著者

原田 陽子 北岡 直子 大森 直紀 石井 清己

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅総合研究財団研究論文集 (ISSN:18802702)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.405-416, 2007 (Released:2018-01-31)

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本研究は,4つの初期大規模住宅団地(千種台団地,香里団地,千里NT,高蔵寺NT)を取り上げ,各地区の条件を整理しつつ,再生事業の内容や居住者属性について横断的視点から特性把握を行った。また,昭和40年代以降に開発され,既存住戸活用による再生事業に取り組んでいる高蔵寺NTを対象として,地区別の空き家状況と居住者特性の把握,住み替え世帯の類型化を行った。これらの結果をもとに,今後の大規模住宅団地の再生課題を整理し,その展開可能性を示した。

著者

柴田 陽一

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

pp.146, 2013 (Released:2013-09-04)

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【はじめに】公共サービスの地理学は,公共サービスの地域差や公共施設の立地問題などを研究テーマとしている。こうしたテーマを追求する上で,小中学校は一つの研究対象となりうる。その理由は,小中学校は義務教育であるがゆえに,どこに居住する児童・生徒にとっても通いやすい地点に立地するのが望ましいにもかかわらず,実際は必ずしもそうなっていないからである。そこで,小中学校の最適立地地点はどこか,いかに通学区域を設定すべきかといった問題に関して,これまで多くの研究が行われてきた。なかでも児童・生徒の総通学距離の最小化が,これらの研究の焦点であった。/日本の法律をみると,「義務教育諸学校等の施設費の国庫負担等に関する法律施行令」(2007年改正)には,「通学距離が,小学校にあってはおおむね4km以内,中学校にあってはおおむね6km以内であること」とある。また,小中学校施設整備指針(2010年改正)には,児童・生徒が「疲労を感じない程度の通学距離を確保できることが望ましい」とある。しかし,都市部はさておき,児童・生徒数減少のため学校の統廃合が進んだ山間部では,上記の距離以上を通学する児童・生徒も少なくない。/では,1986年の義務教育法施行以降,義務教育(小学校6年と初級中学3年)の普及を急速に進めてきた中国(小学校就学率1965年=84.7,1980年=93.0,1990年=97.8,2000年=99.1,2010年=99.7%)において,小中学校の立地はいかに変化したのか,その立地は適正な通学距離を確保しるものなのか。本報告では,昨夏にフィールド調査を行った吉林省長春市近郊農村の事例を中心に,これらの問題を検討することを通じて,中国農村地域の特徴の一端を考察してみたい。【東湖鎮黒林子村におけるフィールド調査】フィールド調査は,2012年8月16-18, 21, 25日に,小島泰雄氏,中科院東北地理所の張柏氏・劉偉傑氏と共に実施した。黒林子村は,長春市の東に位置する九台市東湖鎮(長春市街地から約20km,戸籍人口3.2万人)の1行政村である(鎮全体の行政村は12)。村中心部は長春市街地から約10kmに過ぎず,近年,近郊農村化しつつある(野菜生産の開始,幹線道路沿いへの企業の立地)。村は8つの村民小組(隊,社とも)から構成され,2012年時点の人口は423戸・1,452人である(1990年=372戸・1378人,2000年=391戸・1418人)。/村委員会での聞き取りによると,現在の黒林子小学は全学で6班約40人であり,教職員と生徒の数はそれほど変わらない。1960年代に開校(市志→1964年)する前は,北東約2kmに位置する双頂子小学へ通学していた。中学校は村になく,現在も昔も10km強離れた鎮中心部の中学校(現在の東湖鎮中心学校,市志→1957年開校)へ通学しているという。また,農民(1932~1951年生まれの6人)への聞き取りからは,1940~60年代初頭は,村に小学校がなく別村に通学していたが,通学先は同じではない(双頂子,大頂山,大何屯など)といった情報が得られた。通学先に違いが生じた理由は,就学時期・個人的事情を除けば,各農民の居住する小組の村内における位置にあると考えられる。【長春市周辺における小中学校の立地変化】市志に基づき,長春市周辺における小学校の立地地点を調べると,(日本の基準であるが)学校から4km以上離れた地域は,周辺の農村地域でも多くないことが判る。中学校の立地地点をみても,ほとんどの地域は6km圏内に含まれている。ただ,市志のデータは1988年のものであることに注意が必要である。/というのも,1980年代半ば以降,政府は農村の小中学校の分布調整に着手し,多くの学校を統廃合する政策を実施してきた。2000年代に入ると,政策は「撤点併校」と呼ばれ,統廃合がさらに進められた。その結果,2000年から2010年の間に全国の農村小学校数は約半分に減少し,ある調査によると,平均通学距離は小学校で5.4km,中学校で18kmにもなり,多くの中途退学者を生み出す原因になっているという。そのため,現在の長春市周辺の小中学校の立地地点も,1980年代末とは異なる。【おわりに】中国政府は義務教育の完全普及を目指し,義務教育法を2006年に改正した。その中では,義務教育無償の原則や農村と都市の教育格差是正の方針が明確に打ち出されている。しかし,農村地域を小中学校の立地変化からみると,むしろ農村と都市の格差は広がっている。今後は,特定地域の小中学校の統廃合過程をより具体的に明らかにしたい。

