著者

小野 映介

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2018年度日本地理学会春季学術大会

巻号頁・発行日

pp.000018, 2018 (Released:2018-06-27)

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Ⅰ.はじめに近年,自然災害への社会的関心の高まりを背景として,地形に注目した新聞・テレビ報道が多くなされるようになった.とりわけ,沖積平野を構成する氾濫原の微地形は,河川氾濫や地震時の液状化と関連することから,取り上げられる機会が多い.しかし,氾濫原の微地形を対象とした研究は盛んに行われているとは言い難く,地形分類については問題点が残されている.本発表では,問題点を提示するとともに,その解決のための素案として「階層的地形分類」を紹介する.Ⅱ.平成27年9月関東・東北豪雨と平成28年熊本地震に関する研究や報道における微地形の扱い2つの災害を検証する際に,インターネットで閲覧可能な「国土地理院土地条件図」や「国土地理院治水地形分類図」が研究者や報道機関によって用いられた.平成27年9月関東・東北豪雨では,鬼怒川左岸(茨城県常総市三坂町地先)における堤防の決壊が注目された.破堤地点の周辺に発達する微高地は,数値地図25000(土地条件)では自然堤防,治水地形分類図-更新版(2007~2014年)では微高地(自然堤防)および砂州・砂丘に分類されている.しかし,鬼怒川左岸に見られる微高地は,河畔砂丘とクレバススプレーが主体となって形成されたものである.氾濫原の微高地=自然堤防という分類は,他地域でも見られる.こうした分類は,地形学的見地からすると違和感があるが,全国統一基準の項目で分類を行う際には仕方のないことかもしれない.ただし,微地形は当地の地形発達の「癖」を示す場合が多い.例えば,クレバススプレーの発達する鬼怒川左岸では,破堤のポテンシャルが高いことが示唆される.そうした,地形の成因と発達史に関する知見を地図に組み込むことができれば,治水対策に生かされるかもしれない.また,平成28年熊本地震では,白川と緑川の間における液状化が問題となった.液状化の集中域は,数値地図25000(土地条件)の自然堤防,治水地形分類図-更新版(2007~2014年)の微高地(自然堤防)と一致することから,「自然堤防で液状化が発生した」という報道があった.しかし,白川と緑川の間に発達する帯状の微高地は,地形学的には蛇行帯と解されるべきであり,液状化は蛇行帯を構成する1つの要素である旧河道で発生したとみられる.両図を用いる際には,それらが「主題図であること」,「デジタル化を経て分類項目の簡素化が進んでいること」を踏まえる必要がある.Ⅲ. 階層的地形分類地形を分類するという作業は地形研究の根幹であり,古くから研究が進められてきた(小野2016).空間・時間・成因を考慮した統合的な地形分類を行おうとした中野(1952)はLand form Typeの概念のもとで「単位地形から出発して,地形区,さらに地形表面をカバーしようとする」分類方法を示した.ここで注目されるのは,地形に階層性(Area>Group>Series>Type)を持たせた点である.その後,沖積平野を対象とした地形分類は大矢(1971)や高木(1979)などの議論を経て,高橋(1982)による系統樹の概念に至った.系統樹によって地形面>地形帯>微地形を捉える階層区分は,地形発達過程を考慮したものとしては,現時点で最も矛盾の少ない分類手法の1つである.例えば,氾濫原と後背湿地という2つの地形用語は,しばしば混同されるが,地形を階層的に捉えた場合,氾濫原は扇状地やデルタなどと並んで,後背湿地の上位に位置づけられる.したがって,氾濫原と後背湿地が並立する分類図を認めない.また,ポイントバーやクレバススプレーを事例にすると,前者はリッジやスウェイルなど,後者は落堀(押堀)やローブの集合体として捉えられる.

著者

中埜 貴元 遠藤 涼 大野 裕幸 岩橋 純子

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2019年度日本地理学会秋季学術大会

巻号頁・発行日

pp.51, 2019 (Released:2019-09-24)

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河川氾濫による浸水域を夜間に把握するためのセンサの調査と河川水域を対象とした性能試験を実施した.夜間観測に有効なセンサとして超高感度カメラと熱赤外線カメラを選定し,冬季夜間に試験を実施した.その結果,超高感度カメラで水域が判別できるとともに,最適ISO感度は51200〜102400程度であること,熱赤外線カメラではある程度水域が識別できるものの,温度閾値などでの抽出は困難であることなどが分かった.

著者

有江 賢志朗 奈良間 千之 福井 幸太郎 飯田 肇

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2019年度日本地理学会春季学術大会

巻号頁・発行日

pp.124, 2019 (Released:2019-03-30)

