著者

若浜 五郎 黒岩 大助 小林 大二 田沼 邦雄 遠藤 八十一 水野 悠紀子 小林 俊一

出版者

北海道大学低温科学研究所

雑誌

低温科学 物理篇 (ISSN:04393538)

巻号頁・発行日

no.31, pp.209-220, 1974-03

著者

根岸 洋一 高橋(遠藤) 葉子 鈴木 亮 丸山 一雄 新槇 幸彦

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.130, no.11, pp.1489-1496, 2010-11-01 (Released:2010-11-01)

参考文献数

13

被引用文献数

4 4

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Skeletal muscle is a promising target tissue for the gene therapy of both muscle and non-muscle disorders. Gene transfer into muscle tissue can produce a variety of physiologically active proteins and may ultimately be applied to treatment of many diseases. A variety of methods have been studied to transfer genes into skeletal muscle, including viral and non-viral vectors. Recently, we have developed the polyethyleneglycol (PEG)-modified liposomes entrapping echo-contrast gas known as ultrasound (US) imaging gas. We have called the liposomes “Bubble liposomes” (BLs). We have further demonstrated that US-mediated eruption of BLs loaded with naked plasmid-DNA is a feasible and efficient technique for gene delivery. In this study, to assess the feasibility and the effectiveness of BLs for the gene therapy of disorders, we tried to deliver therapeutic genes (anti-inflammatory cytokine; IL-10 or anti-angiogenic factor; hK1-5) into skeletal muscles of arthritis or tumor model mice by the gene delivery system with BLs and US exposure. As a result, their disease symptom was efficiently improved by the systemic secretion of therapeutic proteins. Thus, this US-mediated BLs technique for muscle gene transfer may provide an effective noninvasive method for arthritis or cancer gene therapy in clinical use. In addition, it may be applicable for the gene therapy of other non-muscle and muscle disorders.

著者

遠藤 雅裕

出版者

早稻田大學中國文學會

雑誌

中國文學研究 (ISSN:03850919)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.166-182, 1996-12-20

著者

秋田谷 英次 遠藤 八十一

出版者

北海道大学低温科学研究所

雑誌

低温科學. 物理篇 (ISSN:04393538)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.105-115, 1978-03-25

著者

秋田谷 英次 遠藤 八十一

出版者

北海道大学低温科学研究所

雑誌

低温科学 物理篇 (ISSN:04393538)

巻号頁・発行日

no.35, pp.p105-115, 1978

被引用文献数

2

著者

遠藤 総史 川口 敬義 渋谷 武弘 永山 愛 村上 広大

出版者

大阪大学歴史教育研究会

雑誌

大阪大学歴史教育研究会 成果報告書シリーズ (ISSN:21869308)

巻号頁・発行日

no.10, pp.46-67, 2014-03-15

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2013年度大阪大学歴史教育研究会院生グループ報告(3)最新の研究成果にもとづく大学教養課程用世界史教科書の作成(平成23-25年度科学研究費補助金・基盤研究(A)・課題番号23242034)研究代表者 桃木至朗(大阪大学大学院文学研究科教授)

著者

安田 正樹 草薙 輝章 高橋 直仁 千葉 長仁 小松 恭聡 遠藤 寛明 長谷川 武司

出版者

秋田工業高等専門学校

雑誌

秋田工業高等専門学校研究紀要 (ISSN:02855364)

巻号頁・発行日

no.30, pp.p235-241, 1994-11

著者

川本 哲也 遠藤 利彦

出版者

一般社団法人 日本発達心理学会

雑誌

発達心理学研究 (ISSN:09159029)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.144-157, 2015 (Released:2017-06-20)

