著者
田代 裕子 齊藤 剛
出版者
画像電子学会
雑誌
画像電子学会誌 (ISSN:02859831)
巻号頁・発行日
vol.39, no.5, pp.725-732, 2010-09-25
著者
齊藤 伸
出版者
東北大学
雑誌
若手研究(A)
巻号頁・発行日
2005

数10μm〜サブμmにパターン化された磁性材料では試料内各場所での磁気特性がその性能を左右することから、パターン試料内部の磁区構造観察に対する需要が高まっている。そこで本課題ではこれまでに確立した白色光の高倍率磁区構造観察技術を発展・応用し、ピコ秒オーダーの磁化過程を一括して観察できる高倍率高時間分解能縦カー効果顕微鏡を実現することにある。2年目に当たる平成18年度はレーザ光を光源として用いることにより(高時間分解能観察)、磁化ベクトル方向の検出が可能な磁区観察顕微鏡を作製することを目標として研究を行った。磁化方向の特定のためには、対物レンズ入射瞳の直交方向の辺縁部に微小スポットの入射光を落斜させて、各軸方向の磁化ベクトル成分に比例したコントラストを付すことが有効である。各落斜光軸からのプローブ光の入射タイミングをズラしながら試料を照明し、照明のタイミングと同期をとってCCDカメラのシャッタを切ることにより(時分割法)、磁界掃引時の磁化ベクトル履歴動画像の撮影に成功した。さらに得られたベクトル履歴動画像に対して、色合いの割付、局所領域の輝度ヒステリシスループ(磁界引加方向、直交方向)の抽出も可能であることを確認した。尚、本研究の成果は、2006年10月16日に同学会の広報部による技術情報サービス第28号が学会員向けに配信された。28.01 カー効果を利用した局所的磁化ベクトル測定の試み(抜粋)学術講演会にて、東北大学斉藤らのグループから薄膜試料の局所における磁化ベクトルを定量的に計測できるカー効果顕微鏡が提案された。新しい計測方法へ発展するものと期待される。http://www.wdc-jp.com/msj/information/061016/061016_01.html
著者
齊藤 真也
出版者
静岡県立大学
雑誌
挑戦的萌芽研究
巻号頁・発行日
2013-04-01

我々は皮膚血管では電位依存性Caに対する依存度が他の血管よりも低いため、温度低下に対する耐性が高く、収縮が維持されることを見出した。一方神経損傷モデルラットでは交感神経の損傷に伴い、細胞内Ca排出が減った結果血管の収縮応答性が亢進し、少ない刺激で大きく収縮することが明らかとなった。これらのことを合わせて考えると、神経損傷モデル動物の皮膚血管では弱い収縮刺激を受けて、すでに血管が収縮している状態にあることが示唆された。そこで、血管を拡張させる薬を投与したところ、血流が回復するとともに、痛みに対する感受性が下がった。以上のことから血管を拡張させることが神経因性疼痛治療になりうることを見出した。
著者
溝井 裕一 細川 裕史 齊藤 公輔 浜本 隆志 森 貴史 北川 千香子
出版者
関西大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2013-04-01

我々は、ナチスによる集合的記憶の乱用の問題について調査を実施した。その結果、ナチスが過去の「アーリア人の遺産」に由来する要素を、建築、祝祭、演説などに織り込み、これによってドイツ人のアイデンティティを変化させ、彼らに人種主義的かつ優生学的な思想を植え付けようとしたことが明らかとなった。ナチスが実施した絶滅動物の復元も、「過去の想起」に関連するものであった。我々はまた、戦後の大衆文化における「集合的記憶におけるナチスのイメージ」も研究対象とした。そして、ナチスのイメージは現実というよりも我々の期待を反映したものにすぎず、世代交代や社会環境の変化に合わせて変質していくものであることを解明した。
著者
佐藤 美由紀 芳賀 博 齊藤 恭平
出版者
人間総合科学大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

本研究の目的は、札幌市に近接する地区においてアクションリサーチにより実施した高齢者の地域社会における役割の見直しに基づくヘルスプロモーションプログラムのプロセス評価及び長期的効果を量的と質的方法により検証することである。当初、住民は義務的参加であったが、危機感の高まり、課題の共有、相互作用の高まり、住民間の確執を乗り越えるなどの経過を経て、主体的に地域活動を創出し参加するに至った。介入地区は対照地区よりもボランティア活動(p=0.047)と近隣のコミュニケーション(p=0.057)が活発になった。住民や行政等のインタビューにおいても地域のつながりの深まり、社会参加の促進が効果として挙げられた。
著者
齊藤 壽彦
出版者
慶應義塾大学出版会
雑誌
三田商学研究 (ISSN:0544571X)
巻号頁・発行日
vol.49, no.6, pp.51-75, 2007-01

赤川元章教授退任記念号債券の発行による資金調達・債券への投資という資金運用は,支払約束を信頼した取引である。したがってそれは信用という取引の一形態であるということができる。とはいえ,債券発行・債券投資の信用的性格は,銀行信用,すなわち銀行の預金業務・貸出業務とは形態的差異がある。債券発行・債券投資は売買取引を通じて行われ,価格変動リスクを伴う。このような点においてそれは信用と異なる性格を有するのであり,償還期日前の債券の売買取引が貸付・返済取引に見せかけられるという点において,それは株式投資と同じく擬制信用的性格を有するのである。本論文はこれらのことについて詳しく論述している。
著者
齊藤伸行
雑誌
日救急医会関東誌
巻号頁・発行日
vol.24, pp.242-243, 2003
被引用文献数
1
著者
上野 広行 横田 久司 石井 康一郎 秋山 薫 内田 悠太 齊藤 伸治 名古屋 俊士
出版者
公益社団法人 大気環境学会
雑誌
大気環境学会誌 (ISSN:13414178)
巻号頁・発行日
vol.47, no.6, pp.241-251, 2012-11-10 (Released:2013-03-12)
参考文献数
48
被引用文献数
2

