著者

山本 一彦 堀内 克啓 内田 裕也 森本 佳成 杉浦 勉 杉村 正仁

雑誌

日本口腔診断学会雑誌 = Japanese journal of oral diagnosis/oral medicine (ISSN:09149694)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.120-123, 2002-03-20

参考文献数

16

被引用文献数

1

著者

山崎 信 村上 斉 中島 一喜 阿部 啓之 杉浦 俊彦 横沢 正幸 栗原 光規

出版者

Japanese Society of Animal Science

雑誌

日本畜産學會報 = The Japanese journal of zootechnical science (ISSN:1346907X)

巻号頁・発行日

vol.77, no.2, pp.231-235, 2006-05-25

参考文献数

11

被引用文献数

5 6

---

わが国で飼養されているブロイラーの産肉量に対する地球温暖化の影響を各地域の月平均気温の変動から推定した.環境制御室を用いて気温が産肉量に及ぼす影響を検討したところ,23℃における産肉量と比べて5および15%低下する気温はそれぞれ27.2および30.0℃であることが示された.夏季(7,8および9月)について,その気温域に該当する区域を日本地図上に図示するプログラムにより,地球温暖化の影響を解析した.将来の気候予測データとして「気候変化メッシュデータ(日本)」を用い,約10×10km単位のメッシュで解析を行った.その結果,2060年の7~9月における気温の上昇は,九州の宮崎市および鹿児島市において1.8~2.5℃,東北の青森市および盛岡市において3.0~4.5℃と推定された.また,7,8および9月の各月とも,2020年,2040年,2060年と年代の経過とともに産肉量への地球温暖化の影響が大きくなることが予測され,とくに九州,四国,中国,近畿などの西日本において産肉量が比較的大幅に低下する地域の拡大が懸念された.さらに,現在は産肉量が低下する気温ではない東北地方も,年代の経過とともに産肉量の低下する地域になる可能性が示された.九州および東北地方はわが国の鶏肉生産の半分以上を生産する主要地域であるが,今後とも高い生産を維持するためには地球温暖化を考慮した飼養法の改善が必要であると考えられた.以上の結果から,地球温暖化は今後半世紀でわが国の鶏肉生産に大きな影響をもたらす可能性が示された.

著者

中村 元樹 森田 明理 杉浦 真弓 山口 裕史 西田 絵美 加藤 裕史 古橋 卓也 鳥居 寛 Fukunaga-Kalabis Mizuho 水野 俊彦

出版者

名古屋市立大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2013-04-01

---

4箇所の胎児皮膚(頭部、背部、腹部、足底、胎生13週~22週、計36体)をHMB45, MITFなど各種抗体で免疫染色し、胎生期におけるメラノサイトの遊走過程を解明した。有毛部皮膚では、メラノサイトは胎生12から15週に、これから毛芽が形成される表皮基底層に存在し、足底皮膚では胎生早期、汗管形成以前にメラノサイトが汗管発生部位に到達し、汗管の伸長と共に深く入っていくことを明らかにした。エクリン汗腺にメラノサイト幹細胞が存在するとする近年の報告を裏付けるものであり、ヒトでの研究は初めてである。

著者

三科 正樹 杉浦 彰彦

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. EMCJ, 環境電磁工学

巻号頁・発行日

vol.96, no.527, pp.7-14, 1997-02-20

参考文献数

8

---

本研究では、普遍同期方式の微弱電波スペクトル拡散通信方式を用いて、混信の少ない空きTVチャネル帯域の有効利用を検討する。ここでは、放送波中のカラーバースト信号を用いた普遍同期方式を提案し、試作装置により2チャネル帯域を用いた双方向通信を実現する。初めにCATV等の有線系を想定して実験を行い、つぎに無線系において室内電波通信について評価を行う。試作装置を用いて微弱電波データ通信を評価した結果、基準信号送信方式と比較した場合で、約12dB妨害余裕度が向上した。

