著者

飯田 高 石田 賢示 伊藤 亜聖 勝又 裕斗 加藤 晋 庄司 匡宏 ケネス・盛・マッケルウェイン

出版者

国立大学法人 東京大学社会科学研究所

雑誌

社会科学研究 (ISSN:03873307)

巻号頁・発行日

vol.73, no.2, pp.95-125, 2022-03-08 (Released:2022-04-28)

著者

三輪 哲 石田 賢示 下瀬川 陽

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.71, no.1, pp.29-49, 2020 (Released:2021-07-16)

参考文献数

42

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本稿では,社会科学におけるインターネット調査ないしウェブ調査の可能性と課題について考察した.とりわけ,ウェブ調査の意義は何であるか,ウェブ調査のプレゼンスは高まっているのか,ウェブ調査の課題は何であるか,学術研究にウェブ調査データを利用する際の許容条件はいかなるものか,の諸点を焦点として検討をしてきた.その結果,実施されるウェブ調査の数自体は顕著に増加してきているが,他方でいまだ学術研究ではウェブ調査利用の成果物は必ずしも多くはないことが明らかとなった. 理由として考えられるのは,標本の代表性への懸念である.社会学の主要な学術誌に掲載されたウェブ調査データ使用論文をみると,それらほとんどでウェブ調査を用いたことを正当化する補足的記述がみられた. ただし,ウェブ調査はまったく学術利用に適さないわけではない.研究や調査の目的いかんによっては,ウェブ調査の採用が最適であることも考えられる. ウェブ調査によるデータ収集のプロセス全体をしっかりと総調査誤差の枠組みより評価をして,研究目的に即した限定された母集団へと着目することの理論的意味と,それに対しアプローチする方法的妥当性を周到に検討することが,ウェブ調査の利用可能性をひらくだろう.

著者

伊藤 伸介 石田 賢示 藤原 翔 三輪 哲

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.321-336, 2017 (Released:2018-03-27)

参考文献数

37

被引用文献数

1

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本稿では,公的統計の個票データ(調査票情報)の申請と活用の方法について解説した.統計法改正により,現在では,公益性のある学術研究ならば,公的統計の個票データにもアクセスできるようになっている.利用申請が承認されたのちには,テキスト形式の個票データ,データのレイアウト表と符号表が収録されたCDRが届くことになる.個票データを自由に扱うことで,様々な変数の加工・作成やそれら変数間関連の分析をおこなうことができる.公的統計の個票データの分析で基礎的な変数の関連パターンを精確に明らかにできるため,そこから導かれた発展的な問題に対しては個別具体的な社会調査でアプローチする研究プロセスが考えられる.そのように,公的統計の個票データと社会調査データを組み合わせることで,優れた計量社会学的研究が蓄積していく可能性が拓かれる.

著者

石田 賢哉 笹原 まい子 波田野 隼也 長谷川 さとみ

出版者

青森県立保健大学研究推進・知的財産センター研究開発科雑誌編集専門部会

雑誌

青森県立保健大学雑誌 (ISSN:13493272)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.23-30, 2016-03

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介護保険サービス利用者のうち,青森市成年後見制度利用支援事業(以下,本事業とする)対象者の見込値を把握することを目的に実態調査をおこなった。青森市内の68施設,167名の介護支援専門員から回答が得られた(施設単位でみる返信率51.1%)。担当件数総数は5302件で,そのうち判断能力に問題のある件数は1961件であり,所在地を青森市内とする1771名を分析対象とした。母比率の推定の結果,介護保険サービス利用者のうち,本事業の対象者の推計値は54名から108名であった。判断能力に問題があるものの,現在成年後見制度を利用しておらず,身寄りのある人は推計値で3857名から4186名であった。身寄りのない利用者は低所得者,統合失調症を有している人が多いことが明らかになった。継続的な実態調査をおこない,利用者層の変化の把握や利用者のニーズの掘り起こしをおこなう必要がある。The Adult Guardian System (AGS) was implemented in 2000. In 2012, municipalities should provide the Support Program to Utilize the Adult Guardian System for the Persons with Disabilities (SPUAGS) as community life support services.The purpose of this study was to investigate the actual conditions of the persons who used the Long-term care insurance service in Aomori city and to estimate the number of persons who would be able to use the SPUAGS. The study group sent questionnaires to the service providers, 68 of 133 providers (51.1 % ) answered the questionnaires, which covered 5302 users' information.1771 users out of 5302 any that problems with judgment capacities due to mental disabilities.The results showed that 2% of the users might be applicable to SPUAGS and about 4000 users might use AGS in the future. There was a tendency that the schizophrenic users without relatives' supports got lower income compared with the non-schizophrenic users with relatives' supports.The research group must take the estimation by continuous survey and have updated version of the data.

