著者

曽根 政富

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.27 Suppl. No.3(第35回全国研修会 第27巻研修会特別号 No.3)

巻号頁・発行日

pp.39, 2000 (Released:2017-09-19)

著者

石﨑 耕平 水田 宗達 清宮 清美

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2014, 2015

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【はじめに,目的】当指定障害者支援施設は,障害者総合支援法に基づき理学療法士(以下,PT)が関わりながら就労を支援している。通勤の自立は就労の可能性を高める要素であるが,通勤は各々の環境や条件が異なるため,動作能力のみの評価では不十分である。今回,車椅子片手片足駆動での通勤手段を獲得した症例を通して,通勤手段の獲得におけるPTの役割について検討する。【方法】症例は脳出血により右片麻痺を呈した40歳代男性。入所時における発症からの期間は313日であった。身体機能は,下肢Brunnstrome Recovery StageIII,感覚障害は中等度鈍麻であった。高次脳機能は,記銘力低下,注意の分配・転換の低下,遂行機能の低下,易疲労性がみられた。失語症は軽度で日常会話は可能であった。動作能力は,基本動作は自立,Berg Balance Scale46点であった。ADLはすべて自立していた。【結果】通勤経路として,自宅から自宅最寄り駅までは1.3km,横断歩道は1ヶ所,段差は2cm以内であった。自宅最寄り駅から職場最寄り駅までは電車を利用し乗り継ぎが必要であった。職場最寄り駅から職場までは200m,横断歩道は1ヶ所,段差は2cm以内であった。本症例の歩行能力は,T字杖および短下肢装具を使用し,10m16秒,連続歩行距離1km,10cmの段差昇降は自立,施設内および横断歩道を利用しない範囲での自宅周囲の歩行は自立していた。通勤手段を歩行にて検討した結果,記銘力の低下はみられるが経路の記憶は可能,自宅および職場から各最寄り駅までは横断歩道を利用しない経路を設定することでその区間の歩行は可能であった。しかし,電車の利用はフレックス通勤であったとしても,ある程度の混雑が予想される。本症例においては電車乗降の流れにのる歩行速度や,満員電車内でのバランスが不十分であるうえ,注意の分配・転換の低下から周囲の状況把握と自身の安定性の双方を保つことは困難であるため,歩行での通勤は困難と判断した。会社側はどのような手段であれ通勤できれば復職は可能という状況であったため,通勤手段を片手片足駆動での車椅子にて検討した。車椅子走行能力は,駆動速度10m6秒,連続走行距離1km以上,段差昇降3cm以内,スロープ昇降8°以内であった。満員電車内でのバランスは担保されており,電車乗降は駅員の介助を受けることで歩行時の問題点は解決した。走行時の問題点として,環境に応じた状況判断が困難であること,不整地走行や努力走行時に麻痺側膝伸展パターンによりフットサポートから足部が落下しやすいことが挙げられた。入所から4ヶ月目に公共交通機関の利用練習を2回実施し,5ヶ月目で電車とバスを利用しての施設と自宅間の移動は自立となり,耐久性向上を目的に施設と自宅間の移動を段階的にその頻度を増やしていった。なお,妻の希望により自宅から最寄り駅間は自家用車での送迎となった。車椅子は介護保険レンタル対応で,妻による積み込みが可能な重量,足部が落下しないフットサポートの位置と滑り止め,不整地走行時に痙性が誘発されないためのクッションキャスター,屋外での段差を考慮したキャスター径を検討して選択した。靴は約3週間で踵が擦り減るため,ソールに硬質の素材を貼り,点でなく面で受けるように歩行に影響が出ない範囲でカッティングした。頻度は週末を挟んでの片道,往復,同日内での往復,週2回と徐々に増やし,7ヶ月目にて週3回通勤時間帯で可能となった。8ヶ月目に職場最寄り駅から職場間の練習を実施した。12ヶ月目で試し出勤を開始し,15ヶ月目で復職に至った。【考察】本症例において,動作能力と通勤経路の適合を検討した結果,設定した通勤経路を車椅子にて走行する動作能力自体は備えていたが,高次脳機能障害により環境から判断して動作を選択する能力が不足していた。そのため,実際の通勤経路にて,どの経路を走行すれば良いか,各段差やスロープにてその状況に合わせて動作方法を指導し,経験を積む必要があった。さらに,週5日通勤可能な耐久性には至っておらず,疲労による歩行の安定性への影響や作業およびパソコンの授業への影響を確認しながら,PTが通勤練習回数を調整する必要があった。また,使用物品を検討することが通勤手段獲得への一助となった。【理学療法学研究としての意義】通勤手段の獲得における理学療法士の役割は,動作能力を的確に評価し,高次脳機能や環境要因,本人および家族の理解を踏まえて適合させていくことである。また,実際の環境にて練習することでより確実なものとなる。

著者

小林 伸二 雲居 秀城 宮下 修 赤尾 幸治 黒澤 つかさ 熊谷 修平 雨宮 雷太 西村 陽介

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.C0323, 2007

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【はじめに】<BR>人間は重力下で姿勢を維持し、安定した動作を遂行するために身体各分節を力学的、機能解剖学的に制御している。これらのバランスが崩れ、ある局所に歪みが生じた場合、病態が発生するといわれる。整形外科疾患理学療法の臨床においては、局所の評価や治療のみではなく、姿勢や動作にアウトカムを設定し、それらを調節することで症状が軽減する症例を経験できることがある。<BR>【目的】<BR>重力下で姿勢を安定させることは、身体各固有受容器からの探索情報を処理、統合した結果である。間違った情報入力の有無を確認し補正するために、臨床において立位や坐位姿勢を観察、評価する場面は多い。しかし、その情報を単なる逃避や関節可動域制限、筋力低下として単純に捉えてしまうことが往々にして行われている。今回われわれは、立位と坐位の重心位置が、既往歴や、日常生活時の特徴的な姿勢(以下日常姿勢)にどのような関係があるか、また左右差についてはどうか、を調査し、これらが姿勢制御に及ぼす影響について検討を行なった。<BR>【対象および方法】<BR>対象は、関節の変形や拘縮が認められず、重心に変化を及ぼすような疾患をもたない当院外来患者、入院患者および職員、31例(男性16例、女性15例)平均年齢47.4歳であった。重心位置の測定は、重心動揺計(MEDICAPTEURS社製 Win-pod)を用い、前方注視で30秒間の静止端坐位と静止立位にて行い、同時に後方からデジタルカメラで撮影を行った。これを、個人の既往歴、日常姿勢と比較検討した。<BR>【結果】<BR>既往歴については、症例ごとに関連がある傾向はあったが、局所の評価や三次元的な姿勢、動作分析を必要とし、全体として明らかな関連性を見ることはできなかった。坐位では、日常姿勢と坐位重心で明らかに同一方向にあったものが20名(64.5%)であり、左右での同一性が認められ、立位では8名(25.8%)であった。重心位置の左右差は左に優位であり、立位23名(74.2%)、坐位23名(74.2%)であった。また、坐位重心での左右の偏りが、体重換算し10%以上のものは15例であり、そのうち立位では重心位置が10%以内に入ったものは13例(86.7%)であった。<BR>【考察】<BR>理学療法によって日常の姿勢をより良い方向へ変化させ、疼痛の除去や予防が可能となる。これには日常生活における習慣が大きく関与しており、特に坐位では重心位置との関係に強い傾向が認められた。重心位置は坐位、立位ともに左側が優位であった。また、坐位で偏りが強いものも立位では補正されている傾向が強く、足、膝、股関節における姿勢制御の重要性が示唆された。今後、前後や回旋との関連性、身体各部位との影響、また疾患や症状別の違いなどもより詳しく調査、検討していきたい。<BR>