参考文献数

48

被引用文献数

1

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本研究の目的は,東京大学教育学部附属中等教育学校で収集されたアーカイブデータを縦断的研究の観点から二次分析し,青年期の非言語性知能の発達とそれに対するコホートの効果を検討することであった。分析対象者は3,841名(男性1,921名,女性1,920名)であり,一時点目の調査時点での平均年齢は12.21歳(SDage=0.49;range 12–17)であった。分析の対象とされた尺度は,新制田中B式知能検査(田中,1953)であった。青年の知能の構造の変化とスコアの相対的な安定性,平均値の変化について別個に検討を行った。その結果,知能の構造に関しては青年期を通じて強く一貫していること,相対的な安定性は先行研究と同様の中程度以上の安定性を保つことが示された。また平均値の変化については,知能は青年期を通じて線形的に上昇していくが,コホートもまた知能の平均値に対して有意な効果を示し,かつその変化の傾きに対してもコホートが効果を持つことが示唆された。ただしその効果の向きについては一貫しておらず,生まれ年が新しいほど,新制田中B式知能検査のうちの知覚に関連する領域では得点が上昇し,その上昇の割合も大きなものであった。その一方で事物の関連性などを把握する能力では,生まれ年が新しいほど得点が低下してきており,加齢に伴う得点の上昇の割合も緩やかになってきていることが示唆された。

著者

遠藤 央 Hisashi ENDO 京都文教大学総合社会学部 KYOTO BUNKYO UNIVERSITY Department of Social Relations

出版者

京都文教大学

雑誌

総合社会学部研究報告 = Reports from the Faculty of Social Relations (ISSN:21888981)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.1-9, 2012

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1990年に現在のパラオ共和国を訪れたとき、そこはまだ独立以前の国際連合の「戦略的」信託統治領であり、独立への道を模索している最中であった。さまざまな話を聞いたなかで印象的であったのは、敗戦後の引き揚げのなかで残されてしまった、両親がともに日本人であったこどもの話であり、日本統治がどのような影響を与えたのかを知ろうとする現地の人々の主張であった。それらは、いわゆる「外地」の比較を帝国研究のなかでどのように位置づけることができるのかを研究するきっかけとなるものであった。敗戦後すぐにいわゆる帝国臣民は「日本人」と「非日本人」と分類され、「日本人」は外地から内地へ引き揚げ、「非日本人」は内地から外地へ、外地から外地へ、あるいはまれな事例であるが、外地から内地へと移動することになる。「日本人」は「連合国国民」、「中立」、「敵国民」、「戦争の結果扱いが変更された国民」、「朝鮮人及び台湾人」に分類された。それらの人々がどのように移動し、また移動できず(せず)、そのことがどのように戦後秩序に影響したかを考察することが必要である。なぜなら、帝国研究において、まがりなりにもイギリスやフランスは、植民地の人々が旧宗主国に移動し、政治的な影響力を行使できるようになることで、「宗主国の脱植民地化」がおこなわれたのに対して、日本と米国はそうしたプロセスを経ていない点に特徴があると指摘されているからである。

著者

磯部 宗潤 遠藤 淳司 太田 智子 桑原 教彰

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

機械材料・材料加工技術講演会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2013, pp._716-1_-_716-2_, 2013

著者

遠藤 哲人

出版者

自治体研究社

雑誌

住民と自治 = Jumin to jichi monthly (ISSN:13436244)

巻号頁・発行日

no.700, pp.28-31, 2021-08

著者

遠藤 隆也

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会技術報告 (ISSN:03864227)

巻号頁・発行日

vol.17, no.73, pp.41-47, 1993

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コンピュータとかマルチメディア機器と呼ばれる人工物を介したインター・パーソナル・コミュニケーション(Artifact-Mediated Inter-Personal Communication ;AM-IPC)に関して、その対話モデル、介在している人工物が果たしている役割と影響、ヒューマンインタフェース技術の基本的課題などについて述べている。ヒューマンインタフェース問題の基底には、小脳化の混乱と誤用の問題が横たわっている。また、人工物を介したIPCには、脱コンテクストや奪コンテクスト、空間認知の不連続性、時間性の混乱、デザイナの潜在性、外在化による内的考慮・外的考慮の混乱、インタフェースにおけるマイナス接面などの課題がある。

