著者
矢嶌 裕義 高倉 伸有 高山 美歩 政岡 ゆり 本間 生夫 川瀬 明子 KAPTCHUK Ted J. JIAN Kong
出版者
東京有明医療大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011-04-28

脳梗塞などにより筋緊張(常に生じている持続的な弱い筋収縮)が病的に強い場合に、電気刺激を与えてその緊張を緩めることを目的としたリハビリテーションを行うことがある。本研究では、指先に振動を与えて不随意的に指を屈曲させることができる反射を用いて強い筋緊張を生じさせ、これと同時に電気刺激を与えて筋緊張が緩む時の脳活動を、脳波を用いて観察した。その結果、電気刺激を与えた場合には、この反射によって起こる脳内の神経活動のエリアが一部に限定されるとともに、筋緊張緩和に関連すると言われる前頭前野背外側部の神経活動が先行して高まることがわかり、電気刺激による筋緊張の緩和の脳内メカニズムの一端が確認された。
著者
井上 史雄 宇佐美 まゆみ 武田 拓 半沢 康 日高 水穂 加藤 和夫 今村 かほる
出版者
明海大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2003

本研究では、日本海側に分布する諸方言の地理的年齢的動態に着目して、総合的な実態調査を行った。線状の地域で年齢別にことばを調べて図化する「グロットグラム」(地理×年齢図)の手法は、日本方言学が独自に開発した、世界に誇るべき新技法である。本研究では、共同の現地調査により、日本海側のことばの動きを明らかにし得た。第1年度は、異なった機関に属していた研究者が、多様な研究手法を統一する手法について打合せを行った。また、各自がこれまで実施してきた調査との連続性を図るために、各地で継続調査を行なった。また全体調査の項目選定のための準備調査を行った。各分担者の調査地域を調整し、調査時期・調査技法の統合も行った。第2年度には、日本海ぞいの多数地点でグロットグラム(地理×年齢図)のための実地調査を行った。調査員としては、分担者および方言研究の経験のある協力者(小中高の教師)や大学院生・ゼミ生が参加した。データは調査終了後すぐにコード化した。各分担者のデータを統合し、配布した。第3年度には、グロットグラムのための実地調査を継続し、計画地点のデータを得た。分担を決めて、グロットグラムの図を作成した。集計に各分担者のもとのパーソナルコンピュータを利用することにより、グロットグラムも迅速に作製できた。日本海側各県で新方言・気づかない方言の使用状況に顕著な地域差がみられた。以前の調査の結果と対比することにより、太平洋側との様相の違い、東京からの影響の違いなどを確認できた。関連テーマの資料を合わせて年末に報告書を作成し、国内の方言研究者、言語変化の研究者に配布した。これにより、今後の関連調査の解説に役立つことと期待される。また成果の一部は夏の方言学国際会議(カナダ)で発表した。
著者
長友 康行 高橋 正郎 古賀 勇 Oscar Macia
出版者
明治大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2014-04-01

グラスマン多様体への調和写像に関する一般化されたdo Carmo-Wallch理論のさらなる一般化を定義域がコンパクトリーマン多様体の場合に達成できた。これにより、インスタントンのADHM構成法と類似の調和写像のモジュライ空間の記述が可能となった。例として、複素射影直線から複素射影空間の複素2次超曲面への正則等長写像のモジュライを記述できた。さらに、モジュライが葉層構造を持つことが示され、その葉体はケーラー商で与えられる。また、複素射影直線から2次元部分空間のなす複素グラスマン多様体への正則同変写像の分類にも成功した。いずれの場合もモジュライのコンパクト化には幾何学的な解釈が与えられる。
著者
屋良 朝彦 金光 秀和 本田 康二郎 増渕 隆史 松本 大理 大北 全俊 藏田 伸雄 松浦 正浩
出版者
長野県看護大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

本研究の目的は合意形成やコンフリクト・レゾリューションといった意思決定の方法論を応用倫理学の幾つかの領域(医療倫理、看護倫理、科学技術倫理、技術者倫理、ビジネスエシックス、コミュニケーション論)に適用し、その適用可能性を検証することである。具体的には、年に2回、3年間で6回の研究会を開き、上記各領域の専門家である研究分担者に研究成果を発表させ、上記課題の達成状況について討論した。研究成果を本年度中に「研究報告書 合意形成研究会の活動記録」(仮題)として発行する予定である。
著者
中村 伸枝 石川 紀子 武田 淳子 兼松 百合子 内田 雅代
出版者
千葉大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
1997

