文献一覧: 金 (著者) - Ceek.jp Altmetrics

野村美明教授退官記念論文集The current Private International Law Act of Korea includes three articles on international jurisdiction. Art. 2 provides for general rules on international jurisdiction. Arts.27 and 28 set down special rules to protect consumers and employees. But, because Art.2 was an abstract clause, the committee which the Ministry of Justice of Korea established in June 2014, stated that it should be replaced by more concrete and individual rules. On May 31, 2016, the Committee proposed an official draft of the amended Private International Law Act, The official draft covers the entire range of General Provisions on International Jurisdiction and included provisions which relate family matters, succession, jurisdiction gracieuse and maritime matters. However, the official draft has not been published. Based on the above facts, this article sets forth the author's Japanese translation and a brief discussion of the key provisions from the draft which the Committee prepared.

2017-01-03 19:53:17
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1 0 0 0 国鉄軽便線の機関車

著者: 金田茂裕著
出版者: 機関車史研究会
巻号頁・発行日: 1987

2017-01-03 02:21:37
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https://ci.nii.ac.jp/ncid/BN03131350

1 0 0 0 韓国少女マンガにおける日本少女マンガの受容 : 初期少女マンガの視覚表現を中心に

著者: 金素媛
出版者: 立命館大学
雑誌: Core ethics : コア・エシックス (ISSN:18800467)
巻号頁・発行日: vol.5, pp.99-110, 2009

2017-01-02 20:21:18
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https://ci.nii.ac.jp/naid/110007077189

1 0 0 0 韓国における日本少女マンガの受容--矢沢あい『NANA』の読者を対象に

著者: 金慈恵
出版者: 九州大学
雑誌: 比較社会文化研究
巻号頁・発行日: no.23, pp.23-35, 2008

2017-01-02 20:21:04
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https://ci.nii.ac.jp/naid/110007028453

1 0 0 0 診療報酬改正前後での外来患者数の動向

著者: 樋口健吾山口寿釜崎敏彦有川康弘金ヶ江光生宮崎潤千葉憲哉
出版者: JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION
雑誌: 日本理学療法学術大会
巻号頁・発行日: vol.2002, pp.832-832, 2003

【はじめに】H14年4月1日より大幅な診療報酬改正が施行され、理学療法の請求項目は、複雑・簡単から個別・集団という個別制から単位制に改正された。そこで今回我々は、当院における診療報酬改正前後の6ヶ月間(4月から9月)の患者動向を調査し、1.改正前後の外来患者数の増減について調査すること、2.診療報酬改正が理学療法業務に及ぼす影響について検討することを目的とした。【対象・方法】2001年、2002年の4月から9月までの6ヶ月間に、当院のリハビリテーション科を受診した全患者を対象とした。方法については、毎日の業務日誌より、2001年をA群、2002年をB群とし、一日の外来患者合計数、月別(4月から9月)、曜日別、天候別(降水の有無)患者数を抽出し、それぞれの項目について比較検討した。尚、土曜日については、勤務時間が異なるため除外した。統計処理については、SPSS Ver.10.0の統計ソフトを用い、対応のないt検定にて有意水準5%未満とした。【結果】年別では合計患者数に有意な差(p<0.05)があり、また、月別では4月から8月までは有意な差(p<0.05)があったが、9月においては有意な差がなかった。曜日別では対応する曜日で有意な差(p<0.05)があり、また、A群では火・水・木曜日それぞれの関連に有意差はなく、B群では火・木及び水・金曜日の関連に有意差はなかった。天候別ではそれぞれに有意な差(p<0.05)があった。また、A、B群共に天候別での有意な差はなかった。【考察】当院における年別、月別、曜日別、天候別での一日当たりの合計患者数は、月別における9月の比較を除いて、すべてA群よりもB群の方が有意に患者数は減少しているという結果が得られた。9月に差が生じなかったのは、2002年10月より老人の医療費負担が1割となることでB群9月の老人患者数が増大したことが考えられ、その他の4月から8月に関しては、当院が総合リハビリテーション承認施設であり、点数が175(簡単)点から250(個別)点へと患者の負担が増大するケースもあり、患者一人当たりの来院回数が減少したことが考えられる。また、曜日別においては、最も患者数が多いのはA、B群共に月曜日で、次いで金曜日、少ないのはA群では火・水・木曜日、B群では火・木曜日であった。これにより、週始めの月曜日と週末の金曜日に患者が集中することが示唆された。また天候別では、雨が降ったからといって患者数が少ないということは否定された。個別制から単位制の導入により、我々理学療法士には、患者数を伸ばすことよりも、一日・一月当たりの法定数を考えた事務作業が重要となってきた。日々の理学療法業務を円滑に行うためには、今後、外来患者の動向を予測することが重要となってきているが、対象が個人レベルであるため、非常に困難だと考えられる。今回の結果より、曜日によって外来患者数は変動することが示唆されたため、効率良い事務管理を行うには、患者を分散させ、予約制の導入を検討する必要性があると思われる。