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はじめに 現在の飛騨山脈の気候環境では,降雪量が融解量を上回ることができない.そのため,飛騨山脈における氷河と多年性雪渓の分布は,吹きだまりやなだれの地形効果がある場所に限定される.樋口(1968)は,多年性雪渓の地形効果による涵養様式を雪渓の分布高度で分類しており,稜線からの標高差と分布高度が小さい雪渓を「吹きだまり型」,稜線からの標高差と分布高度が大きい雪渓を「なだれ型」,稜線からの標高差が小さく,分布高度が大きい雪渓を「混合型」とした.本稿では,「吹きだまり型」を「吹きだまり涵養型」,「なだれ型」と「混合型」を「なだれ涵養型」と呼ぶ. 質量収支の一般的な測定方法は,氷河や雪渓上に雪尺を打ち込み,1年後の雪面の高度変化を測る雪尺法が用いられる.しかしながら,日本の山岳地域は,膨大な涵養量と消耗量のため,雪尺が倒れてしまい実測できない.そこで,日本の多年性雪渓の質量収支観測では三角測量やトラバース測量がおこなわれている.観測実績のある雪渓は三角測量やトラバース測量の実測が可能な「吹きだまり涵養型」の小規模な多年性雪渓に限定されており,氷河を含む「なだれ涵養型」の多年性雪渓の質量収支は明らかでない. 本研究では,セスナ空撮とSfMソフトを使用し,2015~2018年の飛騨山脈北部の氷河と多年性雪渓の質量収支を算出し,「吹きだまり涵養型」と「なだれ涵養型」の違いを考察した.さらに,氷河の可能性が高い唐松沢雪渓において氷厚と流速を測定し,唐松沢雪渓の氷河の可能性について検討した.研究手法ⅰ)なだれ涵養型の氷河と雪渓の質量収支 飛騨山脈北部の立山連峰の「御前沢氷河」,「内蔵助氷河」,「三ノ窓氷河」,「小窓氷河」,「はまぐり雪雪渓」,「剱沢雪渓」,後立山連峰の「白馬大雪渓」,「カクネ里氷河」の8つの氷河と雪渓において,2015~2018年の春と秋に小型セスナ機からデジタルカメラで空撮を実施した.空撮画像と2次元の形状から3次元形状を作成するSfMソフトを用いて,多時期の高分解能の数値表層モデル(DSM)を作成した.これらDSMの比較から「なだれ涵養型」の氷河と雪渓の高度変化を算出した.ⅱ)唐松沢雪渓の氷厚と流動 後立山連峰の唐松岳の北東斜面に位置する「なだれ涵養型」の唐松沢雪渓において,2018年9月に,中心周波数100MHzの地中レーダー(GPR;GSSI社製)を使用し,雪渓の縦断方向に2列と横断方向に6列の側線で測定を実施した.縦断方向と横断方向で反射波のクロスチェックをおこない正確な氷厚を求めた.GPRの解析結果をもとに氷厚の大きい上流部において,アイスドリルを用いて,長さ4.5mのステークを5地点に設置し,GEM-1(測位衛星技術社製)で9月末と10月末でGNSS測量を実施し,2時期のステークの位置情報の差から流動量を求めた.9月末に水平に打ち込んだステークは,再測時の10月末でも水平を保っていたことから,積雪のグライドやクリープは,流動に関与していない.結果 ⅰ)8つの氷河と雪渓の質量収支は,2015/2016年に全域が消耗域となり,2016/2017年に全域が涵養域となり,2017/2018年にパッチ状に涵養域と消耗域が点在する結果であった.2015~2018年の融雪末期の中で最も氷河と雪渓の規模が小さくなったのは,小雪年の2016年である.2016~2018年までの高度変化で,「吹きだまり涵養型」の雪渓と「なだれ涵養型」を比較したところ,「なだれ涵養型」のほうが大きく涵養していた.ⅱ)唐松沢雪渓では,GPRの結果から最深部で30mほどの長さ1㎞ある氷体を確認した.流動観測では,ステークは1ヶ月間で斜面方向に20cmほど動いており,得られた氷厚と流速は氷河の流動則とほぼ一致した.

著者

北村 繁

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2019年度日本地理学会秋季学術大会

巻号頁・発行日

pp.69, 2019 (Released:2019-09-24)

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空中写真(ステレオペア写真)の実体視による地形判読は、それをきっかけに、地形に関心をもつ学生も少なく無いため、教育的な効果も非常に大きいが、従来、ステレオペア写真を実体視にはある程度の訓練が必要で、大学での受講者十数人〜数十人の一般教養科目や教職科目の講義では、受講者全員が実体視できるまで時間をかけることは難しかった。また、鮮明な画像を提供できる教材の製作も難しかった。そこで、鮮明な画像を表示でき、また、近年急速に普及が進んでいるスマートフォンと、スマートフォンに画像を提供できるオンラインストレージ、さらにスマートフォンで3D映像等を簡単に見ることができるVRメガネを用いることで、十数〜数十人の受講者からなる一般教養科目や教職科目の講義においても、より簡単に空中写真を実体視し、講義時間中に地形判読を可能にする教材を作成した。これを実際の大学の講義で使用したところ、ほぼ全員の受講者が、ごく短時間のうちに空中写真を実体視し、地形を把握することができたことから、今回作成した教材は、般教養科目や教職科目の講義における地形の教育において効果的とみることができる。

著者

中川 清隆

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.20-36, 1984-01-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

45

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大気上限から宇宙空間へ射出される地球出放射を,地上気象要素から推定する公式を理論的に誘導した.その結果,地球出放射は地上気温での黒体放射に比例し,その比例定数は地上の水蒸気圧,二酸化炭素濃度,オゾン全量,雲頂高度,圏界面高度の関数であることが明らかにされた.誘導された公式によって推定される地球出放射の緯度分布は,気象衛星からの実測値とよい一致を示した.この公式の誘導によって,いわゆる熱平衡気候モデルにおいても,大気組成の変化に伴う気候変化が議論できるようになった.フィードバックを一切有さず,地上気温以外のパラメータを固定したきわめて単純化された最小エントロピー交換気候モデルにより,二酸化炭素倍増 (300PPmv→600PPmv) の影響を推定したところ,北半球平均で0.75°Cの昇温が予測された.

