著者

鈴木 信孝 安川 明男

出版者

日本補完代替医療学会

雑誌

日本補完代替医療学会誌 (ISSN:13487922)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.95-98, 2020-05-26 (Released:2020-06-09)

参考文献数

16

著者

小川 明子

出版者

名古屋大学大学院国際言語文化研究科

雑誌

メディアと社会 (ISSN:18800831)

巻号頁・発行日

no.9, pp.1-18, 2017-03-31

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本論文は,番組審議会に焦点を当てる。番組審議会は,放送法ですべての放送事業者に義務づけられる制度である。局側が任命する学識経験者らが,局の諮問に応じて番組を視聴して意見を述べ,事業者側はそこで出された意見を尊重し,必要な措置をとることが定められているのだが,現状は,審議員の人選方法や,審議内容などに疑問も少なくなく,また放送局の側からも形骸化しているという愚痴や批判を聞く。しかし,番組審議会をめぐるまとまった研究はこれまでほとんどなく,審議会で何が語られているのかという研究は管見の限り見当たらない。そこで本稿では,内容分析,テキスト計量分析を併用しながら最も全国に影響力を持つ在京民放テレビ局6社の番組審議会概要を題材に,番組審議会での議論の現状を明らかにするとともに課題を抽出することを目的とする。本研究は,放送文化基金平成27年度研究助成「番組審議会の再検討 番組をめぐる質的評価のリ・デザインに向けて」による。

著者

勝谷 紀子 岡 隆 坂本 真士 朝川 明男 山本 真菜

出版者

社会言語科学会

雑誌

社会言語科学 (ISSN:13443909)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.107-115, 2011

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本研究は,日本の大学生が「うつ」に対してどのような素朴な概念(しろうと理論)をもっているかについて,自由記述データに対するテキストマイニングおよびKJ法で検討した.首都圏の313名の大学生が調査に回答した.「うつ」という主語を用いて,文章完成法による自由記述を求めた.305名分の自由記述の内容について3名の評定者によるKJ法を用いた内容整理,および形態素レベルに分割してテキストマイニングを用いた内容分析をおこなった.その結果,うつの一般的な特徴,うつの人々へのイメージ,うつの特徴,うつの原因,うつの治療法についての記述がみられた.うつのしろうと理論を検討することの理論的示唆について考察した.

著者

西田 季里 久保田(河本) 愛子 利根川 明子 遠藤 利彦

出版者

東京大学大学院教育学研究科

雑誌

東京大学大学院教育学研究科紀要 (ISSN:13421050)

巻号頁・発行日

no.58, pp.31-39, 2019-03-29

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With the growing interest in "non-cognitive abilities" in the field of early childhood education in recent years, it is necessary to carefully examine once again what is the non-cognitive( socio-emotional) competence, and what it means to support the growth of non-cognitive( socio-emotional) competence. This paper examines the major, previous findings of non-cognitive( socio-emotional) competence with a particular focus on the self-efficacy and intrinsic motivation among other non-cognitive( socio-emotional) competence and describes the baseline temperament for intervention and its content, as well as measuring techniques for young children.

著者

石川 明人

出版者

北海道大学文学研究科= The Faculty of Letters, Hokkaido University

雑誌

北海道大学文学研究科紀要 (ISSN:13460277)

巻号頁・発行日

vol.117, pp.31-66, 2005-11-25

著者

杉田 収 中川 泉 濁川 明男 曽田 耕一 室岡 耕次 坂本 ちか子

出版者

一般社団法人 室内環境学会

雑誌

室内環境 (ISSN:18820395)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.137-145, 2007-12-01 (Released:2012-10-29)