2016-12-31 06:15:29
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1 0 0 0 周囲歩行者の状態推定により動的環境に柔軟に対処可能な自律移動ロボット

著者: 鈴木正也今井順一金子正秀
出版者: 一般社団法人映像情報メディア学会
雑誌: 映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)
巻号頁・発行日: vol.34, no.10, pp.1-4, 2010-02-27

実生活空間において人間と共存するロボットには,歩行者が存在する動的な環境を認識し,衝突することなく自律移動をする能力が求められる.本論文では,このような動的環境において安全に移動可能なロボットを提案する.ロボットはレーザレンジファインダにより周囲の距離情報を取得し,あらかじめ用意した環境地図と比較することで自己位置推定および歩行者検出を行う.次に,カルマンフィルタにより次時刻における歩行者位置を予測する.また,斥力場の算出に歩行者速度を考慮したポテンシャル場法を用い,ロボットの移動経路を決定する.これにより,ロボットは歩行者の移動方向を認識し,早期に経路変更を行うことが可能となる.実験の結果,提案ロボットが歩行者と衝突することなく目的地まで移動できることを確認した.

2016-12-30 19:46:18
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https://ci.nii.ac.jp/naid/110007581072

1 0 0 0 IR 小学生と留学生の交流活動による異文化理解教育の教育効果に関する一考察

著者: 金城尚美 Kinjo Naomi
出版者: 琉球大学留学生センター
雑誌: 留学生教育 (ISSN:13488368)
巻号頁・発行日: no.7, pp.33-47, 2010-03
被引用文献数: 1

日本人または日本人学生と留学生に教育的な交流の場を提供し,参加者相互の異文化理解を促進する教育実践がさまざまな形で行われているが,その意義と効果を明らかにする実証的な研究の蓄積は少ないことが指摘されている(岩井2006)。そこで本研究では,小学校で行った6年生(32名)と留学生(13人)の交流活動の事前と事後に調査を行い,小学生の留学生に対するイメージの変化と,異文化を受容する態度の変化を調査し検証した。その結果,留学生に対するイメージの変化と異文化受容態度の変化に統計的に有意な差が現れ異文化理解を目的とした教育の効果が示された。また留学生との交流前に手紙の交換,ビデオ・レターの交換,質問交換などの事前のやり取りを通し,小学生が留学生と交流することについて感じている不安を軽減することができ,交流活動がより円滑に進められることがわかった。この結果から,交流会前のやり取りの重要性が示唆された。The purpose of this study is to investigate educational effects of an intercultural exchange program between Japanese elementary school students and university foreign students. Thirty two elementary school students participated in this exchange program. They were asked to answer questionnaires before and after the exchange activities with foreign students. The results show statistically significant differences between the pre-questionnaire and the post-questionnaire. It is found that their initial image toward foreign students has changed to higher levels and their acceptance level of different cultures became higher than before the exchange. These results indicate that an intercultural exchange program contributes to intercultural understanding.

2016-12-29 21:00:24
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https://ci.nii.ac.jp/naid/120002260597

1 0 0 0 IR 沖縄の食にみる米国統治の影響(第2報)沖縄県民の洋風ファ-ストフ-ド利用の実態と意識調査

著者: 金城須美子田原美和 Kinjo Sumiko Tahara Miwa
出版者: 琉球大学教育学部
雑誌: 琉球大学教育学部紀要第一部・第二部 (ISSN:03865738)
巻号頁・発行日: no.47, pp.181-189, 1995-10

米国統治時代、沖縄に導入された洋風(米国系)ファーストフードが、沖縄県民の食生活にどの様に受け入れられているのか、その利用状況と意識調査を行った。調査対象は琉球大学学生と社会人(沖縄銀行行員)である。その結果は次の通りであった。1.琉球大学学生の県内出身学生は県外学生に比較して洋風ファーストフードの利用頻度は高く、外食産業(飲食店)の中で最も多く利用している。利用回数は、月に2回以上と答えた者が県内学生は76.8%で県外学生の52.2%に比べて多い。2.洋風ファーストフードの嗜好性については、県内・県外学生で大差はないが、ビックマック、モスバーガー、ピザ、タコスなどは県内学生に好まれている。3.洋風ファーストフードを利用することについて、琉球大学学生は肯定的な意識があり、今後も取り入れたいとする者が約60%あった。4.社会人の洋風ファーストフードの利用頻度は若い年代ほど高いが、50代以上の年代でも月1回以上利用している者が約50%であった。また、今後も食生活に取り入れたいと回答した者が、どの年代も54%以上あり、利用することに肯定的な意識をもっている。5.米国資本のA&Wが導入されて30年を経た現在、洋風ファーストフードは手軽な食事、あるいは間食・主菜に利用され、沖縄の食生活スタイルに定着している。これは米国統治によって、県民がアメリカ型食生活を直に体験し、それを受け入れたことが大きく影響していると考える。