著者

新井 祥穂 大呂 興平 古関 喜之 永田 淳嗣

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.16-32, 2011 (Released:2011-12-17)

参考文献数

20

---

農産物の貿易自由化の流れとともに農業経営の現場ではさまざまな可能性が追求されている.本研究では,台湾産の苗を用いたコチョウランの国際リレー栽培を取り上げ,台湾のコチョウラン生産者群の適応的技術変化と,その成果と深く関わる経営選択の分析を通じて,その動態の理解を試みた.分析の結果,各生産者は,市場や政策環境変化に誘発されつつも,適応的技術変化の到達点を見極めつつ,生育段階や,出荷先・輸出先の選択を柔軟に行っていることが明らかになった.特に苗の輸出先は,日本,アメリカ,ヨーロッパ等と多元化し,日本の地位は相対的に低下していた.2000年代半ば以降,日本では,台湾との国際リレー栽培への関心が一段と強まっているが,台湾の生産者からみると,品質の限定性の高い日本ばかりを相手にすることに合理性があるわけではなく,そのずれは,両国間の国際リレー栽培の安定的な存立に対する潜在的な不安要因になっている.

著者

藤目 節夫

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.70, no.4, pp.235-254, 1997-04-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

22

被引用文献数

1

---

ある特定地域の生活の質 (quality of life, QOL) を評価する場合には,当該地域のみならず隣接する地域のQOLを構成する指標をも考慮する必要があるとの基本的認識から,近接性を考慮したQOLを評価する方法を提案し,これを愛媛県70市町村に適用し,近接性を考慮した場合と考慮しない場合のQOLを求めた.その結果,近接性を考慮した場合のQOLのパターンは,考慮しない場合のそれとはかなり異なること,とくに松山市などの中心都市の周辺地域でのQOLの評価の向上が顕著であること,などが明らかとなった.周辺地域住民が短時間で容易に中心都市を訪問できることを考えると,この結果は,近接性を考慮しない場合に比較し,各地域のQOLをより的確に評価していると考えられ, QOLを評価する対象地域が相互に隣接している場合には,近接性を考慮する必要性があることが示唆された.

著者

田中 雅大

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.88, no.5, pp.473-497, 2015

---

<p>本研究は,視覚障害者を中心に設立されたNPO団体によるWebを用いた地図作製活動を事例にして,地理空間情報を活用した視覚障害者の外出を「可能にする空間」の創出方法を明らかにし,依存先の集中と分散という視点から地理空間情報技術による外出支援の可能性と課題について考察した.ICTの発達によって地理空間情報を可視化する動きが強まる中,この団体は「ことばの地図」というテキスト形式の地図を作製している.それは,触覚情報を中心に伝えるとともに,漠然とした空間の広がりを強調して利用者の探索的行動を喚起することで,依存先の分散化を促し,視覚障害者の外出を「可能にする空間」を創出している.ただし,その内容は道路の管轄にも左右されている.そのため,技術自体の機能性のみが強調される技術決定論的な外出支援策ではなく,地理空間情報技術が関与する物質的空間の設計方法も同時に考慮できる仕組みが必要である.</p>

著者

千葉 徳爾

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.20, no.4, pp.209-217, 1944-05-01 (Released:2008-12-24)

参考文献数

8

著者

青井 新之介 中澤 高志

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.12-32, 2014 (Released:2014-09-17)

参考文献数

35

被引用文献数

2

---

本稿の目的は,社会・経済的地位が家族的地位への規定性を強めているとの認識の下で,方位角による展開法の適用によって同心円構造とセクター構造を分離し,東京圏の居住地域構造の変容を客観的に把握することである.社会・経済的地位の指標としてはブルーカラー従事者率を,家族的地位の指標としては世帯内単身者率を用いた.対象者は30∼34歳の男性で,単位地区は市区町村である.両指標は,外縁部に向かうほど上昇する同心円構造を強めており,ブルーカラー従事者では1980年からその傾向が現れていた.展開法を適用したところ,ブルーカラー従事者率については,セクター構造はパターンとしては安定しているが説明力を弱めていた.一方,世帯内単身者では,元来不明瞭であったセクター構造が2000年以降に検出されるようになった.都心を頂点とする同心円構造の強まりは,地代を基準とする市場原理の下で,居住地域構造が再編成されつつあることを示唆する.

