著者

山本 徳栄 浦辺 研一 高岡 正敏 中澤 清明 後藤 敦 羽賀 道信 渕上 博司 木俣 勲 井関 基弘

出版者

一般社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.74, no.6, pp.518-526, 2000-06-20 (Released:2011-02-07)

参考文献数

17

被引用文献数

14 28

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水道水によるクリプトスポリジウム症の大規模な集団感染が1994年6月に埼玉県越生町で発生した. この事件の疫学的調査の結果と対応を総括した. 全住民 (13, 809名) に対する健康調査を実施した結果, 回答者12, 345名のうち8, 812名 (714%) が下痢や腹痛を発病し, 2, 856名が病院で外来診療を受け, 24名が入院した. 町外からの来訪者も感染し, 感染者の総数は9, 140名に達した. 流行時に1日だけ町内に滞在し, 感染した14名の潜伏期間は平均4.4日 (5日~8日) であり, 7名はコツプに半分~2杯の水道水を飲用して感染した。小・中学生の発症例1, 013名の有病期間は平均52日 (1~15日) であり, 発熱した469名の体温は平均37.8℃ (34.7~40.3℃) であった. また, 成人187名の有病期間は平均48日 (1~18日) であったCryptosporidium parvumのオーシストは患者便から検出され, 水道水, 浄水場の原水 (河川水), 浄水場のすぐ上流に位置する下水処理施設の放流水からも検出された. 流行の発生前, 渇水により河川水の水量が著しく減少していたが, 夜間の豪両で原水の濁度が急上昇した. しかし, 不適切な浄水処理により水道水が汚染されたことが, 集団感染の発端となった. また, 患者便に含まれる大量のオーシストが下水処理場から河川水 (水道原水) に流入し, 水道水を介してさらに感染者が増加するという循環が流行の規模を拡大させた.

著者

黒岩 豊秋 岩永 正明 小張 一峰 東恩納 厚 金城 福則 斉藤 厚

出版者

一般社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.64, no.11, pp.1425-1432, 1990-11-20 (Released:2011-09-07)

参考文献数

25

被引用文献数

7 9

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抗菌剤投与による糞便内菌叢の変動とそれに対する生菌性整腸剤併用の影響を検討した. 消化管に特記すべき疾患を持たずに, 抗菌剤療法を受けた成人入院患者を対象とした.抗菌剤投与前の患者69名の糞便内菌叢は, 各菌属の検出率・検出菌数とも光岡らの報告した健康成人のものとほぼ同一であり, 正常菌叢を反映しているものと思われた.抗菌剤投与後, Enterococcus, Yeastsを除く全ての菌属で検出率の減少が観察され, 検出された菌属ででも多くの場合, その菌数は減少する傾向がみられた. このような糞便内菌叢の変動は, 生菌性整腸剤 (ミヤBM: Clostridium butyricum M588) を併用した群においても同様に観察された. また, ミヤBM投与群において, 抗菌剤投与にもかかわらずC.butyricum M588株は, 70%の患者糞便中から分離された. そのうち約半数は, 芽胞形より非芽胞形の菌数が多く, 投与された生菌が消化管内において発芽していることを示していた.糞便中C.difficileまたはToxin Aの検出率は, 抗菌剤投与後著しく増加したが, その増加はミヤBMの併用により著明に抑制された.

著者

尾田 正仁 片山 充哉 森 伸晃

出版者

一般社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.96, no.3, pp.96-100, 2022-05-20 (Released:2022-05-20)

参考文献数

11

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Patients who bypass medical institutions to obtain drugs to treat human immunodeficiency virus (HIV) infections often take the medications irregularly or self-interrupt their own therapy; this is problematic because it leads to drug resistance. In addition, the presence/absence of drug resistance is a determinant of the success of HIV treatment. Thus, testing for drug resistance is essential for initial drug selection.We present the case of a highly drug-resistant HIV infection in a patient who irregularly took self-prescribed pre-exposure prophylaxis medications (lamivudine/zidovudine/nevirapine). We also showed that dolutegravir and darunavir/ritonavir might be effective as initial therapies in such patients.