著者

西野 寿章

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.86-102, 2010 (Released:2010-04-06)

参考文献数

33

被引用文献数

1 3

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本稿は,過疎化によって高齢化の進展が著しい山間集落の現状について,主に群馬県における実態調査を通して考察し,山村政策への視点を考察するものである.日本の山村は,都市と農山村の地域格差が拡大した高度経済成長期に若年層を中心として,著しい人口減少を経験した.その背景には,都市における重化学工業を中心とした経済成長と,山村における製炭,養蚕の衰退があったが,林業がまだ山村を支えていた.しかし木材価格の高騰を要因として1964年に木材の輸入自由化が進められると,瞬く間に外材が日本市場を席巻し,国産材価格は1980年をピークに下降の一途をたどった.一時的に先端技術産業やリゾート開発によって,山村にも光が差したように思えたが,今日の山村は経済的基盤を失い,若年層人口は定住動機を見出せず,多くの山間集落では高齢化が進み,このままいけば集落の自然消滅が頻発する可能性が高い.高齢化の進んだ現状から,政府は集落支援員による新たな過疎対策に乗り出し始めた.しかし,産業論的アプローチを欠いた過疎対策が山間集落問題を改善できるとは思えず,山村の持続性を形成するには,山村に固有な農業,林業の振興に取り組むことが必要である.

著者

水谷 武司

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, pp.208-224, 1989-03-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

20

被引用文献数

4

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自然災害や戦災を被った都市の人口減少の規模,被災者の他地域への移動の様式,および災害後の人口回復の時間経過を,主として年ごとの人口統計値を使用して調べた.被災都市の人口減少数は,外力の強度および破壊域の空間規模を示す値である家屋全壊・全焼数のほぼ1.25乗に比例する.関東震災による被災者の各道府県への移動数は,ほぼ入口に比例し,被災地からの距離に反比例している.すなわち重力モデルが適合する.災害後の入口変化は,災害直後の人口を初期値として人口に比例した増加率で増加する部分と,災害によって減少した人口の未回復部分に比例した増加率で増加する部分,との和で示されるものとして導いた式(粘弾性モデル)によってよく説明できる.人口回復の速度は,レオロジー等で使われている“遅延時間”によって表わすことができ,戦災後の大都市におけるそれは4-5年である.

著者

福井 幸太郎 菊川 茂 飯田 肇 後藤 優介

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2014, 2014

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はじめに<br>&nbsp;2014年5~6月,立山カルデラの温泉の池「新湯」で湯枯れが発生し湖底が干上がった.6月13日なると温泉が再び湧出して水位が上昇,6月15日にはもとの温泉の池にもどった.新湯が一時的に干上がることは数十年前から富山県内の山岳関係者の間で指摘されていた.しかし,写真などの記録は無く,現地で確認できたのは今回が初である.本発表では,湯枯れの発生と温泉の再湧出による水位回復の経過について報告する.<br><br>新湯について<br>新湯は立山カルデラ内を流れる湯川左岸に位置する直径約30 m,水深約5 mの円形の火口湖.もともと冷水の池であったが1858(安政5)年の安政飛越地震(M7.3~7.6)の際の激しい揺れによって熱水が湧き出したとの伝承がある.現在も約70℃の湯が湧出している.希少な玉滴石(魚卵状蛋白石=オパール)の産出地で2013年10月17日に国の天然記念物に指定された. <br><br>湯枯れと温泉再湧出の経過<br>・2014年4月15日:立山砂防事務所撮影の航空写真から新湯では温泉が湧出しており水位も平年通りであることを確認.<br>・5月13日:博物館撮影の航空写真から新湯が干上がっていることを確認.<u>このため,新湯は</u><u>4</u><u>月</u><u>15</u><u>日~</u><u>5</u><u>月</u><u>13</u><u>日の間に干上がったと考えられる.<br></u><u></u>・6月11日:<u>現地にて新湯が完全に干上がっていることを確認(図</u><u>1a</u><u>).</u>池の最深部(水深約5 m)に直径1 m程の凹みが3つあり活発に湯気を噴き上げていたが温泉の湧出はなかった.<br>・6月13日:立山砂防事務所より新湯で再び温泉湧出がはじまったとの連絡が入る.<br>・6月15日:現地にて池の最深部付近から温泉が湧出しており水位が元のレベルまで回復していることを確認(図1b).水位は<u>6</u><u>月</u><u>13</u><u>日~</u><u>15</u><u>日の</u><u>3</u><u>日間程で元のレベルで回復したといえる.</u>湯温は池の切れ口付近で72.6℃と干上がる前と同程度だった.<br><br>謝辞<br>今回の調査は国土交通省立山砂防事務所の協力・支援によって実現しました.お礼申し上げます.

著者

山元 貴継

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.73, no.12, pp.855-874, 2000-12-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

56

被引用文献数

1 3

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本研究は,韓国の地方.市郊外地域の日本統治時代における空間的変容を,土地利用や土地所有状況の観点から分析した.地籍資料に加えて聞き取りを活用した分析の結果は,以下のように要約される.変化の大部分は,川沿いの低地や山沿いの緩斜面に展開した田畑に限定された.近隣居住の韓国人個人の所有が多かった農地は, 1920年代中頃にはインフラ用地として一部が朝鮮総督府所有などに,1930年代末からは都市部居住の韓国人個人所有の宅地に転換された.後者の時期に日本人地主は,郊外地域にまで居住しっっ農地や一部の山林をも所有するに至った.一方で,山林の中でもとくに稜線上は,一部「国有」林の払い下げのほかは,ほぼ特定氏族の墳墓を抱いた山林として顕著に残され,現在までも細長く農地や宅地を取り囲む景観を維持している.この稜線部に対する新規地主の土地獲得は,当時からの住民に対しより強い衝撃を与えており,特別な意識の存在が指摘された.