本研究の目的は,2型糖尿病患者や肥満児を含めた小児とその親が,どのように自分の健康についての認識をもち,日常生活や健康管理行動を行っているのかを明らかにし,看護援助方法を検討することである。目的に添って2つの調査研究を行った。研究1(平成9年度):小児期発症の2型糖尿病患者および1型糖尿病患者を年齢・性をマッチさせた各20名を対象として療養行動,自尊感情,ソーシャルサポートについての自記式質問紙調査と,病気や療養行動の認識についての面接調査を行った。その結果,(1)2型糖尿病患者も1型糖尿病患者と同程度に病気の影響を受け止めていたが,1型糖尿病患者の方が,より肯定的に病気を受け止めていた。(2)外来受診,ストレス管理,禁煙,体重管理について1型糖尿病より2型糖尿病患者の方が大切であるという認識が少なかった。(3)セルフケアの動機づけは外来受診,体重増加,合併症発症により,高められていた。研究2(平成10年度):1485組の学童とその親に日常生活習慣と健康状態の実態と認識についての自記式質問紙調査を行った。その結果,(1)学童と親の日常生活習慣と肥満度には関連がみられた。(2)楽しく体を動かすことは,学童の心身両面を整えるうえで重要であった。(3)親は学童の身体面の問題はとらえやすいが,ストレスなどの心理面の問題はとらえにくい傾向がみられた。(4)学童の生活習慣が改善できない理由には,生活習慣の内容により特徴がみられた。(5)肥満度20%〜30%の軽度肥満の学童の親や,喘息など肥満以外の健康問題をもつ学童の親は,肥満を問題ととらえにくく,日常生活習慣の改善が必要であるとは考えにくいことが示唆された。本研究の成果をもとに,小学校で実施できる日常生活習慣改善プログラムを養護教諭とともに作成し,実施することを計画中である。
著者
下村 泰彦 増田 昇 加我 宏之
出版者
大阪府立大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2010

本研究では、都道府県営の広域公園での指定管理者制度導入に関しては、財政負担の軽減を図る目的で、効率性が優先される傾向や、行政の外郭団体単体による指定管理から「産」や「民」の参画が進む中で、公園建設や管理運営に経験の無い団体が参入していること。また、環境負荷を与えないアダプティブマネジメント(順応型管理)に関しては、静的利用や動的利用等の利用目的に適した植生管理の手法が明らかとなった。
著者
橋詰 直道
出版者
駒澤大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2010

本研究は,千葉県の外房地域の臨海型リゾート地及び栃木県の温泉付別荘型住宅地の合計4か所を事例に,定住化と高齢化の実態及びシニアタウン化が抱える諸問題について明らかにしたものである。これらの別荘型住宅地は,定年を機に豊かな自然の中で快適な第二の人生を送るために首都圏からアメニティ移動してきた高齢者が多く,彼らの定住化により超高齢化が進行している。また,公共交通手段が脆弱な超郊外住宅地では,住民の加齢に伴い,買い物や通院が不便になるなどの諸問題が顕在化している。
著者
長谷川 博
出版者
茨城大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2005

時系列データ解析を基礎とした非平衡熱・統計力学の帰納的構築に関する研究を行った。化学振動反応時系列データおよび企業の売上・利益時系列データの解析を行い有意義な結果を得た。また非平衡熱・統計力学についても理論的研究を進めた。(1)熱力学における仕事についての揺動散逸定理を示した。すなわち仕事はエントロピー関数の時間偏微分の自己相関関数として厳密に表される。系が長時間相関を持つ場合、ヒステリス・ループの面積(仕事)に操作周期についてフラクタル・スケーリングが現れることを示した。長時間相関を持つハミルトニアン・カオス力学系による数値シミュレーションで検証した[論文1]。(2)Bromate-Sulfite-Ferrocyanide(BSF)反応振動時系列データをParticle Filterを用いて解析することで、Rabai-Kaminaga-Hanazakiによる反応モデルを改良し、定常・振動の相図を定量的に検証することに成功した[発表1]。(3)東証上場企業の売上・利益時系列データを解析し、自己組織化臨界現象としてのPareto分布を流入のあるときの安定固有超関数として解釈することで、経済系と物理系を共通の視点で捉えることができるようにした[発表2]。(4)仕事についての不等式すなわち熱力学第2法則を、一般の非平衡初期状態についても、成立するように拡張することに成功した。同時に可逆な力学と不可逆な熱力学との関係について、ハミルトニアン・カオス力学系を基礎に解明した[発表3,4]。
著者
春日井 敏之
出版者
立命館大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2004

