著者

徳岡 研三 福井 義弘 山口 義信

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集

巻号頁・発行日

vol.1998, no.604, pp.59-72, 1998

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レールの継ぎ目部に設定されている遊間は, レール温度上昇時に発生する軌道座屈, 及びレール温度下降時に発生する継ぎ目板ボルトの曲がり・折損を防止するために設けられている. 従って, その管理は列車運転の安全を確保する上で極めて重要である. 本研究においては, 従来の遊間管理手法を改善し, これを実務に適用した成果について述べるとともに, 改善された手法から算出される危険度について, コンピュータ・シミュレーションから得られた結果と対比させ, その有効性について論証した. その結果, 改善された手法による危険度は, 危険度が大きい, 即ち軌道座屈の安全性の観点では危険領域にある部分で, 十分な信頼性のあることが定量的に確認できた. このことは, 改善された手法の導入以来, 軌道座屈による鉄道事故がほとんど発生していないことを理論的に証明するものである.

著者

田中 皓介 藤井 聡

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.71, no.5, pp.I_143-I_149, 2015 (Released:2015-12-21)

参考文献数

14

被引用文献数

4

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先の東日本大震災からの復興や,高い確率でその到来が予測されている首都直下型地震及び東海・東南海地震等に対する防災・減災の観点からしても,公共事業の重要性は近年一層高まっていると考えられる.そうした公共事業の実施に当たっては,国民世論並びに世論形成に影響を及ぼし得るメディアの報道が重要であるといえる.ところがそうしたメディアの主要な一つである新聞の,近年の報道が公共事業に対し批判的な傾向であることが示唆されている.ついては本研究では,既往研究からさらに範囲を広げ,戦後から現代までの日本における大手新聞社の公共事業に対する報道傾向を分析した.その結果,その論調は戦後徐々に批判的なものへと変遷していき,特に2000年代の論調は他の年代のそれに比べても極端に否定的な論調であったことが示唆された.

著者

三瀬 純 下村 真弘

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

地震工学研究発表会講演概要

巻号頁・発行日

vol.13, pp.69-72, 1974

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広島大橋は広島市と呉市を結ぶ国道31号のバイパス「広島呉道路」の一環として, 広島湾奥部の海上約/Kmを横断する橋梁で, 上部工は鋼床版箱桁, 下部工はT型壁式橋脚, 基礎工は円形オープンケーソンである。本橋はきわめて地質条件の悪い地盤に設置された橋梁であり, 基礎底面から構造天端まで高さ80mを超える長大構造物であるところから, その耐震設計については慎重な検討が必要であった。本文はこでいわれた修正震度法による静的設計, 動的地震応答解析および強制震動実験の結果を報告するものである。

著者

トラン ダンタイ 室 達朗 河原 荘一郎 平川 学

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集

巻号頁・発行日

vol.2000, no.651, pp.169-180, 2000

被引用文献数

2

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本研究は, 履帯式車両の履帯形状比が, フレッシュコンクリートなどの軟弱地盤上での旋回走行に与える影響について調べることを目的としている. 本報は, 実験と解析結果より, 軟弱地盤上での履帯式車両の旋回特性として, 沈下量, 有効牽引力, 旋回半径, 旋回モーメントおよび車両傾斜角に履帯形状比が及ぼす影響について示している. その結果, 履帯幅が狭く履帯長が長くなる程旋回モーメントが大きく旋回半径が大きくなることが判明した.

著者

関 雅樹 田中 宏昌 堤 要二 山下 和敏 中野 聡 西村 昭彦

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 = Proceedings of JSCE (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.686, pp.79-89, 2001-09-20

参考文献数

12

被引用文献数

1

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本論文では, 東海道新幹線のような基幹鉄道橋りょうの洪水時における安全性確保にあたり運転を規制する方法と規制値等を定めるための新しい手法を提案する. 一般的に, 洪水時の運転規制は, 水位と橋脚幅から推定される洗掘深さから算出される危険水位等を観測して実施されている. しかし, 橋脚の安定には基礎耐力が重要である. 洗掘により基礎耐力が低下すると橋脚の固有振動数が低下することに着目し, 橋脚の洗掘深さと固有振動数の関係を数値解析により把握し, 衝撃振動試験による実測固有振動数から橋脚の安定性を評価する手法を提案した. 評価手法も含めた洪水時の安全管理システムは, 新幹線富士川橋りょうにおいて実効性と信頼性を確認したが, 道路橋においても適用可能である.

