著者

和辻哲郎 著

出版者

[和辻哲郎]

巻号頁・発行日

vol.[2],

著者

和辻哲郎 著

出版者

[和辻哲郎]

巻号頁・発行日

vol.[1],

著者

辻井 明日香 笠島 崇 羽多野 裕之 山里 敬也

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 B (ISSN:13444697)

巻号頁・発行日

vol.J105-B, no.12, pp.918-927, 2022-12-01

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超音波を利用したセンサは車載用途や産業用途において障害物の検知センサとしてよく用いられる.一方で,検知距離及び検知速度の問題から駐車支援などの準停止,近距離用途に限られる.本論文では,超音波センサを用いた低速自動運転などに適用可能な障害物位置推定システムの開発を目標とし,短時間で広範囲測定が両立する検知手法を検討する.提案するシステムでは,送信部に検出平面に対して垂直にアレイ化した超音波センサを用いることで,扇状のビームを形成し,目的の範囲を1回の検知で網羅する.実証実験を実施した結果,提案するシステムを用いて20 km/hで走行する障害物(自動車)を15 m先かつ速度誤差約2.2%で検知することに成功した.また,受信センサアレイを用いた多辺測量により位置推定が可能であることを確認した.以上の結果より,提案するシステムは低速走行条件において有効であることを示した.

著者

辻村 和也 松尾 広伸 谷口 香織 吉村 裕紀

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.63, no.5, pp.182-189, 2022-10-25 (Released:2022-11-03)

参考文献数

33

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テトロドトキシン(TTX)に起因する食中毒は,全国的に毎年発生している.本研究では,2011年から2017年に長崎県で発生したTTXに起因した食中毒8事例について,食品残品,患者血清および尿中のTTX濃度の定量結果をまとめ,試料中のTTX濃度と症状との関係を整理し,比較検討した.その結果,食品残品においては,4事例7試料で,有毒(弱毒:4試料,強毒:2試料,猛毒:1試料)と位置付けられた.患者尿中TTX量では,既報において,3事例とも重症度分類3~4相当のTTX量であったが,実データでは,重症度分類にばらつきがあった.血清中濃度では,喫食後約12~24時間に最高血中濃度到達時間(Tmax)があり,24時間以内に血清中TTX濃度が19.5 ng/mL以上に上昇することが,呼吸に異常を起こす重症度分類3以上になる一つの目安と推察された.また,1~3 ng/mL付近が症状の発現や快方・消失の目安になる濃度と推察された.一方,TTX排泄においては,重症の2名の結果であるが,血清中TTX濃度の対数と摂取後の時間には,負の相関が認められ,これにより,血清中TTXが対数関数的に減少することが示された.また,血清中TTX濃度の半減期(T1/2)は,17.5時間および23.7時間だった.本調査で得られた結果は,TTX類に関する食品衛生学的知見をさらに深め, TTX類のリスクアセスメントの一助になると思われる.

著者

辻本 桜介

出版者

日本語学会

雑誌

日本語の研究 (ISSN:13495119)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.70-77, 2022-04-01 (Released:2022-10-01)

参考文献数

9

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先行研究において、古代語に間接疑問文は存在しないと考えられている。これに対し本稿では以下のことを指摘し、中古語の引用句「…と」が間接疑問文に相当する用法を持っていたことを示す。まず、「いつと」「誰と」のように不定語をトが直接承ける用例は少なくないが、現代語の「いついつ」「誰々」のように引用句内の一部を伏せる形(プレイスホルダー用法)が使われたものか、間接疑問文と同様に解すべきものかが曖昧である。これに対し「年ごろは世にやあらむと」のように肯否疑問文を含むもの、「いかで降れると」のように引用句末の活用語が不定語に呼応して連体形となるものは、引用元の文の一部を伏せるだけのプレイスホルダーが使われているとは考えにくく、間接疑問文と同様の解釈になりうる。また「…逃げにけり。いづちいぬらむともしらず。」のように引用句内の不定語以外の情報が述語の主体にとって既知である場合も間接疑問文と同様に解すのが自然である。

