著者

辻野 昭

出版者

一般社団法人日本体力医学会

雑誌

体力科学 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.13, no.3, pp.94-100, 1964-09-01 (Released:2010-09-30)

参考文献数

5

著者

小林 周平 陳 昱儒 井手 一茂 花里 真道 辻 大士 近藤 克則

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

pp.22-065, (Released:2022-12-23)

参考文献数

37

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目的 高齢者の歩行量を維持・増加させることには多くの健康上望ましい効果が期待できる。しかし,健康日本21(第二次)中間評価では,高齢者の歩数が目標値まで達成できなかったことが報告されている。そのため,従来とは異なるアプローチに建造環境(街路ネットワーク,施設や居住密度,土地利用など人工的に造られる環境)を通じた身体活動量や歩数の維持・増加をもたらすゼロ次予防が注目されている。本研究では,建造環境の1つである生鮮食料品店の変化と歩行時間の変化との関連を明らかにすることを目的とした。方法 日本老年学的評価研究(JAGES)が27市町の要介護認定を受けていない65歳以上を対象に実施した自記式郵送調査データを用いた2016・2019年度の2時点での縦断パネル研究である。目的変数は,歩行時間の2時点の変化(増加あり・なし)とし,説明変数は追跡前後の徒歩圏内にある生鮮食料品(肉,魚,野菜,果物など)が手に入る生鮮食料品店の有無の2時点の変化を5群にカテゴリー化(なし・なし:参照群,なしとわからない・あり,あり・あり,あり・なしとわからない,その他)したものである。調整変数は2016年度の人口統計学的要因,健康行動要因,環境要因,健康要因の計14変数とした。統計分析は,ロバスト標準誤差を用いたポアソン回帰分析(有意水準5%)で歩行時間の増加なしに対する歩行時間の増加ありとなる累積発生率比(cumulative incidence rate ratio:CIRR)と95%信頼区間(confidence interval:CI)を算出した。分析に使用する全数のうち,無回答者などを欠測として多重代入法で補完した。結果 歩行時間の増加ありが13,400人(20.4%)だった。追跡前後で徒歩圏内の生鮮食料品店の有無の変化が「なし・なし」(6,577人,10.0%)と比較した場合,「なしとわからない・あり」(5,311人,8.1%)のCIRRは1.12(95%CI:1.03-1.21)だった。結論 徒歩圏内の生鮮食料品店が増加していた者で,高齢者の歩行時間が増加した者の発生が12%多かった。暮らしているだけで歩行量が増える建造環境の社会実装を目指す手がかりを得られたと考える。

著者

辻 昌宏

出版者

明治大学教養論集刊行会

雑誌

明治大学教養論集 (ISSN:03896005)

巻号頁・発行日

vol.445, pp.23-47, 2009-03-31

著者

辻 澄子 徳永 裕司

出版者

The Society of Cosmetic Chemists of Japan

雑誌

日本化粧品技術者会誌 (ISSN:03875253)

巻号頁・発行日

vol.40, no.3, pp.201-210, 2006-09-20 (Released:2010-08-06)

参考文献数

17

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青色1号 (B1; ブリリアントブルーFCF) はアルカリ溶液中で加熱することにより分解することが知られているが, 室温ではアルカリ性でB1の色調変化がないといわれている。そこで, B1のアルカリ溶液中の加熱分解挙動をLC/MSおよびHPLCを用いて検討した。その結果, 市販B1中に存在する副成色素エチルアミン体 (B1sub-EA) およびフェノール体 (B1sub-HP) の生成が確認された。B1sub-EAの生成は非常に少なく, B1の殆どは赤紫色を示すB1sub-HPに分解していった。B1sub-HPはアルカリ溶液中互変異性体であるオキソシクロヘキサジエニリデン体 (B1sub-OCD) へ変化することが示唆された。同様に, アルカリ溶液中B1の異性化が起こり, 極大波長が同じ4級アンモニウム水酸化物へ変化することが示唆された。また, 温度の影響も検討した。その結果, 低い温度ではB1の異性化が律則段階となり, 分解は遅く, 室温での色調変化は短時間では見られないことが示唆される。

著者

辻田 祐子 島根 良枝

出版者

独立行政法人 日本貿易振興機構アジア経済研究所

雑誌

アジア動向年報 (ISSN:09151109)

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.445-476, 2011 (Released:2023-02-10)

著者

矢野 和男 JongHyeok LEE 佐藤 信夫 辻 聡美 荒 宏視

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.60, no.6, pp.423-428, 2021-06-10 (Released:2021-06-18)