本研究では、学校・地域におけるピア・サポートシステムの構築に関わって、主として4つのフィールドを設定して、調査・研究を進めてきた。第一には、不登校のわが子を持っ「親の会」というセルフヘルプ・グループによる支援のあり方、第二には、学校における子どもの課題に関わる教師、スクールカウンセラーなどによる「ケース・カンファレンス(事例検討会)」を通したチーム支援のあり方、第三には、学校における子ども同士の助け合い、課題解決、対立解消のための教師による子ども支援、子ども相互の支援のあり方、第四には、地域における子ども・青年の居場所づくりに関わる青年・大学生による中高生への支援のあり方である。具体的には、(1)京都府下のU市を中心とした地域の「親の会」における相互支援のあり方、(2)京都府下のRU中学・高校、大阪府H市教育センター、滋賀県O高校をとりあげ、不登校問題に関わる小中高校の教職員などによる「チーム会議」における相互支援のあり方、(3)群馬県T市、広島県H市などの先進地域の小申学校などにおける子ども同士のピア・サポート活動を進めるための教師の役割とプログラム開発のあり方、(4)京都市T児童館、滋賀県O高校における地域の中高生のための大学生による居場所づくりのインターンシップとプログラム開発のあり方について、臨床現場を持ちながら共同研究を進めてきた。また前提として、現代の子どもたちの置かれている社会環境や発達課題をどのように捉え理解していくのかに関しても研究を進めてきた。なお、2004年度、2005年度の3月末には、アメリカ・ニューヨークとカナダ・バンクーバーにおけるピア・サポートの実践・研究の調査を目的に、日本ピア・サポート学会の現地調査団の一員として小学校、高等学校などを訪問し、現地の研究者とのワークショップにも参加し研究を進めてきた。日本とはスクールカウンセラーの制度が異なるアメリカやカナダなどの学校におけるピア・サポートのプログラムが、日本の学校現場で生かしうるのか。そのための条件などについても検討を深めてきた。2006年度は、3年間の研究期間の最後であり、詳しい内容は研究報告論集にまとめる。
著者
中出 麻紀子 饗場 直美
出版者
東海学院大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2014-04-01

朝食欠食は栄養バランスの偏り、学業成績の低下、肥満及び生活習慣病との関連が指摘されている。大学生を含む若年成人の朝食欠食者は全年代層の中で最も多いにも関わらず、朝食欠食者低減のための具体的アプローチ法については未だ確立されていない。本研究では、朝食の重要性に関する知識普及等の従来のアプローチ法に対し、よりテーラーメイド化したアプローチ法を提唱するため、朝食欠食者の持つ「朝食摂取に対するモチベーションに着目し、各モチベーションごとの対象者の特徴を明らかにすることで、より具体的なアプローチ法の確立を目指すことを目的としている。本年度は、昨年度までに収集した2~4年生の大学生男女2816名のデータ解析を行った。朝食を週4日以上食べる人を朝食摂取者とし、朝食欠食者は以下の4群に分類した:朝食を食べる気があり自信がある、朝食を食べる気があるが自信が無い、朝食を食べる気がないが食べる自信がある、朝食を食べる気も自信も無い。朝食摂取者及び上記欠食者の5群間で生活習慣、食事および体重に関する意識、環境の項目についてχ2検定を行い、その後多項ロジスティック回帰分析(上記有意差が認められた項目を独立変数、朝食摂取者及び欠食者4群を従属変数)を行った。その結果、朝食摂取者と比較し、朝食欠食者では共通して喫煙や夜食をする人が多かった。その他、朝食を一人で食べる、健康を維持するために必要だと思う朝食回数が少ない、食事バランスに関する知識が無い、経済的に厳しい等、朝食欠食者がもつモチベーション別に、朝食摂取の妨げとなる要因が明らかとなった。解析結果については学会発表を行い、現在、学術雑誌への論文投稿に向けて、原稿を執筆中である。
著者
馬場 俊輔 山田 陽一 日和 千秋
出版者
(財)先端医療振興財団
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2004