著者

遠藤 隆也

出版者

日本認知科学会

雑誌

認知科学 = Cognitive studies : bulletin of the Japanese Cognitive Science Society (ISSN:13417924)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.48-57, 1995-02-25

参考文献数

10

被引用文献数

1

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This paper discusses fundamental issues on representation and human interface problems, and proposes some methodologies for establishing macroscopic cognitive engineering to contribute organizational and social problem solving. Through experience of human interface evaluation and designs in information and telecommunication systems, we have been confronted with the need to develop systematic and macroscopic Cognitive Engineering (CE), understandable not only for individuals but also for organizations, for resolving representation and human interface (HI) problems, such as HM (Machine) I, HG (Graphical representation) I, HH (Human) I, HE (Environment) I, HT (Task) I, HJ (Job) I, HO (Organization) I, HS (Society) I, etc., from viewpoints of individuals and organizations or societies. It is important to research and develop for new CE methodologies to bridge between microscopic view and macroscopic view for harmonious development of cognitive artifacts and humans and organizations. As for CE methodologies, SPSC (Social Problem Solving CE), PRFC (Problem Representation Facilitating CE), MYTC (Myself-Yourself-Task Communicating CE), CMOC (Cerebellum Mode Operating CE), BECC (Behavior-Emotion-Cognition Systems CE), MMBC (Microscopic-Macroscopic Bridging CE), IECC (Internal-External Considering CE), CARC (Cognitive Artifacts Reflecting CE), and HDEC (Harmonious Development Evolving CE) are needed for solving fundamental representation and human interface problems.

著者

遠藤 健治

出版者

日経BP社

雑誌

日経ものづくり (ISSN:13492772)

巻号頁・発行日

no.624, pp.74-77, 2006-09

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中国から調達する部品の中でも,消耗品の品質は特に注意が必要となる。中国市場の顧客が安さばかりを重視して品質を二の次にしがちで,販売店もそれに倣う。中国現地工場で発生した「爆発する電球」がそのことを雄弁に語る。(本誌)遠藤 健治 海外進出コンサルタント 製品に使われる部品の中には,消耗品と呼ばれるものがあります。

著者

中井 勇介 遠藤 良輔 小島 昌治 中野 明正 豊田 剛己 Nakai Yusuke Endo Ryosuke Kojima Masaharu Nakano Akimasa Toyota Koki

出版者

宇宙航空研究開発機構(JAXA)

雑誌

宇宙航空研究開発機構特別資料 = JAXA Special Publication (ISSN:24332232)

巻号頁・発行日

vol.JAXA-SP-19-001, pp.65-76, 2019-06-19

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月面での長期間滞在または居住を可能にするためには、月面での生活で生じる有機性廃棄物の処理や植物生産のための元素資源の欠乏といった問題を解決する必要がある。月面農場ワーキンググループ第3グループでは、持続的な月面農場を確立させるために必要なシステムの一つを構築することを目的として、ISRU(In-Situ Resource Utilization;その場資源利用技術)などを念頭におきながら、月面における効率的な有機性廃棄物の資源循環のあり方について議論を行った。月-地球間の輸送は莫大なコストがかかるため、作物を生産するために必要な炭素や窒素などの元素は、その都度の交換輸送ではなく、月面での生活において生じる作物残渣などの有機性廃棄物から、効率的に回収して循環利用する必要があると考えられる。月面において生じる有機性廃棄物は、非可食部などの作物残渣や養液栽培廃液、尿、糞便などが想定された。それらを効率的に循環させるためには、月面での現地試験が必要であるが、地球上で実用化されている嫌気的処理であるメタン発酵や好気的処理である活性汚泥法、堆肥化などの微生物を利用した処理が有効であり、資源循環の中核を成すと考えられた。本稿では、これまでの第3グループの検討結果を取りまとめ、持続的な月面農場を確立するための資源循環システムや月の鉱物(レゴリス)の資源としての利用について提案を行う。