著者

具 良美

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.159-171, 2014 (Released:2014-11-29)

参考文献数

20

---

本論文の目的は,韓国のクラスター政策を概観し,ソウルデジタル産業団地と板橋テクノバレーを事例に,首都圏地域におけるクラスターの変化を検討することにある.韓国のクラスター政策は,2000年代初頭の盧武鉉政権の登場とともに,「産業団地イノベーションクラスター事業」を中心に全国レベルで推進された.当事業の目的は,R&Dの成果とネットワーク活動の向上により,単純な工場集積地であった既存の産業団地を,イノベーティブなクラスターに格上げすることにあった.ソウルデジタル産業団地は,かつて韓国経済の離陸に寄与した初期の工業団地であったが,1990年代後半からの産業再構築の結果,サービス業中心のイノベーションクラスターに変貌した.板橋テクノバレーは,2010年からIT主要企業・機関の集積が始動した新興クラスターである.2000年代初頭以降,既存の産業団地をクラスターに格上げする投資は継続されているが,創造性を伴ったイノベーションの時代の幕開けとともに,クラスター政策も新たな方向性が求められている.

著者

菊池 慶之 髙岡 英生 谷 和也 林 述斌

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.117-130, 2012-09-28 (Released:2012-09-28)

参考文献数

28

---

上海市においては,住宅制度改革が本格化した1998年以降,民間ディベロッパーの供給する居住用商品房の割合が急速に増加してきた.しかし,居住用商品房の価格は,上海市の平均世帯年収の25倍にも達しており,平均的な中流階級が居住用商品房を購入することは簡単ではない.そこで本稿では,居住用商品房購入者がどのようなプロセスを経て住宅の購入に至ったのかを明らかにすることにより,居住用商品房のアフォーダビリティを検討する.調査手法として,最初に上海市における平均世帯年収と住宅販売価格の推移を検討した上で,上海市の老公房と居住用商品房の居住者に対するアンケート調査を実施し,居住用商品房の購入価格と平均世帯年収の関係,過去の居住履歴,資金調達状況など,実際の居住用商品房購入プロセスを考察した.検討の結果,中高収入世帯の居住用商品房購入意欲は非常に高いものの,相対的な価格の高さと住宅金融の不足により,一次取得住宅としての購入は困難であることが明らかになった.また,既購入世帯においては購入以前から何らかの不動産を所有している世帯の割合が高く,現有資産の有無が居住用商品房のアフォーダビリティに大きく影響していることが示唆された.

著者

清水 沙耶香

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2009年度日本地理学会春季学術大会

巻号頁・発行日

pp.20, 2009 (Released:2009-06-22)