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.284-292, 2012-12-31 (Released:2013-01-31)

著者

紅葉 咲姫

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2015, 2015

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本研究は,地方都市の大学誘致政策の事例を通して,立地に期待していた効果と立地後の実態との齟齬を分析した.<BR> 調査対象地域の北見市は,若年者人口の増加,地域産業の人材育成を期待し,地域内の大学の拡充と地域外からの大学の誘致を行ってきた.2000年代以降は,産学官連携を通した地域産業振興も推進している.<BR> 北見市における事例分析の結果は,以下の2点にまとめることができる.<BR> ①大学誘致による地域振興への期待と立地の効果は一致せず,地元からの進学,地元への就職は一部に留まった.具体的には,都市人口への影響は大学周辺の若年者人口層の増加に留まった.進学および就職においては,大学によって異なった傾向が見られた.理系国立大学の北見工業大学は,全国各地から受験生を集めており,大企業への就職が多いことから,就職先も全国に及んでいる.文系私立大学の北海学園北見大学は,地元と結びついた進学および就職が行われてきたが,地元子弟の都市部志向から進学者が減少し,経営悪化におちいった.看護系私立大学の日本赤十字北海道大学においては,看護需要の高さを背景に,在学中の奨学金制度を通して,地元からの進学と北海道内での就職が安定的に行われている.<BR> ②大学の立地によって北見市の産業構造が大きく変化することはなく,地元での就職先は既存企業に限定されていた.北見工業大学を中心とした産学官連携に関しては,当初は地元中小企業および行政との共同研究が中心であり,地元企業の技術的,資金的な基盤として活用されてきた.しかし,北見工業大学の共同研究の質的な拡大に伴い,地域外の企業との関係性が強まっている.<BR> 本分析の結果より,大学を通した地域振興政政策は,地元への進学志向の低下により,大学誘致の意義を低下させている.大学設置後も地域の産業構成は変化せず,連携の対象となる企業が地域内にない場合,産学官連携の効果も地域外に流出することがわかった.以上から,北見市の場合では,地域振興政策の資源としての大学の価値は低下していると結論付けられる.

著者

宋 弘揚

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2019, 2019

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<b>1</b><b>.はじめに</b><br> グローバル化の進展は,国際人口移動に重要な影響をもたらしている.世界的な情報・通信・交通ネットワークの発展は国際人口移動を促進している.このような国際人口移動は,政治思想に関係なく,数多くの国々で進展している.日本も,留学生30万人計画や高度専門職ビザの新設,永住権獲得所要年数の短縮などの施策を通じて,留学生や専門的・技術的外国人材の日本への移動,長期滞在を促している.<br> 日本における中国人移住者に関する既存研究は,チャイナタウンなどの集住地域研究が大多数である.他方,移住者個人の移住動機や行動,彼(女)らを取り巻く社会環境の変化への着目が欠けている.また,既存研究の着目対象として,技能実習生等の単純労働者があげられる一方,移民起業家や研究者のような「高度人材」もあげられる.このような労働市場の両極端にある者が多く研究されているのに対し,その中間層に位置づけられる者への着目が乏しい.しかし,近年は移住の目的と様相が多様化しており,既存の研究だけで在日中国人社会の様相を描き出すことがより困難になっている.<br> そこで,本報告では,東京大都市圏に滞在する若年中国人移住者を対象に,彼(女)らが国際移動を行った動機と来日後の社会関係構築の様相を分析することで,近年における在日中国人社会の変化に関する考察を試みる.<br><br><b>2.研究対象地域と研究方法</b><br> 具体的な研究対象地域として,東京大都市圏(東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県)を取り上げる.とりわけ東京大都市圏は日本で最も中国人が居住している地域である.特に,「技術・人文知識・国際業務」,「高度専門職」などといった専門的・技術的分野の在留資格を所持している中国人が集まっている地域でもあるため,東京大都市圏は研究対象地域にふさわしいといえよう.<br> 本研究の研究対象者を20代前半~30代後半の中国,日本,または第三国の高等教育機関を卒業・修了し,日本において合法的な就労に関する在留資格(永住者等も含む)を所持している中国人とする.研究目的を達成するために,報告者は14名の研究対象者に対して,基本属性,移住の動機,来日後の居住歴・職歴,住居地選択の影響要素,社会関係の構築などについて1時間~1時間半の半構造化インタビュー調査を実施した.サンプルの収集方法はスノーボールサンプリングである.<br><br><b>3.研究結果</b><br> 本研究から得られた知見は以下の3点である.<br> 1点目は,多数の若年中国人移住者が挙げた動機は,①日本社会・日本文化への興味,②日本企業での就労意欲の高さ,③中国において,中学校または高校,大学において日本語教育を受けたこと,④中国での社会経済的地位の上昇が同世代に比べ見込まれないことである.<br> 2点目は,彼(女)らの多くは,同じエスニック集団の集住を求めず,通勤の利便性や居住環境を重要視している点である.また,SNSを通じたエスニック集団と社会関係の構築を強く志向していることである.パソコンやスマートフォンなどの普及により,従来では集住しなければ得られなかったエスニック的なつながりがオンライン上で構築することが可能であり,集住の意味が弱まっていることが示唆される.<br> 3点目は,彼(女)らが高度専門職ビザや永住権などの獲得に高い意欲を示すが,それは永住意欲が高いからではなく,施策上の恩恵を受けられることにある.また,彼(女)らは日本に滞在しながらも,SNSなどを介し,中国国内とのつながりやビジネスチャンスを追求している.中国人若年移住者は,従来の永住か帰国という二分論のような選択ではなく,日本と中国の間で自由に往来することを希求する傾向が強まりつつある.