参考文献数

18

著者

辻 雄一郎

出版者

明治大学法律研究所

雑誌

法律論叢 (ISSN:03895947)

巻号頁・発行日

vol.95, no.2-3, pp.243-249, 2022-12-26

著者

辻 昌宏

出版者

明治大学人文科学研究所

雑誌

明治大学人文科学研究所紀要 (ISSN:05433894)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.7-27, 1989-03-25

著者

淵本 恵 辻 智美 貝尻 望 藤本 将志 大沼 俊博 渡邊 裕文 鈴木 俊明

出版者

関西理学療法学会

雑誌

関西理学療法 (ISSN:13469606)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.101-107, 2016 (Released:2016-12-29)

参考文献数

3

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In this report, we describe the physical therapy prescribed for a patient with right hemiplegia following cerebral hemorrhage. The patient had difficulty in swinging off the toes because of right hip flexion during walking. This posture did not allow sufficient right hip joint extension from the right loading response to mid stance. In the left swing phase, right hip joint medial rotation from the flexion position caused her trunk to lean forward. She recovered to the right rear direction by right lateral bending and extension of the thoracic and lumbar spine, and right shoulder extension. Even in the terminal stance, right hip joint flexion persisted. The patient increased her right hip joint flexion in the right swing phase. Her walk weight movement was insufficient because right hip joint flexure was increased in the right terminal stance. As a result, the right foot caught on the floor during the right swing. We regarded gluteus maximus weakness to be the chief issue causing right hip joint flexion in the stance phase and conducted physiotherapy accordingly. We report the progress in gait improvement as a result of the prescribed physiotherapy.

著者

桑山 健次 辻川 健治 宮口 一 金森 達之 岩田 祐子 井上 博之 岸 徹 角田 紀子

出版者

日本法科学技術学会

雑誌

日本法科学技術学会誌 (ISSN:18801323)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.127-133, 2005 (Released:2007-07-03)

参考文献数

12

被引用文献数

1 1

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The effects of the various preparation procedures of the Dragendorff reagent on sensitivity for thin layer chromatography (TLC) were examined. The sensitivity to various compounds was different depending on the preparation procedures of the Dragendorff reagent.   The reagent with the highest sensitivity to most of the compounds tested was the one prepared with bismuth subnitrate and concentrated hydrochloric acid. However, color spots were disappeared relatively in a short time after the reagent was sprayed on the compounds. The reagent with the second highest sensitivity was the one prepared with precipitation of Bi(OH)3 from bismuth subnitrate, although the procedure was complicated and time-consuming.   Consequently, to simplify the preparation procedure of the reagent, we modified it to the procedure without precipitation of Bi(OH)3 from bismuth subnitrate. The reagent was also prepared from commercially-manufactured Bi(OH)3 or BiI3. The modified Dragendorff reagents showed almost the same sensitivity to most of the compounds tested as the one prepared with precipitation of Bi(OH)3 from bismuth subnitrate, and would be useful for practical TLC analysis.

著者

小塚 晃 北川 慎介 南條 暢聡 辻本 良

出版者

日本海洋学会 沿岸海洋研究会

雑誌

沿岸海洋研究 (ISSN:13422758)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.81-86, 2020 (Released:2020-09-12)

参考文献数

20

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富山湾では400年以上も前から定置漁業が盛んであり,暖水性の回遊魚を中心に漁獲してきた.主要漁獲物であるブリ, スルメイカおよびホタルイカについて,漁獲変動と海洋環境との関係を調べた.ブリでは,日本周辺海域の海水温の上昇 に伴い分布域がオホーツク海まで拡大し,2000年代後半以降に北海道の漁獲量が急増した.また,南下期である冬季の富 山湾への来遊状況は,12月に山形県沖が暖かく能登半島北西沖が冷たい水塊配置のときに好漁となる傾向が認められた. 富山県沿岸で1月~3月に漁獲されるスルメイカは,日本海北部海域の1月期における水温が低い年に南下経路が沿岸よ りとなり,漁獲量が多くなる傾向があった.日本海北部海域の水温上昇は,冬季の富山湾へのスルメイカの来遊量を減少 させる要因となると考えられる.ホタルイカでは,2008年まで,日本海における主産卵場である山陰沖の5月の水温が高 いと,翌年の富山湾漁獲量が多くなる傾向が認められた.しかし,2009年以降,山陰沖水温環境指標と富山湾漁獲量との 間の関係性が悪くなり,その要因の解明が必要となっている.これらの種は,東シナ海や日本海を産卵場とし,日本海を 広く回遊する.対馬暖流の勢力は,加入量や仔稚魚の分散にも関与し,富山湾への来遊は,日本海の水温や水塊配置に大 きく依存している.地球温暖化やレジームシフトによる海洋環境の変化により,日本海や東シナ海において産卵場や回遊 状況が変化し,長期的に富山湾の漁況が変化していくことが懸念される.