参考文献数

20

被引用文献数

1 3

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上越市立小学校の全児童(6才~12才)12,045名を対象に, 化学物質過敏症(Multiple Chemical Sensitivity:MCS)様症状を示す児童数を調べるアンケート調査を実施した。またMCSとの関連性が注目されている花粉症, アレルギー,「特に嫌いな臭い」を持つ児童数も合わせて調査した。調査票の回収数は10,348名分(回収率85.9%)であった。調査票で尋ねたMCS様症状は, 厚生省長期慢性疾患総合研究事業アレルギー研究班によるMCSの診断基準に記載された症状を, 児童の保護者が回答しやすい症状表記に改変して尋ねた。その結果MCS様症状を示す児童数は979名で回答児童の9.5%であった。また花粉症は19.3%, 花粉症を含むアレルギーは47.6%, 「特に嫌いな臭い」を持つ児童は32.7%であった。MCSはアレルギーとは異なると考えられているが, MCS様症状を示す児童でアレルギーを持つ児童は63.7%であった。一方MCS様症状を示さない児童でアレルギーを持つ児童は46.3%で両児童群に有意の差があった。同様にMCS様症状を示す児童は「特に嫌いな臭い」を60.5%が持ち, その症状を示さない児童は30.6%であり, 同じく有意の差があった。MCS様症状を示す児童, アレルギーを持つ児童, 及び「特に嫌いな臭い」を持つ児童の割合は, いずれも高学年になるほど上昇していたことから, 小学校児童の高学年ほど化学物質に敏感になっていると考えられた。

著者

真川 明美

出版者

名古屋大学

巻号頁・発行日

2022

著者

小川 明子

出版者

日本メディア学会

雑誌

マス・コミュニケーション研究 (ISSN:13411306)

巻号頁・発行日

vol.92, pp.67-85, 2018-01-31 (Released:2018-05-10)

参考文献数

41

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The aim of this paper is to examine the Deliberative Organ (or Council)for broadcast programmes (Bangumi Shingikai), a statutory advisory bodyestablished by each TV and radio station in accordance with Japan’s broadcastact. Together with Programme Standards, the Deliberative Council is a significantpart of ‘Japan’s Regulation Model for Broadcasting’ that ensures the appropriatenessof the broadcast programmes. Designed to be self-regulatory, thecouncil enables broadcasters and audiences with high esteem to discuss thequality of the programmes and consider whether they are appropriate forbroadcasting. Despite its importance, little research attention has been given tothe practice of this system. In reflecting upon the history of the system and thegender and occupational ratio of committee members, this paper focuses onhow terrestrial commercial broadcasting stations have managed the council.Surveys were also conducted among these stations in 2016, and the results indicate that the system is not fully regarded as a system of self-regulation amongbroadcasters, although it is generally valued from the point of programmeimprovement.

著者

小川 明 Ogawa Akira オガワ アキラ

出版者

東京家政大学文学部英語英文学科

雑誌

英語英文学研究 (ISSN:13419129)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.55-68, 1995-07

著者

石川 明人

出版者

桃山学院大学

雑誌

桃山学院大学キリスト教論集 (ISSN:0286973X)

巻号頁・発行日

no.50, pp.113-138, 2015-03-23

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Ayako Miura, the Christian novelist, once recalled that in her younger days, she was a militarist teacher. Indeed, the period of her youth spent as an elementary school teacher overlaps with Japan's wartime period. However, when Miura's autobiographical writings are analyzed in detail, it seems more accurate to say that she was not a militarist. This is because she did not consciously support militarism on the basis of sufficient knowledge or opinions about politics and the military during her days as a teacher; rather, she simply complied with and was swept along by the belligerent social atmosphere of the time. Miura's period as a "militarist" teacher can certainly be considered as a dark phase of her life. However, this does not mean that Miura's efforts within the education system of the wartime military state were either malicious or negligent. Conversely, at the time, she strove to accomplish her duties as a teacher in good faith, in the broad sense, with dedication, integrity, and sincerity. That in doing so she consequently became complicit to the evils of the war can only be termed as a lamentable paradox. Though Miura later became an outspoken opponent of war, this opposition was neither based on social scientific knowledge nor grounded in mere humanism; fundamentally, it developed as a result of her Christian faith. Through her wartime experience, Miura had become keenly aware of the fundamental weaknesses, miseries and follies of humanity as well as her own and, in her despair, turned to Christianity. In basing her opposition to war on her Christian faith, Miura failed to consider the classic quandary that religion may also be used to justify war. Nevertheless, her opposition to war is surely worthy of our attention even today.

