著者

齊藤 邦行 磯部 祥子 黒田 俊郎

出版者

日本作物学会

雑誌

日本作物學會紀事 (ISSN:00111848)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.85-90, 1998-03-05

被引用文献数

6

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ダイズ収量成立過程を解析するには, 花器の分化と発育過程を明確にする必要がある.花房の着生位置に着目した場合, 今までの分類は煩雑で, 多くの労力を要する.光学顕微鏡による観察結果に基づいて, 花器の分化・発育ステージを, 花芽分化前(I期), 花芽分化期(II期), 萼分化期(III期), 花弁分化期(IV期), 雄ずい分化期(V期), 雌ずい分化期(VI期), 胚珠・葯分化期(VII期), 花粉・胚嚢形成期(VIII期), 開花期(IX期), の9期に分類した.特定の節に着目すると, 花芽は低次位から高次位へ花房次位の序列に従って分化した.個体内では2次の花芽が最も早く分化したが, III期以降は0, 1次の花器の発育が最も速く進行した.低次位の花芽は分化後急速に発育したのに対し, 高次位の花芽では分化後の発育はゆっくりと進行した.0, 1, 2, 3次の花芽は開花始前までに分化し, 4, 5次の花芽は開花始後に分化した.また, 0, 1次の花芽の分化・発育は全ての着生位置で開花始前の短期間に集中して行われたのに対し, 2次以上の花芽では開花始前後の長期間に及んだ.従って, 低次位の花蕾数は開花始前に, 高次位の花蕾数は開花始後に決定することが推察された.出葉日と花器の分化・発育との対応関係をみると, 主茎第4, 7節は出葉後に花芽が分化したのに対し, 10節以上は花芽分化が出葉より早くおこり, 花芽の分化は栄養生長とは無関係に, 各節でほぼ一斉に開始されることがわかった.

著者

水越 文和 出島 健司 竹中 洋 齊藤 憲治 河田 了 高木 伸夫 安田 範夫 村上 泰 松岡 秀樹 日向 美知 立本 圭吾 任 書熹 大島 渉 寺薗 富朗 日向 誠 松本 真吏子 竹上 永佑 土井 玲子 三牧 三郎 西嶋 信雄 牛島 千久 伊達 敬一 園田 隆朗 大槻 晃直 木村 隆保 八木 正人 中井 茂 昌子 均 豊田 健司

出版者

耳鼻咽喉科臨床学会

雑誌

耳鼻咽喉科臨床. 補冊 = Practica otologica. Suppl. (ISSN:09121870)

巻号頁・発行日

vol.76, pp.56-66, 1995-03-20

被引用文献数

6 2

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The effect of Oxatomide in the initial treatment of Japanese cedar pollinosis was examined in 11facilities in Kyoto prefecture. This study examined the most appropriate starting time and period of administration for the highest effect of the initial treatment. The following results were confirmed by administre ring Oxatomide during the initial treatment for Japanese cedar pollinosis on 1991.<BR>The effect of Oxatomide was obtained after administering for one week or more, including the highest effect after two weeks for sneezing and three weeks for nasal discharge. However, no effect on sniffling. These results suggest that two to three weeks is the best administration period for Oxatomide in the treatment of Japanese cedar pollinosis.<BR>In addition, a close relation between pollen information facilities and practical medicine in the region, is necessary for the initial treatment of pollinosis.

著者

古在 由秀 黒田 和明 藤本 眞克 坪野 公夫 中村 卓史 神田 展行 齊藤 芳男

出版者

国立天文台

雑誌

創成的基礎研究費

巻号頁・発行日

1995

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人類がまだ果たしていない重力波検出を実現して「重力波天文学」を創成するためには、巨大なレーザー干渉計を長時間安定にかつ超高感度で動かす技術を開発する必要がある。本研究では基線長300mの高感度レーザー干渉計(TAMA300)を開発・製作し観測運転を試み、(1)世界の同様な干渉計計画に先駆けてTAMA300の運転開始(1999年夏)、(2)世界最高感度の更新(2000年夏)、(3)50日間で1000時間以上の観測データ取得(2001年夏)、(4)リサイクリング動作の成功(2002年1月)など、着々と感度と安定度を向上させ、重力波観測装置としての成熟を示す成果を挙げた。さらに干渉計の建設過程で行われた要素技術の開発研究でも、(5)単一周波数連続10W発振の高出力・超高安定レーザー実現、(6)広い面で均一で低損失な超高性能ミラーの評価法の確立とミラーの実現、(7)リサイクリングを適用した干渉計の新しい制御方式の発明と実験的証明、(8)位相変調光を透過する光共振器での付加雑音の原因究明と抑制、(9)波面検出法による長基線光共振器の光軸制御の実現、(10)光共振器の基線長の絶対値計測法の考案・実測と地球物理学への応用可能性示唆、(11)プロトタイプ干渉計を用いたリサイクリング動作の世界初の実証など、世界初や世界最高レベルの独創的で発展性のある成果がいくつも生まれた。本研究をさらに発展させるべく平成14年度より特定領域研究(重力波の新展開)が始まり、TAMA300のさらなる感度と安定度向上を図りながら、外国で動き出す巨大レーザー干渉計との同時観測によって銀河系周辺で発生する重力波の探査観測を行う計画である。