著者

矢田 陽子

出版者

尚美学園大学

雑誌

尚美学園大学総合政策論集 (ISSN:13497049)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.65-79, 2014-06-30

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本稿は、2008年に日本映画として海外で高い評価を受けた「おくりびと」の英語字幕・スペイン語字幕をコーパスに、記号学的且つ翻訳学的関連から分析し、我々がどのように意味を認識するのか、そしてそれを踏まえて翻訳者はどのような判断をして訳を作り出しているのかを検証する。基本的記号学理論や近年の記号学者による定義などを用いる検証により、意味の認識と翻訳の関係や言語文化の差異と翻訳の関係性について確認できるとともに、翻訳者の役割についても考察していく。

著者

北 雄介 荒牧 英治 若宮 翔子 宮部 真衣 河合 由起子 清田 陽司

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.31, 2017

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建築・都市領域には、建物や樹木などの個別の要素を越え、雰囲気や佇まいを含む都市の全体的な在り方を指す「様相」という概念がある。100ninmap projectでは、ITで街の様相情報を収集する試みとして、街歩きイベント「100人でつくる京都地図」を皮切りに様々な取り組みを行っている。本発表では、クラウドソーシングによる街の雰囲気の可視化など、不動産検索体験を変えることを目指した取り組みに触れる。

著者

織田 陽二

出版者

上智大学史学会・史学研究会

雑誌

上智史學 (ISSN:03869075)

巻号頁・発行日

no.5, pp.42-44, 1960-10

著者

佐藤 円 佐藤理史 篠田 陽一

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.36, no.10, pp.2371-2379, 1995-10-15

参考文献数

6

被引用文献数

40

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現在、電子ニュースを通じて多くの情報が流通し、多くの人々がその情報を利用している。この電子ニュースは、新しいマスメデイアであり、従来のテキスト情報マスメデイアにはない、優れた特徴を持っている。しかしながら、現在のニュースリーダは、その特徴や利用者の要求に合致した、適切な機能を提供しておらず、読者にとっては、必ずしも利用しやすい情報メディアとはなっていない。我々は、電子ニュースを利用しやすい情報メデイアにするためには、そのダイジェストを提供することが不可欠であると考える。ダイジェストとは、元になる情報をコンパクトにまとめ編集したものであり、情報全体の俯瞰やエッセンスの把握、情報の取捨選択の際に、優秀なナビゲータとして機能する。本研究では、電子ニュースに対して、このようなダイジェストを自動生成することを提案し、その一つのプロトタイプとして、会告記事用ニュースグループfj.meetingsダイジェストを自動生成する方法を示す。ダイジェストの自動生成を実現する中心的な技術は、サマリーの自動摘出技術であり、会告記事にみられるスタイル上の特徴、言語表現バターンを利用することにより、実用に十分な精度でサマリーを抽出できることを示す。本方武で自動生成されたダイジェストは、WWWのクライアントプログラムで読むことができる。

著者

吉田 陽祐 多田 昌裕 野間 春生 野田 賢

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

vol.35, no.20, pp.5-8, 2011-05-20

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近年,自動車や道路に対して様々な改良がなされた結果,交通事故件数は減少傾向にあるが,依然として高い水準を保っている.これに対し筆者らは,装着型センサで計測した運転行動データに加え,交差点のもつ地形的特性や周辺交通状況をも考慮した運転技能評価手法により,ドライバーの安全意識の向上を図るアプローチを提案している.今回,予防安全面から見て提案手法による評価がどの程度意味のあるものなのか,その有用性を調べるため,教習所指導員による主観的な技能評価との比較を行った.38人のドライバーを被験者とした公道走行実験の結果,安全運転の専門家である指導員の評価結果と相関係数0.71の関連がある事を示し,提案手法の予防安全面での有用性を確認した.