著者

加藤 孝治 中村 千衣 天野 冨貴子 田中 康之 上田 康夫

出版者

一般社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.56, no.10, pp.872-876, 1982-10-20 (Released:2011-09-07)

参考文献数

11

被引用文献数

2 4

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世界の交通網の発達により, 各地の種々の風土病を観察する機会が多くなったが, 診断困難な場合もある.症例は, 22歳白人男子学生で, 約2年にわたり, 欧州, 中近東, バングラディシュ, ネパール, インドを経て来日した. 彼は, インドでA型肝炎とサルモネラ腸炎に罹患し来日し入院した. この治療中に三日熱マラリァを発症した.インド出国時に多数の蚊に刺され, その17日後より5日間発熱し解熱した. 35日目に再度発熱し, 48時間間隔の定型的な熱型と, 三日熱マラリア原虫を血液像で認め, マラリアと診断した.抗マラリア治療終了後, 1週間目に行なった骨髄穿刺では, 環状体の原虫を少数認めたが, 死滅し, 完治するものと考えられる.今後国外旅行者はさらに増加し, A型肝炎, マラリアを含め, 各地の風土病の発生が増加すると思われる.国外旅行者の発症に関しては, 充分注意して診断する必要がある. 又治療薬剤については, 種々の制限があるが, 予防投薬や, ワクチンの開発が特に望まれる.

著者

黒木 俊郎 八木田 健司 藪内 英子 縣 邦雄 石間 智生 勝部 泰次 遠藤 卓郎

出版者

一般社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.72, no.10, pp.1050-1055, 1998-10-20 (Released:2011-09-07)

参考文献数

20

被引用文献数

14 12

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神奈川県下の12温泉施設30浴槽の浴槽水中のLegionella属菌と自由生活性アメーバの生息実態を調査した. 11施設の21浴槽 (21/30: 70.0%) からLegionella pneumopkilaが101CFU/100ml (6施設7浴槽: 23.3%), 102CFU/100ml (7方缶設10浴槽: 33.3%) および103CFU/100ml (2施設4浴槽: 13.3%) の菌数で検出された.決定できたL. pneumopkilaの血清群は3, 4, 5, 6群で4群株が最も検出頻度が高かった.アメーバは11施設の22浴槽 (22/30: 73.3%) から5属が検出され, その主なものはNaegleria属 (7施設14浴槽: 46.7%), Plalyamoeba属 (7施設10浴槽: 33.3%), Acanthamoeba属 (3施設3浴槽: 10.0%) であった.Legionella属菌の宿主アメーバのいずれかが検出された浴槽は合わせて9施設の17浴槽 (17/30: 56.7%) であった.温泉のいずれの水質においてもLegionella属菌あるいは自由生活性アメーバが高率に検出されたが, 標本数が少ないため生息と水質との間の関係の有無は判断できなかった.今回の調査ではNaegleria lovaniensisが13浴槽から分離された. 原発性アメーバ性髄膜脳炎の病原体であるNaegleria fowleriはN.lovaniensisと生息環境を同じくすることが知られており, わが国にも存在することが確認されていることから, 今後とも十分な監視が必要である.

著者

永井 洋子 原 規子 前田 正 岩田 基秀 土門 薫 石井 孝政 吉澤 定子 秋元 達雄 加藤 博人 瓜田 純久 中西 員茂 杉本 元信

出版者

一般社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.83, no.1, pp.45-51, 2009-01-20 (Released:2016-02-15)