著者

田中 正直 根地嶋 誠 横山 茂樹

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2002, pp.78, 2003

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【はじめに】大腿四頭筋に対する筋力強化方法として、一般的に端座位膝関節伸展運動が実施されている。この運動を実施するにあたり、股関節や足関節の肢位の違いが大腿四頭筋の筋活動に及ぼす影響に関する報告は散見される。本研究では骨盤の肢位に着目し、骨盤傾斜角の変化が大腿四頭筋の筋活動に及ぼす影響について検証したので報告する。【対象と方法】対象は下肢に障害のない健常男性11名(平均年齢23.7±2.0歳)とした。尚、対象者には研究目的を説明し同意を得た。測定筋は右側の内側広筋(VM)、外側広筋(VL)、大腿直筋(RF)の3筋とし、十分な皮膚処置後、電極を中心間距離30mmにて各筋腹中央に貼付した。表面筋電計は日本電気三栄社製マルチテレメーター511を用い、表面筋電波形を導出した。測定肢位は、端座位にて股関節を内外旋および内外転中間位とし、骨盤を(1)最大前傾位:PA、(2)最大後傾位:PPの2条件とした。各条件下にて3秒間の膝関節伸展位最大等尺性収縮を3回ずつ測定した。尚、測定順序は無作為とし、疲労を考慮して各条件間に2分間の休息を取り入れた。解析方法はキッセイコムテック社製BIMUTAS2を用い、測定開始0.5秒から2.5秒の2秒間に得られた筋電波形の積分値を算出した。各条件下において3回の平均値を求めた。さらに背臥位でのQuadriceps settingの平均積分値を100%として、各条件を正規化し%IEMGとして表した。またRFに対するVMおよびVLの活動量を比較する指標として、%VM/RF比及び%VL/RF比を算出した。統計学的処理は、各筋における骨盤前傾位と後傾位での筋活動の違いを比較するため、Wilcoxonの符号付順位検定を用いた。尚、有意水準は5%および1%未満とした。【結果】骨盤肢位別による影響は、%IEMGに関してVMではPPはPAより有意に高かった(p<0.01)。またVLでもPPはPAより有意に高かった(p<0.05)。RFでもPPはPAより有意に高かった(p<0.01)。また%VM/RF比及び%VL/RF比に関して、骨盤肢位による有意差は認められなかった。【考察】今回の結果より、VM・VL・RFすべての筋において骨盤前傾位より後傾位の方が筋活動は高まっていた。つまり、骨盤を後傾する事によって股関節は相対的に伸展位となるために拮抗筋であるハムストリングスの筋張力は低下すると考えられる。このことによって、大腿四頭筋は収縮しやすくなったと推測される。また、%VM/RF比及び%VL/RF比について有意差が認められなかったことから、ニ関節筋による影響は受けにくかったものと思われる。

著者

柿崎 藤泰

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.1 (第50回日本理学療法士協会全国学術研修大会 講演集)

巻号頁・発行日

pp.61-65, 2016-04-20 (Released:2016-04-20)

参考文献数

4

著者

西口 周 青山 朋樹 坪山 直生 山田 実 谷川 貴則 積山 薫 川越 敏和 吉川 左紀子 阿部 修士 大塚 結喜 中井 隆介

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2013, 2014

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【はじめに,目的】一般的に,加齢に伴う脳萎縮などの脳の器質的変化が,アルツハイマー病(Alzheimer's disease:AD)や軽度認知機能障害(mild cognitive impairment:MCI)の発症リスクを高めるとされている。また,ワーキングメモリ(working memory:WM)低下はADやMCIの前駆症状であり,認知機能低下と共にWMに関連する脳領域の活動性が低下すると報告されている。つまり,ADやMCIの発症を予防するためには,WM関連領域の脳活動を高め,脳萎縮を抑制することが重要であると予想されるが,脳萎縮とWMに関連する脳活動の関連性はまだ十分に検証されていない。そこで本研究では,地域在住高齢者における脳萎縮とWM課題中の脳活動との関連性を機能的磁気共鳴画像法(functional magnetic resonance imaging:fMRI)を用いて明らかにすることを目的とした。【方法】対象は地域在住高齢者50名(73.5±5.2歳,男性27名,女性23名)とした。Mini-Mental State Examination(MMSE)<24点の者,重度な神経学的・整形外科的疾患の既往を有する者は除外した。全ての対象者のWM課題中のfMRI画像及び構造MRI画像は3.0TのMRI装置(シーメンス社MAGNETOM Verio)にて撮像した。WM課題としてはブロックデザインを用いて,画面上に映る点の位置がひとつ前の点の位置と一致するかを問う1-back課題と,画面上に映る点の位置が中心かどうかを問う0-back課題を交互に8ブロック行なった。また,構造MRI画像をVSRAD advanceにより処理し,対象者の脳全体における定量的な灰白質萎縮割合を算出した。統計解析は,統計処理ソフトウェアSPM8を用いてfMRIデータを処理した後,1-back課題と0-back課題のサブトラクションを行ない,WM課題中の脳活動部位を同定した。続いて,相関分析にて脳萎縮割合とWM課題中の脳活動部位の関連性を検討した。なお,WFU PickAtlasを用いて,解析範囲を前頭前野,内側側頭葉に限定した。【倫理的配慮,説明と同意】本研究は当該施設の倫理委員会の承認を得て,紙面および口頭にて研究の目的・趣旨を説明し,署名にて同意を得られた者を対象とした。【結果】本研究の対象者のMMSEの平均値は,27.5±1.9点であった。WM課題において,右の海馬,海馬傍回を中心とした領域,両側の背外側前頭前皮質(Brodmann area:BA9),右の下前頭回(BA45)を中心とした領域に賦活がみられた(p<0.005,uncorrected)。また,脳萎縮割合と関連がみられたWM課題中の脳活動部位は,両側海馬及び両側の背外側前頭前皮質(BA9),右前頭極(BA10)を中心とした領域であった(p<0.005,uncorrected)。なお,これらの関連性は負の相関を示しており,脳萎縮が小さいほど上記の領域の脳活動量が大きいという関連性が認められた。【考察】本研究の結果により,脳萎縮の程度が低いほど,視空間性WM課題中の海馬,背外側前頭前皮質を中心とした領域の脳活動が高いことが示唆された。視空間性WMは前頭前野や海馬の灰白質量と関連すると報告されており,本研究はそれを支持する結果となった。海馬を含む内側側頭葉は記憶機能の中枢であり,一方,背外側前頭前皮質はWMを主とする遂行機能を担う領域とされており,双方ともにともに加齢による影響を受け,萎縮が強く進行する領域であると報告されている。つまり,これらの領域の活動が低下し萎縮が進行することが,記憶機能や遂行機能の低下を主とする認知機能低下を引き起こし,ADやMCIの発症リスクを高める要因の一つになりうると考えられる。今後は,二重課題や干渉課題といったWMの要素を取り入れた複合的な運動介入を行ない,関連領域の脳活動を高めることで,脳萎縮を抑制できるかどうかを検証していく必要があると考える。本研究は横断研究のため脳萎縮と脳活動の因果関係は不明であり,また脳の詳細な萎縮部位は同定していないことが本研究の限界であると考える。今後は,詳細かつ縦断的研究を行なうことが検討課題である。【理学療法学研究としての意義】高齢者の認知機能低下を抑制することは,近年の介護予防戦略において重要な役割を担っている。本研究の結果により,脳萎縮の程度には記憶や遂行機能に関連する領域の脳賦活が関連することが示された。本研究を発展させることで,脳萎縮や認知機能低下抑制を目的とした非薬物療法のエビデンスを構築するための一助となると考えられる。