---

本研究の対象地域は,横浜市鶴見区である.横浜市鶴見区は川崎市に隣接する横浜市内の北部に位置し,東京湾に面する.鶴見区の東部にある潮田地区,仲通地区には沖縄出身者の集住地区が形成されている.本稿では,南米からの帰還移民であることに基づいて,「日系人」を「南米へ移民し定住経験のある日本人,およびその子孫」と定義する.そして「日系人」のうち,本人または日系人としての祖先に沖縄出身者を含む日系人を「沖縄系日系人」,本人または日系人としての祖先が本土出身者である日系人を「本土系日系人」とする. 本研究では,日系人に対して,個人の移動動向に関する聞き取り調査,およびアンケート調査を行なった.沖縄にルーツをもつ日系人が鶴見区に集中する要因を明らかにするため,対象者を沖縄にルーツをもつ者,本土にルーツをもつ者と二分し,比較した.調査は,横浜市鶴見区周辺(鶴見・横浜地区)と,名古屋市港区周辺(名古屋地区)で行なった.名古屋地区に居住する日系人を調査対象としたのは,比較対照により,鶴見・横浜地区の日系人の居住地選択における特徴をより鮮明につかむことができると判断したためである.調査対象者は,全部で67人である.そのうち沖縄系日系人は20人であり,全て鶴見・横浜地区在住である.本土系日系人は47人であり,そのうち鶴見・横浜地区在住者は15人,名古屋地区在住者は32人である.調査結果は,聞き取りおよびアンケート結果の詳細から,抽出し,分析,考察を行なった. その結果は以下の通りである.まず,名古屋地区本土系日系人,鶴見・横浜地区本土系日系人,鶴見地区沖縄系日系人3者に共通するのは,「仕事」に基づく選択と,血縁,友人関係という「人的紐帯」の重視である.それに加え,鶴見・横浜地区本土系日系人と鶴見地区沖縄系日系人に共通して見られるのは,仕事の中でも特に「電気工事」,さらに「鶴見」に関する理由が挙げられた.そして,鶴見地区沖縄系日系人には「沖縄出身者の集住」に起因する理由と,人的紐帯の中でも「沖縄の地縁」による結びつきという理由が見られた. 調査結果をふまえた上で,居住地選択において特に重要と考えられる以下の6つの要素を抽出した.(1)「仕事」,(2)「人的紐帯」,(3)「電気工事業」,(4)「鶴見の地理的要素」,(5)「沖縄の地縁」,(6)「沖縄出身者の集住」,この6つの要素をふまえ,本章では沖縄系日系人が横浜市鶴見区に集中する要因を考察する.これらの6つの要素は,独立するものではなく,相互に関係をもつ.さらにこれらの6つの要素の関連性をふまえると,この6つの要素が生じた背景を,「日系人としての要因」,「沖縄に起因する要因」,「鶴見の場所に起因する要因」から明らかにすることができる.

著者

岡部 篤行

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.67-74, 2006 (Released:2010-06-02)

参考文献数

33

被引用文献数

3 5

---

本稿は,地理情報科学教育の確立に向けて,現在,どのような動向があるのかを概観し,それに関連して現在における地理学の課題を論ずるものである.Iにおいて,地理学の隆盛と衰退のトピックスを紹介する.IIでは「GISは学問か」という問いを検討することから,地理情報科学とは何かを述べる.IIIでは,地理情報科学と地理学の関係について論じ,前者がいわゆる一般地理学に対応するものであることを述べる.IVでは,地理情報科学の体系化とそれに基づくカリキュラムの開発状況を紹介する.Vでは,カリキュラム開発で提案された地理情報科学カリキュラムの第1案について概説する.VIでは,カリキュラム第1案の批判的検討を示し,その批判に基づき現在は地理情報科学・工学のカリキュラムを開発する方向に向かっていることを解説する.VIIでは,地理情報科学・工学のカリキュラム開発の経験を踏まえて,地理学の底力をつける糸口について述べる.

著者

村山 朝子

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.60-69, 2007 (Released:2010-06-02)

参考文献数

14

被引用文献数

1 3

---

社会科の一分野として行われてきた中学校の地理教育を教科の枠組みの中でみた場合,とくに歴史的分野との関係,そして世界の扱いが問題になろう.この点を踏まえ,本稿では,地理的分野と歴史的分野との関連,両分野における世界の扱いが,学習指導要領においてどのように変化してきたのかを分析し,今後の地理教育のあり方について検討した.歴史的分野は,一貫して地理的条件との関連を重視し,その傾向が強まっているのに対して,地理的分野は,現代の地理的事象に対象を限り,歴史的要素を排除する方向にある.また,歴史的分野は終始日本史中心であったのに対して,地理的分野はこれまで世界と日本とをほぼ同等に扱ってきたのが,国土認識偏重に転じた.しかし,「日本理解の背景」という世界の位置づけは改善すべきであり,地域の歴史的背景を吹く待て世界地誌を充実させるべきである.世界については,分野の枠を超えた地歴融合的な扱いも有効であると考えられる.

著者

藤目 節夫

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.132-138, 2007 (Released:2010-06-02)

参考文献数

7

被引用文献数

2 1

---

市町村合併の目的の一つである地方分権の受け皿整備には,合併による自治体の規模拡大のみならず「小さな自治」の確立が不可欠である.小さな自治は,地域住民が自らの地域に目を向け,地域を調べ,知り,考えることから始まるが,この点に関して地理学の総合的なものの見方・考え方,調査方法はきわめて有効である.合併に伴う小さな自治の確立はいまだ緒に就いたばかりであり,今後における地理学者の地域づくりへの積極的な関与が大いに期待される.