著者

胡子 裕道 黒田 直史 杉浦 ちなみ

出版者

東京大学大学院教育学研究科生涯学習基盤経営コース内『生涯学習基盤経営研究』編集委員会

雑誌

生涯学習基盤経営研究 (ISSN:1342193X)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.27-36, 2013-03-10

---

研究ノート/Notes

著者

杉浦俊香 著

出版者

岡崎屋書店

巻号頁・発行日

1902

著者

杉浦俊香 編

出版者

杉浦俊香

巻号頁・発行日

1916

著者

杉浦俊香 著

出版者

読画書院

巻号頁・発行日

1922

著者

竹内 若子 杉浦 由有子 高橋 平八郎

出版者

名古屋女子大学

雑誌

名古屋女子大学紀要. 家政・自然編 (ISSN:09153098)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.81-86, 1995-03-05

著者

林寿郎小森厚杉浦宏著

出版者

あすなろ書房

巻号頁・発行日

1966

著者

長谷川 武光 細田 陽介 杉浦 洋

出版者

福井大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2009

---

現在の計算機上での数値計算は倍精度(10進約16桁)で行われる。工学や自然科学の分野で高精度計算の要求が高くなっている。そこで本研究では8倍精度(10進約72桁)で数値計算を簡便に行えるオンラインシステムの構築を目指した。本システムはWeb上での8倍精度計算のための高精度電卓のような機能を提供する。さらに、専門家向けには通常の倍精度計算でのC言語プログラムを受け付けて8倍精度計算結果を提示する。

著者

杉浦 俊彦 黒田 治之 伊藤 大雄 本條 均

出版者

園藝學會

雑誌

園芸学会雑誌 (ISSN:00137626)

巻号頁・発行日

vol.70, no.3, pp.380-384, 2001-05-15

参考文献数

11

被引用文献数

1 4

---

特殊な形状から近赤外分光分析法による糖度測定の実用化が遅れているブドウ果実について, 比重と糖度との相関関係の有無を検討した.供試した果房の比重は, 水を使わずに体積が測定できる音響式体積計を利用して測定した.それぞれの果房の糖度は全果粒を採取して搾汁し, 屈折糖度計で求めた.1. '巨峰'の果房における比重と糖度の関係は収穫年次や産地が異なっても安定し, 同一直線上にのった.2. '巨峰'の比重と糖度の関係は16°Brix程度から23°Brix程度の広い範囲で高い相関係数(r=0.981<SUP>***</SUP>)が得られ, また回帰線の実測値と推定値の誤差(標準誤差)は0.35°Brixと低くかった.3. 'キャンベルアーリー', 'ネオマスカット'および'甲州'における果房の比重と糖度の間にも高い相関が認められた.4. 比重と糖度の間における回帰直線の傾きには品種間で有意な差はみられなかった.5. 以上の結果から, 比重測定によるブドウ果房の非破壊糖度測定の可能性が示唆され, また比重測定に音響式体積計が活用できる可能性が示唆された.

著者

陳 曦 高橋 勲 沖田 義光 平田 寿 杉浦 敏文

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. MBE, MEとバイオサイバネティックス (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.111, no.423, pp.77-82, 2012-01-20

---

音刺激(怖い音と快適な音)に対する心理反応を脳波前頭葉非対称性モデル(anterior asymmetry and emotion model, AAE model)と吉田法によって評価,検討し,両方法の信頼性と関連性を検討した.被験者は21〜25歳までの大学院生13名(22.9±1.3歳)であり,実験中はゆったりとした椅子に座って目を閉じてもらった(前安静10分,音呈示5分,後安静10分).AAEモデルによって消極的な反応を示したと判断された被験者は吉田法による評価では不快度が増加しており,積極的な反応を示したと判断された被験者は快適度が変わらないか,少し快な状態へと変化していた.本研究の結果,AAEモデルと吉田法は心理評価法として信頼できる方法であるとともに両者の間に一定の関係があることが分かった.