著者

湯田 健二 石井 慎一郎

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.CaOI2038, 2011

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【目的】<BR>我々は第45回日本理学療法学術大会にて、大腿骨前捻角度(以下前捻角)の違いが歩行立脚期中の膝関節運動に及ぼす影響を明らかにすることを目的として、歩行立脚期における膝関節内外反、膝関節内外旋、大腿内外旋、下腿内外旋の角度を調査し、前捻角が大きくなるほど立脚初期の下腿内旋角度と立脚後期の膝関節外反角度が増加することを報告した。今回は歩行立脚期中の股関節内外旋角度及び骨盤回旋角度を調査項目に加えることで、前捻角の違いが歩行立脚期中の膝関節運動に及ぼす影響を更に明確にすることを目的とした。<BR>【方法】<BR>対象は、本研究の主旨に同意の得られた中枢神経疾患、整形外科疾患既往のない健常成人20名(男性11名、女性9名、26±6歳)とした。分析課題は定常歩行とし、三次元動作解析装置VICON(Vicon-peak社製)を用いて計測した。マーカー添付位置は両側上前腸骨棘・両側上後腸骨棘の中央・大転子・大腿骨内外側上顆・脛骨内側顆・腓骨頭・脛骨内果・腓骨外果とし、それぞれの座標系を用いオイラー角を算出した。三次元動作解析装置から得られたデータをBodyBuilder(Vicon-peak社製)を用いて計算式を導入した上で、1)膝関節内外反、2)膝関節内外旋、3)股関節内外旋、4)骨盤回旋、5)大腿内外旋、6)下腿内外旋の角度を算出した。立脚初期の膝関節内反角度ピーク値及び立脚後期の外反角度ピーク値を膝関節内外反角度の代表値とし、膝関節内外反角度ピーク値出現時の上記2)~6)の値をそれぞれの代表値とした。前捻角はCraigテストを用いて計測し、上記1)~6)の角度との関係を調べた。統計処理はそれぞれの平均値を解析値としてPeasonの積率相関係数を用いて検定をし、有意水準は5%未満とした。<BR>【説明と同意】<BR>研究参加者に対し本研究の目的・方法を十分に説明した上で、「ヘルシンキ宣言」に基づいたインフォームド・コンセントを行い、同意書を用いて本研究への参加協力の同意を得た。<BR>【結果】<BR>前捻角と股関節内外旋角度の関係では、前捻角と立脚初期の股関節内外旋角度に有意な相関が認められ(r=0.508、p<0.05)、前捻角が大きくなるほど立脚初期の股関節内旋角度が増加する傾向がみられた。前捻角と骨盤回旋角度及び大腿骨回旋角度には相関は認められなかった。前捻角と膝関節内外反角度の関係では、前捻角と立脚後期の膝関節外反角度に有意な相関が認められ(r=0.604、p<0.01)、前捻角が大きくなるほど立脚後期の膝関節外反角度が増加する傾向がみられた。また前捻角と立脚初期の下腿回旋角度に有意な相関が認められ(r=0.529、p<0.01)、前捻角が大きくなるほど下腿の内旋角度が増加する傾向がみられた。前捻角と膝関節回旋角度には相関は認められなかった。<BR>【考察】<BR>分析結果として、前捻角が大きくなるほど、立脚初期の股関節内旋角度と下腿内旋角度、さらに立脚後期の膝関節外反角度が大きくなるということが分かり、本研究により以下の内容が明らかになった。1.前捻角増加に伴い、歩行立脚初期の股関節内旋角度が増加し、大腿骨頭と寛骨臼の不適合を是正していることが考えられた。立脚初期に股関節の内旋角度を増加させるための、骨盤、大腿の回旋パターンは様々であり、その方略は多岐にわたっていた。2.前捻角の増加によって出現する、いわゆるknee-inアライメントは、立脚初期の下腿内旋運動及び立脚後期の膝関節外反運動によって作り出されるものであると考えられた。3.過剰な前捻角を有し、なおかつ立脚初期の股関節内旋方向への制動が欠如している場合においては、下腿内旋に対する制動が過剰に必要となり、脛骨-大腿骨の直立化による安定メカニズムが破綻し、膝関節には外反方向へのメカニカルストレスが発生する可能性が示唆された。<BR>【理学療法学研究としての意義】<BR>変形性股関節症の一要因として過度な前捻角があげられる。本研究は前捻角の違いが歩行立脚期中の膝関節運動に及ぼす影響を明らかにすることを目的として、前捻角の違いが膝関節内外反角度、膝関節内外旋角度、股関節内外旋角度、骨盤・大腿・下腿の回旋角度に及ぼす影響を調査した。変形性股関節症に随伴して発症する変形性膝関節症(coxitis knee)は、有病率の高さが指摘されながらも、その発生機序や頻度に対する報告は散見し未だ明らかにされていない。Kinematicsやkineticsを元にそのメカニズムを明確にしていくことによりcoxitis kneeへの対策とその予防的アプローチを検討していくことが必要であり、本研究はその一助になると考える。

著者

亀山 顕太郎 斉藤 学 下井 俊典 岩永 竜也

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.37 Suppl. No.2 (第45回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.C4P2163, 2010 (Released:2010-05-25)

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【目的】内側型野球肘は、主としてコッキング後期から加速期にかかる外反ストレスに起因するといわれている。しかし、投球動作を繰り返しても痛みが出現する選手と、痛みが出現しない選手がいるため、この外反ストレスの影響を大きくうける不良なフォームとストレスが小さい理想的なフォームが存在することが考えられる。本研究の目的は、加速期の前腕回内・回外角度に着目し、外反ストレスに抗して働くと考えられる手関節屈筋群の筋活動量について調査し、投球時の前腕の肢位が前腕屈筋の筋活動に及ぼす影響を検討することで、理想的な前腕の肢位を明らかにすることである。【方法】対象は野球経験のある男性11名(平均年齢21.3±0.4歳)。測定肢位は、端坐位にて肩関節外転95度および最大外旋位にて肘関節屈曲90°とした。測定条件は、投球側手掌が投球側を向く加速期をイメージした前腕回内位を保持した肢位(以下:前腕回内位)と、投球側手掌が頭部を向く加速期をイメージした前腕回内回外中間位を保持した肢位(以下:前腕中間位)の2条件とした。被検者に、各条件にてひも付きのボールを把持させ、1kgの後方負荷を水平方向にかけ、5秒間保持するように指示をした。Noraxon社製Myosystem 1200を用いて、2条件で尺側手根屈筋と橈側手根屈筋の表面筋電図を導出し、安定した3秒間の筋電位について積分筋電位を求めた。なお、前腕回内位と前腕中間位の測定順番はランダムとした。統計学的手法は、各筋別の2条件間の積分筋電位について、対応のあるt検定を用い、有意水準は5%とした。【説明と同意】ヘルシンキ宣言に基づき、対象者に対して研究の目的を説明し同意を得た上で、研究を行った。【結果】11名全例で、前腕中間位の方が、前腕回内位よりも尺側手根屈筋および橈側手根屈筋のiEMGが高値を示し、有意差も認められた(p<0.01)。【考察】今回の結果より、加速期での前腕中間位は前腕回内位に比べて、尺側手根屈筋および橈側手根屈筋への負担が大きい肢位であることが明らかとなった。よって、加速期に前腕が中間位であると、橈側手根屈筋および尺側手根屈筋に遠心性の収縮がより強度に起きる結果、上腕骨内側上顆への牽引・伸張ストレスが増強すると考えられる。このストレスの繰り返しが、肘関節内側の損傷および疼痛の一要因となることが推測される。また、尺側手根屈筋の筋肥大が尺骨神経の絞扼につながるとの報告もあるため、尺側手根屈筋の過収縮を起こす前腕中間位での投球は、投球動作で引き起こされる尺骨神経障害にも影響があることが考えられる。 逆に、前腕回内位では、肘への外反ストレスに対する球状の上腕骨小頭とこれに対する凹面の橈骨頭をもつ腕頭関節の骨性の支持、および、蝶番関節である腕尺関節の骨性安定機構も得られると推測する。また、外反ストレス時の安定性の保持に最も重要な役割を果たしている靭帯である内側側副靭帯前方部分も、効率的に働くため、ストレスが分散され、前腕屈筋群にかかる遠心性ストレスは軽減されると考える。しかし、肘関節の屈曲角度が70~80度では、逆に内側側副靭帯前部へのストレスが過度になってしまうとの報告もあるため、実際の臨床では、十分な肘の屈曲が得られているかも評価する必要がある。 内側型野球肘の一要因となるストレスが生じる原因は、いくつかあると考えるが、今回着目した前腕中間位での投球もその一つであることが明らかになった。【理学療法学研究としての意義】今回の結果より、加速期にて肘の内側に疼痛を訴える選手の理学療法を進める上で、投球動作中の前腕回内外角度も評価する重要性が明らかとなった。また、前腕中間位の選手には、前腕回内位を指導することで、肘関節内側へのストレス軽減につながることが示唆された。