加熱脱着GC/MS 装置を用いて、PM2.5 中のジカルボン酸、フタル酸、レボグルコサンを誘導体化して分析する迅速かつ簡便な手法を検討した。誘導体化条件を検討した結果、最適な条件として、温度320 ℃、ヘリウム流量20 mL/min、反応時間10 min、BSTFA+TMCS(99:1)とピリジンの混合比9:1、誘導体化試薬添加量10μLが得られた。添加回収試験の結果、過大な試料を用いると誘導体化成分のピーク形状が悪くなるため、試料量を制限する必要があった。非極性成分であるn-アルカン、17α(H), 21β(H)-ホパン、PAHs については、感度の点から試料量を多くする必要があり、極性成分との同時分析は困難であったものの、同じシステムで分析可能であった。この手法を東京都内の環境試料に適用して分析した結果、夏季と冬季では有機成分組成が大きく異なること、n-アルカンの濃度パターンは複数の発生源の影響を受けていることなどが示唆され、本手法は有機成分の発生源寄与等の検討に有効と考えられた。
著者
齊藤 有紀 石田 貴士 関嶋 政和 秋山 泰
雑誌
研究報告バイオ情報学(BIO)
巻号頁・発行日
vol.2013-BIO-34, no.15, pp.1-6, 2013-06-20

近年,薬剤開発に必要な時間や費用が増大しており,薬剤開発の期間短縮や費用削減が求められている.そのための手法としてコンピュータ上でのシミュレーションを用いて,ターゲットとなるタンパク質を阻害する薬物の構造を設計する手法が注目を浴びている.一方で,薬物として使用する化合物は,体内で代謝・排泄されなければならないという条件がある.この条件を満たす薬物の選定のために行われるのが薬物クリアランス経路予測である.そこで我々は,コンピュータ上で行われるシミュレーションのひとつである,タンパク質と化合物のドッキング計算による結合自由エネルギー計算を,薬物クリアランス経路の予測に応用し,これまで我々が開発してきたクリアランス経路予測システムの精度改善を行った.
著者
柏原 昭博 齊藤 圭祐 長谷川 忍
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. ET, 教育工学 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.111, no.141, pp.23-28, 2011-07-09
参考文献数
11
被引用文献数
2

プレゼンテーションドキュメントの作成では,伝えたい内容に関して「何を・どのような順序で」提示するかを表すドキュメントの意味的構造を構成することが重要である.本稿では,大学などの研究グループにおける研究プレゼンテーションを対象として,グループ内に蓄積されたドキュメント群に共通する典型的な意味的構造(プレゼンテーションスキーマ)を手本に,ドキュメントを『書く』・『読む』・『聴く』という文脈で意味的構造を作らせ,ドキュメント作成スキルの向上を図る枠組みについて述べる.本枠組みの特徴は,認知的徒弟制の考え方に基づいてシステマティックなスキルアップを図る点にある.
著者
塩見 淳 岩間 康夫 橋田 久 高山 佳奈子 安田 拓人 齊藤 彰子 古川 伸彦 中森 喜彦
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2013-04-01

人の死亡・傷害などの結果が発生する事態となっているにもかかわらず、これに気がつかずに救助を行わず、結果を発生させた者は、どの範囲で刑事責任を負うのかについて、また、そのような者が複数存在する場合、誰が責任を負うのかについて考えた。当該の者が結果を予見し回避できたか(注意義務の存在)を検討し、次に結果を回避する地位や権限を有していた者(作為義務の存在)を選び出すこと、その選び出しは特定の者に一定の行為をせよと強制することになるので、十分な根拠づけを必要とすること、情報の開示を怠ることを処罰する特別法の創設も考えられることを明らかにした。
著者
深見 友紀子 齊藤 忠彦 黒田 卓
出版者
富山大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2001

本研究は、平成11〜12年度科学研究費助成金「パソコン、ネットワークによる音楽活動支援システムの構築」、平成12年度文部科学省Web学習コンテンツ開発事業などの研究の延長線として、すべての教室がブロードバンドに接続された際のモデルとなるウェブサイト『音楽室』の運営と改良、検証実践の実施と、その発展的ポータルサイトの構築を目的としている.2年間で実施したことは以下の通りである。1.ウェブサイト「音楽室」『オンライン音楽室』の実験授業の実施(富山市蜷川小学校 東京都世田谷区上北沢小学校、等) 2.同「音楽室」の調査(活用状況の把握、掲示板の運営補佐) 3.同「音楽室」の教育効果の実証(より効率的な授業展開の実現、教材作成にかかる歓員の負担の軽減、音楽の基礎基本の効率的な習得、音楽への興味関心の向上、メディア活用能力の育成、等)、問題点や今後の課題の抽出(技術面の課題と内容面の課題)、4.同「音楽室」を補完する音楽科担当教員のためのポータルサイト『音楽教育ドットコム』の開設(サイトナビゲーション、音楽の授業に役立つウェブサイト一覧、掲示板、コラムコーナーの作成) 5.同サイトの管理・運営 6.音楽科担当教員に対して、コンピュータ・ネットワークリテラシーに関するアンケートの実施 7.韓国の音楽教育用コンテンツの視察研究成果は、以下に挙げた論文等に記載した他、第17回日本教育工学会全国大会(2001)、第18回日本教育工学会全国大会(2002)、日木音楽教育学会第32回全国大会(2001)等で口頭発表した。また「音楽×ネットワークで大活躍!」(仮題、2003)にて一般に公開する予定である。