本研究においては、培養細胞と生体吸収性足場技術を利用して、新生骨の力学的機能を考慮した足場を開発することにある。足場は、天然歯やインプラント周囲欠損部に対する治療において骨芽細胞の発育を促し、また細胞だけでは十分な量が得られない場合はそれらを補填するために用いるものであるが、現在市販されている足場であるハイドロキシアパタイトやリン酸カルシウム系材料は骨の再生能の点において満足できるものではなく、さらに骨細胞形成能においても評価できるものではない。これらの問題点は、自己由来の骨芽細胞と足場の組み合わせによって、細胞成長能を十分に促進させることができないことにある。さらに、これらの足場は、足場としての機能を考えた場合、生体に埋植後、一定期間に自分の骨に置き換わることを期待する生体吸収性足場ではないことから、吸収性が備わり、さらに内部の気孔性が高く、骨芽細胞や血管が進入しやすく、加えて口腔内で咬合力を負担しうる強度を有する構造でなければ、再生骨を機能的に評価することは困難である。今回の研究では、この問題を解決するために、エナメル質、セメント質、歯根膜、歯槽骨の起源である自己由来の未分化問葉系幹細胞(MSCs)と最適化設計した生体吸収性足場を用いて咬合支持に耐えられる培養骨を開発し、天然歯の周囲骨、歯槽骨はもちろんのことインプラント周囲の骨を再生させる点に特徴がある。今回の研究においては生体吸収性の足場を設計することにより、培養骨芽細胞の活性度に応じた足場材の構造を最適化することができ、より効率的骨再生に加え、創傷治癒、骨形成促進作用も期待できる足場を開発した。PRPと細胞の関係や、これまでの臨床研究の結果を参考にして、カゴ状の編み込み型足場に細胞を播種する計画を策定した。これは組織再生用足場としてPLA繊維1本で編み上げた織物構造体の足場で、カゴ形状で内部に空洞を有しており,ここに細胞を入れることにより細胞の着床率を上げ,大きな欠損部に用いる目的で作成したものであり、現在実用化されているものは細胞をスカフォールドの内部まで播種することが困難であるが,このスカフォールドは開口部を有しており,臨床時に内部に播種して必要寸法に切断することが可能で,手術時に欠損部に合わせて形成できる.また,スカフォールドと欠損部の界面で体液が循環できる構造となっている点で有用である。ここに播種する細胞の最適化を計るべく、細胞培養条件の検討も行った結果、足場に播種する細胞の接着効率だけからではなく、足場の力学特性も関与させる必要があることが明らかとなった。さらに、曲げ強度に問題があり操作性を向上させる必要から、PLA繊維の周囲にPCLのバインダーで強度を補った。また,ヒト問葉系幹細胞をかご型スカフォールドに接着させ、培養を行った。その結果、PLAで製造されたスカフォールドの生分解速度は遅く、細胞の増殖及び骨系への分化誘導が可能であったがスカフォールドは6ヶ月以上の長期に亘り外形を保持されたままであった。これらのことから、スカフォールドの吸収分解速度と培養骨芽細胞の骨再生速度の調節が重要な課題となったため、PLA繊維のin Vivoにおける挙動を確認するための動物実験をしたところ12週間で骨の再生が確認され足場の吸収も確認された。細胞のみの移植と比較しても良好な結果が得られた。
著者
佐々木 広美(池澤広美) 秋山 昌範 稲葉 修 上島 励 鎌田 洸一 川名 美佐男 堤 徳郎 芳賀 拓真 吉村 武雄 茅根 重夫
出版者
ミュージアムパーク茨城県自然博物館
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011-04-28

茨城県の貝類相の実態を明らかにするため、市民参加型調査の他、現地調査やコレクション調査など、様々な方法を通して調査を実施した。その結果、約390種、約4,400点の海産貝類コレクションが同定・整理されただけでなく、約40種の淡水産貝類、約80種の陸産貝類が確認された。また、市民参加型調査によって、農産物に被害を与える外来の陸産貝類の茨城県内の分布状況が明らかになった。これらの成果は博物館の企画展の展示や刊行物を通して広く一般に公開されるとともに、改訂版の茨城県レッドリスト種を選定するための基礎資料として活用された。
著者
石川 知広 大久保 康明 小川 定義 藤原 真実
出版者
首都大学東京
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2009-04-01