著者

齊藤 知範

出版者

東京大学大学院教育学研究科付属学校臨床総合教育研究センター

雑誌

学校臨床研究

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.38-48, 2000-03-31

著者

齊藤 直

出版者

早稲田商学同攻会

雑誌

早稲田商学 (ISSN:03873404)

巻号頁・発行日

vol.416, pp.71-103, 2008-06

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論文

著者

森屋 一雄 角 典子 中尾 昌弘 山崎 貢 齊藤 眞 伊藤 健一郎

出版者

日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 : 日本伝染病学会機関誌 : the journal of the Japanese Association for Infectious Diseases (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.74, no.2, pp.134-142, 2000-02-20

被引用文献数

6

著者

齊藤 豊

出版者

大妻女子大学

雑誌

人間関係学研究 : 大妻女子大学人間関係学部紀要 (ISSN:1345496X)

巻号頁・発行日

no.14, pp.207-218, 2012

著者

齊藤 豊

出版者

LEC東京リーガルマインド大学

雑誌

社会科学論集 (ISSN:18837433)

巻号頁・発行日

no.1, pp.73-88, 2009-03

著者

齊藤 進 加藤 雅啓 坂本 知子

出版者

八戸工業高等専門学校

雑誌

八戸工業高等専門学校紀要 (ISSN:03854124)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.49-57, 2002-12-20

著者

齊藤 泰雄 上野 友稔 立石 亜紀子 長谷川 敦史

出版者

社団法人情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.63, no.11, 2013-11-01

著者

米林 順平 高松 昇三 齊藤 一幸 高橋 応明 伊藤 公一

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B, 通信 (ISSN:13444697)

巻号頁・発行日

vol.94, no.2, pp.297-299, 2011-02-01

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筆者らは,呼吸検出用ドップラーレーダの性能を評価するため,人体の腹部運動を模擬したダイナミックファントムを開発した.また,ダイナミックファントムと人体の測定によって得られる出力波形を比較することで,ダイナミックファントムの妥当性を示した.

著者

清藤 秀理 米田 国三郎 甫喜本 司 齊藤 誠一

出版者

北海道大学大学院水産科学研究科 = GRADUATE SCHOOL OF FISHERIES SCIENCES, HOKKAIDO UNIVERSITY

雑誌

北海道大学水産科学研究彙報 (ISSN:13461842)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.139-144, 2001-12

著者

中井 英雄 齊藤 愼

出版者

近畿大学経済学会

雑誌

生駒経済論叢 (ISSN:13488686)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.27-95, 2011-07