参考文献数

19

被引用文献数

2 1

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成人ヒトパルボウイルスB19 感染症は典型的経過をとる小児と違い,多彩な症状を呈するため診断が困難なことも少なくない.本検討は,2 年間で11,040 例の当科初診患者のうち発熱,皮疹,浮腫,関節痛,筋肉痛などを主訴とする78 例についてヒトパルボB19 ウイルス感染症を疑って抗体価を測定し,血中IgM 抗体陽性(抗体価8.89±7.86 平均±標準偏差,EIA 法)で,同感染症と診断した15 例について,臨床症状および検査所見の詳細な検討を行ったものである.検討結果より「ヒトパルボウイルスB19 抗体価を測定するべき症例の条件(以下条件とする)を次のように作成した.すなわち,1.CRP が低値か陰性,白血球数上昇なし,2.短期間出現する粟粒大の紅斑(顔面は稀),3.上下肢の関節痛や筋肉痛(必ずしも対称性でない),4.四肢とくに指先,足首,足底の浮腫,5.患児との接触,6.倦怠感,頭痛,発熱など感冒様症状,7.補体価が正常か低値,自己抗体陽性.この7 項目のうち1 を必須項目とし,残り6 項目のうち3 項目以上を満たす症例を「条件」を満足する例とした.78 例について後方視的にこの「条件」を用いた場合の感度,特異度,陽性反応的中度,陰性反応的中度は,それぞれ100%(15/15),88.9%(56/63),68.1%/22),100%(56/56)であった.以上より上記の抗体価測定の「条件」は抗体価を測定すべき症例を選択するのに十分有用であると思われた.成人ヒトパルボウイルス感染症では重症例,遷延例があるため見逃すことなく確定診断をつけることが必要である.

著者

星野 直 石原 唯史 岡田 広 松永 綾子 粒良 昌弘 田邉 良 木村 翔 石和田 稔彦 中島 弘道

出版者

一般社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.97, no.1, pp.18-25, 2023-01-20 (Released:2023-01-20)

参考文献数

22

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千葉県小児災害対策ネットワーク参加施設(38医療機関,県内の全2次医療圏をカバー)を対象に,千葉県の小児新型コロナウイルス感染症(coronavirus disease 2019:COVID-19)入院例について後方視的に検討した.流行第1波~第5波(2020年3月~2021年12月)は観察研究で集計した155例(年齢中央値6歳10カ月)を,第6波(2022年1月~5月)はメーリングリストで集計した354例(同3歳)を対象とした.ピーク月の比較で,第6波は第5波までの5倍の入院数を認めた.第5波までは軽症例(発熱のみ,上気道炎,無症状)が9割を占めたが,重症肺炎が1例見られた.一方,第6波では,痙攣(19.5%),クループ症状(4.5%)での入院例が増加した.痙攣のうち重積が42%,群発が30.4%を占め,3例が脳炎・脳症と診断された.また,この3例を含む13例(3.7%)が集中治療室管理またはそれに準ずる治療を要した.第6波での新型コロナワクチン2回接種完了者は,5~11歳で2.6%,12歳以上で40%と低率であった.このように,第6波の主体であったオミクロン株流行期には,小児COVID-19患者の症状に変化が見られた.また,入院例での新型コロナワクチン接種率は低く,重症化予防の観点から,小児へのワクチン接種の積極的推奨の重要性が示唆された.

著者

藤井 良知 平岩 幹男 野中 千鶴 小林 裕

出版者

一般社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.60, no.6, pp.592-601, 1986-06-20 (Released:2011-09-07)

参考文献数

14

被引用文献数

15 9

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小林らの1966年から16年間の小児細菌性髄膜炎と比較し本邦に於ける1979年以降6年間の小児細菌性髄膜炎の現況を把握する目的で同じ施設107についてアンケート調査を行った.1,246名の症例を集計出来たが入院患者に対する比率は年次的に1984年の0.31%まで緩かな減少傾向を続けており, また地域差も見られた.新生児期24.8%と最も頻度が高く以降漸減するが4歳未満までに総数の84.7%が含まれ, この年齢別累積頻度は小林の報告と殆ど一致する.男女比は平均1.62: 1であった.起炎菌は3ヵ月未満の新生児・乳児ではE.coliとGBSが集積し, 3ヵ月以降ではS.pneimoniaeとH.influenzaeが集積してこの4菌種で菌判明例の70.1%を占め, 第5位のSmmsは各年齢に分散した.結核菌14, 真菌3, 嫌気性菌5などを除きグラム陽性菌と同陰性菌の比は1: 1.2であり少数宛ながら極めて多様なグラム陰性桿菌が検出された.髄膜炎菌22, リステリアは18件検出された.複数菌検出例は10例に認められた.起炎菌不明例は279例で年次的に3ヵ月未満群で菌判明率が梢高くなる傾向が見られた.