著者

石田 賢治 小沢 千絵

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. CS, 通信方式

巻号頁・発行日

vol.97, no.15, pp.39-46, 1997-04-21

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インターネット上で公開された電子的な著作物は操作が容易なため,大量の著作権侵害の可能性が大きな問題となっている.また,従来インターネット利用者の権利意識の低さもいくつか指摘されている.しかしながら,インターネット上の著作物に関する権利意識を定量的に調査した報告は未だ行われていない.本稿では,1996年10月25日現在JPNIC(日本ネットワークインフォメーションセンター)に登録されている8736個のドメインに対応するWWWのホームページ上の著作権に関する注意書きを収集し,著作権者の権利意識を定量的に調査した.その結果,(1)著作権に関する注意書きのあったページは全体では36.6%である,(2)個別の権利に触れたページはわずか5.4%である,(3)自らのホームページ上の著作物をどう扱わせたいかを指示しているホームページはさらに少なく1.9%である,ことが分かった.

著者

苫米地 なつ帆 三輪 哲 石田 賢示

出版者

東北社会学研究会

雑誌

社会学研究 (ISSN:05597099)

巻号頁・発行日

no.90, pp.97-118, 2012

著者

石田 賢示

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.94, pp.325-344, 2014-05-31 (Released:2015-06-03)

参考文献数

26

被引用文献数

2

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本稿では,「制度的連結論」の理論的枠組みに関するこれまでの論点を整理したうえで,学校経由の就職が若年者の初職離職リスクに与えた影響の趨勢を分析した。日本における学校から職業への移行過程において,若年者と労働市場を媒介する役割を学校が果たし,制度的連結の仕組みが日本の若年労働市場の成功の重要な要因だと考えられてきた。一方,1990年代以降の労働市場の構造変動期に,制度的連結が機能不全をきたしたという議論がなされるようになった。 制度的連結について対立する2つの立場はいずれも一般化されたものであるといえる。しかし,学校経由の就職とジョブ・マッチングの関係のトレンドを直接に明らかにした研究はそれほど多くない。そのため,本稿では1995,2005年SSM 調査の合併データを用いたイベントヒストリー分析によって,制度的連結効果の趨勢を検討した。 分析の結果,高卒者については1990年代以降に初職を開始した場合,制度的連結論の仮説が支持された。また,学校経由の就職の利用にはメリトクラティックな基準が作用していることも明らかになった。労働市場全体が不安定である時期に制度的連結は高卒就職を保護するようになったが,学校経由の就職の規模の縮小も同時に進んでいる。制度的連結は,それを利用できない層を生み出しながらその機能を維持しているといえる。また,中卒,大卒就職では仮説が支持されず,制度的連結概念自体の検討も必要である。

著者

石田 賢示

出版者

東京大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2015-04-01

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「出入国管理及び難民認定法」の改正が施行された1990年以降、日本に居住する外国人の人口構造が量と質の両面で大きく変化してきた。日本では、これまで移民とネイティブ(すなわち日本国籍者)を直接比較できるようなデータの整備・公開が必ずしも十分ではなかった。そこで本研究では、ネイティブとの比較分析を通じ、日本社会における移民の地位達成過程構造の特質を解明することを目的として設定した。既存データの二次分析や独自に実施した社会調査データの分析結果から、第二世代移民の地位達成構造がネイティブと類似していることが明らかになった。ただし、同化した移民が機会と困難の双方に直面しうる点には注意すべきである。

著者

小畑 博靖 平 和弘 石田 賢治

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. IN, 情報ネットワーク (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.105, no.628, pp.85-90, 2006-03-02