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カナダ10州の名称は, NL:ニューファンドランド・アンド・ラブラドル州, PE:プリンス・エドワード・アイランド州, NS:ノヴァ・スコシア州, NB:ニュー・ブランズウィック州, QE:ケベック州, ON:オンタリオ州, MB:マニトバ州, SK:サスカチュワン州, AB:アルバータ州, BC:ブリティッシュ・コロンビア州で, ドル表示はカナダ・ドルである。[目次] I.「補完的」制度論アプローチ, II.2007年度の平衡交付金改革: 基礎資料から見た制度変化 1.カナダ連邦・州間財政調整法および規則と沖合協定 (1)財政調整法と規則の特徴, (2)平衡交付金の本則, (3)沖合協定による旧制度の選択, (4)連邦・州間財政調整規則 2.平衡交付金と沖合相殺交付金の予算・決算の推移 (1)平衡交付金総額の推移, (2)平衡交付金の州間配分の変化, (3)NSとNL州の沖合相殺交付金 3.平衡交付金の算定方法: 2011年度『算定資料』 (1)3年加重平均の財政力, (2)天然資源50%とゼロ算入の最大交付金[選択I] (3)財政力キャップ: 平衡化後財政力の交付州平均[選択II], (4)平衡交付金の総額調整[選択III], (5)NS州の沖合相殺交付金, III.収入確保インセンティブによる2009年度の政策誘導効果 I.算定方法のモデル化: (1)本則方式と旧制度方式 (1)2004年度交付8州の「旧定式配分」から一部「総額配分」へ (2)2005年度交付8州の「総額配分の(3) 中間方式」: 交付金シェアと(2)財政力方式の平均 (3)2007年度交付7州の「新定式配分07」: 不交付州の最低財政力キャップ (4)2011年度交付6州の「新定式配分09」: 平衡化後財政力の交付州平均キャップ, 2. 5税目統合による制度変化と基礎データの連続性 (1)平衡化対象収入の5税目統合, (2)1人当たり標準税収のパネル分析, 3.天然資源の収入確保インセンティブによる政策誘導効果 (1)SK州の天然資源50%算入によるインセンティブ効果, (2)NL州の沖合協定によるインセンティブ効果 (3)1人当たり財政力の順位に関する政策誘導効果のタイムラグ IV.政策誘導効果のタイムラグと制度の頑健性 1.平衡交付金の移行期間と制度の連続性 2.制度変化と政策誘導効果のタイムラグ 3.天然資源収入のインセンティブ効果と制度の頑健性 [補論I.1] 2004年度「旧定式配分」: 交付金シェア方式と2月推計の保障 [補論I.2] 2005~06年度「総額配分の(3)中間方式」: 交付金シェアと(2)財政力方式の平均 [補論I.3] 2007~08年度「新定式配分07」: キャップ後交付金の選択 [補論I.4] 2009~10年度「新定式配分09」: 「純財政便益」対「財政力キャップ」[補論II.1] 5税目の平衡化対象収入: R表 [補論II.2] 5税目の全国平均税率と標準税収(代表的税制): C表[概要] 「補完的」制度論アプローチは第1に, 連邦・州間財政調整法の条項に着目することによって, 2007年度平衡交付金の改革(新定式配分07)を「制度変化」として確認できるだけでなく, その分析で沖合相殺交付金を対象範囲に加えることを要請する。第2に, 33税目を5税目にする改定は, 各州各税目のパネルデータ分析によって, 5税目への統合であることが確かめられた。第3に, 人口の3割を占めるオンタリオは交付州になったが, サスカチュアンとNL州は, それぞれ天然資源50%算入と沖合相殺交付金で, 2007年度から収入を伸ばし, 08年度に不交付州になった。改革がそれらの州に与えた収入確保のインセンティブ効果は, 2年タイムラグで3年加重平均の1人当たり財政力の順位を変える「政策誘導効果」に反映された。また, 「新定式配分09」では, 交付州になったオンタリオが将来, 不交付州になっても, 自動的に対応できる制度の頑健性も確保された。 [Abstract] Firstly, the amended sections of the federal-provincial fiscal arrangements act of 2007 and 2009 not only make sure of the institutional change of Canadian Equalization program reported by this article, but also require the research on the additional offset payments to Nova Scotia and Newfoundland and Labrador as well as the Equalization payments. Secondly, in the new Formula 2007, the payments are based on a two year lag of the three-year weighted moving average of provincial fiscal capacity which is measured using five tax bases. It was verified by the panel data of ten provinces for three years that the thirty three tax bases used in the previous Formula were just transformed into the five tax bases in the new Formula 2007. Therefore, the structural changes from receiving provinces to non-receiving provinces of Saskatchewan and Newfoundland and Labrador from 2008-09 respectively depend on their revenue raising performance by excluding 50% of the natural resource revenues in determining each province's fiscal capacity and by receiving the additional offset payments. Thirdly, even if Ontario, one of receiving province from 2009-10 changes to non-receiving province in future, the amendment act of 2009 will be able to cope with the structural change by using the fiscal capacity of the lowest non-receiving province in the Formula 2007 as a capping measure, in place of the average post-Equalization fiscal capacity of those receiving provinces in the Formula 2009.

著者

齊藤翔一郎 亀岡 弘和 小野 順貴 嵯峨山 茂樹

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告音楽情報科学(MUS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2006, no.90, pp.85-92, 2006-08-08