著者

松本 伸一

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.46 Suppl. No.1 (第53回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.H2-243_1, 2019 (Released:2019-08-20)

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【はじめに】 肩関節疾患において、夜間痛は頻繁に遭遇する臨床所見である。三笠らは6~7割にみられるとしており、夜間痛による睡眠障害をきたすことは、患者QOLを低下させると考えられる。また、睡眠障害は慢性疼痛のリスクを高める要因とされており、局所の炎症が減退したのちも、痛覚過敏や患側の不活動を惹起することで治療の妨げになる恐れがある。 檜森らは、夜間痛による中途覚醒を伴う患者において睡眠の質・量ともに低下していることを示唆しているが、中途覚醒が臨床症状へ及ぼす影響については言及していない。また、対象となっている例は手術適応となる腱板断裂損傷例が主であり、肩関節周囲炎患者の臨床像との違いが考えられる。 そこで今回、肩関節周囲炎患者において夜間による中途覚醒の有無が、疼痛・睡眠・精神情緒面に与える影響を調査することを目的とした。【方法】 対象は2017年4月~2018年5月の間に当整形外科クリニックで肩関節周囲炎の診断により理学療法が処方された52症例のうち、両側肩関節周囲炎6例を除外した46例46肩を対象とし(年齢54.4±10.6歳、男性14名、女性32名)、夜間痛による中途覚醒の有無2群に分類した。 測定項目は,精神情緒面としてHospital Anxiety and Depression Scale(以下HADS,不安尺度:HADS-A,抑うつ尺度:HADS-D),安静時・動作時・夜間それぞれの疼痛の強度と睡眠の熟睡阻害感をVisual Analog Scale(以下VAS)を用いて測定した。熟睡阻害度は十分睡眠がとれていると感じる場合は0,全く睡眠がとれないと感じる場合は100とした。Mann-Whitney U検定と対応のないt検定を用いて,2群間の比較を行った。【結果】 覚醒なし群18名、覚醒あり群28名であった。 覚醒なし群HADS-A:4.0±3.0点、HADS-D:7.1±3.7点、安静時痛VAS:7.11±11.2㎜、動作時痛VAS:65.6±15.6㎜、夜間痛VAS:24.7±25.6㎜、熟睡阻害度VAS:12.0±15.9㎜。 覚醒あり群HADS-A:6.0±3.7点、HADS-D:6.5±3.7点、安静時痛VAS:13.3±19.4㎜、動作時痛VAS:68.5±24.5㎜、夜間痛VAS:43.9±29.8点、熟睡阻害度VAS:35.7±27.0㎜となった。 HADS-A、夜間痛VAS、熟睡阻害度VASにて2群間に統計学的有意差がみられた。【結論】 肩関節周囲炎患者の初回理学療法評価時において、夜間痛による中途覚醒がある例では、不安傾向が高く、夜間痛が強く、熟睡が妨げられていることが示唆された。 Chulらは肩痛が持続することで睡眠障害・不安・抑うつ傾向が高まることを、Poulらは睡眠障害と慢性疼痛の関連を報告している。このことから、疼痛に晒される期間や、睡眠障害が持続することは痛覚過敏や不活動性、機能障害の悪化など、慢性疼痛へ移行するリスクを高めると考えられる。早期から夜間痛による覚醒の有無を聴取し、ポジショニング指導や疼痛管理などの対応を検討していく重要性が示唆された。【倫理的配慮,説明と同意】 本研究は、ヘルシンキ宣言に則った文書および口頭にて対象者に対して説明を行い、書面にて同意を得た。

著者

髙間 省吾

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.3(第51回日本理学療法学術大会 講演集)

巻号頁・発行日

pp.27-28, 2016 (Released:2016-10-20)

参考文献数

2

著者

加藤 彩奈 宮城 健次 千葉 慎一 大野 範夫 入谷 誠

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.35 Suppl. No.2 (第43回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.A0078, 2008 (Released:2008-05-13)

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【はじめに】変形性膝関節症(以下膝OA)は立位時内反膝や歩行時立脚相に出現するlateral thrust(以下LT)が特徴である。臨床では膝OA症例の足部変形や扁平足障害などを多く経験し、このLTと足部機能は密接に関係していると思われる。本研究では、健常者を対象に、静止立位時の前額面上のアライメント評価として、下腿傾斜角(以下LA)、踵骨傾斜角(以下HA)、足関節機能軸の傾斜として内外果傾斜角(以下MLA)を計測し、下腿傾斜が足部アライメントへ与える影響を調査し、若干の傾向を得たので報告する。【対象と方法】対象は健常成人23名46肢(男性11名、女性12名、平均年齢29.3±6.1歳)であった。自然立位における下腿と後足部アライメントを、デジタルビデオカメラにて後方より撮影した。角度の計測は、ビデオ動作分析ソフト、ダートフィッシュ・ソフトウェア(ダートフィッシュ社)を用い、計測項目はLA(床への垂直線と下腿長軸がなす角)、HA(床への垂直線と踵骨がなす角)、LHA(下腿長軸と踵骨がなす角)、MLA(床面と内外果頂点を結ぶ線がなす角)、下腿長軸と内外果傾斜の相対的角度としてLMLA(下腿長軸への垂直線と内外果頂点を結ぶ線がなす角)とした。統計処理は、偏相関係数を用いて、LAと踵骨の関係としてLAとHA、LAとLHAの、LAと内外果傾斜の関係としてLAとMLA、LAとLMLAの関係性を検討した。【結果】各計測の平均値は、LA7.1±2.4度、HA3.0±3.9度、LHA10.5±5.5度、MLA15.3±3.9度、LMLA8.1±4.0度であった。LAとLHAでは正の相関関係(r=0.439、p<0.01)、LAとLMLAでは負の相関関係(r=-0.431、p<0.01)が認められた。LAとHA、LAとMLAは有意な相関関係は認められなかった。【考察】LHAは距骨下関節に反映され、LAが増加するほど距骨下関節が回内する傾向にあった。したがって、LA増加はHAではなく距骨下関節に影響するものと考えられる。LA増加はMLA ではなくLMLA減少を示した。これらの関係から下腿傾斜に対する後足部アライメントの評価は、床面に対する位置関係ではなく下腿長軸に対する位置関係を評価する必要性を示している。LA増加に伴うLMLA減少は距腿関節機能軸に影響を与えると考えられる。足関節・足部は1つの機能ユニットとして作用し、下腿傾斜に伴う距腿関節機能軸変化は距骨下関節を介し前足部へも波及する。今回の結果から膝OA症例のLTと足部機能障害に対し、距腿関節機能軸変化の影響が示唆された。今回は健常者を対象とした静的アライメント評価である。今後、症例との比較も含め運動制御の観点から動的現象であるLTと足部機能障害の解明につなげていきたい。