著者

半田 宏伸 辻井 健太郎

出版者

埼玉県立自然の博物館

雑誌

埼玉県立自然の博物館研究報告 (ISSN:18818528)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.69-76, 2022 (Released:2022-11-17)

著者

辻丸 光一郎

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.17-24, 2003 (Released:2003-04-01)

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バイオテクノロジーの進歩は医療を大きく変えつつあり,遺伝子治療,細胞治療および再生医療等の先端医療が実用化されようとしている。これらの最先端医療は,従来の医療と異なり,医療技術を開発する企業の役割が重要であり,特にバイオベンチャー企業の役割が大きい。企業の技術開発を保護する手段として特許制度があるが,日本の特許制度は,医薬品や医療機器の特許は認めるものの,医師が行う医療行為そのものを特許の対象としない。これに対しては,産業界を中心として疑問が投げかけられ,医療行為を特許の対象にすることの是非が活発に議論されている。本稿では,先端医療に関する特許の現状を解説するとともに,その問題点についても論及する。

著者

辻 宏之

出版者

一般社団法人 電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会 通信ソサイエティマガジン (ISSN:21860661)

巻号頁・発行日

vol.16, no.3, pp.262b, 2022 (Released:2022-12-01)

著者

辻本 勝 櫻田 顕子 黒田 麻利子

出版者

公益社団法人 日本船舶海洋工学会

雑誌

日本船舶海洋工学会講演会論文集 23 (ISSN:24241628)

巻号頁・発行日

pp.437-440, 2016-11-21 (Released:2022-11-10)

著者

佐藤 郁代 涌井 忠昭 辻下 聡馬 齋藤 英夫 中村 真理子

出版者

コ・メディカル形態機能学会

雑誌

形態・機能 (ISSN:13477145)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.10-18, 2021 (Released:2021-10-08)

参考文献数

57

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有訴率女性一位、男性二位の肩こりは、慢性疼痛へ移行し、さらなる症状を生み出す。その原因の1つにスマートフォンの利用によるストレートネックがある。Z世代はスマホ世代と呼ばれるように、その使用率は高い。本研究ではZ世代を対象に、経穴刺激を組み合わせたセルフハンドマッサージを実施することによる肩こり感およびストレスの変化を明らかにすることを目的とした。その結果、肩こり感の緩和、左右僧帽筋上部筋硬度の低下および左右項部肩甲上部皮膚温の低下を認め、肩こりを緩和することが明らかとなった。さらに、血圧値および脈拍値の低下、POMS下位尺度の「怒り-敵意」「疲労-無気力」「緊張-不安」および「活気-活力」の低下を認め、ストレス緩和の一助になることが確認された。また、1日当たりのスマホ使用時間が長い者の場合、セルフハンドマッサージでは肩こりが改善されないこと、マッサージ前の左項部皮膚表面温度が高い者ほど、ハンドマッサージの効果が表れることが示唆された。

著者

辻 和樹 神谷 幸宏

出版者

自動制御連合講演会

雑誌

自動制御連合講演会講演論文集 第60回自動制御連合講演会

巻号頁・発行日

pp.1487-1489, 2017 (Released:2017-12-18)

著者

辻本 久夫 Hisao Tsujimoto

雑誌

関西学院大学人権研究 = Kwansei Gakuin University journal of human rights studies (ISSN:1344039X)

巻号頁・発行日

no.24, pp.23-51, 2020-03-31

著者

辻 盛生 丹波 彩佳 鈴木 正貴

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.321-330, 2022 (Released:2022-04-20)