著者

佐々木 恵一 Tiglao Noriel Christopher C. 田村 亨 斎藤 和夫

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木計画学研究・論文集

巻号頁・発行日

vol.16, pp.225-230, 1999

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マニラ首都圏の人口は地方部からの人口流入によって、1980年の592万人から1995年には945万人へと増加した。現在、この人口増加はスコッター地区やスラム街の拡大を引き起こし、深刻な環境問題となっている。土 地利用政策による人口誘導のための既存の都市モデルは、開発途上国特有のデータ欠如への配慮が為されていなかった。そ こで本研究はマニラ首都圏の1986年、96年における土地利用データを用いて土地利用と人口の空間的分布について分析する。

著者

酒井 利忠

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 = Proceedings of JSCE (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.616, pp.13-20, 1999-03-20

参考文献数

10

被引用文献数

2

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本論文では, モンテカルロシミュレーションによる騒音簡易計算法により, 一般部が平面, 盛土構造となっている2層道路構造の騒音レベルを計算し, その騒音特性について, 一般部遮音壁位置, 高さ等をパラメータとして体系的に明らかにした, また, 反射音対策として, 中央分離帯遮音壁, 裏面吸音板について解析をおこない, その減音特性を考察した. さらに, この結果をもとに反射音を考慮した2層道路構造における合理的な騒音対策の最適化設定方法の例を示し, 2層道路構造計画の騒音対策の方向性及び各種道路構造における効率的 (経済的) 騒音対策工法の明確化を行った.

著者

常田 賢一

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.811-820, 2009 (Released:2011-04-30)

参考文献数

13

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2008年岩手・宮城内陸地震では,地震時の地すべりや斜面崩壊を誘因とする天然ダムおよび土石流が地震災害の主要な特徴として着目された.いずれの現象も地震時の災害形態として認識されているが,既往地震での事例が少ないことから,当該地震の事例は貴重であり,それらの特性を吟味する意義は高い.本研究は,2008年岩手・宮城地震および既往地震における天然ダムおよび土石流の事例に基づいて,それぞれの形成特性および発生特性の検討を行った.そして,2008年岩手・宮城内陸地震(14事例)と既往地震(11事例)の天然ダムおよび土石流(2事例)の要因分析および要因間の関係の考察から,地震に起因する天然ダムの形成特性および土石流の発生特性に関する幾つかの知見を得た.

著者

藤木 昂 秦 吉弥 村田 晶 古川 愛子 一井 康二 常田 賢一 湊 文博 吉川 登代子

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.72, no.4, pp.I_984-I_992, 2016 (Released:2016-05-20)

参考文献数

35

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本稿では,2014年長野県神城断層地震による強震動の作用によって深刻な住家被害等が発生した白馬村神城地区を対象に,高密度常時微動計測を実施した結果について報告する.具体的には,同地区内において232地点に及ぶ常時微動計測を行い,H/Vスペクトルのピーク周波数などに着目することで,神城地区における地盤震動特性を明らかにした.さらに,常時微動H/Vスペクトルとサイト増幅特性の経験的関係に基づき,微動計測地点(232地点)でのサイト増幅特性をそれぞれ評価し,サイト増幅特性の値に対する住家被害の関係について基礎的検討を行った.

著者

野上 雄太 坂井 公俊 室野 剛隆 盛川 仁

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.68, no.1, pp.191-202, 2012 (Released:2012-04-20)

参考文献数

20

被引用文献数

1 5

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本研究は,広範囲の被害の概略をマクロに予測して危険箇所を抽出する1次スクリーニングを目的として,想定される工学的基盤の地震動に対して表層地盤の絶対加速度増幅率および絶対速度増幅率を推定する式を提案したものである.この推定式は,(1)表層地盤の固有周期だけでなく,入力地震動の卓越周期も考慮できること,(2)幅広い地震動レベルに対して適用可能であることが特徴である.増幅率の推定に必要な情報は,入力地震動に関しては,工学的基盤における地震動の最大加速度PBAと最大速度PBVの2つのみ,表層地盤に関しては,固有周期Tgのみである.また,提案した推定式の妥当性を地表と地中の両者で得られた実地震記録を用いて検証した.