著者

二瓶 篤史 戸井田 麻理乃 吉永 亮太 松田 雅弘 新田 收 小山 貴之 久保田 直行 勝又 泰貴 泉 良太 網本 和 坂村 雄介

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.Bd1462, 2012

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【目的】 脳卒中治療ガイドライン2009で脳卒中後の半側空間無視(USN;Unilateral Spatial Neglect)に対し、根拠がある方法が紹介されているが、十分科学的な報告は少ない。現在のUSNの治療法の多くは、左空間を意識させる、頚部への電気刺激、無視側への体幹の回旋、プリズム眼鏡の利用などが挙げられる。その中で、視覚探索訓練はエビデンスレベルBを得ている。今回、近年普及しているタブレット型コンピューターのipadで新規に治療も可能なアプリケーションを作成した。これは科学的に認められている視覚探索訓練をもとに作成し、ゲーム感覚に実施できることが特徴である。また、ipadのため持ち運びが可能であり、病室でも自主練習が可能である。そこで今回、USN患者の新しい治療法となるかを検討すべく、ipadでの治療前、直後での即時効果を検討した。本研究は理学療法士協会の研究助成の一部を用いて行った。【方法】 対象は脳血管障害により左片麻痺・半側空間無視を呈した右利き7名(年齢58~88歳;70.7歳;男性5名,女性2名)、平均発症日数94.7(SD76.2:27-209日)、平均FIM64.6(SD8.2)、平均MMSE20.2(SD1.3)であり、治療アプリケーションが使用できる症例であった。ipadの治療アプリケーションは、左右端から5つの円(円列)が毎秒100mm以下のゆっくりした速さで青色の円が画面に現れるように設定した。画面を横切る5つの円のうち1つが途中で赤色に1施行中2回変化させた。円列は左右からランダムに10回モニターを横切り、どの位置でどの円の色が変更されるかはランダムとした。検査者は対象者に「色が変化したら、その円を画面上でタッチしてください」と指示した。ipadの治療前、直後で線分末梢試験と線分二等分試験を実施した。線分末梢試験は末梢した本数、線分二等分試験は中央をより偏位した距離を右に偏位するほど正の値で算出した。統計処理はSPSS 19.0 for Windowsを用い、ipadでの治療前後の線分二等分試験と線分末梢試験の数値をウィルコクソンの符号付順位和検定にて分析を行い、なお有意水準は5%とした。【倫理的配慮、説明と同意】 全対象者に対して、事前に本研究の目的と方法を説明し、研究協力の同意を得た。本研究は首都大学東京荒川キャンパス倫理審査委員会の承認を得た。【結果】 ipadにおける治療前の線分二等分試験は中央より右に23.86±22.52mm偏位していたのが、治療直後の線分二等分試験は中央より右に12.43±22.50mm偏位しており、有意に中央に偏位した。(p<0.05)ipadにおける治療前の線分末梢試験は22.86±15.53本消去したのが、治療直後の線分末梢試験は26.57±12.91本消去し、有意に消去する本数が増加した。(p<0.05)【考察】 視覚探索訓練は科学的に推奨される治療法の1つである。今回、簡易的に持ち運べるipadを利用して、治療ソフトの開発を行い治療前、直後の即時効果を検討した。治療効果の検討には現在までに使用されている線分二等分試験と線分末梢試験を適応した結果、両方の試験において治療前、直後で有意な差があった。現在までの多い報告では、右より左に動き光や動く物を目で追わせることでUSNが改善したものが多い。今回も色の変化を右または左から動く円を注視させるために、注意を促すことが可能であり、左への注意が改善したことが考えられる。また、右からだけではなく、左から移動する円にも注意を払わなければならず、右からの追走以外にも左から移動するものにも注意することで空間注意が即時的に改善したと考えられる。【理学療法学研究としての意義】 近年普及しているタブレット型コンピューターのipadを利用して、視覚探索訓練のアプリケーションを作成した。即時効果の検討を行った結果、治療効果が認められた。また、今学会にて同時に信頼性と妥当性の検討も行った。持ち運び可能で、本人のペースで実行可能であり、ゲーム感覚があるために取り組みやすい。今後は効果の継続や、対照群を設定することで効果の更なる検証が必要だと考えられる。さらに即時効果の影響や、長期的な影響の結果がADLに対する影響を詳細に検討することで、科学的に効果のあるリハビリテーション手段として確立することが可能になるのではないかと考えられる。

著者

神谷 健太郎

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.1 (第51回日本理学療法士協会全国学術研修大会 講演集)

巻号頁・発行日

pp.21-25, 2017 (Released:2017-04-21)

参考文献数

10

著者

井所 拓哉 臼田 滋

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.41 Suppl. No.2 (第49回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1476, 2014 (Released:2014-05-09)

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【はじめに,目的】体幹はヒトの機能的動作における姿勢制御に大きな役割を果たしている。脳卒中後の運動機能障害は四肢と同様に体幹においても生じており,近年の脳卒中患者を対象としたランダム化比較試験において体幹機能障害への課題特異的介入により,その改善効果は立位バランス能力や移動能力へも転移することが報告されている(Saeys et al., 2012)。脳卒中後の体幹機能障害は歩行速度やTimed Up and Go(TUG)といった移動能力の時間因子と関連することが報告されているが(Verheyden et al., 2006),歩行の質との関係については不明である。本研究の目的は脳卒中片麻痺患者における体幹機能障害と3軸加速度計を用いた歩行指標との関連性について検討することである。【方法】対象は脳卒中片麻痺患者12名(年齢62.4±6.1歳,男性8名,女性4名,脳梗塞8名,脳出血4名,発症後10.5±3.6日)とした。評価項目として,体幹機能はTrunk Impairment Scale(TIS)で評価し,その他に下肢筋力は徒手筋力計(μ-tas F-1,アニマ)を使用して麻痺側,非麻痺側の膝関節屈曲,伸展,足関節背屈,底屈の等尺性筋力を測定し,立位バランス能力はShort Form Berg Balance Scale(SF-BBS),移動能力はTUGと10m歩行テストをそれぞれ測定した。さらに腰部に3軸加速度計(WAA-006,ATR-promotions,sampling rate 200Hz)を装着し,10m歩行テスト中の体幹加速度を計測した。体幹加速度から得られる定量的な歩行指標として,10m歩行中の中央5歩行周期分の加速度信号データを用いて前後成分の特徴的な波形から歩行周期を同定し,歩行変動性の指標として歩行周期時間の変動係数と1平均歩行周期時間シフトした波形との自己相関係数を3軸方向で算出した。さらに歩行の円滑性の指標として周波数解析により得られるharmonic ratio(HR)を3軸方向で算出した。統計学的解析として,TIS合計点および下位項目の静的座位バランス項目,動的座位バランス項目,協調運動項目,麻痺側,非麻痺側の下肢筋力合計値,SF-BBS,TUG,歩行速度と体幹加速度から得られた歩行指標間でのPearsonの相関係数またはSpearmanの順位相関係数を求めた。統計学的解析の有意水準は5%とした。【倫理的配慮,説明と同意】本研究は研究実施施設における臨床研究倫理委員会の承認を得て実施した。対象者に対しては書面および口頭にて研究内容を説明し,署名にて同意を得た。【結果】各指標の測定結果は平均±標準偏差,TISおよびSF-BBSは中央値(第一四分位数,第三四分位数)で表した。TIS合計点16(14,20)点,下肢筋力は麻痺側3.03±1.28Nm/kg,非麻痺側3.83±1.23Nm/kg,SF-BBS 20(17,25)点,TUG 15.8±8.3秒,歩行速度0.71±0.27m/sであった。体幹加速度から得られた歩行指標は,歩行周期時間変動3.6±1.8%,自己相関係数は前後成分0.66±0.17,側方成分0.47±0.20,鉛直成分0.54±0.24,HRは前後成分2.20±1.25,側方成分2.02±0.75,鉛直成分2.63±1.72であった。体幹加速度から得られた歩行指標との関連性において,TIS協調運動項目は歩行周期時間変動および3軸全ての自己相関係数とHRとの間に有意な相関を認めた(|r|=0.584-0.822,P<0.05)。TUGは歩行周期時間変動,鉛直成分の自己相関係数,前後成分のHRとの間に有意な相関を認めた(|r|=0.626-0.733,P<0.05)。歩行速度は歩行周期時間変動,3軸全ての自己相関係数,前後成分と鉛直成分のHRとの間に有意な相関を認めた(|r|=0.609-0.915,P<0.05)。麻痺側,非麻痺側下肢筋力,SF-BBSは体幹加速度から得られる歩行指標との間に有意な相関を認めなかった。【考察】本研究の結果より,脳卒中後の体幹機能障害や移動能力の時間因子が歩行の変動性や円滑性と有意な相関関係を示したのに対して,立位バランス能力や従来,歩行の時間因子と関連性が報告されている下肢筋力は,歩行の変動性や円滑性と有意な関連を示さなかった。これは脳卒中後の体幹機能の改善が歩行安定性の獲得に寄与し,さらには移動の時間的パフォーマンス向上へとつながり得る可能性を示唆している。本研究の限界として,研究デザインは横断的研究であり,対象は発症後早期に歩行可能な比較的,軽症の不全片麻痺者に限られていた。今後は重症例も含めた縦断的な調査により因果関係を検証する必要がある。【理学療法学研究としての意義】本研究から脳卒中患者における歩行の変動性や円滑性に体幹機能障害が影響していることが示された。これは脳卒中後の歩行機能障害への介入の糸口を検討する上で,臨床的に有用な情報を示したと考えられる。

