1 0 0 0 OA 強レーザー場中における原子・分子再散乱電子の運動量分布及び応用の理論研究
1 0 0 0 OA タイ国ワット・ラジャシッダラム寺院他所蔵写本に基づく蔵外仏典の研究
タイ国ワット・ラジャシッダラム寺院所蔵のパンニャーサ・ジャータカ写本の分析を行い、そのうちの3話について写本に基づいてテキストを作成し、和訳を行った。内容面についての研究成果は2011年6月に開かれた国際佛教学会で発表した。また、同寺院の仏伝を描いた壁画とタイの蔵外仏伝文学作品『パタマサンボーディ』を主たる比較資料として、オックスフォード大学ボードリアン図書館所蔵の装飾仏教写本の挿絵(仏伝部分)について研究した。この成果については同図書館より2013年春に同図書館より刊行される予定の書籍によって公表される。上のパンニャーサ・ジャータカのテキスト研究を含むそれ以外の研究成果は、研究成果報告冊子にまとめた。
1 0 0 0 家族縮小期における生活財の管理に関する研究
子どもの出産や成長の段階で入手される子ども専用生活財や子供室は、子どもの独立後には主たる目的を失う。家族縮小期の生活財と住空間のあり方に影響の大である子ども専用生活財や子供室は、子ども独立後にはどのように考えていったらよいのかについて1,集合住宅及び戸建て住宅居住者を対象としたアンケート調査、2,戸建て住宅居住者を対象とした聞き取り調査、3,住宅情報誌編集長、及び木材の製材及び加工業者などによる聞き取り調査を行った。1.集合住宅及び戸建て住宅居住者に対するアンケート調査集合住宅では、子ども独立後には、学習机と椅子は処分、オーディオやテレビは子ども自身の住まいに持参、節句人形は収納空間に収納、冷暖房機器、本棚やシングルベッドは他の家族が使用しており、元子供室にそのまま置かれている家具は少ない。子供用生活財は、子ども独立後には現住宅内で家族が活用したいと考えている。一方、子供室は、子ども独立後もそのままにされている。戸建て住宅では、子供用生活財は、元子供室にそのままの状態が多い。2.戸建て住宅居住者への聞き取り調査元子供室は、夫や妻の専用室、また下の子の居室に用いられることもあるが、そのままの状態である。子ども用生活財も使われないまま室内に置かれている。床面を占める家具ばかりでなく、衣類や学用品などについても課題が多い。3.企業への聞き取り調査住宅情報誌編集長からは、子ども独立独立後には、現在の住宅に住み続けるのではなく,住み替えの希望が都市部でみられる。木材の製材及び加工業者からは、木廃材をパーティクルボードにし、これからユニットボックスやサイズオーダーデスクに製品化し、使用後は製造会社に返却でき、それを更に新たなパーティクルボードに蘇らせるリサイクル保証付きの家具が試みられ冠家具そのものとして使用できない場合にも再生の方法があることが明らかになった。
1 0 0 0 カタスロフィック・リスクに対する環境政策の動学的分析
カタストロフィーは起きる確率は非常に低いが一度起きると経済的損失は莫大となる。本研究は、そのようなリスクが存在する状況下での政策分析を可能とする理論的枠組みを探ることが目的である。経済学では一般的に、リスクあるいは不確実性のもとでの意思決定について、リスク回避度一定の効用関数と期待効用理論が用いられる。しかし、1970年代に期待効用理論に整合的な確率変数の分布制約について議論され、その後その制約のもとで分析されてきた。それに対して最近のカタストロフィック・リスクのもとでの環境政策の研究において、期待値が発散する(つまり期待値の無くなる)状況を避けるために、損害の確率分布にその裾部を狭めるような仮定を置く分析の有効性について議論されている。本研究は裾野の広い確率分布に対して期待効用分析可能な効用関数の特性に着目した。環境政策に関する本研究の成果として、昨年度にワーキング・ペーパーのかたちで公表した"Expected utility and catastrophic risk in a stochastic economy-climate model"は、さらに改訂を行い"Weitzman Meets Nordhaus : Expected Utility and Catastrophic Riskina Stochastic Economy-Climate Model"として海外の専門誌に投稿中である。同様に昨年度公表した"Burr Utility"は効用関数の特性を詳細に分析している。絶対的リスク回避度は消費に関して減少し、相対的リスク回避度は増加するが有限であるPareto utilityが、どのような確率分布関数に対しても期待効用分析が可能であることが示されている。論文表題を改めた"Paret-Utility"は、査読付きの国際的な学術誌に掲載が予定されている。
