著者
宮脇 淳 石井 吉春 遠藤 乾 山崎 幹根 林 成蔚 木村 真 若松 邦弘
出版者
北海道大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2009

台湾の直轄市制度の拡充に伴う政府間財政調整制度改革の政策議論、韓国の広域市制度の展開、欧州の財政危機問題に伴う財政と政治の理論的関係等について合意形成にまで掘り下げた比較研究を行い、その成果を日本の地方分権議論に反映させる調査研究を行った。とくに、台湾の直轄市制度に関する調査研究は、日本の大都市制度議論、財政調整制度のあり方、そして閣議意思決定との関係について新たな視野を形成した。
著者
木村 真人
出版者
日本医科大学医学会
雑誌
日本医科大学医学会雑誌 (ISSN:13498975)
巻号頁・発行日
vol.1, no.1, pp.12-16, 2005 (Released:2005-06-24)
参考文献数
18

The association between cerebrovascular diseases and depression has been recognized for many years. Studies have found much information about the pathogenesis and treatment of post-stroke depression in the West since the 1970s. On the other hand, the concept of vascular depression was introduced in 1997, as the prevalence of silent cerebral infarctions detected by MRI scans in patients with late-onset depression is higher than that in non-depressed patients. This paper gives an outline of the clinical findings about vascular depression including post-stroke depression.
著者
高木 基裕 木村 真 坂口 秀雄
出版者
日本水産増殖学会
雑誌
水産増殖 (ISSN:03714217)
巻号頁・発行日
vol.70, no.2, pp.131-140, 2022 (Released:2023-06-20)
参考文献数
17

マダコを陸上水槽で交接・産卵・孵化させ,親子鑑定により父性を推定し,繁殖生態を明らかにした。各試験において同一の水槽に雌雄を投入してから交接開始までは14~930秒,雌個体の産卵までは8~140日間,産卵開始から仔ダコのふ化が始まるまでは23~68日間,ふ化期間は6~24日間とそれぞれ期間の長さに差がみられた。雌雄の交接時間は283~6,277秒,雄のアーチ・ポンプの回数は5~25回と個体によって差がみられた。親子鑑定により,マダコにおける複数父性の存在が確認される一方,ふ化仔ダコに占める各父性の割合には差異が確認された。また,今回用いた雌の多くは自然海域ですでに複数の雄と交接し,精子を蓄えていた。各ふ化日ごとの仔ダコの父性の構成割合には大きな差異が見られなかったことから,雌と交接した各雄の精子は交接から産卵までに雌の体内でよく混ざっている可能性が考えられた。
著者
横田 雅実 木村 真人 池森 紀夫 中尾 泰崇 中山 菜央 廣橋 愛
出版者
一般社団法人 日本総合病院精神医学会
雑誌
総合病院精神医学 (ISSN:09155872)
巻号頁・発行日
vol.22, no.3, pp.221-226, 2010-07-15 (Released:2014-07-01)
参考文献数
10

向精神薬の副作用である口渇は,治療コンプライアンスやQOLを低下させる障害である。そこで本研究では,口渇症状を訴える向精神薬服用者に対して,抗コリンエステラーゼ作用による唾液分泌促進効果が報告されているH2遮断薬nizatidineを投与し,その効果を検討した。当科外来受診中の向精神薬服用者のうち,口渇を訴えた22名(男性6名,女性16名,平均年齢53.1±14.8歳)を対象とし,nizatidine(アシノンⓇ)を通法に従い,8週間投与し,口渇自覚症状スケールを用いてその間の口渇症状の変化を観察した。その結果,nizatidine投与前と比較して,4週,8週で口渇症状は改善した。このことより,nizatidineは向精神薬服用者の口渇症状改善に有用と思われた。
著者
向井 智哉 金 信遇 木村 真利子 近藤 文哉 松木 祐馬
出版者
「宗教と社会」学会
雑誌
宗教と社会 (ISSN:13424726)
巻号頁・発行日
vol.26, pp.1-16, 2020-06-30 (Released:2022-06-04)
参考文献数
44

本研究では、統合脅威理論(Integrated Threat Theory: ITT)に基づき、近接要因として現実的脅威、象徴的脅威、集団間不安を、遠隔要因として同化主義と接触経験を取り上げ、日韓におけるムスリムに対する受容的態度を予測する仮説モデルを構成し、その妥当性を検討した。日本(n = 330)と韓国(n = 339)のデータを用いて、現実的脅威と象徴的脅威を測定する項目を対象に探索的因子分析を行った結果、ITTの想定とは異なり、「全般的脅威認知」、「権利付与」、「類似性認知」の3因子が抽出された。また、共分散構造分析による多母集団分析を行ったところ、これらの3因子は同化主義と関連すると同時に、受容的態度とも関連することが示された。さらに、両国間で測定不変性が確認された。現実的脅威認知と象徴的脅威認知が区別されるというITTの想定は支持されなかった一方で、脅威認知の3因子はムスリムに対する受容的態度を規定するにあたって重要な役割を果たすことが示された。
著者
松木 祐馬 向井 智哉 金 信遇 木村 真利子 近藤 文哉
出版者
日本パーソナリティ心理学会
雑誌
パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)
巻号頁・発行日
vol.29, no.2, pp.71-74, 2020-08-19 (Released:2020-08-19)
参考文献数
11
被引用文献数
1