著者

辻 肇

出版者

The Japanese Society on Thrombosis and Hemostasis

雑誌

日本血栓止血学会誌 (ISSN:09157441)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.63-65, 1992-02-01 (Released:2010-08-05)

参考文献数

12

著者

辻 雄

出版者

東京大学

巻号頁・発行日

1993

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博士論文

著者

高橋 正博 堀口 明男 濱田 真輔 神原 太樹 辻田 裕二郎 住友 誠 浅野 友彦 新本 弘

出版者

一般社団法人 日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科学会雑誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.103, no.4, pp.636-639, 2012-07-20 (Released:2013-09-03)

参考文献数

11

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症例は42歳男性.右陰囊痛にて近医を受診し,精巣上体炎の診断にて抗生物質の投与を受けた.その後,症状増悪する為に,紹介受診となった.超音波検査では,右精巣上極に血流が認められない径4 cm大の低エコー領域を認めた.MRIでは右精巣上極にT2強調画像で高信号,T1強調画像で淡い高信号を呈する病変を認めた.造影にて同部位に局所的な血流障害を認め,区域性精巣梗塞と診断されたため,保存的に経過観察した.陰囊痛は保存的に軽快し,発症3カ月後のMRIでは梗塞巣の縮小を認めた.精巣区域梗塞は稀であり,精巣腫瘍や精巣捻転との鑑別が困難なため,外科的摘除後に診断が確定する例が多い.急性陰囊症におけるMRI検査は不要な外科的治療を回避するのに重要な検査と思われた.

著者

辻野 亮 鄭 呂尚 松井 淳

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.159-166, 2015-11-30 (Released:2017-10-01)

参考文献数

23

被引用文献数

1

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市街地に隣接した深泥池湿原(京都市)にニホンジカCervus nipponが出没して問題になっていることから、深泥池湿原と周辺林のニホンジカの関係を明らかにすることを目的として、深泥池湿原とその周辺林に自動撮影カメラを2014年6月16日から12月17日まで34台設置し(深泥池湿原に4台、深泥池湿原の東に位置する宝ヶ池公園東部に17台、宝ヶ池公園西部に5台、西に位置する本山国有林に3台、京都大学上賀茂試験地に5台)、動物の行動を調査した。のべ2700.2日の調査によって、哺乳類が1485枚11種(55.0頭/100カメラ日)撮影されたことから、都市域に残存しているこれらの森林は、哺乳類の生息地として重要な役割を果たしていると推測された。その一方で、撮影回数の93.2%がニホンジカで占められており、単調な哺乳類相となっていることが示唆された。深泥池湿原での撮影頻度は、日中は0に近く、夜間に高い値を示した。一方、宝ヶ池公園西部と東部では逆の傾向を示した。本山国有林と上賀茂試験地では、昼夜間で撮影頻度はそれほど変わらなかった。以上から、宝ヶ池公園に生息するニホンジカが日没頃の時間帯に深泥池湿原に侵入し、夜間は湿原に滞在して、日の出頃の時間帯に再び宝ヶ池公園の森林に帰ってゆくことが推測された。

著者

後安 美紀 辻田 勝吉 石川 卓磨 高嶋 晋一 木原 進 岡﨑 乾二郎

出版者

日本生態心理学会

雑誌

生態心理学研究 (ISSN:13490443)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.33-47, 2015-04-01 (Released:2021-01-27)

参考文献数

34

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本研究の目的は,包囲空間 (ambient space) という概念に焦点をあて,包囲空間に関する生態学的な研究法やその枠組みについて考察し,遮蔽縁が包囲空間の奥行きを創り出すという理論的な提案をおこなうことである.本理論を実証するための最初のステップとして,これまでに開催した美術館でのワークショップのなかから,絵画における包囲空間表現に関わる事例を取り上げ,絵画模写課題での参加者の振る舞い方について重点的に観察した.その結果,図と地の反転知覚が想定する論理枠組みの次元を上げ,“地と地の交替”という知覚の在り方が存在することが示唆された.図と地の問題系では,図を見ているときは,地は見えないとされてきたが,そのようなことは全くないどころか,焦点が結ばれることのない“地と地の交替”がなされる界面,すなわち遮蔽縁において奥行き知覚すら生じさせることができる,という可能性を示すことができたと考えられる.