著者

淺野 敏久

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.1_18-24, 2008 (Released:2010-06-02)

参考文献数

26

被引用文献数

1

---

環境問題は客観的な環境の変化だけでは成立しない.現象が社会的に認められて,それが問題状況にあるとの言説が広まり,支持されることで成立する.ある環境変化(将来に予想される変化)を社会問題に仕立てていく原動力の一つに市民・住民運動がある.その発生の仕方や,担い手の社会経済的あるいは文化的属性が異なるので,当然のこととして環境運動の性格は地域によって異なる.結果として,環境運動の訴える環境問題も地域的な特徴を有したものになる.環境運動を研究するには,さまざまなアプローチがあるが,本稿では地域的な視点から環境運動にアプローチすることに焦点をあて,その場合の分析視点について試論を述べる.地域と環境運動の関わりについて,運動への地域性の反映という着目の仕方と,運動の地域への働きかけに着目する仕方があり,それぞれについて,筆者が行った研究をもとに,いかなる論点があるのかを例示的に示してみたい.

著者

秋本 弘章 近 正美

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, pp.2_17-32, 2009 (Released:2010-06-02)

参考文献数

16

被引用文献数

1

---

本稿は,日本地理学会地理教育専門委員会において筆者らが中心となって行っているインタビューから得られた知見をまとめたものである.インタビューでは,大学等で地理学を学び,教育界以外で活躍している社会人を対象とし,地理学および地理教育の意義等を質問した.彼らによれば,地理は,大変魅力的な教科であり学問であるばかりでなく,実社会でも役に立つという.とりわけ,地図活用能力とフィールドワーク力が実社会でも極めて重要であることが指摘された.地理教育の内容に関しては,最低限の地理的知識を身につけさせることを前提としながらも,社会に対する見方・考え方を身につけさせることを期待している.今後は,こうした地理教育への社会的要請を基盤としながら,地理教育の内容や方法について検討していくことが求められる.

著者

松原 彰子

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, pp.2_33-38, 2009 (Released:2010-06-02)

参考文献数

8

---

本稿では,筆者が慶應義塾大学の日吉キャンパスで行っている「地理学」の講義を例にして,大学の教養課程における自然地理学の授業の意義を論じた.地球環境や自然災害の多様な問題を正確に認識するためには,自然現象を空間的かつ時間的にとらえる自然地理学からのアプローチが有効である.したがって,このような立場から,教養課程において自然地理学の授業を展開することには意義があると考える.

著者

鈴木 康弘 杉戸 信彦 坂上 寛之 内田 主税 渡辺 満久 澤 祥 松多 信尚 田力 正好 廣内 大助 谷口 薫

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.37-46, 2009 (Released:2010-02-24)

参考文献数

16

---

活断層の詳細位置・変位地形の形状・平均変位速度といった地理情報は,地震発生予測のみならず,土地利用上の配慮により被害軽減を計るためにも有効な情報である.筆者らは糸魚川-静岡構造線活断層帯に関する基礎データと,活断層と変位地形の関係をビジュアルに表現したグラフィクスとをwebGIS上に取りまとめ,「糸魚川-静岡構造線活断層情報ステーション」としてインターネット公開した.本論文は,被害軽減に資する活断層情報提供システムの構築方法を提示する.これまでに糸魚川-静岡構造線北部および中部について,平均変位速度の詳細な分布を明らかにした.この情報は,断層の地震時挙動の推定や強震動予測を可能にする可能性がある.さらに縮尺1.5万分の1の航空写真を用いた写真測量により,高密度・高解像度DEMを作成した.人工改変により消失している変位地形については,1940年代や1960年代に撮影された航空写真の写真測量により再現し,その形状を計測した.写真測量システムを用いた地形解析によって,断層変位地形に関する高密度な解析が可能となり,数値情報として整備された.