1 0 0 0 OA 身体感覚能力の向上を目指した「なわとび連鎖交互回しとび」のデジタル教材開発
本研究では,体育授業における運動感覚能力の向上を目指した,なわとび運動の「連鎖交互回しとび」のデジタル教材を開発した。本教材は,次のように作成された。「連鎖交互回しとび」の多様な運動形態をモルフォロギー的な発生分析によって分類し,体系化した。「連鎖交互回しとび」の基本形態習得における学習つまずき事例を動感分析し,「できる」動感を誘う運動アナロゴンを構想した。本教材を用いて小中高校の体育授業を実践した結果,運動の得意でない生徒たちも,自分と相手の動きに気づき,動感内容を伝え合うなどの積極的な学習活動が認められた。
1 0 0 0 OA マンゴー果実の成熟、貯蔵性に関連するエチレン生合成および情報伝達の分子生物学的研究
1 0 0 0 OA 大学教養教育におけるESDとしての地域活性化ワークショップの展開
1 0 0 0 OA 知的財産法における競争政策的思考の現代的意義と市場の展開
本研究の目的は知的財産法を競争政策との関連で分析・検討するというものである。具体的なテーマとして、①知的財産権ライセンス時における独禁法上の問題、②知的財産の流通、③権利濫用や公序良俗理論と競争政策の関係、という3つを設定した。テーマ①に関しては、著作権の権利処理機関を競争政策の観点から分析した。また、公取委の最近の相談事例を分析した。テーマ②に関しては、電子書籍市場を素材に、著作権法を競争政策の観点から分析した。テーマ③に関しては、標準必須特許の権利行使を制限する手法として、権利濫用理論と競争法違反の両面から検討を行った。現在、本研究の総合的・最終的成果として論文を準備中である。
1 0 0 0 OA ”ケア”労働の社会化に関する国際比較研究-ジェンダー公平な福祉国家の実現に向けて
- 著者
- 今井 小の実 寺本 尚美 陳 礼美 大塩 まゆみ アンベッケン エルスマリー 孫 良 サンド アンブリット
- 出版者
- 関西学院大学
- 雑誌
- 基盤研究(C)
- 巻号頁・発行日
- 2011
日本における”ケア”労働に関するジェンダー公平な政策を展望するために、ジェンダー平等な国と評価されるスウェーデンを指標に研究を進めてきた。具体的には高齢者介護、育児政策に焦点をあて、その現状と課題を現地調査、スウェーデン在住の研究協力者との共同研究により明らかにした。そのうえで、日本の現在の制度・政策との比較を試み、両国の相違をもたらす要因について考察を深めた。その一つとして、スウェーデンのケアに関わる政策、つまり家族政策形成の歴史を検証し、日本との比較を行った。これらの研究は、今後日本がジェンダー平等な政策を展開していく上での貴重な材料となるはずで一定の成果が得られたと考える。
1 0 0 0 OA テクノロジーアートにおける言説とメディア -死生観を反映した芸術表現-
1 0 0 0 OA 考える足場をつくる算数授業を長期間受ける児童の知識の習得と活用の変容に関する研究
1 0 0 0 OA 中学校・高等学校家庭科における「衣生活の安全・安心」を意識した指導の検討
1 0 0 0 OA 生殖と身体をめぐる"自然主義"の再検討
1 0 0 0 OA 対日直接投資と地方経済の再生に関する地理学的研究
本研究では、日本における対内直接投資の概要を整理し、それが地域経済に及ぼす効果について、九州を事例として考察した。九州への外資系企業の進出は増加傾向にあり、その数は500事業所を超える(2015年)。外資系企業が地域経済に及ぼす影響は,資本注入,地元企業への刺激,知識の伝播,雇用創出の4領域に区分できることから、九州の場合を分析したところ、これまではやや低調であることが解明された。日本政府は2014年に新たな地域政策である「地方創生総合戦略」を導入し、その中で対内直接投資の拡大を掲げている。地方自治体においては、地域人材高度化などの「高次」政策にシフトすることが重要である。
1 0 0 0 OA 環境ベンチャーにおける効率的なマネジメント手法に関する研究
1 0 0 0 OA ワンストップ支援センターにおける「性暴力司法看護ケアモデル」と看護教育プログラム
平成26年度から平成29年度に実施した3つの調査研究から、我々は日本型と言える特徴を備えた性暴力被害者への看護ケアの重要項目を明らかにした。それに加え、文献検討で整理したWHO暴力対応ガイドラインやなど北米のSexual Assault Nurse Examinerプログラムを基にして、性暴力被害者看護ケアの基本プロトコルを創り、看護職に対する教育プログラムの組み立てを行った。これによって、病院拠点型ワンストップ支援センターに展開されるべき性暴力被害者看護ケアを、機関を問わず提供することに資する。今後の展開として、看護基礎教育に組み込み、効果の検証をしていくことを目指す。