著者

田中 真奈実 入江 勇治 安羅岡 一男 佐藤 章仁 松本 繁 白田 保夫 中村 尚志 河合 美枝子 海老原 誠

出版者

一般社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.62, no.2, pp.156-163, 1988-02-20 (Released:2011-09-07)

参考文献数

16

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関東地方利根川流域で感染した慢性日本住血吸虫症について, 茨城県内診断例12例を中心に, その診断法・病態・治療適応について検討した. 患者は, すべて海外渡航歴・利根川以外の本症流行地への旅行歴はなく, 取手市戸頭, 稲敷郡河内村, 筑波郡谷和原村等かつて本症の流行が報じられた地域の在住者である. 血中抗住血吸虫抗体及び糞便中の虫卵は検査したすべての症例で陰性であった. 8例の患者の確定診断は, 本症とは異なる基礎疾患で摘出された臓器 (胃・十二指腸等上部消化管及び肝・胆道系) 中の日本住血吸虫虫卵の病理学的検索によってなされた. しかし, 茨城県取手市戸頭の3症例と筑波郡伊奈町の1症例は, 人間ドックで画像診断学的に診断されており, 流行地における本症患者のスクリーニングには, 肝エコーにおける魚鱗状パターン, 肝CT像における被膜石灰化像・隔壁様石灰化像等特徴的所見も有用であることが示された. また, その病態は, 基礎疾患によって異なっており, 胃癌・肝癌等悪性腫瘍との合併例は4例であった. プラジカンテルによる治療適応の判定には, 虫卵排出の有無及び虫卵の孵化能の検索が必要であるが, 疑わしい症例には生検材料による孵化試験をすることが必要である. 病理組織学的検索だけでは, 感染時期及び孵化能の判定は困難である.

著者

久高 潤 堀川 和美 瓜生 佳世 松雪 星子 緒方 喜久代 河野 喜美子 山口 仁孝 山崎 省吾 渡辺 治雄 岩永 正明

出版者

一般社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.79, no.11, pp.864-870, 2005-11-20 (Released:2011-02-07)

参考文献数

19

被引用文献数

5 7

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食中毒及び感染性胃腸炎の潜伏時間と下痢, 嘔吐, 発熱, 腹痛, 頭痛等の臨床症状を集計し検討した.特に発生頻度の高い10病原体 (Norovirus, Salmonella, Vibrio Parahaemolyticus, Campylobacter jejuni, Clostridium perfringens, 腸管出血性大腸菌 (STEC), 腸管毒素原性大腸 (ETEC), Shigella sonnei/flex-neri (Shigella), Staphylococcus aureus, 嘔吐型Bacillus cereus) について解析を行った. 対象としたのは2000年1月から2004年12月までに九州10地区の衛生研究所管内で発生した646症例である. 調査の結果, 平均潜伏時間が最も短かったのはB. cereus (0.8h) 次いでS. aureus (3.3h), C.perfringens (10.7h) とV. parahaemolyticus (164h) であった. なかでもS. aurcusおよびB. cereusは6時間以内にV. para-haemolyticus, C. perfringensは24時問以内にほぼ全例が発症していた. 血便を示す例はSTECとShig-ella以外では殆ど見られなかった. 嘔吐の発現は高頻度群と低頻度群にはっきりと区別され, 高頻度群としてはS.aureusとB. cereusで, ほぼ全症例に見られNorovirusの71.5%, V.parahaemolyticusの56.1%が続いた. 低頻度群では最高でもC. perfringensの22.0%でありETEC, STECは5%前後であった. O157STECとO157以外のSTEC株を比較すると血便・腹痛・嘔吐では有意にO157に差が見られた (P-値0.01以下).今回の調査で各病原体による臨床症状の発現頻度を具体的な数値として示すことができたほか, 潜伏時間, 血便, 嘔吐, 発熱の4項目では病原体別に特徴的な発現頻度を有する事が判明した. 今回の結果は医療機関を受診するまでもない軽症者から入院を要した重症者, また輻広い年代が含まれることから, 保健所や衛生研究所が集団食中毒等の原因調査を行う際の有用な資料になると思われた.