参考文献数

24

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カワシンジュガイは,河川上流域に生息する淡水二枚貝であり,絶滅危惧種である.調査地は湧水が点在する河川源流域の河川幅 1~4 m 程度の小河川であり,流程約 6.5 km に 4 箇所の調査区を設けた.上流の調査区で冬季に日周性のあるCl-,Na+濃度の上昇が確認された.調査期間中の最大値は 453 mg Cl- L-1 であり, EC100 mS m-1に相当する 283 mg Cl- L-1を越える濃度が 2018 年に 12 回,2019 年に 7 回記録された.調査区上流の高速道インターチェンジ付近の自動車洗車場から,車体に付着した凍結防止剤である塩化ナトリウムが流入したと推察された.調査河川上流,中流,下流の 3 箇所で実施した 2 年間に渡る移植調査の結果,洗車場に近い上流の調査区において,本種の成長はほとんど見られなかった.中流,下流の調査区における年間成長量は, 1.5 mm 前後であり,3~5 mm とする既往の知見より少なかった.本種の生息に影響を与える要因について,さらなる調査が必要である.

著者

辻 尚孝

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

ファルマシア (ISSN:00148601)

巻号頁・発行日

vol.42, no.3, pp.269-270, 2006-03-01 (Released:2018-08-26)

参考文献数

4

著者

長田 悠 檀辻 雅広

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.Bf0856, 2012 (Released:2012-08-10)

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【はじめに】 重度な意識障害を呈した両側片麻痺患者に対し意識レベルの向上を目的とした言語刺激入力,関節可動域(以下ROM)運動,端座位練習を行ったが意識レベルに変化は得られなかった。そこで,意識の調節を司る脳幹網様体への入力をさらに増加させるため,長下肢装具(以下LLB)を装着した立位で積極的な抗重力刺激や体性感覚入力を行った。その結果,意識レベルが向上し,表情や手の動きによる非言語的な意思表出が可能となった。また頚部・体幹や股関節周囲筋が賦活されたことで車椅子座位保持が可能となり,家族ニーズが達成されたので報告する。【症例紹介】 症例は80歳代,男性。右視床出血発症後,保存療法を経て49病日目に当院回復期病棟へ入院となった。出血巣はCT上直径2.5cm大で視床から内外側に伸展し,内包後脚,中脳に及んでいた。また,両側脳室,第3脳室に穿破していた。既往は4年前に左被殻梗塞があるが,後遺症なくADLは自立であった。前院理学療法(以下PT)ではROM運動,端座位練習を実施され,わずかに頷きや手の動きを認めていたが,反応には日内・日差変動が見られていた。家族ニーズは意志疎通を図りたい,車椅子で移動可能となりたいであった。【説明と同意】 家族に口頭で説明し同意を得ている。【経過】 初期評価(49病日目)時は意識レベルJCS II-20,GCS E3V1M6であり,コミュニケーションは理解表出共に困難であった。Brunnstrom Stageは左上・下肢,手指共にI,右上・下肢,手指共にIV,ADLは全介助,食事は経鼻経管栄養,排泄は膀胱留置カテーテルであった。 PT開始当初は言語刺激入力,ROM運動,端座位練習を行い,意識レベルの改善を試みたが,血圧や血中酸素飽和度などの全身状態に変動を認めた。PT開始30日頃より徐々に全身状態が安定したため,起立テーブルを用いた立位訓練による抗重力刺激入力を開始したが,意識レベルに変化はみられなかった。また,標準型車椅子座位姿勢は頚部・体幹が大きく崩れるため保持不可であった。 そこでPT開始75日目から,より豊富な体性感覚を入力するために左下肢にLLB,右下肢に膝装具を装着した腰掛立位を行なったところ,開眼持続可能となるなど覚醒レベルの改善が見られ始めた。立位練習開始当初は介助量が多く,立位保持だけに留まっていたが,徐々に体幹・下肢の抗重力筋の活動がみられ,右下肢の支持性が向上した。開始100日目より,自動介助にて右下肢ステップ練習,右上肢のリーチ練習,左下肢を軸にして方向転換をする移動練習などを取り入れ,より積極的に体性感覚入力を継続して行った。その結果,PT開始143日頃に標準型車椅子座位姿勢の崩れが軽減し自力での保持が可能となった。意識レベルは日内変動がなくなり,JCS I-3,GCS E4V1M6となった。また,問い掛けに対して表情変化や頷き,手の動きで応答することが可能となり,さらに鼻を掻く,ピースサインを出すなどの目的を持った右上肢の動作がみられるようになった。【考察】 Magounらの提唱した上行性網様体賦活系は,中脳から延髄にわたる網様構造をした神経組織である脳幹網様体の興奮を視床の非特殊核を中継し,大脳皮質に広く投射することで意識の保持に関与すると考えられている。また,意識障害は大脳皮質の広範な障害による活動低下か脳幹網様体の障害によって生じるといわれており,本症例は広範な出血により中脳も損傷されたため脳幹網様体の機能低下を生じ,重度意識障害を呈したと考えられる。 意識障害に対するPTは端座位や立位などの抗重力位をとることが有効であるとされている。当初は本症例にも同様に実施したが,意識レベルに著明な変化は得られなかった。そこで,抗重力位でより積極的な体性感覚による感覚刺激入力を行なった結果,意識レベルが向上し日内変動が見られなくなった。これは脳幹を上行する感覚の求心性路は脳幹網様体に側枝を出すと言われていることから,本症例に対し積極的に体性感覚入力を行ったことが上行性網様体賦活系の活性化に繋がり,意識レベルが向上したと考えられる。また,意識は注意・行為・言語などの高位機能の基盤であるといわれていることから,本症例が意思表出可能となったのは意識レベルが向上した結果であると考えられる。【理学療法研究としての意義】 重度意識障害の症例に対して,積極的に体性感覚入力を行うことで意識レベルの向上が得られた。理学療法士として運動機能の回復のみならず,意識レベルを向上させることでコミュニケーション能力の回復にも寄与することが出来ることを学んだ。

