著者
下野 義人 糟谷 大河 松田 陽介
出版者
The Mycological Society of Japan
雑誌
日本菌学会会報 (ISSN:00290289)
巻号頁・発行日
vol.64, no.2, pp.67-77, 2023-11-01 (Released:2023-12-02)
参考文献数
33

長野県の亜高山帯針広混交林で得た標本について,形態比較ならびに分子系統解析によって,アメリカを基準産地とするRussula granulataと認め,日本新産種として報告する.子実体は中型,傘は灰色を帯びた橙色から赤味を帯びた褐色,表面に強い粘性を有し,中央部は黄色を帯びた赤色から赤味を帯びた褐色,柄は触れると中・下部が淡褐色に変色する.核rDNAの分子系統解析によって,日本産と北アメリカ大陸およびユーラシア大陸産R. granulataは単系統群をなした.本種の和名をヌメリクサハツモドキとする.
著者
山田 陽子
出版者
日本社会学会
雑誌
社会学評論 (ISSN:00215414)
巻号頁・発行日
vol.53, no.3, pp.380-395, 2002-12-31
被引用文献数
1

本論の目的は, 「社会の心理学化」 (P. L. Berger) をE.デュルケム以来の「人格崇拝」の再構成から位置付けることである.心理学的知識が普及した社会では, 「心」に多大な関心が払われる.その侵犯を回避すべく慎重な配慮がなされ, 「心」は聖なるものとして遇される.「心」が重要だと語りかける一方で, それを操作対象とする「心」をめぐる知の普及はいかに解釈されうるか.ここではデュルケムの「人格崇拝」論にE.ゴフマンの儀礼論, A.ホックシールドの感情マネジメント論を接続し, それぞれに通底する「人格崇拝」論の構造と異同を明らかにすることによって解答を試みる.<BR>デュルケムは「人格崇拝」概念において, 近代社会では個人の人格に「神聖の観念」が宿ると指摘した.ゴフマンはそれを継承して儀礼的行為論を展開し, 世俗化の進行する大衆社会において唯一個人が「神」である様子を詳細に記述・分析した.デュルケムの宗教論とゴフマンの儀礼的行為論の影響が認められるホックシールドの感情マネジメント論では, 人格や「カオ」に加えて「心」に宗教的配慮が払われることが示唆されている.<BR>ホックシールドを「人格崇拝」論から読む試みを通じ, デュルケムやゴフマンの現代的意義を再評価しつつ, 心理学的知識の普及に関する新たな分析視角の導出と理論的枠組みの構築をめざす.
著者
坂田 陽子 森口 佑介
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
pp.87.15203, (Released:2016-05-10)
参考文献数
25
被引用文献数
1 1

The Dimensional Change Card Sort (DCCS) task is a widely used measure for the development of executive function during early childhood. In this task, children are asked to sort cards according to one rule (e.g., color) during preswitch phases, after which they are asked to sort cards according to another rule (e.g., shape) during the postswitch phases. A computer version of the DCCS was needed to standardize the test material, but a previous study showed that children showed more difficulty in a computer version with a mouse device than the standard card version. In this study, we assessed the effectiveness of a computer version with a touch panel and compared performance with the standard card version. Three- and 4-year-old children were given the card version and computer version of the DCCS tasks. The results revealed that children showed similar performance during the preswitch and postswitch phases both in the computer version and in the card version. The results suggest that both versions of the task assessed the same underlying cognitive processes.
著者
東田 陽博
出版者
日本DDS学会
雑誌
Drug Delivery System (ISSN:09135006)
巻号頁・発行日
vol.28, no.4, pp.310-317, 2013-09-25 (Released:2013-12-26)
参考文献数
19
被引用文献数
2 2