著者

貝戸 清之 小林 潔司 青木 一也 松岡 弘大

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.68, no.4, pp.255-271, 2012 (Released:2012-10-19)

参考文献数

36

被引用文献数

12

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社会基盤施設の劣化過程においては,施設の構造特性や使用・環境条件の違いにより劣化速度に多大な異質性が存在する.個々の施設に特有な異質性がもたらす劣化速度の過分散の問題を克服するために,施設グループ間の劣化速度の異質性を明示的に考慮した混合マルコフ劣化ハザードモデルが提案されている.本研究では,劣化速度の過分散が,施設グループ間における劣化速度の異質性と,グループを構成する個々の施設間における異質性というレベルの異なるつの異質性が複合された結果により発生すると考える.その上で,階層的異質性を導入した混合マルコフ劣化ハザードモデルを定式化し,その階層ベイズ推計法を提案する.最後に,橋梁床版に対する目視点検データを用いた実証分析を通して,本研究で提案する手法の妥当性を検討する.

著者

木村 亮

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木學會誌 (ISSN:0021468X)

巻号頁・発行日

vol.98, no.8, pp.30-31, 2013-08-15

著者

土肥 裕史 奥村 与志弘 小山 真紀 湯浅 亮 清野 純史

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)

巻号頁・発行日

vol.70, no.2, pp.I_1356-I_1360, 2014 (Released:2014-11-12)

参考文献数

9

被引用文献数

6

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Regarding 2011 Tohoku Earthquake and Tsunami, more than 20,000 people were killed or missing. In addition, more than 90% of killed people were due to tsunami. Many people could not or did not evacuate from tsunami despite enough evacuation time and warning information. The awareness of danger in a community increases by not only information given by the governments and the mass media but also behaviors of people in a community. After their awareness reaches their upper limit, they start evacuation. In this study, authors developed the simulation model for the initiation process of community's tsunami evacuation focusing on awareness of danger in a community. Authors verified the model with simple conditions, and validated in the case study of an elderly care facility which was attacked by the 2011 Tohoku tsunami.

著者

古屋 敬士 越村 俊一 日野 亮太 太田 雄策 井上 拓也

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B2(海岸工学)

巻号頁・発行日

vol.72, no.2, pp.I_307-I_312, 2016

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今日の地震・津波観測網の充実や計算機演算性能の向上により,実際に起きた津波に対して,沿岸部到達前に浸水被害予測を行うリアルタイム津波シミュレーションが達成されている.一方,即時的に推定された断層パラメータによる津波予測には,津波波源モデルの不確実性が十分に考慮されず,予測以上の津波被害が生じる恐れがある.それを防ぐには,即時的に得られた地震情報から起こりうる最悪の津波シナリオを瞬時に予測する必要がある.本研究では地震発生直後に得られる緊急地震速報から,最悪の津波シナリオを即時推定する二段階多数津波シナリオ解析手法を構築し,その精度検証を行った.その結果,本研究で提案した手法により,緊急地震速報発表から3分程度以内で,起こりうる観測点最大津波高を平均97%の精度で推定可能であることが分かった.

著者

秋山 岳 岩倉 成志

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D1(景観・デザイン) (ISSN:21856524)

巻号頁・発行日

vol.68, no.1, pp.45-56, 2012 (Released:2012-10-19)

参考文献数

12

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近年,わが国ではプロのデザイナーによって鉄道車両が設計され,旅行の付加価値を向上させる事例がみられるが,全国的な展開には至っていない.その理由のひとつに,車両デザインと需要増との関係性が明らかではないため,事業者が鉄道車両のデザイン化に消極的であることがあげられる.本論文では,小田急ロマンスカーを対象とし,鉄道車両の車内デザインを考慮した需要予測モデルの構築を目指す.そのために,1)車内色彩デザインの計測手法,2)色彩快適度関数の構築,3)車内デザインの評価手法,4)需要予測モデルの構築,以上4点を検討する.本論文で構築したモデルを用いた分析の結果,車両をデザインすることで,他交通機関からの利用者の転換が望め,一定の収入増加が見込めることを確認した.