著者

辻 大地

出版者

美術科教育学会

雑誌

美術教育学:美術科教育学会誌 (ISSN:0917771X)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.237-248, 2020 (Released:2022-04-01)

参考文献数

12

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本研究では,認定こども園の3・4歳児クラスを対象にした「楽しかった思い出の絵」の保育実践を参与観察して,その実態を明らかにした。その結果,仮説で提示した幼児期前半期にあたる3歳~4歳ころまでは表象能力が目の前の事物に依存しているため,目の前にある形や色,素材などに直接関わることでイメージをふくらませる内容や,今・ここの目の前の出来事として遊べる内容を楽しむ傾向があることが確認された。また幼児期後半期以降にあたる4歳ころ以降は,表象活動が目の前の事物や出来事だけに依存しない言葉で考えることを楽しむ内容や,今・ここの自分とは異なる他者や過去の自分の立場になって考えて描くことを楽しむことが徐々にできることが確認された。

著者

辻 大介

出版者

日本メディア学会

雑誌

マス・コミュニケーション研究 (ISSN:13411306)

巻号頁・発行日

vol.99, pp.3-13, 2021-07-31 (Released:2021-09-11)

参考文献数

27

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In the United States increasing ideological polarization between the Republicans and the Democrats has deteriorated into a deep partisan divide among the public, exemplified by the Trump phenomenon since the 2016 presidential election. It has been noted that the Internet intensifies and entrenches such polarization of political attitudes through encouraging selective exposure of information based on individual preferences and predispositions.In Japan, although the situation is not as drastic as in the United States, the left-right partisan conflict in the mass public has become more salient under the Abe government than before, particularly on the Internet. This study examined the effects of Internet use to polarize Japanese political attitudes, distinguishing the two-stage processes suggested by the “minimal effects” theory.Analyses of nation-wide survey data randomly collected in 2019 revealed that people with high political interest and efficacy were more likely to seek ʻhard news’ concerning political and social affairs on the Internet, while those who were less politically sophisticated tended to focus more on ʻsoft news’, such as entertainment. The results indicated that the high-choice information environment brought about by the Internet increased the gap between the political actives and the apathies. Second, using a generalized ordered probit regression model as an alternative to a problematic methodology employed in previous studies, this study demonstrated that hours of using the Internet for personal interests had significantly a polarizing effect on the approval/disapproval toward the Abe administration, which was likely affection-based rather than ideology-based. This paper discussed the implications of these findings for civic engagement in democracy.