自己言及性は近年さまざまな分野で注目を集める概念であるが、これを方法として文学研究に応用する試みはこれまで殆どなかった。本課題においては、主にフランス近世文学に軸足を置きながら、モンテーニュ、パスカル、18世紀匿名出版文学などの分析を行い、本概念が有する豊かな可能性を浮き彫りにしようと努めた。具体的に言うなら、自己言及性の審級は、作者とテクストの関係のみならず、テクストのそれ自体への関係においても根源的なものであること、さらには、同時代の他のテクストとの間テクスト性も、テクストに内在する自己言及性によってはじめて可能になるのではないか、という見通しを立てることが可能になった。
著者
福原 敏男
出版者
日本女子大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2004

2007年4月、水戸東照宮祭礼の絵画史料、江戸時代のコース探索、宇都宮の二荒山神社の菊水祭の絵画資料の調査を行なった。関東地方における祭礼風流を知る最適な事例であることが判明した。4月、岩手県日高火防祭調査をおこなった。町印と囃子の関係を解明する意図口を捜すことが出来た。6月、京都市個人蔵八代祭礼絵巻・北野天満宮祭礼絵巻調査、前者は新発見の絵巻であり、地方の祭礼としては最も精密な絵画資料と認識できた。9月、長野県千曲市の武水別八幡宮仲秋祭及び千曲市代地区の屋台の調査を実施した。9月、兵庫県立歴史博物館において「三山祭礼図屏風」調査を行なった。10月、三年に一度催される静岡県島田市の帯祭りの調査を行なった。現在でも東京より邦楽師を招いてお囃子を行う実態、鹿島踊り、奴ぶりなどのフィールドワークを行った。東海道による祭礼伝播について確認することができた。10月、埼玉県川越祭の調査を行なった。関東の有数の山車祭りとして有名な同祭の参与観察を行なった。あわせて、祭礼図絵馬の調査も行った。10月、岡山県牛窓の唐子踊り調査を行なった。朝鮮通信使に伴う祭礼風流について確認することができた。2008年3月、福岡県久留米市において御繁昌と称した五穀神社祭礼資料を調査、甘木市において祇園祭資料を調査、大分県別府市と竹田市において祭礼資料を調査、山口県柳井市、広島県広島市、竹原市、福山市靹の浦において、祭礼資料を調査した。平成19年度はまとめとして、都市の祭礼風流に関して、前三ヵ年において調査できなかった事例の補充調査を実施した。
著者
塩見 和朗 高橋 洋子 増間 碌郎 花木 秀明 岩月 正人
出版者
北里大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2009

アルベカシンは代表的な薬剤耐性菌であるMRSAの治療薬の1つである。そのアルベカシンに耐性なMRSAの出現は大きな問題である。この耐性菌はアルベカシンをリン酸化やアセチル化する二機能酵素という修飾酵素を持つため、耐性になっている。本研究ではMRSAのアルベカシン耐性を克服するアラノロシンや新規物質ビバーラクトンを見いだし、それらが二機能酵素を阻害することを明らかにした。これらの物質をアルベカシンと併用することで耐性MRSAの生育を阻止できる。
著者
黒柳 能光
出版者
北里大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

同種培養真皮と上皮成長因子(EGF)含有創傷被覆材の併用による皮膚欠損創治療のための新規治療法の確立を目的とした。最終的には、同種培養真皮とEGF含有被覆材を一体化した2層型の理想的な培養真皮を開発した。この同種培養真皮は、冷凍保存しないため、冷凍、解凍、リンス操作による細胞へのダメージがない。さらに、無血清培地を使用しているため血清をリンスする操作を省けることが利点であり、実践的な治療法である。
著者
菊池 万里 小林 久壽雄 久保 文夫 風巻 紀彦
出版者
富山大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2002