著者

富田 勉 菊池 賢

出版者

一般社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.92, no.5, pp.670-677, 2018-09-20 (Released:2019-12-01)

参考文献数

13

被引用文献数

1

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感染症の予防,流行の拡大防止に手洗いやうがいの慣行が推奨され,一般家庭用に多くの消毒剤入りの手洗い剤,うがい剤が発売されているが,これらの製品の病原体に対する殺菌不活化作用の検証はあまりなされていない.本研究ではこれらの製品の病原体に対する殺菌不活化作用を比較検討した.試験に用いた病原細菌はMRSA,O157,ウイルスはインフルエンザA,ノロウイルス代替のネコカリシウイルスで,各種製品の試験液と病原体液を手洗い剤については5:5 で,またうがい剤については9:1 で混和して15 秒間反応させ,反応の前後で生菌数またはウイルス感染力価の減少を希釈平板法,プラーク法で測定した.ポビドンヨードまたは酸性エタノールを成分とする製品が,どの細菌,ウイルスに対しても4 Log10 を超える高い減少値を示した.一方で次亜塩素酸系製品,通常の消毒用エタノール製品はネコカリシウイルスに対し,試験液と病原体の5:5 混合の場合,ほとんど効果がみられなかった.一方,混合比率を9:1 とし,共存する培地成分を排除したところ,強い殺菌不活化作用が確認でき,試験方法により,結果が大きく異なることがわかった.実際の使用状況を反映した条件下で確実な殺菌不活化作用を有する製剤は,感染症予防に有用であると考えられた.

著者

西村 秀一 太田 玲子 大宮 卓 北井 優貴 勝見 正道

出版者

一般社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.97, no.4, pp.117-124, 2023-07-20 (Released:2023-07-20)

参考文献数

14

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周囲への感染リスクを有するCOVID-19感染者を検出するために迅速抗原検査を用いたスクリーニングを行うことの妥当性の有無を知る目的で,COVID-19患者/疑い患者ならびに無症状の患者濃厚接触者から採取した鼻咽頭拭い検体の中で定量的リアルタイムRT-PCR検査でSARS-CoV-2遺伝子が検出された162検体について,ウイルス分離を試み分離陽性検体を101検体得た.また,これらの162検体について本邦で市販されていた5社5種類の簡易迅速抗原検出キット製品を用いた抗原検査を試みた.PCRで得られた検体中のウイルス遺伝子コピー数のデータとウイルス分離成績の結果をあわせ,用いた製品ごとに解析した.その結果,被験者の症状の有無にかかわらず,すべてが感染性ウイルスが分離された検体の95%以上に陽性を示し,このような検査対象集団においては迅速抗原検査に感染伝播リスクの見逃しが少ないことがわかった.

著者

澤木 賢司 佐々木 裕明 堀内 弘司 宮田 順之 藤代 夏純 小菅 葉子 北尾 泉 松本 裕子 吉村 幸浩 立川 夏夫

出版者

一般社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.93, no.5, pp.655-658, 2019-09-20 (Released:2020-04-03)

参考文献数

13

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Although biosafety in laboratories is very important, the risk of laboratory-acquired infection is usually undervalued. We report herein on two cases of laboratory-acquired infection caused by enterohemorrhagic Escherichia coli (EHEC) during student training in our hospital. We have to recognize laboratories are at risk of infection and reconsider the infection control rule.