被引用文献数

1

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本稿では 音楽音響信号の多重ピッチ推定を行う手法であるSpecmurt分析をMAP推定の観点から定式化し 事後確率を最大化することによって基本周波数分布と共通調波構造パターンを求めるアルゴリズムについて述べる.我々はこれまでに非線型写像を用いて基本周波数分布に関する先験情報を利用しつつ共通調波構造パターンを推定する手法を提案してきた. この手法は直感的には理解がしやすいが アルゴリズムが何を目的関数としているかなどの見通しが立ちにくく アルゴリズムの収束も保障されなかった. そこで我々はSpecmurt分析における多重ピッチ推定を事後確率を最大化する推定として定式化し直し 今までの反復推定に新たな解釈を加えるとともに そこで明らかになった問題を踏まえ事後確率を最大化するような新たなアルゴリズムを提案する.評価実験によって平均で64.11%のMIDI変換正解率を得た.This paper describes a iterative algorithm for estimating a fundamental frequency distibution and a harmonic structure pattern by reformulating Specmurt analysis form a standpoint of maximum a posteriori probability. We have proposed specmurt Analysis which calculate the fundamental frequency distribution of multi-pitch music signals by iterative estimation algorithm using non-linear mapping function based on prior information. This iterative algorithm is easy to understand, but it is not obvious what the algorithm considers as an objective function, and the convergence is not ensured. Therefore, we make a explanation of the algorithm from the standpoint of maximum a posteriori probability, and propose a new algorithm based on MAP estimation. Evaluation result shows an avarage 64.11% accuracy of WAV to MIDI conversion.

著者

寺田 信人 上田 雅行 齊藤 寛

出版者

一般社団法人 スマートプロセス学会 (旧高温学会)

雑誌

スマートプロセス学会誌 (ISSN:2186702X)

巻号頁・発行日

vol.1, no.3, pp.133-137, 2012-05-20 (Released:2013-01-25)

参考文献数

15

被引用文献数

1

著者

森野 博章 グエン ホアイソン 相田 仁 齊藤 忠夫

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会ソサイエティ大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2001, no.2, 2001-08-29

著者

森野 博章 ホアイソン グエン 相田 仁 齊藤 忠夫

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. IN, 情報ネットワーク (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.101, no.289, pp.37-42, 2001-09-07

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1〜10テラビット/秒の容量をもつ将来の大容量ルータのためのスイッチファブリックの実現方法として、多段接続網により数千ポートの入出力ポート対を扱う手法が考えられる。しかし従来の多段接続網方式の多くは固定長パケットスイッチングを対象として提案されており、回路設計を含めたIPパケットスイッチングへの最適化の検討はほとんど行われていない。筆者らは、IPパケットのための多段接続スイッチとして再ルーティングと最短経路ルーティングの原理に基づくリングシャッフルパターンスイッチを提案しているが、本稿では、本方式の回路構成方式の検討を行う。提案方式についてシミュレーションによる評価および回路設計を行い、この結果をもとに、64×64のサイズのスイッチをLSIに納めLSIを多段接続して4000ポート程度を扱うスイッチファブリックを実現する見通しについて示す。

著者

吉川 慧子 齊藤 翼 石渡 恵美子 長谷川 秀彦

出版者

「図書館情報メディア研究」編集委員会

雑誌

図書館情報メディア研究 (ISSN:13487884)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.23-46, 2013-09-30

著者

齊藤 準

出版者

日本蚕糸学会

雑誌

蚕糸・昆虫バイオテック = Sanshi-konchu biotec (ISSN:18810551)

巻号頁・発行日

vol.79, no.3, pp.153-158, 2011-12-01

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チョウ目幼虫で共通してみられる色彩的特徴の一つは,緑色の体色が多いということである。アオムシなどという呼び方もあるように,彼らの多くはなぜか緑色をしている。幼虫は主に植物の葉を食べて成長することから,緑色は彼らの生息環境の中で保護色として天敵から逃れるために役立つものと考えられる。では,緑色の色彩発現はどのようなメカニズムによっておこるのか? 本稿では,大型絹糸昆虫の野蚕類でみられる緑色発現に重要な役割をはたす青色色素のピリンとその結合タンパク質の性質と生理機能について紹介する。

著者

村山 優子 齊藤 義仰 西岡 大 佐藤 英彦 向井 未来

雑誌

研究報告セキュリティ心理学とトラスト(SPT)

巻号頁・発行日

vol.2013-SPT-5, no.19, pp.1-7, 2013-05-09

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本予稿では,本研究では,災害発生直後から必要な当事者間の意思疎通である緊急時のクライシスコミュニケーションを災害コミュニケーションと呼び,関連する研究課題を 4 件紹介する.災害から 4 ヵ月後に,被災者が避難所から移動した仮設住宅では,未だに立地条件の悪さから不便な生活が続いている.今回,無人の商店システムを運用した結果を報告する.また,復旧時には,情報の提供や取得に通信環境が整わない間,twitter が活用された.しかし,誤報も多く,その解決のために,何故,人は,他人のツイート・メッセージを転送 (リツイート) するかを調査したので,報告する.また,復興状況を逐次確認できる定点観測のシステム,復興ウォッチャーについて報告する.さらに,津波の脅威を後世に伝えるための試みの,オンライン津波資料館の研究課題を述べる.以上,実践的な災害コミュニケーション支援の研究課題を紹介する.