著者

小原 丈明 天野 太郎

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.107, 2007

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<BR>I はじめに<BR>1.背景と目的<BR> 1990年代以降,社会経済情勢の変化(バブル経済の崩壊,少子化)や法制度の改正(「工業(場)等制限法」の改正・廃止等の規制緩和)など大学を取り巻く環境は著しく変わってきた。そのような環境の変化は,大学院重点化や国公立大学の法人化,専門職大学院の設置,大学の統合といった大学の再編をもたらしつつある。そこで本研究では,大学再編に伴う変化を主として空間的な側面から分析・考察することを目的とする。今回の発表では,その予備的考察として,大学に関する基礎的なデータの分析や,大学の立地の変化についての分析を中心に行う。<BR> 大学立地に関しては,これまでに教育学(教育政策学,教育社会学)を中心に地理学や都市計画学等の分野で研究が行われてきた。既往研究の内容は,(1)法制度の影響,(2)立地のシミュレーション,(3)大学設立・移転のプロセス,(4)地域社会への影響に大別できる。立地自体を扱うのは(1)~(3)の研究であるが,それらの多くは1990年頃までを分析の対象としている(例えば,矢野・小林(1989)など『大学研究』第4号所収の諸論文)。それ以降について体系的に扱っているのは羽田(2002)などわずかであり,近年の大学再編が空間的に明らかにされているとはいいがたい。<BR>2.研究の対象と方法<BR> 分析の資料として,各年度版の『全国大学一覧』(財団法人文教協会)および『全国短期大学・高等専門学校一覧』(同協会),文部科学省のHP,各大学のHPを使用した。それら資料(主として『全国大学一覧』)から,大学ごとの学部数や学生数,キャンパスの所在地,設立年次,設立母体等の項目を抽出してデータベースを作成し,GISを用いて地図化および分析を行った。<BR> 1990年代以降の動向を分析することが中心ではあるが,それ以前の動向と比較して考察する必要から,第2次世界大戦以後を幾つかの期間に区分し,各期間の動向も併せて分析している。<BR> <BR>II 分析および考察<BR> 終戦直後や1960年代後半と並び,1990年代後半から2000年代にかけて大学数が急増している。国立大学は大学間の合併により微減となっているが,公立と私立大学は,短期大学が四年制大学へと改組した分を受けて大幅に増加している。<BR> 専門職大学院の所在地(2006年4月現在144箇所)は首都圏と京阪神圏に多い。特に東京都区部には全体の1/3強が集中し,アクセスの良い場所にサテライト・キャンパスが志向されていることが分かる。<BR> 当日の発表では様々な指標を基に詳細な分析を行う。なお,今回の発表を踏まえ,今後はキャンパス移転の動向や大学間の連携について空間的な分析を行う予定である。<BR><BR>付 記 本研究は平成18年度同志社女子大学学術研究助成金の一部を使用した。<BR><BR>文 献<BR>羽田貴史 2002.縮減期の高等教育政策―大学統合・再編に関する一考察.北海道大学大学院教育学研究科紀要85:99-115.<BR>矢野眞和・小林信一 1989.大学立地の分析―偏在性と階層性.大学研究(筑波大学)4:129-164.

著者

池田 敦 岩花 剛 末吉 哲雄 西井 稜子 原田 鉱一郎 新井 秀典

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2011年度日本地理学会春季学術大会

巻号頁・発行日

pp.229, 2011 (Released:2011-05-24)