オキシトシンは脳内に放出され、扁桃体をはじめとする「社会脳」領域を介して社会性行動、特に信頼を基礎とするあらゆる人間相互間活動に影響を与える。オキシトシン遺伝子や受容体、オキシトシンの脳内分泌を制御するCD38などがそれらの機能を司る。オキシトシンの鼻腔単回投与により健常人、自閉症スペクトラム障害者ともに、目を見るなどの対人関係行動の改善や促進があり、連続投与により、社会性障害症状の改善が報告されている。オキシトシンの末梢投与により、オキシトシンは脳脊髄液中や脳内へ移行すると思われるが、まだ十分な証拠はなく、移行の分子メカニズムを含めて、今後の研究が待たれる。
著者
岡田 陽介
出版者
拓殖大学地方政治行政研究所
雑誌
拓殖大学政治行政研究 = The journal of politics and administration (ISSN:24239232)
巻号頁・発行日
vol.9, pp.81-94, 2018

期日前投票制度は,近年,期日前投票所の増設や制度の認知が進み,国政・地方選挙問わず,その利用者が増加してきた。本稿の目的は,期日前投票の利用者,ひいては,積極的に利用する有権者がどのような要因によって規定されているのかを探ることにある。本稿では,2017 年2 月から3 月にかけて福島県内の有権者1,200 人を対象に実施した郵送調査の分析を行った。分析の結果,期日前投票に対しては,教育程度の一貫した正の効果と党派的な動員の正の効果が認められた。日本の投票参加にまつわる既存研究では,教育程度は年齢との相関が高く,投票参加に対して必ずしも直接的な効果を持たないとされてきた。しかしながら,本稿の分析結果は,相対的に認知コストや意思決定コストを必要とする期日前投票では,教育程度が主要な要因となることが確認された。
著者
松多 信尚 太田 陽子 安藤 雅孝 原口 強 西川 由香 Switzer Adam LIN Cheng-Horng
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
日本地理学会発表要旨集 2010年度日本地理学会秋季学術大会
巻号頁・発行日
pp.88, 2010 (Released:2010-11-22)

