著者

高井几董著 勝峯晋風解説 遠藤蓼花校

出版者

古今書院

巻号頁・発行日

1924

著者

遠藤 貢

出版者

Japan Association for African Studies

雑誌

アフリカ研究 (ISSN:00654140)

巻号頁・発行日

vol.1998, no.53, pp.44-46, 1998

著者

遠藤元男, 下村富士男 編

出版者

朝倉書店

巻号頁・発行日

vol.続, 1965

著者

宮内 佑実 遠藤 正之

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2020年全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.144-147, 2021-01-28 (Released:2021-01-18)

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現在、新型コロナウイルスの感染予防のため、対面での密接な集合が問題視され、様々な組織でオン ライン会議が行われている。学生団体でも、オンラインコミュニケーションツールを用いた会議を行っている。 しかし、オンラインの会議はオフラインの会議と比較し、空間・音声・視覚などの点で制限があり意思疎通が 難しいと感じる。本報告では、学生団体で開催されるオンライン会議とオフライン会議を交互に行うもので、 音声の録音とアンケートを基に、実証的に確認した。

著者

遠藤織枝

出版者

文教大学

雑誌

文学部紀要

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, 2006-10

著者

遠藤 俊毅 伊藤 明 冨永 悌二

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

pp.1151-1159, 2021-11-10

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Point・脊髄脊椎外科の魅力は,正しい診断と手術により患者の症状を劇的に改善できることにある.・画像を直すのではなく,患者を治す.そのために,神経診察により患者症状の責任病変を絞り込むことが大切である.・画像所見はあくまでも神経診察による診断を確認するために使用する.その際,同一椎間板レベルにおける神経根と脊髄髄節レベルの「ずれ」に注意する.・患者の訴えを聴き,姿勢や動きによる症状の変化に注目する.

著者

遠藤 尚

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.158, 2008

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<BR> 世帯や個人の生計は,過去から連続した軌跡を背景として現状が存在しているため,発展途上国農村生計研究において時系列的な観点は不可欠である。そして,社会,経済などの外的要素ばかりではなく,世帯のライフサイクルも世帯生計に影響をもたらす。したがって,外的要因による世帯生計の変化を検討する場合,各世帯のライフサイクル上での生計の特徴を考慮する必要がある。また,ジャワ農村では近隣に居住する親族世帯間に日常生活や農業経営における互恵的な関係がみられるため,生計における親族世帯間の関係についても無視できない。西ジャワ農村では,1980年代後半の民間部門を中心とした急速な経済成長以降,農村内外の農外就業が一層拡大し,若年層を中心に就業構造に変化がみられることが指摘されているが(水野,1999),それによる農村生計の変化について検討した研究ほとんどみられない。そこで,本報告では西ジャワ農村におけるライフサイクルによる世帯生計の変動について把握し,世帯間の親族関係に注目しながら,1980年代後半以降の西ジャワ農村生計の変化について明らかにすることを目的とする。<BR> 調査対象地域は,西ジャワ州ボゴール県スカジャディ村である。当村は,ジャカルタの南60km,ボゴールの南西10km,サラック山北側斜面の標高470~900mに位置し,ボゴールからミニバスで約1時間の道のりにある。村の総面積3.0km<SUP>2</SUP>の内,水田は1.6km<SUP>2</SUP>,畑地は1.1km<SUP>2</SUP>を占める。主な生産物は,水稲および陸稲,トウモロコシ,サツマイモ,キャッサバ,インゲンなどであり,調査対象世帯(RW4,RT3,4の全85世帯)では,副業を含め世帯主の40%が農業関連業に就業している。しかし,対象世帯の内,水田を経営しているのは19世帯に過ぎず,比較的農業収入の割合が高い水田経営世帯についてさえ,農業収入は50%を下回っており,対象地域における世帯収入構成において非農業が占める割合は高いといえる。2005年8月,および2006年12月に,上記の調査対象世帯を戸別訪問し,世帯主の都市就業経験を含む就業の時系列的変化と世帯のライフヒストリーに関する聞き取り調査をそれぞれ行った。<BR> 調査結果から,当村における世帯の経済状況や生計はライフサイクルによりかなり規定されていることが明らかとなった。ライフヒストリーにおける世帯の経済状況の好転理由,悪化理由については,それぞれ約50%の世帯が,「子供の就業(好転)」,「子供の就学(悪化)」などの世帯のライフサイクル上の変化や世帯構成の増減などを理由として挙げている。ただし,世帯生計の維持,拡大の手段は階層によって差異がみられる。大規模な水田を所有する親族集団は,土地や教育などの資産への投資,蓄積が世代を超えて行われる一方で,小規模な水田しか持たない親族集団や水田非所有親族集団は,多就業による一時的な生計の拡大に留まり,長期的な資産の蓄積が進んでいない。<BR> 1980年代後半以降,当村においても都市との移動労働の拡大が進み,20代,30代の世帯主の70%以上を都市就業者もしくは都市就業経験者が占めている。移動労働の拡大は,子供の増加,就学により世帯の経済状況が悪化する時期に当たるこれらの世代の世帯所得を改善している。このような傾向は全ての親族集団にみられるが,子女への教育という人的資源の蓄積に勝る大規模水田所有集団はより高賃金で安定的な職業へのアクセスが可能である。ライフステージや生計構成が異なる親族世帯間の互恵的関係は,親族集団内における経済的差異を緩和する方向へ働いていることが確かめられた。しかし,上記のように,西ジャワ農村においても,資産の蓄積状況やアクセス可能な活動に関して親族集団間に差異がみられ,1980年代後半以降もそれらは時系列的に再生産され,引き継がれているといえる。<BR><BR>水野広祐 1999.『インドネシアの地場産業-アジア経済再生の道とは何か?(地域研究叢書 7)』京都大学学術出版会.