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はじめに 富士山は、温暖な中緯度に位置する日本にありながら、その標高ゆえに山頂部の年平均気温が-6℃前後という日本では特異な寒冷環境にある。一方で活火山でもあり約100年前までは山頂部で噴気活動が記録されている。富士山は現在、山頂付近に永久凍土がまとまって存在する本州でおそらく唯一の場所であるが、そのことは大気側の低温条件と地盤側の高温条件の複雑なバランスを反映していると考えられる。しかし富士山山頂部の地温は、これまでほぼ1mより浅い位置でしか観測されておらず、実際に永久凍土に関する深部の情報は得られていなかった。本稿では2008年夏に山頂部に設置した深さ3mの観測孔2本の地温変化を中心に論じ、富士山の地温を支配する要因について2年間の観測で明らかになったことを紹介する。 調査地点・調査方法 火口周囲の比較的平坦な2ヵ所(標高3690m前後)の火山砂礫層に深さ約3mの観測孔を掘削し、データロガーを用いて地温を観測した。1ヵ所(観測孔#1)は地形的な凸部で積雪深が50cmを超える期間はごく短い。もう1ヵ所(観測孔#2)は吹きだまりで年間8ヵ月以上も積雪に覆われている。観測孔#1の脇では気温、降雨等の気象要素も観測した。また、山頂部6地点、北斜面8地点、南斜面3地点で、データロガーを用いて表層(深さ0.5~1mまで)の地温を観測した。 結果と考察 観測孔#1、#2ともに先行研究の想定に反し、全深度が融解することが確認された。観測孔#1では、深さ2.5m以下の地温が年間を通じて0℃からそれをわずかに上回る値で推移し、永久凍土が存在するかどうかの境界に位置した。とくに降雨に伴い地温が急上昇する特徴的な関係が見出された。地盤の昇温は一般に伝導によるが、富士山の透水性のよい砂礫層では降雨浸透による熱伝達の効果が大きいために融解が進み、永久凍土の発達が抑制されていた。観測孔#2では、観測開始当初、地表面付近以外で2~5℃という高い値を示していた地温が、年間を通じて低下し、2009年秋の1℃にも達しない昇温のあと、翌年も低い値で推移したが、2010年夏に急上昇した。積雪が冬季は地温の低下を、夏季は地温の上昇を抑制し、積雪条件が毎年異なるため、年による地温変化が大きい。風衝地と比べると地温が高く、観測孔より深部に永久凍土が存在する可能性はほとんどなかった。 その他の地温プロファイルも比較検討すると、積雪の溜まりやすさと透水性のよさが富士山において地温を顕著に高く保っていた。山頂部でも永久凍土が確認できない地点があることから、富士山では斜面方位・傾斜と微起伏が地表面における日射量や風向風速を不均一にし、さらにそれらが積雪分布や土壌水分の空間分布を著しく不均一にし、透水性の不均一性も相まって、地温がコントロールされており、永久凍土分布がパッチ状であると予想できた。今後は各要素間の関係を定量化し、永久凍土分布を見積もるなど研究を多方面へ発展させる予定である。

著者

新井 祥穂

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.74, no.1, pp.35-52, 2001-01-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

19

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本稿は広域行政組織の分析を通じて,小規模町村が事務実施でどのような困難に直面しているかという点の理解を目指す.具体的には長野県日義村および四賀村を澤び,それらが加盟する広域行政組織の活動や運営を調査した.小規模町村は,課せられる事務が増大・複雑化する中,役場組織の規模の小ささと短期間での人事異動とにより,役場内では,事務実施の遂行に必要な職員の専門知識を育成することが難しくなっている.そこで事務実施のプラン設計など,より多くの専門知識が要請される過程は広域行政組織に外部化され,隣接市町村の担当職員や県地方事務所職員とともに担われている.とりわけ,技術職採用職員(県地方事務所)のイニシアティブは,広域行政組織における小規模町村の専門知識の取得に重要な役割を果たしている.以上よりこれまであまり指摘されてこなかった小規模町村の課題として,事務実施のための専門知識の取得が挙げられよう.

著者

ニザム・ ビラルディン

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.74, no.1, pp.19-34, 2001-01-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

26

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農村改革以降の新彊ウイグル自治区における食糧確保問題の背景を考察し,グルジャ県を事例に食糧増産対策と当面の課題について検討した.新彊ウイグル自治区では, 1980年代から綿花を中心とした換金作物の作付面積が増加してきた反面,食糧作物の作付面積は減少してきた.さらに, 1990年代半ばには,同自治区は中央政府によって中国最大の綿花生産地およびテンサイ生産地に指定され,綿花,テンサイなどの換金作物作付面積の拡大に拍車がかかった.新彊ウイグル自治区政府は食糧を確保するため,各県の食糧自給を強化する一方,食糧生産の基地となるべき県に対して食糧供給力の増大を求あた.同自治区の主な食糧生産基地県であるグルジャ県では,「五統一」政策によって食糧生産の増大が図られている.しかし,この「五統一」政策は,食糧作物の耕作地の確保に貢献し得るものの,従来からの食糧販売問題を一層深刻化させる可能性があることも否定できない.食糧販売問題の解決策としては,穀物を中心とした作目構成を改善し,野菜,果樹などの作付拡大を図りつつ,穀物を含む農産物の共同販売体制を整備することが必要である.

著者

本岡 拓哉 土屋 衛治郎 松尾 忠直 中島 健太

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2017年度日本地理学会春季学術大会

巻号頁・発行日

pp.100184, 2017 (Released:2017-05-03)