参考文献数

16

被引用文献数

2

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広帯域かつ高遅延な衛星インターネット上において,従来のTCP(例えばNewReno)を用いると十分なスループットが得られないことが知られている.このような衛星インターネットに適したTCP幅輳制御方式としてTCP-STARが提案されている.TCP-STARは衛星インターネット上において,従来TCPと比べて高いスループットが得られることがシミュレーションにより確認されている.しかし,実ネットワークではシミュレーションのような理想的な環境で通信を行えることは少なく,実装による性能評価が不可欠である.そこで本稿では,先ず実ネットワークにおけるTCP-STARの評価を行うため、NetBSD1.6.2-Releseのカーネル内にTCP-STARを実装した.次に,ハードウェアネットワークエミュレータを用いて衛星回線を考慮したテストベッドを構築し,このテストベッド上で既存TCPとTCP-STARとをスループットに関して比較評価した.その結果,実装したTCP-STARは従来のTCP(TCP-NewReno)および無線ネットワーク用TCP(TCP-J)と比べて高いスループットが得られ,衛星回線上においてTCP-STARの機能は効果的に動作することを確認した.また,実装したTCP-STARにより得られた結果は,シミュレーションにより得られた結果とほぼ同等の値が得られていることが分かった.

著者

成田 榛名 谷川 涼子 尾崎 麻理 石田 賢哉

出版者

日本ヒューマンケア科学学会

雑誌

日本ヒューマンケア科学会誌 (ISSN:18826962)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.30-46, 2023 (Released:2023-02-17)

参考文献数

29

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医療的ケア児の療育経験がある保護者を対象に、医療的ケア児及び保護者への福祉支援体制の強化に向けて、保護者が経験した療育に関連する生活上の困難を把握し、福祉ニーズを明らかにすることが本研究の目的である。3~15歳の医療的ケア児5名の保護者6名(うち1組は両親)を対象に、インタビュー調査を実施し、質的帰納的な分析をおこなった。生活上の困難として【保護者同士のつながりの欠如】、【相談窓口での対応】、【退院時の対応】、【活用できる医療・福祉施設の少なさ】、【きょうだい児へのサポートの不足】の5カテゴリが抽出された。この結果から、保護者の有する福祉ニーズとして、適切なサービス利用と精神面のケアの充実を求めていること、保護者は医療的ケア児の入院生活から在宅生活への移行、保育施設へのスムーズな入所、きょうだい児への支援など、医療的ケア児の成長に応じた切れ目ない支援があった。医療的ケア児の在宅生活を支えるためには、医療的ケア児及び保護者を適切な制度、サービスにつなぎ、家族全体を把握して総合的に支援する医療的ケア児等コーディネーターが大いに期待される。

著者

石田 賢示

出版者

東北社会学会

雑誌

社会学年報 (ISSN:02873133)

巻号頁・発行日

vol.40, pp.63-73, 2011-07-16 (Released:2014-02-07)

参考文献数

16

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本稿では,若年労働市場における入職経路と就業先の職場環境との関連を検討した.分析の結果得られた知見は以下の通りである.(1)個人的なネットワーク,とりわけ家族・親戚を通じて仕事に就く場合,職能形成機会,生活に合わせた仕事の調整可能性,職場の安定性に対して,ポジティブな効果が示された,(2)学校経由の就職による直接効果は観察されず,学校経由の就職の効果は大企業への就職,正規雇用での就職を介した間接的なものであることが明らかになった,(3)転職をする場合や学歴の低い者について,個人的なネットワークの影響がより強い. 日本の若年労働市場において血縁関係は,職場をスクリーニングする機能を果たしている可能性がある.また,制度的連結論にもとづく予測とは一致しない結果から,学校経由の就職では媒介されない情報やサポートに関する検討の必要性も明らかになった.社会ネットワークや制度的連結の構造と機能に関する,さらなる調査研究が求められる.

著者

千葉 敦子 石田 賢哉 大西 基喜 メリッサ 小笠原 木村 美穂子 宮川 隆美 水木 希 澤谷 悦子 梅庭 牧子 奥村 智子

出版者

日本ヒューマンケア科学学会

雑誌

日本ヒューマンケア科学会誌 (ISSN:18826962)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.11-17, 2018 (Released:2022-02-02)