著者

玉川 明日美

出版者

立教大学文学部英米文学専修

雑誌

立教レヴュー (ISSN:04851269)

巻号頁・発行日

no.48, pp.15-47, 2019-03

著者

早川 明夫

出版者

文教大学

雑誌

教育研究所紀要 (ISSN:09189122)

巻号頁・発行日

no.17, pp.107-113, 2008

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名字の約9割は地名によるものである。したがって、大半の地名が漢字2字であるから、名字も漢字2字が多い、ということになる。では、なぜ地名は漢字2字が圧倒的に多いのか。それは8世紀になって、地方行政区画(国郡里制)の改編にともない、初めに国名、ついでに郡里名を漢字2字の好字に統一したためである。では、なぜ国郡里名(地名)を漢字2字に集約したのか。新説が登場したものの、古代中国の地名のつけ方に倣ったとみるのが、現段階では妥当である。

著者

小西 厚夫 勝村 章 猿川 明 田村 幸雄

出版者

Japan Association for Wind Engineering

雑誌

JWE : 日本風工学研究会誌 : Journal of Wind Engineering (ISSN:09121935)

巻号頁・発行日

no.120, pp.349-352, 2009-07-31

参考文献数

7

被引用文献数

2

著者

高齢者のための健診・予防医療のあり方検討委員会 津下 一代 北村 明彦 德田 治彦 森山 優 吉村 典子 辻川 明孝 小川 郁 吉田 正貴 福井 敏樹

出版者

公益社団法人 日本人間ドック学会

雑誌

人間ドック (Ningen Dock) (ISSN:18801021)

巻号頁・発行日

vol.36, no.5, pp.712-748, 2022 (Released:2022-06-30)

参考文献数

67

著者

早川 明夫

出版者

文教大学

雑誌

教育研究所紀要 = Bulletin of Institute of Educational Research (ISSN:09189122)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.111-119, 2007-12-01

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3代将軍徳川家光によって制度化されたとされる参勤交代のねらいは、大名の経済力・軍事力を抑制・削減して幕府に反抗できないようにするためである、こうした理解が教育現場に相当定着している。しかし、学会においてはこのような見方は一般的ではない。参勤交代が、大名にとって大きな経済的負担となっていたことは事実である。しかし、これは参勤交代の結果であって、この制度が設けられた目的ではない。そこで、先学諸氏の研究成果を踏まえて、現行の小中高の教科書には、参勤交代についてどのように記述されているのかを調べ、参勤交代の授業における留意点を示してみたい。

著者

戸川 明彦

出版者

公益社団法人におい・かおり環境協会

雑誌

におい・かおり環境学会誌 (ISSN:13482904)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.3-9, 2021-01-25 (Released:2021-11-14)

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芳香消臭脱臭剤の変化に与える影響は,大きく「住環境の変化」と,「生活価値の変化」に分けられる.この2つの要素が,時代と共に変化することで,それに伴うように芳香消臭脱臭剤は進化してきている.具体的には,「住環境の変化」では顕在化された悪臭が住空間からなくなったことからの影響,「生活価値の変化」では共働きにより,主婦のライフスタイルが変化したことによる影響があげられる.今後の新たな住環境の変化と生活価値の変化に対応した芳香消臭剤の変化についても予測する.

著者

鈴木 昌治 小川 明宏 高橋 力也 米山 平 小泉 武夫

出版者

公益財団法人 日本醸造協会

雑誌

日本釀造協會雜誌 (ISSN:0369416X)

巻号頁・発行日

vol.79, no.8, pp.575-580, 1984-08-15 (Released:2011-11-04)

参考文献数

21

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紹興酒もろみ及び麦麹より分離した発酵性酵母12株の同定試験を行ない, 形態学的性質および生理学的性質の結果よりSacch. cerevisiaeと同定した。また, これら酵母はメレジトーズの資化性 (-), ビオチン欠培地での増殖 (+), イーストサイジンの抵抗性 (-), カリ欠培地での増殖 (+), 高泡形成能 (-), L.caseiによる凝集性 (+Weak), 対5番抗原活性 (-) であり, 本邦の焼酎酵母に類似していた。本研究の遂行にあたり, 試料の提供とともに有意義な御助言を賜わった鈴木明治博士ならびに懇切なる御指導をいただいた竹田正久博士, 中田久保氏に深謝する.