著者

後藤 浩 依田 光正 城内 博 竹澤 三雄

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B1(水工学) (ISSN:2185467X)

巻号頁・発行日

vol.74, no.2, pp.11-22, 2018 (Released:2018-05-20)

参考文献数

37

被引用文献数

1

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水辺空間は,良好な景観や憩いの空間を形成するためのツールとして都市空間に存在しているが,その一方で,水面などからの反射光に弱い者が存在する.子どもでは,点滅閃光に弱い障がいを有する者がおり,高齢者では,強い光によるグレアに弱い者がいる.このような光に対する弱者への水面反射光に対する医学的対応としては「親水空間へ近づかないように」との指導がなされているのみで,現状,根本的な解決策はなく,工学的技術による助力が必要な状況である.本研究では,室内水理実験を実施することによって,反射光の特性をコントロールする基礎的な知見を得るとともに,現在,都市空間内に存在する水を利用した親水空間形成のための構造物の設置状況を調査し,その影響について検証した.

著者

鈴木 拓也 茅根 創 岩塚 雄大 片山 裕之 関本 恒浩 磯部 雅彦

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.I_838-I_843, 2013 (Released:2013-09-13)

参考文献数

9

被引用文献数

4

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サンゴ礁州島は,サンゴ礁上にサンゴ礫で形成された標高1~2m程度の低平な島であり,静水面よりわずかに高い位置に形成される.その地形変化については,短期間の高波浪により形成・消失された報告はあるものの,観測データ取得が困難でありそのメカニズムについては未解明な部分も多い.本研究では,西表島北方リーフ上にサンゴ礫だけで形成されるバラス島を対象として現地調査および水理実験を行い,その地形変化メカニズムについて検討を行った.その結果,以下の結論を得た.1)台風時の強い外力により堆積・侵食・移動の地形変化を繰返す.島の移動方向は流れを主体とした外力の卓越方向と定性的に一致する.2)枝サンゴを中心としたサンゴ礫は,底面流速として概ね0.7m/sが移動限界流速と考えられる.

著者

岩塚 雄大 琴浦 毅 片山 裕之 竹森 涼 田島 芳満 茅根 創

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.I_455-I_460, 2015 (Released:2015-09-04)

参考文献数

9

被引用文献数

1

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サンゴ礁州島の形成機構は様々な報告,研究が行われているものの観測データの取得事例は少なく,州島形成場の波浪場,海浜流場は依然未解明である.本研究では,西表島北方リーフ上にサンゴ礫だけで形成されるバラス島を対象として現地調査を行い州島形成場の外力評価を行った.さらにそれを補完する数値計算を行い州島形成に至る外力場の検討した.その結果,バラス島周辺のリーフ上では,来襲波浪に時空間的な位相差が見られることやサンゴ礫移動外力としてはリーフ内の流れよりも波浪が卓越する可能性が高いこと,バラス島付近では鳩間島の遮蔽とバラス島北側の二つの窪地の屈折効果によりバラス島に向かうNE,NW双方向からの波浪が生じ,窪地背後のリーフ中央部ではサンゴ礫が集積されるポテンシャルが高いことが明らかとなった.

著者

塩月 善晴 大原 資生 山本 哲朗

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集

巻号頁・発行日

vol.1987, no.381, pp.83-90, 1987

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Ochi (1973) proposed the heavy rain classes according to their damages by use of the maximum 3 hour and 1 hour rainfall amounts in the rainfall. This means that the parameters of maximum rainfall intensity curve (<i>R_T</i> curve) can determine the class in which the present rain is. In this paper the parameters <i>a</i>, <i>b</i> of Talbot type <i>R_T</i> curve determined by the six 10min rainfall data within an hour are used to make diagnosis how the present rain ranks in the rain classes and if it will be a heavy rain. Analytical results in two heavy rain cases (Nagasaki, 1982 and Yamaguchi, 1985) show the heavy rain can be detected several ten minutes before its real beginning.

著者

綿貫 翔 山田 正

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.71, no.5, pp.I_305-I_310, 2015

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本論文では,熱帯夜の時間帯を午後6時から翌午後6時までと定義し,その時間帯における最低気温(平均値)と気象庁の統計データや既往の研究で用いられている日最低気温(瞬間値)との比較を行った.また,定義した時間帯における最低気温をとる時間帯やその回数などを全国12地点で調べた.<br> その結果,定義した時間帯における最低気温(平均値)と日最低気温(瞬間値)の比較では,既往の研究で行われている熱帯夜日と同日の最低気温よりも熱帯夜日と翌日の日最低気温の方が相関が高くなることがわかった.また,定義した時間帯における最低気温は午前4時から午前6時であることがわかった.