参考文献数

11

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保健協力員は市町村長の委嘱を受けて地域住民の健康づくり活動を行う住民組織集団であり、青森県では短命県返上に向けてその活動が期待されている。しかし、保健協力員は担い手不足による固定化や高齢化が課題とされており、活動の活性化に向けた方策が求められている。活動を活性化するためには保健協力員の集団特性を把握し、組織特性に応じた支援の方向性を検討する必要がある。そこで、本研究ではA保健所管内の保健協力員と一般地域住民のヘルスリテラシーおよび主観的健康感を比較し、保健協力員の集団特性に応じた組織支援の示唆を得ることを目的に横断調査を実施した。その結果、ヘルスリテラシーでは「情報を理解し人に伝えることができる」の項目が、保健協力員の方が一般地域住民より有意に高いという結果であった。また、健康状態を示す主観的健康感が、保健協力員の方が一般地域住民より有意に高いという結果であった。

著者

家平 和輝 井上 博之 石田 賢治

雑誌

マルチメディア,分散協調とモバイルシンポジウム2017論文集

巻号頁・発行日

no.2017, pp.1163-1168, 2017-06-21

著者

平野 奈緒美 石田 賢哉

出版者

日本香粧品学会

雑誌

日本香粧品学会誌 (ISSN:18802532)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3, pp.209-222, 2019-09-30 (Released:2020-09-30)

参考文献数

23

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It is well known that fragrances influence our senses. Fragrances used in cosmetic products are no exception. Not only masking the odor of the product base, they give various impressions such as freshness, comfortableness and newness, and provide higher added value to products. In this report, we describe the fragrance development with a focus on raw materials, functional materials, and creation by perfumers. In addition, it is necessary to understand the regulations and environment issues related to fragrances and cosmetics.

著者

三輪 哲 石田 賢示 下瀬川 陽

出版者

日本社会学会 ; 1950-

雑誌

社会学評論 = Japanese sociological review (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.71, no.1, pp.29-49, 2020

著者

石田 賢吾

出版者

日本農林規格協会

雑誌

JAS情報

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.3-7, 2012-01

著者

石田 賢

出版者

アジア経営学会

雑誌

アジア経営研究 (ISSN:24242284)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.145-152, 2012 (Released:2018-09-01)

著者

千葉 敦子 石田 賢哉 大西 基喜 小笠原 メリッサ 木村 美穂子 宮川 隆美 水木 希 澤谷 悦子 梅庭 牧子 奥村 智子

出版者

日本ヒューマンケア科学学会編集委員会

雑誌

日本ヒューマンケア科学会誌 (ISSN:18826962)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.11-17, 2018

著者

千葉 敦子 石田 賢哉 大西基喜 小笠原 メリッサ 宮川 隆美 木村 美穂子 水木 希 澤谷 悦子 梅庭 牧子 奥村 智子

出版者

青森県立保健大学雑誌編集委員会

雑誌

青森県立保健大学雑誌 = Journal of Aomori University of Health and Welfare (ISSN:13493272)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.23-28, 2017-03

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保健協力員は県民の健康増進の担い手としてその活動が期待されている。しかし,青森県では保健協力員の活動は行政が中心となり,主体的な活動が十分には行えていないという課題や,担い手不足による固定化と高齢化が指摘されている。そこで,保健協力員活動の活性化策を検討するために,A保健所管内の保健協力員を対象に無記名自記式質問紙調査を行い,活動の主体化およびヘルスリテラシーの現状を明らかにした。 その結果,主体化評価指標の総合得点は市町村間で有意な差はないことがわかった。このことから,保健協力員の質は合同研修等により一定の水準が保たれていることが考えられ,県民全体の健康増進の向上という面からは望ましい結果であると考えられた。ヘルスリテラシー尺度得点と個人属性との関連では,年齢が高い者,健康状態が良好な者,他の役割がある者でヘルスリテラシー得点が統計的に有意に高いという結果が得られた。固定化や高齢化を強みとして保健協力員の活動の強化に活かすことが可能であることが示唆された。

著者

山品 元 石田 賢一 水山 元

出版者

公益社団法人精密工学会

雑誌

精密工学会誌論文集 (ISSN:13488724)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.216-222, 2005-02-05

被引用文献数

2 3

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近年の成熟した市場環境では, 顧客ニーズを的確に捉え, かつ競合製品とは一線を画した「革新的製品」が求められる. 本論文では, そうした革新的製品の概念設計を系統的に進めるためのIPDPの新たなアプローチを提案する. これは, 既存の製品構造のままでは実現困難な, 明確な差別化につながる目標品質を設定し, それを達成するために製品構造のどこにどのような技術革新を施せばよいかを同定するものである.