著者

馬上 修一 加藤 光恵 坪井 永保 加藤 悠介 八木田 裕治 佐々木 貴義 遠藤 正範 安齋 明子 須藤 美和 本内 陽子 アロマクラブ 部員

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2016, 2017

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<p>【はじめに,目的】卵巣癌でホスピス病棟に転棟された患者の機能面だけでなく,生きがいの「アロマ教室開催」を病院全体でサポートし,当院職員構成のアロマクラブに講師として招きQOL向上に繋げたため報告する。</p><p></p><p>【方法】<b><u>症例</u></b> 55歳女性,卵巣癌,心拍数94回/min,ROM制限無し,MMT4-,BI 15点(介護依存あり)。2011年11月当院で卵巣癌の手術施行。短期入院を繰り返していたが状態悪化し当院一般病棟を経てホスピス病棟へ転棟。後にリハビリテーション(以下リハ)依頼。介入当初の希望は「車椅子に乗ってどこか行きたい。なるべく出来ることは自分でやりたい」である。<u><b>経過</b></u> ADL向上目指し下肢筋力増強運動を中心にリハ継続していたが,介入8日目に「もっとアロマを教えたい」と熱望あり。患者はアロマトレーナー有資格者で,入院前はアロマ教室を開催していたため,リハ目標を「アロマ教室開催」,リハ内容をリラクゼーション中心に行い身体調整を行った。同時にアロマクラブに依頼し承諾を得た。患者には低負担で行える様に環境調整を行い,介入12日目に1回目開催。翌日状態悪化が見られたが,「またやりたい」と熱望があり,症状改善したため介入19日目に2回目開催。その3日後に逝去される。</p><p></p><p>【結果】開催日の患者は身支度し,活気に溢れていた。生きがいを達成し,患者や参加者から好評を得た。途中リハ内容を変更し,身体的ストレス軽減を図りアロマ教室を2回開催した。そのため患者は生きがいを達成し満足感を得たためQOLが向上したと考えられる。</p><p></p><p>【結論】終末期患者のQOL向上のため,優先順位の選択の難しさを実感した。また患者の要望を叶えるにはスタッフ間の連携及び迅速な対応が必要なため,チーム医療の重要性を実感した。今後もチームとしての連携を図り,要望に対し身体や環境調整を行い,QOLの向上及び患者満足度に対し客観的評価も検討していきたいと考える。</p>