著者

林 俊誠 吉田 勝一

出版者

一般社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.93, no.3, pp.306-311, 2019-05-20 (Released:2019-12-15)

参考文献数

8

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腸球菌感染症が想定される場合,バンコマイシンが初期治療に用いられる.ペニシリン感受性と後日報告された場合でもバンコマイシンは数日間投与されるので,耐性菌の選択や不要な副作用の出現につながる.なかでも,ペニシリン感受性のEnterococcus faecalis 菌血症ではペニシリン系抗菌薬に比較してバンコマイシンなどのグリコペプチド系薬での治療は30日後総死亡率が高いことが報告されている.このような背景から,E. faecalis などのペニシリン感受性腸球菌を迅速に判定できる方法が必要であるが,質量分析法や遺伝子検査法による菌種同定は高額であるため導入は容易ではない.そこで我々は,グラム染色所見で「落花生サイン」の有無を観察することで,ペニシリン感受性腸球菌を推定する手法を考案し,その検査特性を検討した. 血液培養陽性検体のグラム染色標本の顕微鏡検査(以下,鏡検と略す)で,莢膜を有さない,両端が尖った楕円形で長軸方向に連鎖しているグラム陽性双球菌のうち,あたかも落花生の殻のように菌体の中央両側に連鎖軸と直行する対称性の切痕が確認できる所見を「落花生サイン」ありと定義し,これとペニシリン感受性試験結果を比較した. グラム染色の鏡検所見で,ペニシリン耐性腸球菌を「落花生サイン」ありとする感度と特異度は,それぞれ臨床医で78%,96%,臨床検査技師で94%,78% であった.この推定法の普遍性を確認するために,日常的に鏡検を行っている臨床検査技師と,そうでない臨床医のグラム染色所見の一致度を見たカッパ係数は 0.62 で検者間での推定結果の一致度は「Substantial agreement」と評価できた. 「落花生サイン」なしのグラム染色所見からペニシリン感受性腸球菌を推定できるこの手法は最大の治療効果と最小の副作用リスクを両立させ,薬剤耐性対策にもつながると期待できる.

著者

烏谷 竜哉 黒木 俊郎 大谷 勝実 山口 誠一 佐々木 美江 齊藤 志保子 藤田 雅弘 杉山 寛治 中嶋 洋 村上 光一 田栗 利紹 藏元 強 倉 文明 八木田 健司 泉山 信司 前川 純子 山崎 利雄 縣 邦雄 井上 博雄

出版者

一般社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.83, no.1, pp.36-44, 2009-01-20 (Released:2016-02-15)

参考文献数

19

被引用文献数

3 6

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2005 年6 月~2006 年12 月の期間,全国の循環系を持たない掛け流し式温泉182 施設を対象に,レジオネラ属菌等の病原微生物汚染調査を行い,29.5%(119/403)の試料からレジオネラ属菌を検出した.採取地点別の検出率は浴槽が39.4%と最も高く,貯湯槽23.8%,湯口22.3%,源泉8.3%と続いた.陽性試料の平均菌数(幾何平均値)は66CFU/100mL で,採取地点による有意差は認められなかったが,菌数の最高値は源泉,貯湯槽,湯口でそれぞれ180,670,4,000CFU/100mL と増加し,浴槽では6,800CFU/100mL に達した.陽性試料の84.7%からLegionella pneumophila が分離され,血清群(SG)別ではSG 1,5,6 がそれぞれ22,21,22%と同程度の検出率であった.レジオネラ属菌の汚染に関与する構造設備及び保守管理の特徴を明らかにするため,浴槽と湯口上流側とに分けて,多重ロジスティック回帰分析を行った.浴槽での汚染リスクは,湯口水がレジオネラに汚染されている場合(OR=6.98,95%CI=2.14~22.8)及び浴槽容量が5m3 以上の場合(OR=2.74,95%CI=1.28~5.89)に高く,pH 6.0未満(OR=0.12,95%CI=0.02~0.63)では低下した.同様に,湯口上流ではpH 6.0未満(OR=0.06,95%CI=0.01~0.48)及び55℃以上(OR=0.10,95%CI=0.01~0.77)でレジオネラ汚染を抑制した.レジオネラ属菌以外の病原微生物として抗酸菌,大腸菌,緑膿菌及び黄色ブドウ球菌を検査し,汚染の実態を明らかにした.