著者

杉浦 則夫

巻号頁・発行日

2012

---

科学研究費助成事業(科学研究費補助金)研究成果報告書:基盤研究(B)2009-2011

著者

杉浦 春雄 前野 浩子 植屋 悦男 井奈波 良一 岩田 弘敏 西田 弘之

出版者

日本衛生学会

雑誌

日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.49, no.5, pp.914-923, 1994-12-15 (Released:2009-03-31)

参考文献数

39

被引用文献数

3 3 1

---

A study was carried out to examine the effects of ingestion of “BON-NARINE” (BN) on mice immune functions. Mice aged 12 weeks were divided into 4 groups. The first group was given BN at 30mg/kg (BN-30 group), the second group was given BN at 90mg/kg (BN-90 group), the third group was given zymosan at 50mg/kg (Zy group) and the fourth group was a control receiving no treatment. The mice of groups BN-30 and BN-90 were given BN p. o. at doses of 30mg/kg and 90mg/kg per day for 20 consecutive days, respectively. The mice of group Zy were given zymosan i. p. at a dose of 50mg/kg per day for 2 consecutive days.The results obtained were as follows:1) Potentiation of phagocytic function of the reticuloendothelial system, examined by the carbon clearance method, was seen in the BN-30, BN-90 and Zy groups.2) The glucose consumption of peritoneal macrophages (Mφ) increased significantly in the BN-30 and Zy groups, but not in the BN-90 group.3) Superoxide anion (O2-) production of peritoneal Mφ significantly increased in the BN-30 and Zy groups compared with the control group, but an increasing tendency was observed in the BN-90 group.4) The acid phosphatase (APH), β-glucuronidase (GLU) and lactate dehydrogenase (LDH) activities of peritoneal Mφ increased significantly in the BN-30, BN-90 and Zy groups.5) The proliferation of splenocytes induced by Con A in the BN-30, BN-90 and Zy groups significantly increased compared with the control group.These results demonstrated that the ingestion of “BON-NARINE” promotes phagocytic activity in the reticuloendothelial system in mice and has a stimulatory effect on Mφ because of increases in glucose consumption, O2- prodction, APH, GLU and LDH activities in the peritoneal Mφ of mice. BN also intensified the T-cell function represented by Con A-induced splenocyte proliferation.

著者

島田 裕之 古名 丈人 大渕 修一 杉浦 美穂 吉田 英世 金 憲経 吉田 祐子 西澤 哲 鈴木 隆雄

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.33, no.3, pp.105-111, 2006-06-20

被引用文献数

27

---

本研究では,地域在住の高齢者を対象としてTimed Up & Go Testを実施し,性差と加齢変化を調べた。また,転倒,活動性,健康感との関係を調べ,高齢者の地域保健活動におけるTimed Up & Go Testの有用性を検討した。対象は地域在住高齢者959名であり,平均年齢74.8歳(65-95歳),男性396名,女性563名であった。検査および調査項目は,身体機能検査としてTimed Up & Go Test,歩行速度,握力,膝伸展筋力,Functional Reach Testを実施した。質問紙調査は過去1年間の転倒状況,外出頻度,運動習慣,趣味,社会活動,主観的な健康感を聴取した。Timed Up & Go Testを5歳の年齢階級別に男女差を調べた結果,すべての年代において男性が有意に速い値を示した。加齢変化をみると男女とも70歳末満と以上の各年代に有意差を認めた。男性においては他の年齢階級間に有意差は認められなかった。一方,女性では70-74歳と80-84歳,85歳以上,および75-79歳と80-84歳の間,80-84歳と85歳以上の年代問において有意差を認めた。転倒,活動性,健康感との関係では,転倒状況,外出頻度,運動習慣とTimed Up & Go Testの有意な関係が認められた。以上の結果から,高齢者におけるTimed up & Go Testは性差と加齢による低下が明らかとなった。また,転倒,外出頻度,運動習慣と密接な関係が示され,地域保健活動の評価指標としての有用性が確認された。

著者

杉浦 広隆

出版者

新潟大学

雑誌

新潟医学会雑誌 (ISSN:00290440)