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1.はじめに フィールドワークは、地理学や文化人類学をはじめとした様々な学問分野の研究手法となっており、教育手法としてのアクティブラーニングにおいても多用されている。地域に入り込み、地域に根差した調査を行い、地域のリアルな記述を目指し、さらには、地域に潜む有益な知識・知見を取り出す活動といえる。文部科学省(2014)高等学校学習指導要領解説には「地理的な見方」として「諸事情を位置や空間的な広がりとのかかわりで地理的事象として見出すこと」とある。その教育手法として重視されるフィールドワークにおいて、教員からフィールドのどこをどのようにみればよいのかという見方の伝達や、学生それぞれの見方を推進するといった教育がなされているともいえる。 これまでのフィールドにおける「地理的な見方」の教育手法として、現場実習的な伝達や学習者自身での気づき・獲得が多かった。一方、記録を用いた教育実践はあまりみられなかった。先人の「地理的な見方」を直接的に記録し、後進への財産として残し活用することは、文化をデジタルデータとして記録し保存、活用しようとするデジタルアーカイブにも通じるだろう。   2.アクションカメラを用いた「地理的な見方」の記録 フィールドワークに関して記録方法とされるものは多々あるが、大別すると、フィールドそのものをありのまま残そうとする「素材」の記録(例えば、画像や動画記録)と、テーマや問いに即しフィールドワークの全体的結果をまとめ、他の調査内容とも合わせて説明が加えられた「解説・論」の記録(例えば巡検報告や論文)に分けられると考える。この中から「地理的な見方」が残せる記録方法は、フィールドのどこに注目するかという「素材」性と、その素材に対する解釈や説明など「解説」性の両面が保持されているものではないだろうか。小林(2012)は「そもそも地域研究とは、フィールド(地域)をどうみるか、フィールドをどう捉えるかが基本となる」と述べた。フィールドのどこを見て、どう解釈するかという記録が「地理的な見方」に近づく可能性が高い。本研究では調査者の視点と発話をアクションカメラを用いた動画記録として取得した。   3.アクションカメラ動画の効果検証 アクションカメラPanasonic HX-A1HとHX-A500とヘッドマウントオプションにより利用者の視線動画撮影を行った。テスト撮影を重ねたところ、アクションカメラの動画には閲覧者にとって学習する価値ある情報が入り、地理的見方学習に活用できる可能性が示された(土屋ほか、2016)。 本研究では、アクションカメラを用いた動画と、ハンディビデオカメラを用いてフィールドワークの様子を引き気味に撮影した動画を比較し、アクションカメラが「地理的な見方」記録につながるか検証した。フィールドワークは大学近隣の植生調査を教員役(主調査者)と学生役(主調査者に指導を受けながら調査)の2名でアクションカメラを装着し実施した(図2)。ハンディカメラは両名の背後から広角で撮影した。 それぞれのカメラの動画を、上記の2名とハンディカメラ撮影者2名が閲覧し、各動画の印象と差について意見を表1のようにまとめてもらった。アクションカメラを用いると、よりフィールドにいる当人の説明活動を追跡できることや、地図などフィールドにおける資料やツールの利用方法など把握できる可能性が明らかになった。一方で、デメリットとして、そもそもどのような活動をしているのかという文脈情報は把握しづらく、引きカメラなどとの掛け合わせの利用の必要性も明らかになった。

著者

中村 周作

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2017, 2017

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本発表では,黒潮文化圏における伝統的魚介類食について,主要ないくつかの県,たとえば千葉県,高知県他の具体的な事例をもとに,この圏域の飲食文化にみられる地域的共通性と特異性について考察を試みる。研究方法として,文献等より抽出した各地の伝統的魚介類食に関して,食材他諸要素の分析を通じて地域的共通性と特異性を見出す。さらに,各地の主要な伝統食および,それらに関するイベントなどの実地観察調査の成果を紹介する。<br><br> 2015(平成27)年の都道府県別魚種別漁獲量(属人)統計より,主な県になじみ深い魚種をあげる。千葉県では,生産量の多い順にサバ類(県全量比の32.4%),イワシ類(同31.8%),ブリ類(9.7%)の他,スズキ類が全国1位,コノシロ全国2位,貝類が全国3位の生産をあげている。一方,高知県では,カツオ類(28.4%),マグロ類(24.4%),イワシ類(21.4%)の他,カジキ類が全国2位となっている。この他の主要な漁業県をみると,静岡県では,カツオ類(39.5%),サバ類(27.8%),マグロ類(14.8%),イワシ類(18.5%)の他,貝類が全国4位である。三重県では,イワシ類(42.6%),サバ類(17.4%),カツオ類(17.1%),マグロ類(9.7%)の他,イサキが全国4位,イカナゴが5位である。和歌山県では,イワシ類(26.5%),サバ類(23.6%),アジ類(16.1%)の他,タチウオが全国3位である。宮崎県では,イワシ類(49.9%),マグロ類(15.1%),サバ類(12.0%),カツオ類(11.2%)となっている。これらは,属人統計ゆえに厳密に言えば地産魚介ではないし,今日の全国流通の中にあっては,これらが地元で食べられているとは言いがたいが,少なくとも各地において,馴染みの深い料理(食材)であるということができる。<br><br> 農文協『日本の食生活全集』(全50巻)は,昭和初期に各地で食べられていた食に関する聞き書きをまとめたものである。本シリーズ中に魚介類料理が,のべ2,888品目あげられている。主な県についてみると,千葉県では,計101品目記載された中,食材としてはイワシ(掲載数15),アサリ9など,静岡県では,64品目中ボラ10,カツオ6など,三重県では,57品目中イワシ7,サンマ6など,和歌山県では95品目中カツオ10,クジラ9など,高知県では57品目中サバ5,カツオ,ソウダガツオ,マグロ,アユ(各4)など,宮崎県では44品目中イワシ5,アジ5などが出てくる。こうしてみると,イワシ,カツオ,サバ,アジが濃淡はあるもののほぼ全域,サンマが和歌山以東など広域で食されるのに対し,局所的に出てくるのが静岡のイルカ3,和歌山のクジラ,高知のマンボウ,ウミガメ,宮崎の棒ダラ,ムカデノリなどであった。次に,複数県にまたがって出てくる料理数を各県別にあげると,和歌山県18,高知県16,静岡県13,千葉県12,三重県11,宮崎県10となる。黒潮にのって西へ東へと移動しつつ,各地に定着した紀州漁民が伝えた料理の多いことが推測される。主な料理としては,「ドジョウ汁」(5県),「イワシなどのつみれ」,「カツオの塩辛」,「アサリ飯・味噌汁」(各4県),「サバずし」,「サンマずし」,「アユのせごし」,「カニ巻き汁」(各3県)などが出てくる。<br><br>最後に,発表者が,今まで取り組んできた宮崎県の「こなます」,「ムカデノリ」,「棒ダラの煮付け」,「塩クジラの麦がゆ」他,高知県の「やえこ」他,千葉県のカツオ料理他の伝統的魚介料理の実地・実食調査の成果を紹介する。<br><br><br><br><br><br>