著者

福島 秀晃 三浦 雄一郎 布谷 美樹 田中 伸幸 山本 栄里 鈴木 俊明

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.32 Suppl. No.2 (第40回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.A0635, 2005 (Released:2005-04-27)

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【はじめに】我々は、肩関節疾患患者の肩甲上腕リズムの乱れに関して、肩関節屈曲に伴い肩甲骨には力学的に前傾方向へのモーメントが加わり、これを制動できない場合は、肩甲骨の安定した円滑な上方回旋に支障が生ずるのではないかと考えている。そこで、第44回近畿理学療法学術集会にて、屈曲30°位において僧帽筋下部線維は上部・中部線維と比較して有意に筋活動が増大したことから、この前傾モーメントを制動するには解剖学的に僧帽筋下部線維が有効であると報告した。このことから、上肢の運動に伴い肩甲骨には力学的なモーメントが生じ、また運動方向の違いによって肩甲骨にかかるモーメントも異なることが示唆された。今回、肩関節外転運動に着目し、肩関節屈曲運動と比較して肩甲骨に生じるモーメントが異なると仮定し、肩関節初期屈曲・外転角度における僧帽筋の肩甲骨安定化機能を筋電図学的に比較・検証したので報告する。【対象と方法】対象は健常男性7名(平均年齢28.7±4.2歳)、両上肢(14肢)とした。運動課題は端座位姿勢での上肢下垂位、屈曲30°位および外転30°位をそれぞれ5秒間保持し、それを3回施行した。測定筋は僧帽筋上部・中部・下部線維とし筋電計myosystem1200(Noraxon社製)を用いて測定した。分析方法は下垂位の筋積分値を基準に屈曲30°位と外転30°位の筋積分値相対値を算出し、各線維ごとに対応のあるt検定を行った。なお、対象者には本研究の目的・方法を説明し、了解を得た。【結果と考察】僧帽筋上部・中部線維の筋積分値相対値は、屈曲位と比較して外転位において有意に増大した(p<0.01)。一方、下部線維の筋積分値相対値は屈曲位と比較して外転位において減少傾向となった。肩甲上腕リズムでは屈曲60°、外転30°までは肩甲骨の運動なしに肩甲上腕関節固有の運動でなされるsetting phaseの時期である。本研究における運動課題もsetting phaseの時期であり、この時期での僧帽筋の活動は肩甲骨と体幹を固定するための活動であると考える。山本らは正常な肩甲骨の動きは胸鎖関節を支点として三次元的に制動方向が導かれることとなるが、その動的な制御は肩甲骨と胸郭を連結している筋群のバランスと肩鎖関節の安定性により決定されるとしている。僧帽筋上部・中部線維については解剖学的に鎖骨外側1/3・肩峰・肩甲棘上縁に付着しており上肢の外転運動に伴う肩甲骨の下方回旋モーメントへの制御に機能したと考える。一方、下部線維については解剖学的に肩甲棘内側下部(肩甲棘三角)に付着しており上肢の屈曲運動に伴う肩甲骨の前傾モーメントへの制御により機能したと考える。以上より、上肢の運動方向が異なれば肩甲骨に生じる力学的なモーメントも異なり、そのモーメントに応じて選択的に僧帽筋の各線維がより活動し肩甲骨を制御することが示唆された。

著者

成政 貴弘 田中 佑一 福島 遼太郎 西牟田 亮 西原 翔太 杉本 瑞歩 生駒 成亨

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0614, 2017 (Released:2017-04-24)

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【はじめに,目的】スタティック・ストレッチング(以下,SS)の効果として関節可動域拡大が報告されている一方,近年はSS直後の筋力低下が指摘されており,運動療法やスポーツの直前など,場合によっては対象者に不良な効果となる報告も散見されている。多くの先行研究ではSSの時間や実施後の筋力やパフォーマンスに注目しており,柔軟性の違いとSS前後の関節可動域(以下,ROM)や筋力変化の関連性についての報告は未見である。両者の関係を明らかにすることで柔軟性の違いを参考にSSを実施する指標の1つとなると考え,本研究では筋の柔軟性の違いとSS前後のROM,膝関節屈曲等尺性筋力の関連性を明らかにすることとした。【方法】対象は健常人男性18名36脚(平均年齢:24.7±3.1歳)で,対象筋をハムストリングスとした。測定は対象者のSS前後でROM測定と筋力測定を行った。SS前の筋力測定から5分経過後にSSを実施し,SS直後にROM測定をしてSSから3分経過後に筋力測定をした。SSとROM測定は背臥位で骨盤と非検査側の大腿部をベルトで固定した。ROM測定はStraight Leg Raising(以下,SLR)角を2名で測定し,疼痛閾値直前にて1°刻みで1回測定した。SSは股関節最大屈曲位から膝関節伸展を他動運動で実施し,痛みの感じない最大伸張位にて2分間実施した。筋力測定は,BIODEX system4を用いて膝関節屈曲45°で3秒間の膝関節屈曲最大等尺性収縮を30秒のインターバルを挟み3回測定し,最も高いトルク値を最大トルクとした。統計学的処理は,正規性を確認した後,SS前のROMとその変化量の関係及び最大トルクの変化量をピアソンの相関係数にて分析し,統計学的有意水準を5%未満とした。【結果】SS前のROMが66.2±9.1(°),SS後のROMが74.3±10.9(°),ROMの変化量が-8.1±5.4(°)であり,SS前のROMとその変化量に有意な相関は認められなかった。しかし,SS前の最大トルクが89.0±14.7(Nm),SS後の最大トルクが84.2±13.4(Nm),最大トルクの変化量が4.8±7.5(Nm)であり,SS前のROMと最大トルクの変化量は有意な正の弱い相関(r=0.39,p<0.05)が認められた。【結論】SSによる筋力変化の生理学的な反応として,筋繊維の筋節が伸長される事が報告されている。また,足関節底屈位で1週間不動化させたラットの柔軟性低下と筋節の短縮が報告されており,柔軟性の低下している筋は筋節が短縮していると推察する。筋力と筋節の関係は同様の関節角度でも筋節が至適長のときに筋力は発揮しやすいと考えられており,柔軟性の低い対象者,高い対象者共に同様のSSによる筋節の伸張が生じたが,柔軟性の低い対象者はSS前の筋節が短縮しており,柔軟性の高い対象者より至適長から筋節の伸張が少なかったため筋力低下が少なかったと考える。本研究結果により,SSは対象者の柔軟性によって実施後の筋力変化が異なる可能性が示唆された。SSは対象者の柔軟性の違いによる筋力変化や目的,用途を考慮した上で実施することが必要と考える。