著者

辻 大地

出版者

九州大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2018-04-25

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報告者は昨年度までに、前近代アラブ・イスラーム社会の性愛観念においては、男性/女性という身体的性に基づく区分よりも、成人男性/非・成人男性という社会通念に基づく区分が重要であったことを明らかにしてきた。本年度執筆した、ジェンダー研究に関する書籍の項目(「同性愛/異性愛」『論点・ジェンダー史学』2021年刊行予定、「中世ムスリム社会の男性同性愛と政治」『ひとから問う世界史―ジェンダー視点から』2022年刊行予定)は、主にこれらの成果に基づくものである。一方で、昨年度から今年度にかけての本研究の成果として、中世イスラーム社会において「同性愛」概念に類似した意識が芽生えていた可能性を見出した。すなわち特定の人物がある時点において、中傷行為における言説上の展開や医学知識の伝播によって、実際の行為の有無に限らず「同性と性愛関係を結ぶ者」として捉えられるようになるという可能性である。これは上記の区分と必ずしも矛盾するわけではないが、先行研究が無批判的に前提としてきたテーゼに修正を迫るものである。この内容は、比較ジェンダー史研究会とイスラーム・ジェンダー学科研研究会の合同研究会(「同性愛の比較文化史」)で比較史的観点から問題提起する報告を行なったほか、関連する内容を含む論文を学術誌に投稿し現在査読審査中である。加えて現在までの研究成果に対して第11回日本学術振興会育志賞を受賞した。3年間の本研究課題によって、当初の計画に則った成果に加え、上記の通り「同性愛」概念の形成過程に関する新たな気づきを得られた。そこで来年度以降は、育志賞の副賞によって採用予定の特別研究員(DC2)として本研究を発展させ、博士論文に結実させたい。

著者

中田 力 西澤 正豊 藤井 幸彦 五十嵐 博中 ヒューバー ビンセント 辻田 実加 鈴木 清隆 柿田 明美

出版者

新潟大学

雑誌

基盤研究(S)

巻号頁・発行日

2009-05-11

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本研究は世界の研究者が過去30年間以上失敗し続けてきたリガンド型MRI分子イメージングの開発を行う極めて挑戦的なプロジェクトであった。その宣言通り期間内で不可能と思われていた夢の画像法開発に成功し、研究代表者によりJJ Vicinal Coupling Proton Exchange(JJVCPE)と名付けられた。具体的には、H2O17を用いた水分子と、O17-PiBを用いたアミロイド分子イメージングが施行され、アクアポリン4を介したVirchow-Robin腔の間質流がβ-amyloidのクリアランスに必須でありその機能不全がAlzheimer病の発症機序に強く関連していることを突き止めた。

著者

辻川 敬裕 木村 有佐 森本 寛基 佐分利 純代 光田 順一 吉村 佳奈子 森 大地 大村 学 椋代 茂之 杉山 庸一郎 平野 滋

出版者

特定非営利活動法人 日本頭頸部外科学会

雑誌

頭頸部外科 (ISSN:1349581X)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.117-120, 2022 (Released:2022-10-31)

参考文献数

14

被引用文献数

2

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生命・機能予後の改善をめざし,口腔癌を含む局所進行頭頸部癌に対する導入化学療法・免疫療法を検証する臨床試験が国内外で複数進行している。1切片から14マーカーを可視化・定量化可能な多重免疫染色により,頭頸部癌においてリンパ球系優位,低免疫細胞,骨髄系優位の3種類の免疫特性の存在が示され,これらの免疫特性が免疫療法のみでなく,導入化学療法の効果と関連することが示唆された。免疫特性をふくむ組織バイオマーカーに基づいて適切な症例選択が可能になれば,口腔癌における将来的な導入化学・免疫療法や術式を含む治療方針の最適化が期待される。