著者

前川 明日彩 細谷 誠 片岡 ちなつ 新井 雄裕 浅野 和海 森 隆範 野口 勝 神崎 晶 小川 郁

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.62, no.2, pp.150-156, 2019-04-28 (Released:2019-06-01)

参考文献数

6

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要旨: 当院で人工内耳手術を施行し, 定期的な診療を続けている成人人工内耳装用者17名を65歳以上の高齢群と65歳未満の若年群に分け, 手術前後に実施した東大式エゴグラム (Tokyo University Egogram, 以下 TEG) の結果について検討を行った。 さらに, 失聴期間2年未満群と2年以上群での検討も行った。 全症例及び高齢群で, 術後「他者本位・自己抑制的・自己否定的」な傾向が低下した。 若年群では「自由・積極的・自己肯定的」な傾向に上昇する様子がみられた。人工内耳を装用して音を聴取することで, 高齢者はより自律的に, 若年者はより能動的になる傾向があると考えた。 失聴期間別の検討では, 失聴期間2年以上群で, 術後の「他者本位・自己抑制的・自己否定的」な傾向が低下した。音が聴取可能になり活気が出たため, 抑制的な自我状態が軽減したと推察した。高齢者や失聴期間の長い症例においても, 人工内耳導入により自己否定傾向を軽減させる効果があると考えられた。

著者

山下 匡将 早川 明 伊藤 優子 杉山 克己 志水 幸 武田 加代子

出版者

名古屋学院大学総合研究所

雑誌

名古屋学院大学論集 社会科学篇 = THE NAGOYA GAKUIN DAIGAKU RONSHU; Journal of Nagoya Gakuin University; SOCIAL SCIENCES (ISSN:03850048)

巻号頁・発行日

vol.53, no.4, pp.171-185, 2017-03-31

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〔目的〕レジデンシャル・ソーシャルワーク・インディケーターのうち「利用者満足度」の導入が,ワーカーにもたらす影響について検討する。〔方法〕ワーカー2名に,約2か月間にわたって「利用者満足度」を記録してもらい,半構造化面接および質的内容分析の手法を用いて,「語りのヴァリエーション」,「定義」,「概念」,「カテゴリー」をコーディングした。〔結果〕111の語りのヴァリエーション,8つの概念,【インディケーターとの出会い】および【インディケーターへの葛藤と適応】ならびに【インディケーターがもたらした変化】の3つのカテゴリーが構成された。〔考察〕表情や身体状況とは相対的に独立した何らかの利用者満足度を意識的に考える機会を設けることで,ワーカーは意図的・積極的に入居者を気に掛けるようになり,"ケアワーカーとは異なる視点"をより明確にしていく傾向が看取された。

著者

田篭 慶一 中川 法一 生友 尚志 三浦 なみ香 住谷 精洋 都留 貴志 西川 明子 阪本 良太 堀江 淳 増原 建作

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.Cb1131, 2012 (Released:2012-08-10)