著者

金子 明寛 青木 隆幸 池田 文昭 川辺 良一 佐藤田 鶴子 津村 直幹

出版者

一般社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.90, no.4, pp.467-472, 2016-07-20 (Released:2020-04-25)

参考文献数

19

被引用文献数

2 3

著者

川名 明彦 工藤 宏一郎

出版者

一般社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.73, no.5, pp.429-436, 1999-05-20 (Released:2011-02-07)

参考文献数

18

被引用文献数

4 4

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上気道に定着した潜在的病原菌を誤嚥することが細菌性肺炎の主要な原因とされている. われわれは, 上気道からこれらの菌を除去するのにポビドンヨード (Povidone-iodine: PVP-I) 経鼻吸入が有用ではないかと考え検討を行った. 対象として, 気道に通常は常在しない菌, すなわち緑膿菌や腸内細菌科に属する好気性グラム陰性桿菌, およびメチシリン耐性黄色ブドウ球菌 (以下潜在的病原菌と略す) が無症候性に咽頭から繰り返し検出される外来患者63人を選択した. これらの症例にPVP-I含嗽を2週間施行し, 対象菌を除菌できなかった30例を無作為にPVP-I経鼻吸入・PVP-I含嗽併用群 (以下併用群と略す) とPVP-I含嗽単独群 (以下単独群と略す) とに分け, 2週間の処置の前後で咽頭の細菌学的検索を行った. 併用群は16人で, うち9人 (56%) は慢性的な肺合併症 (気管支拡張症, 慢性気管支炎など) を有していた. 単独群は14人で, うち6人 (43%) は同様の肺合併症を有していた. 治療期間終了時に, 併用群では44%, 単独群では14%で咽頭から潜在的病原菌が消失した. 特に, 肺合併症を有さない患者においては, 併用群では86%で除菌し得た. PVP-I経鼻吸入と関連した有害事象はみられなかった. 上気道から潜在的病原菌を除去するのに, PVP-I経鼻吸入は安全で, 特に肺合併症のない症例において有用な方法と考えられた.

著者

佐久川 廣

出版者

一般社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.14-21, 1992-01-20 (Released:2011-09-07)

参考文献数

20

被引用文献数

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沖縄県の献血者におけるHBs抗原陽性率は3.5%で, 全国平均 (1.5%) の2倍以上を示し, 全国-高い.一方, 肝硬変, 肝癌の死亡率は全国平均の約半分で, 全国で最も低い.今回著者は沖縄県のHBV感染と慢性肝疾患との関連におけるこの疫学的特異性を解明するために疫学調査を含めた臨床的検討を行った.先ず, 血清疫学的調査から次のような成績が得られた.1) 沖縄県の肝硬変, 肝細胞癌患者におけるHBs抗原の陽性率はそれぞれ15.2%, 24.4%で, 全国平均の陽性率 (肝硬変;23.4%, 肝細胞癌;31.4%) より低い.2) 無症候性キャリアにおける年齢別のHBe抗原陽性率は20歳以下の年齢で50%で, 年齢と共にその陽性率は低下し, 20代で15.7%で, 30歳以上では2~3%あるいはそれ以下の陽性率を示した.また, 肝外来を受診した無症候性キャリアの内, 6.3%が慢性肝炎, 1例 (0.2%) が肝硬変であった.一方, HBe抗原陽性B型慢性肝炎24例の検討では, 2年間の観察期間中に56.3%の症例にHBe抗原の自然消失を認め, これらの症例の年間の消失率は25.6%であった.このように, 沖縄県のHBs抗原キャリアにおいて, 若い時期にあるいは慢性肝炎の初期の段階でHBe抗原を陰性化させていることがその予後に良好な結果をもたらし, B型慢性肝疾患の有病率を低下させていると推定された.