著者

正田 陽一

出版者

畜産技術協会

雑誌

畜産技術 (ISSN:03891348)

巻号頁・発行日

no.621, pp.22-25, 2007-02

著者

坂田 陽子

出版者

一般社団法人 日本発達心理学会

雑誌

発達心理学研究 (ISSN:09159029)

巻号頁・発行日

vol.31, no.4, pp.183-189, 2020 (Released:2022-12-20)

参考文献数

22

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デジタル化が進む中で,実際に体験しなくてもデジタル機器やコンテンツから様々な情報を得て,その知識を実体験に生かすことができるようになった。では様々な知識が未熟な時期の子どもはデジタルデバイスから知識を得て,それらの知的な概念を形成できるのであろうか。本稿ではペット型ロボットとかかわることで幼児は生物概念を獲得できるか検討した。研究紹介1では,ロボットに静動の2条件を設けた結果,幼児は静止の場合は無生物,自動の場合は生物ととらえる行動が見られた。研究紹介2では,幼児が1ヶ月間ロボットを生き物の代わりとして疑似的に飼育したところ,初期は生物として接する発話や行動が多く見られたが,2週間で飽きてロボットにかかわらなくなり,生物に関する教育的教示の効果も見られなかった。2つの研究から,ロボットと子どもの接する時間が短時間で,また「動き」の有無が一瞬で入れ替わるような場合はロボットの「動き」は生物を感じさせる。一方,長時間になるとその「動き」はかえって単調で生物を感じさせなくなると考えられた。「動き」が必ずしも生物概念の獲得の一助となるわけではなく,ロボットの動きの質を検討することが重要であると結論付けられた。

著者

山田 陽子

出版者

日本保健医療社会学会

雑誌

保健医療社会学論集 (ISSN:13430203)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.82-91, 2017-07-31 (Released:2019-02-26)

参考文献数

4

著者

坂田 陽子

出版者

愛知淑徳大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2021-04-01

著者

吉田 陽亮 生野 公貴 庄本 康治

出版者

Japanese Society for Electrophysical Agents in Physical Therapy

雑誌

物理療法科学 (ISSN:21889805)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.45-52, 2014 (Released:2022-09-03)

参考文献数

35

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【目的】人工膝関節全置換術(TKA)後症例に対する感覚強度の神経筋電気刺激(NMES)の効果について予備的に検討した.【方法】対象はTKAを施行した症例16名とし,NMES群8名と非実施群8名に割り付けた.術後3週目より5日/週×2週間,感覚強度のNMESを大腿四頭筋へ実施した.評価は,最大膝伸展筋力(MVIC),下肢骨格筋量(LSMM),Timed Up and Go test(TUG),2分間歩行テスト(2MWT),Stair Climbing Test(SCT),Visual analogue scale(VAS),Japan Knee Osteoarthritis Measure (JKOM)を測定した.【結果】術後4週目のMVICと2MWT はNMES群で有意に改善し(p<0.05),術後8週目でも改善傾向を示した.【考察】感覚強度のNMESは筋力と歩行能力を改善させる可能性がある.

著者

柴田 陽弘

出版者

ゲーテ自然科学の集い

雑誌

モルフォロギア: ゲーテと自然科学 (ISSN:0286133X)

巻号頁・発行日

vol.1986, no.8, pp.61-82, 1986-11-01 (Released:2010-02-26)

参考文献数

30

著者

原山 茉優 永井 宏達 大川 夏実 佐野 恭子 楠 博 玉城 香代子 和田 陽介 辻 翔太郎 新村 健

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.59, no.4, pp.483-490, 2022-10-25 (Released:2022-12-06)

参考文献数

30

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目的:地域在住高齢者における身体活動量とアパシーの関連を明らかにすることである.方法:本研究は地域在住高齢者を対象とした横断研究である.アパシーの評価には日本語版Geriatric Depression Scale15の下位項目のうち,アパシーに関する項目である3項目を用いた.身体活動量はリストバンド型身体活動量計を用いて,2週間あたりの中強度以上身体活動量,低強度身体活動量,座位行動を測定した.統計分析として,アパシーの有無と各強度別身体活動量の関連について,ロジスティック回帰分析を用いて検討した.結果:784名(平均年齢72.7±5.9歳)が解析対象となった.対象者のうち,アパシー群は103名(13.1%),非アパシー群は681名(86.9%)であった.多変量解析の結果,基本属性により調整したモデルでは,総身体活動量(OR=0.947,95% CI=0.912~0.984,p=0.005),低強度身体活動量(OR=0.941,95% CI=0.899~0.985,p=0.009),座位行動(OR=1.002,95% CI=1.001~1.003,p=0.007)がアパシーの有無に有意に関連していた.一方,中強度以上身体活動量はアパシーとの有意な関連が認められなかった(OR=0.916,95% CI=1.826~1.017,p=0.100).機能的な因子による調整を加えた最終モデルでは,身体活動量のすべての強度レベルにおいてアパシーとの有意な関連性はみられなくなり,うつ症状を表すGDS-12とアパシーとの強い関連が示された.結論:アパシーを呈する高齢者では,総身体活動量,低強度身体活動量が低下しており,座位行動が延長していた.しかしながら,それらはうつ症状の影響を強く受けており,身体活動量とアパシーの独立した関係は認められなかった.