巻号頁・発行日

vol.119, no.10, pp.600-610, 2005-10-10

---

【背景】MemCalc法により短時間の心拍RR間隔データからの心拍変動解析が可能となったが,その有用性に関する報告は限られている.抗コリン作用のあるdisopyramideは迷走神経活動が関与する心房細動に有用とされているが,心拍変動に与える影響は明らかではない.QT延長症候群の心室性不整脈発生には自律神経の関与が報告されており,QT延長症候群のtype3モデルでは迷走神経刺激中止後の心拍上昇時に心室性不整脈を認めるが,この時相での自律神経バランスの意義も明らかでない.【方法】実験1:開胸麻酔犬(n=8)を用いて,迷走神経刺激中,刺激中止後,及び交感神経刺激時の心拍変動を短時間の体表面心電図RR間隔データをもとにMemCalc法で計算し,disopyramide(1mg/kg)の影響を検討した.実験2:QT延長症候群type3モデルを作成し,迷走神経刺激中止後にみられる心拍変動期の不整脈発症と自律神経活動の関連を検討した.【結果】実験1:心拍変動での低周波成分パワー(LF:ms^2)及び高周波成分パワー(HF:ms^2)は,迷走神経刺激により中央値(25パーセンタイル-75パーセンタイル)で0.67(0.39-2.83)から35.1(5.04-114)(p<0.001),及び0.60(0.44-0.97)から28.4(4.04-63.2)(p<0.001)へ有意に増加した.一方,LF/HFは交感神経刺激により2.47(1.71-3.24)から10.5(7.99-24.6)へ有意に増加したが(p=0.036),迷走神経刺激では有意な変化を認めなかった.DisopyramideによりLF成分は0.48(0.37-1.37)から0.31(0.07-0.55)(p=0.036),HF成分は0.43(0.17-1.27)から0.10(0.06-0.41)(p=0.012)へ,それぞれ減少したがRR間隔とLF/HFは有意な変動を認めなかった.迷走神経刺激中止後の心拍変動期にLF/HFは1.17(0.58-2.28)から45.1(21.9-86.4)へ有意に増加した(p<0.001).実験2:迷走神経刺激中止後の心拍数の上昇期には,体表面心電図のT波交代現象が認められ,心室性不整脈が22%(2/9)で発症した.【結論】DisopyramideによりLF及びHFの減少が認められ,RR間隔に現れない抗コリン作用と考えられた.QT延長症候群type3モデルでは迷走神経刺激中止後にT波交代現象と心室性不整脈が発生するが,この時間帯ではLF/HFがコントロール状態よりも高値であり,本症候群の不整脈の発生背景に交感神経の活動性が関与している可能性がある.MemCalc法を用いた短時間心拍変動解析により,不整脈発生と自律神経活動に関する検討が可能であり,臨床応用が期待できる.

著者

小池 一喜 岡部 英昭 宮田 幸忠 後藤 実 杉浦 正巳

出版者

一般社団法人日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.27, no.4, 1987-06-01

著者

杉浦 寿江

出版者

文学教育研究者集団

雑誌

文学と教育 (ISSN:02876205)

巻号頁・発行日

no.95, pp.13-15, 1976-02

著者

杉浦 行 上 芳夫 雨宮 不二雄 山中 幸雄

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. EMCJ, 環境電磁工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.107, no.167, pp.23-28, 2007-07-20

被引用文献数

12

---

我が国では,平成17年の総務省「高速電力線搬送通信に関する研究会」及び平成18年の「情報通信審議会・CISPR委員会」において,家屋内の電力線の電気的特性,短波帯の電波伝搬特性,建物の電磁波遮蔽特性などの研究が精力的に行われてきた.その結果を踏まえて,平成18年6月に,高速電力線通信装置に課すべき許容値と測定法が上記審議会から総務大臣に答申され,これに基づいた法令が,平成18年10月に告示された.そこで,これらの許容値および測定法の根拠について概略を紹介する.