著者

遠藤 保仁

出版者

一般財団法人 林業経済研究所

雑誌

林業経済 (ISSN:03888614)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.10-13, 2002

著者

播磨屋 敏生 菊地 勝弘 遠藤 辰雄 堀江 成人

出版者

北海道大学理学部地球物理学教室

雑誌

北海道大学地球物理学研究報告 (ISSN:04393503)

巻号頁・発行日

no.40, pp.p113-126, 1981-11

著者

丹羽 多恵 森田 孝子 服部 清彦 遠藤 登喜子

出版者

日本乳癌検診学会

雑誌

日本乳癌検診学会誌 = Journal of Japan Association of Breast Cancer Screening (ISSN:09180729)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.211-212, 2006-06-25

被引用文献数

1

著者

遠藤 孝

出版者

中央大学社会科学研究所

雑誌

中央大学社会科学研究所年報 (ISSN:13432125)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.179-197, 2017-09-30

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The concept of “multitude” occupies an important position in Antonio Negri’s theory.This concept is hard to understanding. Negri discusses that multitude is related to post-Fordism, real subsumption of society under capital, immaterial labor, bio-politics and bio-power. In his discusses bio-politics connects real subsumption and immaterial labor, moreover, it makes multitude as political subjects. The multitude is not classified in the existing social category. Pursuing his writings, for instance Empire, Multitude, and Commonwealth, this article aims to clear the concept of “multitude”.

著者

福土 審 金澤 素 相模 泰宏 遠藤 由香 野村 泰輔 本郷 道夫

出版者

一般社団法人日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, 2003-01-01

著者

遠藤 織枝

出版者

現代日本語研究会

雑誌

ことば (ISSN:03894878)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.105-123, 2018-12-31 (Released:2018-12-31)

参考文献数

19

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明治期の介護・看護を表す語としては、「看護」「看侍」「介輔」「介抱」「看病」「介助」「みとり」「介護」が使われた。この中で、「看侍」「介輔」は教科書で多く使われたが、一般の用語としてはほとんど使われなかった。「介助」が教科書で1例のみ、「介護」は看護関連の書籍には登場せず、恩給の法律の中では使われていて、国語辞書に採録されたのは1970年代である。介護・看護をする人の呼称としては、「看護人」「看護者」「看護婦」「看病人」「看病婦」「介抱人」の6語が抽出できた。明治初期は「看護人」「看護者」「看病人」「看病婦」が使われ、「看護婦」の語の登場はこれらより遅い。中期以降は「看病婦」と「看護婦」が並行して使われ、明治期後半からは「看護婦」に集約された。

著者

妹川 健 遠藤 博美

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会誌 (ISSN:03866831)

巻号頁・発行日

vol.37, no.3, pp.204-207, 1983-03-20

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テレビの分野ではディジタル技術が広く応用され, 各種の機器が開発されてきている.TBSでは天気情報番組に, 操作性が良く, 機能の向上を図ったDVE, グラフィックディスプレイなどを使用し, 新しい表現方法を採り入れた.ここではDVE, グラフィックディスプレイの概要と, 番組制作の手法について述べる.