著者

菅原 民枝 杉浦 正和 大日 康史 谷口 清州 岡部 信彦

出版者

一般社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.82, no.5, pp.427-433, 2008-09-20 (Released:2011-02-07)

参考文献数

8

被引用文献数

3

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[目的]新型インフルエンザの対策計画が各国で策定されているが, 未知の感染症であるため, 感染の拡大については数理モデルを用いて検討されている. しかしながら, 数理モデルで検証するためのパラメーターがわからない. そこで本研究は第一に新型インフルエンザを想定して, 個人がどの程度の割合で外出を控える行動をするのかを明らかにし, 第二に外出を控えない行動をする要因を明らかにして, 新型インフルエンザ対策に役立てることを目的とした.[方法]調査はアンケート調査とし, 2007年4月に, 調査会社の保有する全国25万世帯が無作為抽出されているパネルから地域年齢群で層別抽出した2,615世帯とした.調査内容は, 新型インフルエンザ国内発生の場合の外出自粛の選択, 在宅勤務体制, 食料備蓄等とした. 解析は, 外出選択を目的変数とし, 多変量解析を行った.[結果]回答は1727世帯, 有効回答者数は5,381人であった. 新型インフルエンザ国内発生の場合の外出自粛の選択は, 勧告に従わず外出すると思う人が6.7%, 様子を見て外出すると思う人が47.1%, 勧告が解除されるまで自宅にとどまると思う人が46.1%であった.現在災害用に食料備蓄をしている世帯は, 3日分程度が29.9%, 1週間程度が58%, 2週間程度が1.5%, していないが628%であった. また, 今後2週間程度の食料備蓄をする予定の世帯は, 29.6%であった.多変量解析では, 30歳代, 40歳代, 男性, 高齢者の就業者, インフルエンザワクチン接種歴の無い者は, 有意に外出する選択をしていることが明らかになった.[考察]本研究により, 新型インフルエンザを想定した一般市民の外出の選択によって, 数理モデルによる外出自粛の効果が検討できるようになった. 30歳代, 40歳代の「外出する」選択確率が高く, この年齢層に大きな影響を与える要因のひとつとして, 職場の対応があると考えられた. 就業者が外出自粛を選択するような対策として, 企業の経営戦略人事管理面での対策が必要であると示唆された.

著者

髙山 直秀 斉加 志津子 一戸 貞人

出版者

一般社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.83, no.5, pp.519-524, 2009

被引用文献数

6

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これまで臨床現場では,麻疹に対する免疫の程度を知るための簡便な方法として,赤血球凝集抑制(hemagglutination inhibition : HI)抗体価が測定されてきたが,近年酵素抗体(enzyme-immunoassay : EIA)法による麻疹EIA-IgG 抗体価が用いられている.HI 法は,麻疹ウイルスが細胞に結合するために必要なH 蛋白に対する抗体を測定しているので,感染防御能を反映すると考えられるが,麻疹EIA 法は,ゼラチン粒子凝集(particle agglutination,PA)法と同様に,感染防御に関与しない抗体も含めて測定するため,EIA-IgG 抗体価は必ずしも麻疹に対する発症防御の程度を反映しないと考えられる.同一検体につき,HI 法,PA 法,中和法により麻疹抗体価を測定し,得られた抗体価との相互関係から,デンカ生研製測定キットを用いた場合,EIA-IgG 抗体価が12.0 以上であれば,麻疹発症防御レベル以上と判断できるが,EIA-IgG 抗体陽性であっても4.0 以上8.0 未満では麻疹ワクチンの追加接種が必要であり,8.0 以上12.0 未満でも追加接種が望ましいと考えられた.