台湾はユーラシアプレートとフィリピン海プレート上のルソン弧の衝突によって形成されている.その衝突速度は82mm/yr程度で衝突しており,多くの活断層やプレート境界が存在する.特に東海岸に大津波を起こす可能性のある給源としては,琉球トレンチと沖合の海底活断層が考えられる.もしそこで地震が発生すれば,東海岸の海底地形は急に浅くなることから,大きな津波が来襲すると考えられる.台湾の歴史津波記録は少ない.東海岸の詳細な記録があるのは日本統治時代以降である.その中には東海岸に大きな津波の襲来した記録はなく,チリ地震などでも津波が台湾に押し寄せたことは無かったため,台湾では東海岸には津波が来ないと信じる人が多い. しかし,台湾の東海岸は無人だったわけでなく,阿美族と言われる原住民族が主にすんでいた.彼らの伝承の中には”津波”を思わせる伝承も少なくない.その例の中に,阿美族の創世神話の一つがある. これは通りすがりの旅人の神がそこに住んでいた神の一家を懲らしめるために海の神に頼んで大波を起こすという話である.その中で海の神が旅人の神に「今日から五日後,月が丸くなった夜に海ががたんがたんと鳴るでしょう.その時あなた方は星のある山をめがけて逃げなさい」と言い,いよいよその日,旅人の神は星の輝く山に向け逃げ,山頂に着いた頃海はにわかに鳴り始め大波はみるみる高まって,そこに住んでいた神の一家を押し流す.しかし,大波に襲われた一家はかろうじて助かる.それを不満に感じた旅の神は再度海の神に頼むと,海の神は再度大波を起こす.とある.これは,まさに津波が押し寄せたと考えられる.南西の島に住むタオ族の伝説にも津波を思わせる言い伝えがある.この神話も突然大波が押し寄せたという.このように東海岸には津波が押し寄せたと思われる伝承が点在する. 最近の津波の記録と思われる話が成功という町に存在する.これは昭和12年に印刷された安倍明義著「台湾地名研究」にある.その中の新港(現在の成功)の説明には「この地名は大正九年にマラウラウを新港に改めた.」とあり,「8,90年前に畑地が津波に洗われて草木が皆枯死したために,その有様をラウラウといい地名とした」とある.8,90年前とは,経験者が生存している可能性もあり,確かな出来事と思われる.これは,1840-50年頃と思われる.我々はこの言い伝えを頼りに成功で津波堆積物を探す調査を実施した. 成功には5段の完新世段丘が分布する.川沿いの_I_面と_II_面は,厚い堆積物が見られる.これは,氷期でできた谷を埋めた堆積物と考えられる.一方東側に見られる海成の面と川沿いの_III_面の堆積物は厚くなく,基盤を確認することが出来る. 阿美族の集落は高位の段丘の上にあり,成功の地名の由来になった津波が阿美族の集落に被害が及んだ報告はない.したがって,最高位段丘まで遡上したことはないと考えられる.一方,_IV_,_V_面のみに津波が遡上したのであれば,その範囲は限られており,地名の変更を行うほどのインパクトがあったとは考えがたい.したがって,我々は_III_面まで津波が遡上したと考えて,掘削調査を行うことにした. 成功の町の中心部が位置する_III_面は_II_面によって川の陰になっており,堆積物は河成の礫質ではなく,海の影響が強い砂質で構成されると予想された.この_III_面の範囲は日本統治時代以前は湿地であり,日本人が段丘崖の基部に排水溝を掘ることで利用できる土地となったという.この話からこの範囲には湿地性の堆積物が予想された. 我々はまずハンドオーガーによって予備調査を新港中学校の西南の地点で行った.その結果,peatに挟まれた海の貝を含む砂が見られた.我々はこの砂の下位のpeatの年代を測定し,上部が1810-1570 Cal Yrs B.P.,下位が3070-2860 Cal Yrs .B.P.という値が得られたため,同地点を中心にジオスライサー調査を行った.その結果,陸生のカタツムリの殻が見られるpeat質な地層の間に厚さ50cm程度の二枚の海生の貝を含む砂層を確認し,砂層の間の地層から2340-2150 Cal yrs B.P.,下位の層から2990-2790 Cal yrs B.P.の年代を得た.これらの年代には,すでに海水準は安定しているため,海水準が上昇することはない.また,この地は7-15m/kyr程度の速度で隆起している.したがって,砂層堆積時の標高はかなり低かったと考えられ,離水した地域にイベント的に海水が入り込んだことは事実だが,津波と断定するのは難しい.しかし,我々は砂層が上方に細粒化することなどから,津波の可能性が高いと考えており,珪藻分析などを行う予定である. 調査の目的であった最近の津波の確実な証拠は認められなかった.
著者
門田 陽介 森野 勝太郎 本山 一隆 重歳 憲治 福江 慧 石井 真理子 芦原 貴司 KADOTA Yosuke MORINO Katsutaro MOTOYAMA Kazutaka SHIGETOSHI Kenji FUKUE Kei ISHII Mariko ASHIHARA Takashi
出版者
大学ICT推進協議会
雑誌
学術情報処理研究 (ISSN:13432915)
巻号頁・発行日
vol.26, no.1, pp.79--86, 2022-12-28