著者

森 信介 中田 陽介 Neubig Graham 河原 達也

出版者

一般社団法人 言語処理学会

雑誌

自然言語処理 (ISSN:13407619)

巻号頁・発行日

vol.18, no.4, pp.367-381, 2011 (Released:2011-12-28)

参考文献数

15

被引用文献数

3 6

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本論文では,形態素解析の問題を単語分割と品詞推定に分解し,それぞれの処理で点予測を用いる手法を提案する.点予測とは,分類器の素性として,周囲の単語境界や品詞等の推定値を利用せずに,周囲の文字列の情報のみを利用する方法である.点予測を用いることで,柔軟に言語資源を利用することができる.特に分野適応において,低い人的コストで,高い分野適応性を実現できる.提案手法の評価として,言語資源が豊富な一般分野において,既存手法である条件付き確率場と形態素 n-gram モデルとの解析精度の比較を行い,同程度の精度を得た.さらに,提案手法の分野適応性を評価するための評価実験を行い,高い分野適応性を示す結果を得た.

著者

前田 陽一郎 丹羽 俊明 山本 昌幸

出版者

日本知能情報ファジィ学会

雑誌

知能と情報 (ISSN:13477986)

巻号頁・発行日

vol.18, no.4, pp.507-518, 2006 (Released:2007-04-20)

参考文献数

20

被引用文献数

7 11

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カオティックサウンドは, インタラクティブアート生成システムの1つとして人工生命の分野で研究が行なわれている. これにより, 人間の予想を超える多様性と複雑さをもつ音楽をコンピュータを利用して生成することが可能である. カオティックサウンドの研究目的は, カオス理論を用いることにより, 複雑かつ可変なサウンドを作り出す有効な手法を見つけることである. しかしながら, 単純にカオスで得た数値と対応する音を演奏する場合, 人間にとってただ音が鳴るだけの不協和音となることが予想される. そこで本研究では, カオス的非同期性や全体の同期性の制御が可能な大規模カオスを用いて音の生成を行い, さらにより自然な音に感じられるよう音楽理論の要素技術の一部を導入する手法を提案する. 本システムでは, 大域結合写像 (GCM) によって音高, 音長, 音量要素を決定し, 生成した音楽に小節, 調性, 休符, テンポ, エコー, 音色などの音楽的要素が追加される. これにより生成される音は自然音, 環境音楽などの, ヒーリングミュージックのような効果が予想される. また, この手法を用いてインタラクティブカオティックアミューズメントシステム (ICAS) を構築し, シミュレーションにより生成された音の感性評価を試みたので, これについても報告する.

著者

柴田 陽弘

出版者

ゲーテ自然科学の集い

雑誌

モルフォロギア: ゲーテと自然科学 (ISSN:0286133X)

巻号頁・発行日

vol.1983, no.5, pp.30-51, 1983-11-03 (Released:2010-02-26)

参考文献数

60

著者

安田 陽

出版者

一般社団法人 日本風力エネルギー学会

雑誌

風力エネルギー (ISSN:03876217)

巻号頁・発行日

vol.42, no.4, pp.482-485, 2018 (Released:2020-05-27)

著者

.*田渕 恵 坂田 陽子 三浦 麻子

雑誌

日本心理学会第86回大会

巻号頁・発行日

2022-07-29

著者

中村 尚世 石川 大樹 大野 拓也 堀之内 達郎 前田 慎太郎 谷川 直昭 清水 珠緒 福原 大祐 中山 博喜 江崎 晃司 齋藤 暢 平田 裕也 内田 陽介 鈴木 晴奈 佐藤 翔平

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.40 Suppl. No.2 (第48回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.48101334, 2013 (Released:2013-06-20)