著者

髙岡 有理 亀田 誠 矢島 裕子 辻 泰輔 錦戸 知喜 吉田 之範 土居 悟

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.65, no.8, pp.1009-1017, 2016 (Released:2016-09-09)

参考文献数

18

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【目的】小麦アレルギーの経口免疫療法の有効性の報告はみられるが,その方法について比較した報告はない.今回筆者らは小麦の経口免疫療法の効果を摂取間隔の異なる2つの方法で前向きに検討し,その摂取頻度が与える影響を評価した.【対象】うどんの経口負荷試験陽性例で最終負荷量と最大誘発症状より乾麺重量で0.5~5gから摂取開始可能と判断した49名から同意を得て,摂取頻度により週6回以上(頻回群)と週2回(間歇群)の2群に年齢を層別化して無作為に割り付けた.摂取頻度を遵守しかつ経口免疫療法を遂行できた各群16名合計32名を今検討の対象とした.【方法】頻回群と間歇群に経口免疫療法を行い6カ月目の摂取量を評価した.【結果】6カ月後に目標量(3歳以下乾麺重量20g,4歳以上乾麺50g)以上に摂取あるいは負荷試験陰性だった割合は両群ともに75%だった.【結論】小麦アレルギーの経口免疫療法での6カ月後の目標到達率は,1週間当たりの摂取頻度を2回まで落としても毎日の摂取と比較して摂取頻度による明らかな違いがみられないことが示唆された.

著者

菅 みゆき 福島 成樹 山下 由美 遊川 知久 徳田 誠 辻田 有紀

出版者

一般社団法人 日本昆虫学会

雑誌

昆蟲.ニューシリーズ (ISSN:13438794)

巻号頁・発行日

vol.21, no.3, pp.167-174, 2018-09-25 (Released:2019-10-10)

参考文献数

18

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千葉県山武市の調査地においてラン科植物を食害するハエ類の調査を行った.まず,植物の種によって加害するハエの種が異なるかどうかを検証するため,6種のランより果実や花茎を採集し,内部に寄生するハエ類を比較した.次に,季節によってハエの種が異なる可能性を検証するため,ランの開花時期である春(5月)から夏(7月)にかけて採集されたハエ類の比較を行った.クマガイソウより得られた成虫標本は,ランミモグリバエと同定された.また,ミトコンドリアDNAのCOI遺伝子領域の配列を用いた分子同定の結果,様々なランより5~7月にかけて採集されたハモグリバエサンプルの配列は,ランミモグリバエの配列とほぼ一致した.このことから,本調査地ではランミモグリバエが様々なランを食害しており,季節によりハエの種に変化はないと考えられた.また,本研究では3種のランについて果実内に見られたハエの発育段階を約2週間おきに観察し,幼虫および囲蛹期間の推移状況を明らかにした.キンランとクマガイソウ果実の被害が大きく,個体群維持のため,ランミモグリバエの防除が必要であると考えられた.

著者

山田 椋平 河野 恭彦 中嶌 純也 廣内 淳 辻 智也 梅田 昌幸 五十嵐 悠 小池 弘美

出版者

日本保健物理学会

雑誌

保健物理 (ISSN:03676110)

巻号頁・発行日

vol.56, no.1, pp.32-38, 2021-03-31 (Released:2021-05-26)

参考文献数

3

著者

園山 大祐 小山 晶子 丸山 英樹 林 寛平 二井 紀美子 島埜内 恵 池田 賢市 菊地 かおり 有江 ディアナ 見原 礼子 辻野 けんま 本所 恵 布川 あゆみ 斎藤 里美 中田 麗子 福田 紗耶香

出版者

大阪大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2019-04-01

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第1にEUの教育政策目標に対して各国の予防、介入、補償がどこまで達成されているか明らかにした上で、第2にセカンド・チャンス教育およびノンフォーマル教育にみるグッド・プラクティス校を中心に質的調査を経年比較する。これらを通じて、公教育における課程主義による資格取得を目指す欧州と、就学義務によって卒業資格を目指す日本との比較から、教育と職業訓練の学校教育化のメリットと、学校嫌悪、不登校、不本意入学による進路変更や中退問題等にみる学校教育化のデメリットとノンフォーマル教育のメリットについて検討する。