著者

鈴木 静香 村田 雄二 杉本 彩 永井 智貴 正木 信也 田中 暢一

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.Cb0511, 2012

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【はじめに、目的】 上腕骨近位部骨折や鎖骨骨折患者において、困難となる日常生活動作の一つとして結帯動作がある。しかし、結帯動作の制限因子について言及している文献は少なく、その因子も画一化されたものではない。そこで、結帯動作を再獲得するため、その制限因子を検討した。結帯動作を運動学的に捉えると、肩関節伸展・内旋・外転の複合運動である。また、解剖学的に捉えると、肩関節の筋・靭帯・関節包の影響を受けると考えられる。今回は制限因子として短期間で効果が得られる筋に着目し、制限因子を検討することとした。【方法】 対象は右上肢に整形外科疾患の既往のない健常者15名(男性11名・女性4名、年齢:22~37歳)とした。結帯動作の運動学的要素のうち肩関節伸展・内旋の可動域(以下ROM)に影響する筋として、烏口腕筋・棘下筋・小円筋を対象とした。各筋に2分間ストレッチを実施する群と筋に介入を加えず2分間安静臥位とする群の計4群(烏口腕筋群・棘下筋群・小円筋群・未実施群とする)にて、前後の結帯動作の変化について検討した。結帯動作は立位にて右上肢を体幹背面へと回し、第7頸椎棘突起-中指MP関節間の距離(以下C7-MP)を測定し、各筋の介入前後にて評価した。C7-MPの変化は、実施前の距離を100%とし変化率として表した。被験者15名には各筋に対する介入効果が影響しないよう、各群間で介入後1週間以上の期間を設けて実施した。次に、C7-MPの変化に及ぼす因子の検討として、肩関節でのLift off・第2内旋・伸展の3項目(以下関連項目)を測定した。Lift offの測定は、腹臥位にて右上肢を体幹背面へと回し、尺骨茎状突起をヤコビー線に合わせ、肩関節内旋により尺骨茎状突起がヤコビー線から離れた距離とした。統計処理は、C7-MPの変化率について4群間での比較を一元配置分散分析にて行い、多重比較はTukey法を用いた。次に、有意差を認めた2群間について関連項目での比較にはt検定を用いた。有意水準はそれぞれ5%未満とした。【倫理的配慮、説明と同意】 全ての被験者に対して事前に研究参加への趣旨を十分に説明し、同意を得た。【結果】 C7-MPの変化率については烏口腕筋群と未実施群間(P=0.006)、棘下筋群と未実施群間(P=0.009)で有意差を認めた。有意差を認めた各群間での関連項目の検討では、烏口腕筋群と未実施群間で第2内旋ROMに有意差を認め(P=0.009)、棘下筋群と未実施群間で伸展ROMに有意差を認めた(P=0.019)。【考察】 烏口腕筋と棘下筋が、介入前後でのC7-MPの変化率に未実施群と有意差を認めたことより、これらの筋が結帯動作の制限因子となっていることが示唆された。また、烏口腕筋への介入により第2内旋ROMの改善を認め、棘下筋への介入により伸展ROMの改善を認めており、運動学的にこれらが結帯動作改善の因子と考えられる。烏口腕筋・小円筋は起始・停止より、第2内旋ROMの制限因子と考えられる。結果では、烏口腕筋のみに結帯動作の改善を認め、第2内旋ROMの改善に関与していた。烏口腕筋は、肩関節前面に位置しており、小円筋は後面に位置している。結帯動作では肩前面に伸張が生じることから、烏口腕筋の介入の影響が大きかったと考える。棘下筋は伸展・内旋で伸張されるという報告があり、伸展ROMの制限因子と考えられ、烏口腕筋も起始・停止より伸展ROMの制限因子と考えられる。結果では、棘下筋のみに結帯動作の改善を認め、伸展ROMの改善に関与していた。これらの筋は、伸展・内旋ROMに関与しており結帯動作の制限因子となると考えられる。烏口腕筋に有意差を認めなかった原因として、今回筋のみに着目しているが前関節包や靱帯の影響が大きく、伸展ROMの改善を認めなかったと考える。今後は、関節包や靭帯等も視野に入れた検討が必要である。今回、烏口腕筋・棘下筋・小円筋を対象に検討したが、小円筋は未実施群と有意差を認めなかった。有意差を認めなかった原因は、有意差を認めた烏口腕筋や棘下筋は肩関節中間位において肩関節伸展すると伸張される。しかし、小円筋は肩関節中間位では肩関節伸展時、伸張位とはならない。これより、小円筋への介入が結帯動作に影響を及ぼさなかったと考える。また、結帯動作では伸展運動が生じた後、内旋運動が生じる。以上を踏まえると、結帯動作の改善には伸展ROM改善の影響が大きく、棘下筋への介入により伸展ROM改善を認めたことから、棘下筋への介入が最も効果があるのではないかと考える。【理学療法学研究としての意義】 烏口腕筋・棘下筋が結帯動作の制限因子と示唆されたことにより、これらに介入する事で早期に結帯動作の再獲得となり、日常生活・QOLの改善につながると考える。

著者

越後谷 和貴 岡田 恭司 皆方 伸 長谷川 弘一 若狭 正彦 木元 稔 齊藤 明 大倉 和貴 須田 智寛 南波 晃

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.46, pp.E-183_2-E-183_2, 2019

