著者
竹内 望 角川 咲江 武藤 恭子
出版者
公益社団法人 日本雪氷学会
雑誌
雪氷 (ISSN:03731006)
巻号頁・発行日
vol.73, no.5, pp.271-279, 2011 (Released:2022-09-03)
参考文献数
13

雪氷藻類とは,雪や氷の表面で繁殖する光合成微生物である.2005 年から2010年にかけて, 滋賀県の伊吹山の山頂(標高1377 m) 付近の残雪で,雪氷藻類の調査を行った.藻類の大繁殖を示す赤雪や緑雪のような肉眼で見える着色雪はみられなかったが, 残雪表面から採取した積雪の顕微鏡観察の結果, 形態の異なる主に2 つのタイプの雪氷藻類細胞を確認した. この藻類は, 日本をふくめ世界各地で報告されているChloromonas nivalis に形態がほぼ一致し, 二つのタイプはこの種のそれぞれ発達段階の異なる休眠胞子と考えられる. 観測を行った各年4 月下旬の残雪には, ほぼすべてにこの藻類細胞が含まれていたことから, 毎年この時期に残雪上に現れるものと考えられる. 藻類バイオマスおよびクロロフィル量の測定の結果, それぞれ他の地域で報告されている赤雪等の着色雪と比べ低い値を示した.2007 年4 月に二回の調査を行った結果, この藻類の繁殖時期は, 3 月中旬から5 月上旬までの1ヶ月半の融雪期間のうち, 消雪直前のわずか1-2週間であることがわかった.
著者
岸本 美紀 武藤 久枝 岡崎女子大学 中部大学
雑誌
岡崎女子大学・岡崎女子短期大学 研究紀要 (ISSN:21882770)
巻号頁・発行日
no.52, pp.39-46, 2019-03-15

本研究は、保育者が保護者支援で抱える困難感の内容と構造について、保護者支援の難しさや大変さに関する先行研究の記述を抽出し、分析を行った。記述をカテゴリー化した結果、最終的に「保護者自身に起因する困難感」、「保育者自身に起因する困難感」そして保育者と保護者の「関係性に起因する困難感」の3 つのカテゴリーに分類された。また、困難感の内容については、「保護者自身に起因する困難感」に関するものが最も多く、保護者の養育態度や特徴から困難感が生じると捉えている保育者が多いことがうかがえた。今後の課題として、保護者の言動や特徴を捉えた支援の仕方について検討し、保育者に示していく必要性が考えられる。

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著者
武藤郁子著
出版者
飛鳥新社
巻号頁・発行日
2021
著者
武藤 圭祐 田代 秀一
雑誌
じんもんこん2016論文集
巻号頁・発行日
vol.2016, pp.13-18, 2016-12-02

独立行政法人情報処理推進機構(IPA)では,行政で用いられる人名漢字等約6万文字の漢字を整備する「文字情報基盤整備事業」を推進しており,文字図形と文字情報の構築を行なっている.本稿では,これらの漢字文字情報の整備と,文字情報リソースを格納しオープンデータとして相応しい文字情報を提供する文字情報基盤データベースについて紹介するとともに,文字情報の整備と提供についての課題と今後に向けた取り組みについて報告する.
著者
米村 滋人 水野 紀子 武藤 香織 磯部 哲 徳永 勝士 田代 志門 奥田 純一郎 中山 茂樹 佐藤 雄一郎 猪瀬 貴道
出版者
東京大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2018-04-01

2018年度分の研究活動(2018年4月~2020年3月)の実績の概要は以下の通り。当年度は、まず、総合調整班において全体的な研究計画と調査項目・検討課題を決定した。具体的には、先行研究課題である科研費・基盤研究(A)(課題番号24243017)の研究成果として、米村編『生命科学と法の近未来』(信山社、2018)が公表されているため、これを素材に国内外の関連研究者・専門家等からの意見と課題提示を受けた上で、総合調整班において検討を行った。その結果、現在の日本では臨床研究法をめぐる法運用が多大な混乱を惹起しており、医学界からは臨床研究全体が抑制されているとの指摘も見られるため、臨床研究法の法規制のあり方を検討することが適切と考えられ、海外法制度調査もその観点を中心に行う方針とした。以上をもとに、一般的実体要件班・一般的手続要件班において、国内の法学・生命倫理学・医学関係者に臨床研究法の問題点や改善の方向性等につき意見聴取を行うほか、海外の文献調査や国外の機関に対する訪問調査を行う方針とした。国内調査に関しては、各研究分担者の調査内容を研究会の場で共有したほか、永井良三・自治医科大学長や藤井眞一郎・理化学研究所生命医科学研究センターチームリーダーなど医学研究者の意見を直接聴取した。また、ドイツの臨床研究規制については、ヨッヘン・タウピッツ教授を始めマンハイム大学医事法研究所のスタッフに調査を依頼しており、その中間報告を数度にわたり聴取したほか、フランスの臨床研究規制についても文献調査の形で調査を進め、2019年3月に研究分担者・磯部哲と研究協力者・河嶋春菜の助力によりフランス渡航調査を実施した。特殊研究規制検討班においては、研究分担者・徳永勝士を中心に、国内研究機関や海外研究機関・研究者に対するヒアリング調査を行う形でゲノム研究や再生医療研究の規制状況の調査を行った。
著者
片平 建史 武藤 和仁 橋本 翔 飛谷 謙介 長田 典子
出版者
Japan Society of Kansei Engineering
雑誌
日本感性工学会論文誌 (ISSN:18845258)
巻号頁・発行日
vol.17, no.4, pp.453-463, 2018 (Released:2018-08-31)
参考文献数
29
被引用文献数
1 6