著者

貝沼 良風

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2017, 2017

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<はじめに>地域では様々な祭りが執り行われているが,そうした祭りの多くは,地域社会との強い結びつきのもとにあるといえよう.これまで祭りと地域社会との関係に関しては豊富な研究蓄積がみられる.中でも地理学の研究に目を向けると,たとえば,古田(1990)は,新住民の流入により,祭りの意味が伝統的な行事から子どものための行事へと変容したことを明らかにしている.また,平(1990)は,地域社会において祭りの担い手が不足する中,祭りを執り行うスケールを広域化することで,祭りが維持されることを示唆した.こうした祭りと地域社会との関係をめぐる研究では,主として存続している祭りに焦点があてられてきた.しかし,地域社会が変容する中,そうした変容に適応し,存続する祭りがある一方で,中断や消滅に至った祭りも多く存在する.そのため,今日における祭りと地域社会の関係をより詳細に理解するためには,そうした祭りにも目を向ける必要があるだろう.<BR> そこで本研究は,地域社会の変容により中断したものの,再生され,再度中断に至った祭りを事例とし,従来と再生後の祭りの比較を通じ,祭りと地域社会の関係を考察することを目的とする.具体的には,秩父市荒川白久地区の天狗祭りを対象とする.<BR> 本研究で使用するデータは,実行委員長をはじめとする天狗祭りの中心人物や,荒川白久地区の住民10名に対して実施したインタビュー調査により収集した.また,従来の天狗祭りの郷土資料やフィールド調査で得られた情報も分析に使用する.なお,本研究では,荒川白久地区の中でも,天狗祭りの再生において中心的な役割を担った後述の上白久町会に特に注目する.<BR><対象地域と地域住民組織の概要>本研究の対象地域である荒川白久地区は,2005年に秩父市に編入された旧荒川村の一部で,中山間地域として特徴付けられる.2015年の国勢調査によると,人口は846人で,高齢化率は41.1%と,高齢化の進んだ地域といえる.荒川白久地区では,40から70世帯ごとに集落区という地域住民組織が編成されている.同地区にはこの集落区が7つ存在する.他方で,上述の編入合併の際に,2から3の集落区をまとめた,町会という地域住民組織が新たに設けられた.<BR><天狗祭りの再生と中断>天狗祭りは,山の神をやぐらに迎え入れ,やぐらを燃やすことで山へと返すという儀礼的な意味を持つ民俗行事で,小・中学生の男子が中心となって,毎年11月に開催されていた.従来,同祭りは旧荒川村の集落区ごとに執り行われてきたが,中でも原区という集落区のものは,埼玉県の無形民俗文化財に登録されている. 1960年代頃になると,同祭りは夜遊びや火遊びとして捉えられるようになり行われなくなっていった.1970年代以降は上述の原区でのみ継続されていたが,同区でも2011年を最後に休止となった.<BR> そうした中,2015年に地域住民の呼びかけにより天狗祭りが再生された.その際,従来の集落区ではなく,より広域な地域住民組織である町会において祭りが執り行われた.しかし,住民の一部から祭りに対する異論が投げかけられ,翌年,天狗祭りは再度中断となった.<BR> 再生された天狗祭りは,祭りの意味や活動内容が従来のものとは異なる点が多くみられた.従来は,主に子どもたちを中心に集落区を単位に行われていた.また,祭りに必要な諸経費は住民からの灯明料によって賄われていた.しかし,再生された天狗祭りは,60から70歳代の住民を中心に,町会を単位に実施された.そして,諸経費は,灯明料ではなく,有志の住民からの協賛金というかたちの寄付で賄われた.また,従来の天狗祭りでは,祠への参拝をはじめ,神事に関わる活動が重視されたが,再生された天狗祭りでは宗教色が極力排除され,地域内外の人々の交流が重視された.その重視する点の違いから,開催場所も人家から離れた場所から,住宅地付近へと変更された.天狗祭りの再生において,祭りを執り行う単位が集落区からより広域な町会となったことは,結果として祭りの再生に賛同し活動に参加する地域住民を集めやすくなったといえる.地域住民からは,再生された天狗祭りに対して懐かしいという声がきかれた一方で,内容や開催場所が従来とは異なることや,火を炊くことに対して否定的な声もきかれた.<BR><まとめ>天狗祭りは,祭りを執り行う単位の広域化や子どもが不在でも実施可能なものへと内容が変更されたことで,一度中断したものの,再生まで至ることができた.しかし,神事であることや子どもが主体といった従来,住民が重視していた点が失われたことで,当時の様子を知る住民が少なくない中,地域社会が一枚岩となって祭りを支えることはできず,新しいかたちの天狗祭りは継続することはできなかったと考えられる.

著者

戸祭 由美夫 沼田 歩美 真柄 あや子 安原 美穂

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.74, no.2, pp.100-110, 2001-02-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

10