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<p>【目的】</p><p> 脳卒中後片麻痺患者のうち、リハビリ開始時に杖なしで自立歩行が可能な患者では、歩行パターンに何らかの異常を有しても、歩行自立の妨げにはならない程度の異常と言える。よってこれらの異常を定量的に明らかにできれば、片麻痺患者に歩行自立を許可する基準となると考えられる。近年、簡便かつ定量的に歩行パターンを評価できるツールとして足圧分布が種々の疾患で広く調べられており、片麻痺患者でも応用が期待できる。本研究の目的は、回復期リハビリ開始前から自立歩行が可能であった片麻痺患者の歩行パターンを、足圧分布を用いて解析し、自立歩行を許可しうる異常を明らかにすることである。</p><p>【方法】</p><p> 回復期リハビリテーションを受けた脳卒中後患者31名のうち、入院時に杖なしで歩行が自立していた右片麻痺患者8名(自立歩行群;男6名、女2名、平均年齢62 ±7歳、梗塞4名、出血4名)と、75歳未満の地域在住者で下肢に整形疾患のない14名(健常群;男7名、女7名、64 ± 6歳)を対象に足圧分布測定システム(F-scan Ⅱ、ニッタ社製)を用いて、10 m 快適歩行における足圧分布、および歩行速度を計測した。足圧分布のデータより、踵、足底中央、中足骨、母趾、第2-5趾の5領域の荷重圧比、足圧中心軌跡の足部長軸方向の移動距離比である%Long をそれぞれ3回計測し、平均値を算出した。統計学的検討では健常群と比較した入院時の特徴を明らかにするため、荷重圧比、%Long、歩行速度の群間比較に対応のないt 検定を用いた。また荷重圧比、%Long と歩行速度との相関をSpearman の順位相関係数で検討した。解析ソフトはSPSS 21 を用い、有意水準は5%とした。</p><p>【結果】</p><p> 健常群に比べ、自立歩行群では右足(麻痺側)の足底中央への荷重圧比が高値(健常群2.9 ± 1.7% vs.自立歩行群 8.3 ± 6.4%)を示し、第2-5趾への荷重圧比が低値(8.8 ± 4.0% vs. 5.4 ± 1.5%)で、%Longは低値(78.7 ± 7.4% vs. 70.1 ± 8.3%)を示した(それぞれp = 0.008,p = 0.014,p = 0.030)。左足(非麻痺側)では足底中央への荷重圧比が高値(2.8 ± 2.1% vs. 8.2 ± 8.1%)を示し、%Longは低値(77.8 ± 6.8% vs. 68.2 ± 6.1%)を示した(それぞれp = 0.034,p = 0.004)。自立歩行群で歩行速度は低値(1.3 ± 0.2 m/sec vs. 1.0 ± 0.2 m/sec)を示した(p = 0.006)。</p><p> 歩行速度は右足の踵(rs = .49,p = 0.022)、%Long(rs = .45,p = 0.035)とそれぞれ有意な正の相関を示し、足底中央(rs = ‐.56,p = 0.007)とは有意な負の相関を示した。また左足の踵(rs = .56,p = 0.007)、%Long(rs = .49,p = 0.022)とそれぞれ有意な正の相関を示し、足底中央(rs = ‐.60,p = 0.003)とは有意な負の相関を示した。</p><p>【考察】</p><p> 健常群に比べ自立歩行群では麻痺側、非麻痺側とも足底中央への荷重圧比が高く、足部長軸方向への移動距離比である%Longが低値で、かつ%Longと歩行速度との相関性が注目された。脳卒中後患者では両側の%Longが健常者の85%程度あれば、自立歩行を許可することが可能と考えられた。</p><p>【倫理的配慮,説明と同意】</p><p> 書面で説明を行い、同意書を得た上で開始した。測定中は理学療法士が傍に着き、事故のないように配慮した(秋田県立リハビリテーション・精神医療センター倫理審査委員会28-5)。</p>

著者

宮川 良博 森 拓也 後藤 桂 川原 勲 國安 弘基

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.46 Suppl. No.1 (第53回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.I-148_1, 2019 (Released:2019-08-20)

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【背景・目的】 近年, 中鎖脂肪酸はその摂取による内臓脂肪の蓄積抑制効果, 担癌体での抗腫瘍効果が報告され注目を集めている. 今回, 中鎖脂肪酸の骨格筋に対する影響を細胞培養実験, 動物実験により検討した.【方法】 実験には中鎖脂肪酸であるラウリン酸 (LAA) を使用した. 初めにマウス骨格筋細胞株であるC2C12筋芽細胞を用い, コントロール (Con) 群, LAA低負荷 (Low) 群, LAA中等度負荷 (Med) 群, LAA高負荷 (High) 群に分け, 10%FBS混合培養液にそれぞれLAAを添加し48時間培養した. その後, MTS assayにより増殖能を, mitogreen染色によりミトコンドリア量を評価した. また, C2C12筋芽細胞を筋管細胞へ分化させ, 同様の4群にて48時間培養しミトコンドリア量の変化を評価した. 次に動物実験としてBALB/c雄性マウスを用い, 標準餌CE-2にLAAを重量比で2%, 5%, 10%添加した餌を用意しControl (Con) 群を含め4群で比較検討した. 実験期間は15日とし1〜2日毎に体重, 食餌摂取量を測定, 犠死後に大腿四頭筋を摘出し重量を測定した. 摘出した大腿四頭筋はペレット化したのちタンパク質を抽出し, LETM1抗体, MYL1抗体, 抗4-HNE抗体を用いウェスタンブロット法にてミトコンドリア量, ミオシン軽鎖の発現量, 酸化ストレスの蓄積量を比較した.【結果】 C2C12筋芽細胞の増殖能はCon群と比較しLow群で増加, High群で低下した. 筋芽細胞におけるミトコンドリア量はLow群で増加, Med群, High群で低下し, 筋管細胞ではHigh群で低下が認められた. 動物実験では, 10%群は実験開始より著明な体重減少を認め, 5日目に瀕死となり安楽殺した. その他の群については5%群は13日目, 2%群, control群は15日目に安楽殺した. 摂取カロリーに群間差を認めなかったが, 体重は5%群, 10%群で, 大腿四頭筋重量は10%群でCon群と比較し減少した.タンパク質定量解析では2%群にて酸化ストレスの蓄積量の減少, ミトコンドリア量の増加, 10%群にてミトコンドリア量, ミオシン軽鎖の発現量の減少が確認された.【考察および結論】 本実験により, 低濃度の中鎖脂肪酸は骨格筋の成長を促進し, 高濃度ではミトコンドリアの減少, 骨格筋の萎縮を招く可能性が示唆された. 中鎖脂肪酸は細胞膜, ミトコンドリア膜を通過する際に輸送体を必要としないため, 長鎖脂肪酸と比較し急速に代謝される. そのため低負荷ではミトコンドリアのターンオーバーを促進し代謝を活性化, 高負荷では過負荷となりミトコンドリアの機能障害を誘発した可能性がある. 今後その機序について詳細に解析し, 臨床への応用の可能性を検討する.【倫理的配慮,説明と同意】本実験は, 奈良県立医科大学動物実験委員会の承認を得た.

著者

上薗 紗映 加藤 宗規

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0372, 2017 (Released:2017-04-24)

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【はじめに,目的】認知症は大腿骨頚部骨折・大腿骨転子部骨折の術後成績を悪化させる要因とされている。しかし,認知症以外の精神疾患については明らかではない。当院は常勤理学療法士11名がいる精神科の病院で,精神疾患に対応しながらの理学療法が提供できる環境にある。そこで,本研究は一般病院では対応が困難であったために当院に転院してきた大腿骨頚部骨折術後の患者を対象として,歩行自立率と歩行自立予測について検討することを目的とした。【方法】対象は2007年1月から2014年3月までの間に当院で大腿骨頚部骨折の術後リハビリテーションを受けた108名のうち,脳血管疾患による明らかな運動麻痺がある患者,調査期間終了時点でリハビリテーションを終了していない患者を除いた87名。リハ終了時の歩行FIM予測に用いる重回帰式を求めた。その際,終了時歩行FIMを従属変数とし,その他項目(年齢,性別,精神疾患名,術後からリハビリテーション開始までの期間,受傷前の移動機能)を独立変数とした。精神疾患名は,疾患ごと(統合失調症,うつ病・双極性感情障害,アルコール依存症,認知症,その他)の有無に分けた。そして,終了時歩行自立率,および終了時歩行FIM予測値が6以上である場合の感度,特異度を求めた。【結果】最終時歩行FIMが6点以上で自立に至った人数は33名であり,自立率38%であった。得らえた予測式は「終了時歩行FIM=2.48+うつ病・双極性障害×1.254+開始時歩行FIM×0.674(R2=0.353)」であり,予測値が6以上は8名,うち最終時歩行が自立していたのは7名であった。予測式による予測は感度0.21,特異度0.98,陽性的中率0.88,陰性的中率0.67であった。【結論】結果より,一般病院で対応ができない精神疾患を有する大腿骨頸部骨折術後患者であっても,精神科において理学療法士が対応できる環境であれば40%近くが歩行自立に至り,精神科領域における理学療法士配属の意義が考えられた。しかし,予測式の感度が低いため,得られた予測値の解釈に際しては予測値が6以上であった場合の歩行自立率は約90%,6未満であった場合の歩行自立率は約30%とする程度が適切と考えられえた。今後はさらに精度の高い予測について検討が望まれる。