著者

江木 盛時 小倉 裕司 矢田部 智昭 安宅 一晃 井上 茂亮 射場 敏明 垣花 泰之 川崎 達也 久志本 成樹 黒田 泰弘 小谷 穣治 志馬 伸朗 谷口 巧 鶴田 良介 土井 研人 土井 松幸 中田 孝明 中根 正樹 藤島 清太郎 細川 直登 升田 好樹 松嶋 麻子 松田 直之 山川 一馬 原 嘉孝 大下 慎一郎 青木 善孝 稲田 麻衣 梅村 穣 河合 佑亮 近藤 豊 斎藤 浩輝 櫻谷 正明 對東 俊介 武田 親宗 寺山 毅郎 東平 日出夫 橋本 英樹 林田 敬 一二三 亨 廣瀬 智也 福田 龍将 藤井 智子 三浦 慎也 安田 英人 阿部 智一 安藤 幸吉 飯田 有輝 石原 唯史 井手 健太郎 伊藤 健太 伊藤 雄介 稲田 雄 宇都宮 明美 卯野木 健 遠藤 功二 大内 玲 尾崎 将之 小野 聡 桂 守弘 川口 敦 川村 雄介 工藤 大介 久保 健児 倉橋 清泰 櫻本 秀明 下山 哲 鈴木 武志 関根 秀介 関野 元裕 高橋 希 高橋 世 高橋 弘 田上 隆 田島 吾郎 巽 博臣 谷 昌憲 土谷 飛鳥 堤 悠介 内藤 貴基 長江 正晴 長澤 俊郎 中村 謙介 西村 哲郎 布宮 伸 則末 泰博 橋本 悟 長谷川 大祐 畠山 淳司 原 直己 東別府 直紀 古島 夏奈 古薗 弘隆 松石 雄二朗 松山 匡 峰松 佑輔 宮下 亮一 宮武 祐士 森安 恵実 山田 亨 山田 博之 山元 良 吉田 健史 吉田 悠平 吉村 旬平 四本 竜一 米倉 寛 和田 剛志 渡邉 栄三 青木 誠 浅井 英樹 安部 隆国 五十嵐 豊 井口 直也 石川 雅巳 石丸 剛 磯川 修太郎 板倉 隆太 今長谷 尚史 井村 春樹 入野田 崇 上原 健司 生塩 典敬 梅垣 岳志 江川 裕子 榎本 有希 太田 浩平 大地 嘉史 大野 孝則 大邉 寛幸 岡 和幸 岡田 信長 岡田 遥平 岡野 弘 岡本 潤 奥田 拓史 小倉 崇以 小野寺 悠 小山 雄太 貝沼 関志 加古 英介 柏浦 正広 加藤 弘美 金谷 明浩 金子 唯 金畑 圭太 狩野 謙一 河野 浩幸 菊谷 知也 菊地 斉 城戸 崇裕 木村 翔 小網 博之 小橋 大輔 齊木 巌 堺 正仁 坂本 彩香 佐藤 哲哉 志賀 康浩 下戸 学 下山 伸哉 庄古 知久 菅原 陽 杉田 篤紀 鈴木 聡 鈴木 祐二 壽原 朋宏 其田 健司 高氏 修平 高島 光平 高橋 生 高橋 洋子 竹下 淳 田中 裕記 丹保 亜希仁 角山 泰一朗 鉄原 健一 徳永 健太郎 富岡 義裕 冨田 健太朗 富永 直樹 豊﨑 光信 豊田 幸樹年 内藤 宏道 永田 功 長門 直 中村 嘉 中森 裕毅 名原 功 奈良場 啓 成田 知大 西岡 典宏 西村 朋也 西山 慶 野村 智久 芳賀 大樹 萩原 祥弘 橋本 克彦 旗智 武志 浜崎 俊明 林 拓也 林 実 速水 宏樹 原口 剛 平野 洋平 藤井 遼 藤田 基 藤村 直幸 舩越 拓 堀口 真仁 牧 盾 増永 直久 松村 洋輔 真弓 卓也 南 啓介 宮崎 裕也 宮本 和幸 村田 哲平 柳井 真知 矢野 隆郎 山田 浩平 山田 直樹 山本 朋納 吉廣 尚大 田中 裕 西田 修 日本版敗血症診療ガイドライン2020特別委員会

出版者

一般社団法人 日本集中治療医学会

雑誌

日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)

巻号頁・発行日

vol.28, no.Supplement, pp.27S0001, 2020 (Released:2021-02-25)