研究成果の概略は次の通りである.・完備な確率空間上のBanach関数空間Xにおいて,マルチンゲールf=(f_n)のsquare function Sfに関するBurkholder型のノルム不等式c‖f_∞‖_X【less than or equal】‖Sf‖_X【less than or equal】C‖f_∞‖_Xが成り立つための必要十分条件を与えた.ここにf_∞はf=(f_n)の概収束極限を表す.・一様可積分なマルチンゲールf=(f_n)に対して,Af=(Af_n)を|f_∞|から生成されるマルチンゲールとする.XをBanach関数空間とするとき,SfとS(Af)が同時にXに属すための(Xがみたすべき)必要十分条件を与えた.・完備確率空間上の再配分不変なBanach関数空間Xに関連した新たな再配分不変空間H_p(X)及びK(X)を定義し,XとH_p(X),K(X)の間に成立する種々のマルチンゲール不等式を確立した.・完備確率空間上のBanach関数空間XにおいてDavis型のマルチンゲール不等式‖Mf‖_x【less than or equal】C‖Sf‖_xが成立するための必要十分条件を与えた.その結果として,この不等式が任意のマルチンゲールに対して成立すると仮定すれば逆向きの不等式‖Sf‖_X【less than or equal】C‖Mf‖_Xも自動的に成立することを証明した.ここに,Mfはfのmaximal functionを表す.・マルチンゲールf=(f_n)に対して,θf=(θf_n)をθf_n=sup_<0【less than or equal】n【less than or equal】m【less than or equal】∞>E[|f_m-f_<n-1>‖F_n]のように定義する.θfはfの最大振動を表す量と考えられる.Banach関数空間において,θfに関するある種のノルム不等式が成立するための必要十分条件を与えた.
著者
吉田 甫 川那部 隆司
出版者
立命館大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

本研究では、自閉症を引き起こす主な原因と見なされている前頭葉機能への賦活をおこない、こうした訓練が認知機能などへの効果を及ぼすかどうかを検討した。11年度は、前頭葉を賦活するための課題である音読と易しい計算の教材を主に作成した。12年度は、小学2年と3年の自閉症男児を対照として、1セッション10分の訓練で、1週間に4~5回、1年間にわたって継続した。その結果、訓練群では、FABで1年後に明らかな上昇が観察された。13年度は、自閉症児において他者の感情の理解が訓練によって改善されるかどうかを中学生5人を対象にして検討した。顔表情認知課題では、4人で事前から事後にかけての能力に上昇が認められた。
著者
高桑 史子
出版者
首都大学東京
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011-04-28

本研究は、島嶼・沿岸・山村部に立地する過疎高齢社会において議論されている「脆弱性」の克服、自律性を維持するための戦略などの言説の検討と、実践されている自主防災組織や環境保全活動において、住民と多様な文化的・社会的属性をもつ「外部者」による働きかけの相互行為によって生成されてきた脱境界的・超境界的な共同体が創成される過程を明らかにすることを目的とした。実際に当該社会からの文化発信や地域の歴史・自然などの特色を生かした地域おこしの企画が内部者と外部者双方からの相互行為により行政も巻き込んで実践され、そこから強固な地域社会(共同体)が生成される過程が明らかになった。
著者
堀田 香織 沢崎 俊之
出版者
埼玉大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2004

1 学童期の子どもを養育する母子家庭の家族システム学童期の男児を養育するシングルマザーに5回の継続的な半構造化面接を実施し、さらに母子家庭の参与的観察も合わせて行った。その結果、離婚によって母親が疲弊し、離婚後母親としての養育機能を低下させ、この時期、学童期の男児が問題行動を表に表しやすいことが見られた。このような状況下では、母子家庭が閉鎖的な心理的空問となり、母子がお互いにネガティブな感情をぶつけあい、悪影響をおよぼす連鎖反応に入ってしまう。その後母子家庭が社会に向かって再度開かれ、そのような連鎖反応を脱し、子どもの問題行動が消失するというプロセスが見られた。また、母子密着状態から脱するに連れて、離れて暮らす父親との間に別のサブシステムが生まれることも見出された。2 親の離婚を経験した青年の語り親の離婚を経験した13名の青年に半構造化面接を行った。ナラティプアプローチによって、彼らが離婚後の危機を乗り越える物語を生成していることが見出された。それらの物語には、「問題の外在化」(離婚は親の問題であって、自分が悪いわけではないと認知すること)、「親役割の再認識」(両親が離婚しても、親としての機能は失わず続いていることを認識すること)、「自己選択」(父親との関わりを継続するかどうかは、自分で選択できること)「マイノリティアイデンティティ」(自分がマイノリティであるというアイデンティティを、特に思春期の時期において、抱くこと)という内的な方略が見られ、これらの方略によって、離婚後の危機を乗り越えていることが見出された。