In this study, by proposing a model with a hierarchical relationship, we reconsidered the methodology utilizing the semantic differential technique. The proposed approach divided the subjective evaluation into the evaluative aspect and descriptive aspect, and identified the former as the upper layer expressing the level of value and the latter as a lower layer expressing the level of semantics. The subjective evaluation data was obtained in evaluation experiments measuring the value and semantics for the three-dimensional objects. Based on the obtained data, the proposed model was examined to see whether it can reflect individual differences and the influences of evaluation contexts that have been conventionally been treated as errors. Results showed that the proposed model expressed the influence of context and individual differences and suggested the need for a hierarchical approach beyond the framework of the semantic differential method, such as the conventional EPA structure.
著者
高島 響子 東島 仁 鎌谷 洋一郎 川嶋 実苗 谷内田 真一 三木 義男 武藤 香織
出版者
科学技術社会論学会
雑誌
科学技術社会論研究 (ISSN:13475843)
巻号頁・発行日
vol.18, pp.147-160, 2020-04-30 (Released:2021-04-30)
参考文献数
23
被引用文献数
1

ゲノム研究/医療の発展のために,研究で利用した患者・市民を含む研究参加者個人のゲノムデータを多くの研究者等で共有するデータ共有(GDS)が広がっている.GDSではデータ提供者のプライバシーの保護並びに意思の尊重が倫理的な課題であり,データ提供者となりうる患者・市民の声を反映した仕組みづくりが重要である.GDSに関する患者・市民の期待と懸念について,高度に専門的かつ一般には適切な情報の入手が困難であるGDSに対する意見を得るため,情報共有と対話の二部構成からなる対話フォーラムを試行した.その結果,医療目的の研究・開発に対するGDSは理解と期待が示された一方で,非医学的な領域での利用やデータのセキュリティ,ゲノムリテララシーに対する懸念等が挙がった.研究者との対話を通じて,自身のデータが使われた研究の内容や成果を知りたいといった研究者に対する要望や,市民・患者の参画について具体的な提案が出された.
著者
東島 仁 藤澤 空見子 武藤 香織
出版者
科学技術社会論学会
雑誌
科学技術社会論研究 (ISSN:13475843)
巻号頁・発行日
vol.18, pp.97-107, 2020-04-30 (Released:2021-04-30)
参考文献数
16

研究への患者・市民参画(Patient and Public Involvement;PPI)とは,研究開発を,患者・市民の意見や視点を吟味した上で進めることを目指す実践であり,研究者と患者や市民が協働して社会的,科学的,倫理的によりよい成果を生み出すための手段として国内外で期待を受けている.本稿では,国内の研究者と患者団体への調査結果を紹介するとともに,特に人の試料・情報を用いる観察研究におけるPPIの現状と今後のより良い展開に向けた課題について検討する.国内のPPIをめぐる状況は,関連する施策の登場や,PPIや類する活動を重視する国際動向を受けて大きく変わろうとしており,PPIの趣旨と現状の双方を踏まえた将来図の検討と具体的な支援が望まれるところである.
著者
池谷 佳世 武藤 繁貴 若杉 早苗 池田 孝行 平野 尚美
出版者
公益社団法人 日本人間ドック学会
雑誌
人間ドック (Ningen Dock) (ISSN:18801021)
巻号頁・発行日
vol.37, no.1, pp.66-73, 2022 (Released:2022-09-15)
参考文献数
20

目的:当センターの人間ドック食は,「おいしく楽しく学べる食育レストラン」をコンセプトに提供している.フレイル認知度向上を目指し,看護大学と人間ドック食を共同開発した活動報告と,フレイル予防食の実行実現性について探ることを目的とした.方法:2021年3月からの1ヵ月間人間ドック食を喫食した1,422名のうち,1,242名(有効回答率87.3%)を調査対象とした.フレイル予防に関する10食品群を含んだ人間ドック食を看護学生とともに考案し,対象者に食生活改善項目や,考案者の想いが伝わるよう学生の写真が掲載された「メニュー表」を配布した.人間ドック食喫食時に,フレイルの認知度および予防食の実行実現性に関するアンケート調査を行った.食事アンケートは,男女別および60歳以上,未満で比較した.結果:フレイルの認知度は約15%で,男性では女性より有意に低かった.男女ともに60歳未満,以上での差はほぼみられなかった.フレイル予防の食事の実行実現性は,「一日3食食べる」や「よく噛む」は80%程度と高かったものの,「予防の10食品群を意識する」は27.4%と低かった.フレイル予防食の満足度は90%以上と高かった.結論:人間ドック利用者のフレイルの認知度は低かったが,人間ドック食が理解度の向上や栄養改善の契機となることが示唆された.今後,全年代における認知度を上げる介入と,10食品群を意識できる保健指導の構築が課題である.