被引用文献数

2

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日本集中治療医学会と日本救急医学会は,合同の特別委員会を組織し,2016 年に発表した日本版敗血症診療ガイドライン(J-SSCG) 2016 の改訂を行った。本ガイドライン(J-SSCG 2020)の目的は,J-SSCG 2016 と同様に,敗血症・敗血症性ショックの診療において,医療従事者が患者の予後改善のために適切な判断を下す支援を行うことである。改訂に際し,一般臨床家だけでなく多職種医療者にも理解しやすく,かつ質の高いガイドラインとすることによって,広い普及を目指した。J-SSCG 2016 ではSSCG 2016 にない新しい領域[ICU-acquired weakness( ICU-AW)と post-intensive care syndrome(PICS),体温管理など]を取り上げたが,J-SSCG 2020 では新たに注目すべき4 領域(Patient-and Family-Centered Care,sepsis treatment system,神経集中治療,ストレス潰瘍)を追加し,計22 領域とした。重要な118 の臨床課題(clinical question:CQ)をエビデンスの有無にかかわらず抽出した。これらのCQ には,本邦で特に注目されているCQ も含まれる。多領域にわたる大規模ガイドラインであることから,委員25 名を中心に,多職種(看護師,理学療法士,臨床工学技士,薬剤師)および患者経験者も含めたワーキンググループメンバー,両学会の公募によるシステマティックレビューメンバーによる総勢226 名の参加・協力を得た。また,中立的な立場で横断的に活躍するアカデミックガイドライン推進班をJ-SSCG 2016 に引き続き組織した。将来への橋渡しとなることを企図して,多くの若手医師をシステマティックレビューチーム・ワーキンググループに登用し,学会や施設の垣根を越えたネットワーク構築も進めた。作成工程においては,質の担保と作業過程の透明化を図るために様々な工夫を行い,パブリックコメント募集は計2 回行った。推奨作成にはGRADE方式を取り入れ,修正Delphi 法を用いて全委員の投票により推奨を決定した。結果,118CQ に対する回答として,79 個のGRADE による推奨,5 個のGPS(good practice statement),18 個のエキスパートコンセンサス,27 個のBQ(background question)の解説,および敗血症の定義と診断を示した。新たな試みとして,CQ ごとに診療フローなど時間軸に沿った視覚的情報を取り入れた。J-SSCG 2020 は,多職種が関わる国内外の敗血症診療の現場において,ベッドサイドで役立つガイドラインとして広く活用されることが期待される。なお,本ガイドラインは,日本集中治療医学会と日本救急医学会の両機関誌のガイドライン増刊号として同時掲載するものである。

著者

遠藤 敬二 遠藤 幸男 岡村 浩志

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン (ISSN:18849644)

巻号頁・発行日

vol.18, no.5, pp.281-287, 1964-05-01 (Released:2011-03-14)

参考文献数

2

被引用文献数

5 6

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UHF帯のテレビ送信アンテナとして新しく開発した双ループアンテナの諸特性について述べる.このアンテナは, 1波長ループを縦続接続したアンテナで, 構造簡単, 高利得で非常に広帯域特性をもっている.また, NHK高萩局において6L形2面3段指向性アンテナとして実用化し, 良好な特性を得た.利得は13.2dBである.

著者

遠藤 拓郎 瀬戸島 政博

出版者

日本測量協会

雑誌

測量 = The journal of survey : 地理空間情報の科学と技術 (ISSN:02857790)

巻号頁・発行日

vol.71, no.7, pp.30-33, 2021-07

著者

佐藤 真 中村 一寛 玉手 英利 門脇 正史 遠藤 好和 高槻 成紀

出版者

日本哺乳類学会

雑誌

哺乳類科学 (ISSN:0385437X)

巻号頁・発行日

vol.53, no.1, pp.131-137, 2013 (Released:2013-08-13)

参考文献数

15

被引用文献数

2

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山形県のニホンジカ地域個体群は20世紀前半に一時絶滅したと考えられているが,2009年以降,県内でニホンジカが再び目撃されるようになった.山形県で散発的に出没するニホンジカの出自を明らかにする目的で,県内の村山市,鶴岡市,小国町で交通事故死したニホンジカ4個体のミトコンドリアDNA調節領域の遺伝子分析を行った.その結果,1個体の遺伝子型(ハプロタイプ)が北上山地の地域個体群でみられる遺伝子型と一致した.一方,他の3個体の遺伝子型は,北関東以西の地域個体群で報告された遺伝子型と系統的に近縁であることがわかった.以上から,山形県のニホンジカは,少なくとも南北2つの地域から,別々に進出している可能性が示された.