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【はじめに、目的】膝前十字靭帯(ACL)再建術後に荷重制限を設けている施設が多い.しかし,全荷重開始時期に関しては各施設で異なり,未だ統一した見解はない.我々は術後4週にて全荷重を開始し術後リハビリテーション(リハ)を慎重に行うことで良好な術後成績を得たことを報告(2005年本学会)した.さらに,術後3週にて全荷重を開始するも変わらず良好な術後成績を得られたことを報告(2007年本学会)した.そこで今回,更に全荷重開始時期を1週早め,術後3週群と2週群で術後成績を比較検討したため,以下に報告する.【方法】2002年12月~2011年6月までに膝屈筋腱を使用した解剖学的2ルートACL再建術を行った596例のうち,同一術者にてACL再建術のみが施行され,12ヶ月以上経過観察が可能で,再鏡視し得た110例を対象とした.半月板縫合術を同時に施行した例,50歳以上の例,後十字靭帯損傷合併例,ACL再断裂例は除外した.2004年1月より3週で許可した68例(男性45例,女性23例,31.3±8.4歳:3週群)と,2008年4月より術後全荷重を2週で許可した42例(男性24例,女性18例,31.0±7.9歳:2週群)で術後成績を比較検討した.但し,術後リハプログラムでは全荷重開始時期以外はほぼ同一とした.検討項目は,術後6,12ヶ月での膝伸筋の患健比(60°/s),受傷前と術後12ヶ月時のTegner activity score,術後12ヶ月時の膝前方制動性の患健側差,再鏡視時の移植腱の状態,入院期間とした.なお,膝伸筋力は等速性筋力測定器Ariel,膝前方制動性はKT-2000を用いて測定した.再鏡視時の移植腱の状態については,移植腱の太さ,緊張,滑膜被覆の3項目を総合し,Excellent,Good,Fair,Poorの4段階で評価した.統計処理に関しては,術後6,12ヶ月での膝伸筋の患健比(60°/s)と,Tegner activity scoreは,それぞれ反復測定による二元配置分散分析,χ²検定を用いた.また,術後12ヶ月時のKT-2000患健側差 ,再鏡視時の移植腱の状態,入院期間はMann-WhitneyのU検定を用いた.統計学的検討にはSPSS Statistics 17.0Jを使用し,有意水準は危険率5%未満とした.【倫理的配慮、説明と同意】本研究の個人情報の取り扱いは当院の個人情報保護規定に則り実施した.【結果】術後6,12ヶ月での膝伸筋の患健比はそれぞれ2週群67.3±2.9%,82.9±2.6%,3週群70.2±2.2%,83.0±2.1%であり,筋力回復の変化量に有意差はなかった.受傷前と術後12ヶ月時のTegner activity scoreの平均値は,それぞれ2週群は6.26が6.26,3週群は5.91が5.88であり,両群にともに有意差はなかった.術後12ヶ月時のKT-2000患健側差は2週群0.13±0.7mm,3週群0.07±0.6mmであり有意差はなかった.再鏡視時の移植腱の状態は2週群はExcellent 31例(73.8%),Good 9例(21.4%),Fair 2例(4.8%),3週群は Excellent 41例(60.3%),Good 27例(39.7%)であり,有意差はなかった.入院期間は2週群22.4±5.6日,3週群25.7±3.2日であり,2週群で有意に短かった(p<0.05).【考察】矢状面断において脛骨は水平面に対し10°程度後方傾斜しているため,膝関節荷重時に脛骨は大腿骨に対し前方剪断力として働き,移植腱へのストレスが増大するとの報告が散見される.しかし,全荷重開始時期は各施設で異なり,可及的早期から5週程度で行なわれており,統一された見解はない.そこで当院では術後の全荷重開始時期を術後4週から開始し,3週,2週へと変更させ術後成績を比較検討してきた.全荷重開始時期を早めたことで術後早期の活動性が上がるため,膝伸筋の筋力回復とTegner activity scoreにおいては2群間に差があると仮定したが,本研究では有意差はなかった.KT-2000患健側差と再鏡視時の移植腱の状態においては2群間に差がなかったことから,術後2週で全荷重を開始しても膝関節の不安定性の増大や移植腱への悪影響がないことが分かった.また,入院期間に関しては2週群の方が有意に短かった.以上より,術後2週での全荷重開始が許容されることが示された.【理学療法学研究としての意義】ACL再建術に関する臨床研究の報告は多数存在するが,全荷重開始時期の違いによる比較検討されたものは少ない.ACL再建術後の全荷重開始時期を3週と2週で比較検討した結果,少なくとも膝関節の不安定性の増大や移植腱への悪影響がないことが分かった.また,入院期間は有意に短縮できることが分かったことからも本研究は有意義だったと思われる.