This study aimed to investigate differences in the common factor of community consciousness between Japan and Korea. The scale included four subscales: “solidarity,” “self-determination,” “attachment,” and “dependency on others.” Web surveys were conducted in 669 adults (330 Japanese, 339 Koreans). Results of the survey showed that configural invariance was confirmed only for “self-determination” and its latent mean was higher in Korean participants. In sum, the results suggest that Japan and Korea have similarities and differences regarding community consciousness, which may be attributed to various factors such as social mobility and attitudes toward civil rights.
著者
山本 宏 木村 真一 永井 康史 鈴木 健治 橋本 英一 高橋 伸宏 加藤 松明 高山 慎一郎 河原 宏昭
出版者
一般社団法人 日本航空宇宙学会
雑誌
宇宙技術 (ISSN:13473832)
巻号頁・発行日
vol.5, pp.19-26, 2006 (Released:2006-09-27)
参考文献数
18
被引用文献数
2

研究開発活動を発展させていく上において,その意義,内容,基本的な考え方などをわかりやすく説明し,研究内容に親しんでもらう,いわゆる教育啓蒙活動は欠くことのできない重要な課題である.NICTではマイクロラブサット1号機での実験により撮影された地球画像を直接メールで配信する「マイクロオリーブ実験写真のメール配信」実験を実施してきた.本論文では,我々が実施したメール配信実験の概要を紹介する.また,配信状況と実験開始からの登録数の遷移について検討する中で,本実験の参加者がインターネットにおいてどのように広がっていったかについて考察する.さらに,アンケートなどで得られた一般の方々からの生の声から,一般の人々が本実験に対してどのような関心を持ったのかについて検討する.これらの情報には,インターネットを用いた情報提供について何が効果的か,また一般の人々が宇宙開発についてどのような関心を持っているのかといったことについての,重要なヒントが含まれていると思われる.
著者
木村 真梨
出版者
公益社団法人 日本薬学会
雑誌
ファルマシア (ISSN:00148601)
巻号頁・発行日
vol.53, no.7, pp.699-701, 2017

近年鍼灸の臨床効果が世界各国で科学的に解明されようとしている。うつに対する鍼灸治療の効果としては筋緊張の緩和、免疫の活性化、前頭葉の活動や自律神経の調整、オキシトシンの分泌を促し、セロトニンの分泌を増加させる等、不安やストレス軽減にも寄与することが明らかになってきた。本稿では、最近の鍼灸の基礎・臨床研究の現状を紹介するとともにうつに有効なツボや東洋医学の理論について概説する。
著者
梅垣 佑介 木村 真人
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
vol.83, no.5, pp.430-439, 2012 (Released:2013-03-01)
参考文献数
37
被引用文献数
9 5

The present study investigated the effect of optimistic bias on help-seeking intentions and behaviors in relation to health care professionals and nonprofessionals for depressive symptoms. In addition, the study tested the hypothesis that seeking help from professionals poses a greater threat for self-esteem than from non-professionals. A questionnaire survey (N = 462) using clinical vignettes was conducted with university students. The results suggested that optimistic bias had an impact on help-seeking intentions and behaviors directed towards both health care professionals and nonprofessionals. There seemed to be a relatively stronger threat to self-esteem in help-seeking involving nonprofessionals and a weaker threat in help-seeking involving professionals, contrary to previous studies. The results were explained by the threat to self-esteem and equity theories. Understanding the rationale of optimistic bias and symptom recognition in the help-seeking process may provide relevant information to bridge the service gap in the treatment of depression.
著者
小正 裕佳子 木村 真三
出版者
獨協医科大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2016-07-19

原子力災害による被災者への最も大きな影響として、放射性物質による長期の汚染が予測される地域への居住制限が挙げられる。特に帰還困難区域、居住制限区域の高齢者を中心に、心身のストレスによる苦悩や体調悪化(難聴、認知症等)が報告されており、本研究では、こうした高齢者が今後の人生を再構築していくかに必要なエビデンスを構築することを目指している。方法としては、初めに、原発事故被災高齢者が希望と尊厳のある暮らしを取り戻すことができるよう、質的手法により(1)終の住処として安住できる環境に必要な条件、(2)条件が達成される見込みと時期、(3)現在に至るまでの健康状態、について網羅し系統的に分類すること、を目標としている。平成28年度は、対象者の選定が適切かどうかの検討を行うのに時間を要し、同意を得られた人に対して予備的に聞き取りなどを行った。また、背景情報として必要な文献の収集などを同時並行で実施した。平成29年度は、対象となる65歳以上の高齢者のうちの一部で、避難指示が解除された地域に帰還した人への質的調査を開始した。その中で、現在に至るまでの健康状態については、震災・原発事故発生後に、これまでにかかったことがなかったような病気になったと回答した人が複数みられ、その他にも様々な自覚症状があった。一方、避難指示区域の再編や住宅の整備、家族の事情などにより対象となる高齢者が転居しているケースも多いことから、追跡可能な対象者を再度設定して調査を順次行っていく。