著者

遠藤 寛 福地 茂穂 代田 稔

出版者

公益社団法人 日本ビタミン学会

雑誌

ビタミン (ISSN:0006386X)

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.47-48, 1972

著者

福地 茂穂 遠藤 寛 代田 稔

出版者

公益社団法人 日本ビタミン学会

雑誌

ビタミン (ISSN:0006386X)

巻号頁・発行日

vol.42, no.5, 1970

著者

遠藤 伸治

出版者

広島大学国語国文学会

雑誌

国文学攷 (ISSN:02873362)

巻号頁・発行日

no.115, pp.p25-35, 1987-09

著者

王 財源 遠藤 宏 豊田 住江 河内 明 北出 利勝 兵頭 正義

出版者

社団法人 全日本鍼灸学会

雑誌

全日本鍼灸学会雑誌 (ISSN:02859955)

巻号頁・発行日

vol.41, no.4, pp.370-373, 1991-12-01 (Released:2011-05-30)

参考文献数

5

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『焼山火』は中国古来より刺鍼手技のひとつとして用いられてきた補法の変法手技である。刺鍼時において, 熱感や腫れぼさ覚え, 虚証で冷え症の患者に古くから行われてきた。では果たして刺針時において皮膚表面温度・深部温度・血流量がどのように変化をするか, 古来より伝えられてきた方法を用いて観察を行なった。今回は特に中国の老中医師に指導を賜わり研究を進め, 臨床的試験の結果, 皮膚温度・深部温度に上昇傾向が認められた。特に遠位部における皮膚温度と深部温度は, 刺鍼後40分目には1.0℃以上の上昇が認められた。局所においても0.5℃以上の温度上昇が認められた。

著者

遠藤 健治

出版者

日経BP社

雑誌

日経ものづくり (ISSN:13492772)

巻号頁・発行日

no.676, pp.108-111, 2011-01

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えんどう・けんじ:日本と中国を含めたアジアのものづくりに詳しい技術者で、海外進出コンサルタント。京セラ入社後、開発部、生産技術部、品質保証部に勤務。中国工場における製造業務指導が評価され、同社を退社して精密機器メーカーの中国工場にて製造部長や品質部長を務める。現在、業務用機器メーカーの技術者として日本と中国を股に掛けて活躍中。

著者

高井 敦史 保高 徹生 遠藤 和人 勝見 武 東日本大震災対応調査研究委員会 地盤環境研究委員会

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル (ISSN:18806341)

巻号頁・発行日

vol.8, no.3, pp.391-402, 2013-09-30 (Released:2013-09-30)

参考文献数

19

被引用文献数

8 9

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東北地方太平洋沖地震では,地震動のみならず津波による甚大な被害が発生した。具体的には津波の波力による建築物の倒壊や堤防の損壊,土砂の運搬および堆積,膨大な災害廃棄物・津波堆積物の発生等が挙げられる。公益社団法人地盤工学会東日本大震災対応調査研究委員会地盤環境研究委員会(以下,地盤工学会地盤環境研究委員会)では,津波堆積物の堆積状況を広く把握することを目的とし,2011年12月20~22日に福島県沿岸部の東西約7 km×南北約12 km の津波浸水範囲において,計158 地点を踏査し堆積状況を調査した。本研究では,この調査結果を基に津波堆積物の分布特性を明らかにするとともに,津波堆積物を地盤材料として利活用するために不可欠な科学的知見の集積を目的に,当該地から試料を採取し,のべ約1400検体を用いた室内試験により,津波堆積物の物理化学特性を評価した。