文部科学省が推進するGIGAスクール構想の中で教育現場における「講義のオンライン化」は重要な目標課題の一つであったが,新型コロナウイルス感染症(COVID-19)をきっかけに全国の教育機関における講義のオンライン化が急速に進んだ.オンライン化が感染対策として有効である事は疑問の余地はないと思われるが,オンライン配信による遠隔講義が,対面講義と同等の学習効果を生み出しているかどうかについては,これまで十分な客観的検証がされているとはいえない.我々は,無線LAN接続による位置情報とZoom®ログを用いて学生が遠隔講義と対面講義のいずれに出席していたかを推定し,講義形式が学業成績GPAに与える影響を検討した.粗解析では対面講義参加割合が正に学業成績GPAと相関していた.学業成績には前年度の学業成績と入試成績が関与している事が分かったため,これらの因子を調整したところ,低学年では対面講義を志向する群が遠隔講義を志向する群に比して学業成績が良かったが,高学年では両群に統計学的な差は無かった.本分析は,ポストコロナ期の高等教育機関における教育の在り方について議論する貴重な材料になり得ると考えられる.
著者
矢部 直人 倉田 陽平
出版者
一般社団法人 地理情報システム学会
雑誌
GIS-理論と応用 (ISSN:13405381)
巻号頁・発行日
vol.21, no.1, pp.35-46, 2013-06-30 (Released:2019-02-28)
参考文献数
29
被引用文献数
2 5

Since 2007, East Japan Railway Company has been selling sets of an IC transit card called “Suica” and discounted tickets for an airport shuttle N'EX (Narita Express) to foreign tourists coming to Japan. In this paper, we use the transit data of Suica & N'EX to investigate the behavior of inbound tourists in the Tokyo Metropolitan Area. From our sequence alignment analysis, the movement of inbound tourists has been identified as two patterns: (1) spending longtime in one area, and (2) being around multiple areas. In addition, a list of stations where tourists frequently mistakenly enter has been extracted. Furthermore, we compared the actual length of time between stations with the expected travel time when using the shortest path and identified several routes where tourists tended to take unnecessary detours.
著者
竹田 陽子
出版者
特定非営利活動法人 組織学会
雑誌
組織科学 (ISSN:02869713)
巻号頁・発行日
vol.56, no.1, pp.60-72, 2022-09-20 (Released:2022-12-02)
参考文献数
46

本論文は,新事業等の企画プロジェクトの質問票調査(n=400)により,チームの創造的成果と多元的視点取得(様々なステークホルダーの立場に立って世界をイメージする視点取得の多様性)との関係を検証した.多元的視点取得は創造的成果と直接的にプラスの関係があった.チームの多様性は,チームが接触する相手の多様性を介して多元的視点取得に,接触相手の多様性は多元的視点取得を介して創造的成果に間接効果があった.
著者
渡辺 明子 伊藤 學 窪田 陽一
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木史研究 (ISSN:09167293)
巻号頁・発行日
vol.16, pp.303-310, 1996-06-05 (Released:2010-06-15)
参考文献数
9

埼玉県行田市内を流れる忍川に古レールを使用した上路アーチ橋を15橋ほど発見し、いずれも昭和8年と30年に設計・施工されたものであることが判明した。3径間 (橋長15~16m) が5橋、1径間 (橋長約10m) が10橋で、いずれも幅員2~3mという小規模なものだが、このような鉄道界とは全く関係のない町中の道路橋に、主要部材として古レールが使用されている例は他にはあまりないであろうと考え、今回の研究に至った。本研究はこれら忍川橋梁群の調査を行い、その特徴、時代背景との関係について考察したものである。
著者
村田 陽平
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
E-journal GEO (ISSN:18808107)
巻号頁・発行日
vol.6, no.2, pp.165-190, 2012 (Released:2012-03-26)
参考文献数
139

本稿の目的は,現代日本の地域政策において主要な課題の一つである喫煙問題に対して,受動喫煙に苦しむ当事者の視点から,身近な環境問題としての受動喫煙被害の実態を明らかにすることである.2007年から2008年にかけて,タバコ問題に取り組む市民団体等の紹介を経て,東京,名古屋,大阪の三大都市圏において受動喫煙被害の当事者に対する聞き取り調査を実施した.その結果,現代の日本では,さまざまな日常空間において受動喫煙の被害が生じており,それにより少なからず生活に支障をきたしていることが明らかになった.本稿の調査を通じて,日本の受動喫煙対策が不十分であることが導出されるとともに,早急な法的整備などによる社会環境の改善が望まれる.