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【はじめに、目的】 変形性股関節症患者の多くはDuchenne跛行のような前額面上での体幹の姿勢異常を呈する.この原因については,外転筋力や可動性の低下など股関節機能の問題によるものと考えられてきた.しかし,長期にわたり同じ跛行を繰り返すことにより,股関節のみならず体幹にも問題が生じている可能性がある.本研究では,末期股関節症患者における体幹機能障害を明らかにするため,端坐位での側方傾斜刺激に対する体幹の姿勢制御反応がどのように生じるか,側屈角度の計測により検討したので報告する.【方法】 対象は,末期股関節症患者25名とした(平均年齢59.0±9.5歳).患側と健側を比較するためすべて片側症例とし,健側股関節は正常または臼蓋形成不全で疼痛や運動機能制限のない者とした.また,Cobb角10°以上の側弯がある者,神経疾患等の合併症がある者,測定中に疼痛を訴えた者は対象から除外した. 方法は,まず側方に最大15°傾斜する測定ボード上に端坐位をとり,測定ボードを他動的に約1秒で最大傾斜させた時の体幹側屈角度を計測した.次に水平座面上に端坐位をとり,反対側臀部を高く引き上げて骨盤を側方傾斜させる運動を行い保持した際の体幹側屈角度を計測した.測定は閉眼で行い,足部は接地せず,骨盤は前後傾中間位となるようにした.運動は,まずどのような運動か確認させた後各1回ずつ実施した. 体幹側屈角度を計測するために第7頸椎(C7),第12胸椎(Th12),第5腰椎(L5)の棘突起および左右上後腸骨棘,肩峰にマーカーを貼付し,測定時に被験者の後方より動画撮影した.得られた動画から安静時および動作完了時のフレームを抽出し,画像解析ソフト(ImageJ1.39u,NIH)にて側屈角度を計測した.なお,側屈角度はマーカーC7,Th12,L5がなす角を胸部側屈角度とし,左右上後腸骨棘を結んだ線分に対するTh12とL5を結んだ線分のなす角を腰部側屈角度とした.さらに,左右上後腸骨棘を結んだ線分の傾きを骨盤傾斜角度,左右の肩峰を結んだ線分の傾きを肩峰傾斜角度とした.体幹側屈の方向については運動方向への側屈を+,反対側への側屈を-と定義し,それぞれ安静時からの変化量で表した. 統計処理は,各運動における胸部および腰部の側屈角度,骨盤および肩峰の傾斜角度の平均値を患側と健側で比較した.また胸部と腰部の側屈角度についても比較した.差の検定には対応のあるt検定を用い,有意水準は5%とした.【倫理的配慮、説明と同意】 本研究は当院倫理規定に則り実施した.対象一人ひとりに対し,本研究の趣旨および内容を書面にて十分に説明し,署名をもって同意を得た.【結果】 測定ボードで側方傾斜させた際の体幹側屈角度は,患側が胸部-10.3±5.7°,腰部-6.6±3.3°となり骨盤傾斜は12.4±4.3°,肩峰傾斜は-3.8±6.5°となった.健側では胸部-9.6±4.5°,腰部-7.2±4.1°となり骨盤傾斜は13.6±4.1°,肩峰傾斜は-2.0±5.7°となった.各項目において患側と健側で有意差はみられなかった.また,患側では腰部より胸部の側屈角度が有意に大きく(p<0.05),健側では有意差はみられなかった. 反対側臀部挙上による体幹側屈角度は,患側が胸部-8.4±6.5°,腰部5.1±5.0°となり骨盤傾斜は19.8±5.3°,肩峰傾斜は14.7±7.8°となった.健側は胸部-12.3±5.6°,腰部1.4±4.9°となり骨盤傾斜は23.0±4.9°,肩峰傾斜は12.0±8.3°となった.胸部および腰部の側屈角度,骨盤傾斜角度において患側と健側の間に有意差がみられた(p<0.05).また患側,健側ともに胸部と腰部で差がみられた(p<0.01).【考察】 今回,測定ボードにて他動的に座面を側方に傾斜させた場合の反応として,患側は胸部の側屈が腰部に比べ大きくなった.これは,腰部での立ち直りの不十分さを胸部の側屈で補う様式となっていることを示していると考えられる.この原因としては腰部の可動性低下や筋群の協調性低下などが考えられるが,腰部の側屈角度は健側と差がなかったことから,両側性に腰部側屈可動域制限が生じており,それが今回の結果に影響していると思われた.一方,自動運動として反対側臀部挙上を行った場合の反応については,患側は健側に比べ骨盤傾斜が少なく,腰部の同側への側屈が大きくなった.これは,患側では健側と比べ十分なcounter activityが生じていないことを示していると考えられる.すなわち,可動性のみならず体幹筋群の協調性にも問題がある可能性が示唆された.今回の結果から,片側股関節症患者においては体幹の姿勢制御に関する運動戦略の変容を来していることが明らかとなった.【理学療法学研究としての意義】 変形性股関節症患者の姿勢異常には様々な要因があると考えられるが,股関節機能のみでなく総合的アプローチが必要であり,体幹機能について評価・研究することは重要である.