著者

村田 陽平 埴淵 知哉

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.154-170, 2011 (Released:2011-02-12)

参考文献数

50

被引用文献数

2 1

---

本稿は,保健師による地域診断活動の実態を明らかにしながら,健康の地理学の可能性を検討するものである.具体的には,中部地方A地域管内の保健所(2カ所)・市町保健センター(10カ所)の保健師を対象に,2006年10月から2007年2月にかけて地域診断実施に関する半構造化インタビュー調査を実施した.その結果,現状では,多くの保健師が地域診断活動に対して苦手意識を持っており,体系的・理論的レベルにおいて地域診断を十分に実施していないことが明らかになった.一方,暗黙的・経験的なレベルでは,保健師は,地域における人間関係や情報をつなぐ能力を持っていることも導出された.その上で,今後の保健師の地域診断への提言を示し,人間の主観性を射程に入れる健康の地理学の視点が,地域の多様な関係性を結ぶ役割を果たす保健師という専門職の再構築につながることを指摘する.

著者

淺野 敏久 李 光美 平井 幸弘 金 科哲 伊藤 達也

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.138-153, 2011 (Released:2011-02-12)

参考文献数

14

被引用文献数

2 6

---

江蘇省,浙江省,上海市の境にある中国で3番目に大きな淡水湖である太湖は,流域内の開発が著しく,深刻な富栄養化問題に直面している.2007年にはアオコ(藍藻類)が大発生し,無錫市において数日間にわたって給水が停止し,200万人以上に影響が出るという事件が生じた.この事態に中国では国をあげて,長江からの導水や下水処理場・下水道の重点的整備,排水対策のできない中小工場や畜産施設の閉鎖,養殖場の閉鎖などの浄化対策が短期間に多額の投資のもとに講じられた.本稿では,現地調査と文献等により,その状況を報告し,あわせて中国の環境対策と都市整備の関係について述べる.

著者

室岡 瑞恵 桑原 康裕 春山 成子

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.138-148, 2012 (Released:2012-03-26)

参考文献数

5

---

アムール川は主に中国とロシアの国境を流れる国際河川である.中流域では高い頻度で洪水が起こっているが,定期観測データがほとんど無く,洪水の実態は明らかにされてこなかった.本研究ではアムール川中流域のハバロフスクにおける降水量データと流量データを基に洪水の数値解析を行い,現地での聞き取り調査と照合した.さらに,地形分類図を作製した上でJERS-1/SARデータにより湿地図を作製し,遊水地としての機能を多く果たす地形を明らかにした.その結果,月降水量の頻度は指数分布に従っており,5・10・20・50・100年確率降水量を算出することができた.また,降水量と流量の関係はロジスティック曲線に従っており,理論上,降水量96.5mm/月を超えると河川氾濫が始まることがわかった.当該地域の地形は丘陵地,氾濫原,自然堤防,低位及び高位段丘に分類できた.この中で湿地が多く分布するのは氾濫原で,湿地面積と降水量に相関がみられ,遊水地としての機能を大きく果たしていることがわかった.

著者

泉 貴久 岩本 廣美

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.74-81, 2012 (Released:2012-04-09)

参考文献数

9

被引用文献数

1

---

日本地理学会が主催・後援する活動には,会員対象のもののほかに非会員を対象としたものがある.本稿では非会員対象の活動を社会貢献活動と呼ぶ.社会貢献活動は,一般市民向けのもの,学校教員や児童・生徒向けの地理教育に関わるものの二つに分類できる.前者は,地理学の有用性を一般市民に理解してもらうために行っており,その代表的なものが大会時に行われる公開講演会である.後者は日本の地理教育の活性化のために行われ,大会時に行われる学校教員向けの公開講座のほかに,大会とは別に不定期に行われる教員向けの研修会,高校生対象の「科学地理オリンピック日本選手権」,小中高校生対象の「私たちの身のまわりの環境地図作品展」などがある.これらの地理教育に関わる社会貢献活動の多くを,1998年に設置された地理教育専門委員会が中心となって他学会や研究会と共同で企画し,実行している.

著者

竹内 裕一

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.65-73, 2012 (Released:2012-04-09)

参考文献数

32

被引用文献数

4

---

本稿は,地域における社会参加を視野に入れた地理教育実践及び地理カリキュラムのあり方を検討することを目的としている.具体的には,地理教育における社会参加学習の意義を明らかにした上で,身近な地域での直接経験を基盤とした異なる空間規模における「重層的地域形成主体」の育成をめざした地理カリキュラムの視点を提起した.