著者
埴岡 隆 高谷 桂子 田中 宗雄 岸本 美香子 雫石 聰
出版者
有限責任中間法人日本口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.47, no.5, pp.693-702, 1997-10-30
被引用文献数
10

わが国における口腔保健医療従事者による喫煙対策の推進を図るため,歯科医師の喫煙習慣,喫煙に関する知識,患者の禁煙支援の活動実態およびその障壁について調査を行い,日常診療への禁煙プログラムの導入について検討した。某大学同窓会会員歯科医師における調査(回答者545名,回収率70.6%)では,喫煙率は男性28.7%,女性1.6%であり,男性の29.8%は元喫煙者であった。喫煙関連疾患の知識は全体的に低い水準であったが,口腔癌は約65%,歯周病は約42%の歯科医師が喫煙と関連があると答えた。喫煙習慣の問診は約65%,喫煙の害の助言も約40%の歯科医師が行っており,この割合は,口腔癌と比べて,歯周病の知識を有する者が高かった。喫煙問題に関心が高い日本禁煙推進医師歯科医師連盟の歯科医師会員を対象とした調査(回答者67名,回収率78.8%)では,禁煙支援活動のうち喫煙者に共通な行為は約80%の者が行っていたが,個々人の内容に踏み込んだ支援行為は少なく,また,「紹介機関がない」,「患者の抵抗や不満」,「患者教育のための教材がない」,「時間がない」ことなどが障壁と認識されていた。しかし,禁煙支援のトレーニングを受けた歯科医師では,禁煙支援の日常化の程度が高かった。以上のことから,歯科診療の場において禁煙支援を日常的に行うためには,喫煙と歯周病との関連等の啓発および禁煙支援のトレーニングが重要であることが示唆された。
著者
金 永鏑 古賀 寛 松久保 隆 高江洲 義矩
出版者
有限責任中間法人日本口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.48, no.1, pp.8-19, 1998-01-30
被引用文献数
2

本研究は多様な無機成分を含有している竹塩を配合したNa_2PO_3F/竹塩配合歯磨剤のenamelへのフッ化物取り込み,酸抵抗性に与える影響を検討したものである。ウシの前歯enamelに実験群歯磨剤として,研磨剤のみを含む歯磨剤(対照群),MFP配合歯磨剤(F群),MFP/竹塩配合歯磨剤(FB群),MFP/竹塩/VE(vitamin-E)配合歯磨剤(FBV群),MFP/食塩/VE(vitamin-E)配合歯磨剤(FSV群)を反応させ,フッ化物取り込み,酸抵抗性,SEM観察,XMAとX線回折分析による歯の表面分析を行った。その結果,フッ化物取り込み量は対照群と比較して,F群とFSV群では第1層で有意差が認められたが,竹塩配合歯磨剤のFB群とFBV群は第3層まで有意に高かった(p<0.05)。酸抵抗性実験では,F群では6時間まで,FB群およびFBV群では12時間までCa溶出抑制効果が認められた(p<0.05)。乳酸緩衝液で3時間作用後のenamel表面のSEM観察では対照群,F群およびFSV群ではenamel prismのheadに脱灰像が観察されたが,FB群とFBV群にはenamel prismの脱灰がみられず,微細な粒子の沈着による比較的滑沢な表面が観察された。歯の表面全体の広範な沈着物はHApおよびその前駆物質であると確認されたが,さらにFBとFBV群では,その他にK_5P_3O_10,KCa(PO_3)3,Ca_4O(PO_4)_2などの化合物が検出された。以上のことからMFP/竹塩配合歯磨剤とMFP/竹塩/VE配合歯磨剤は,MFP配合歯磨剤およびMFP/食塩/VE配合歯磨剤と比較して,in vitroでのフッ化物取り込み量と酸抵抗性試験成績において有意に高いことが認められた。
著者
田村 文誉 水上 美樹 綾野 理加 大塚 義顕 岡野 哲子 高橋 昌人 向井 美惠
出版者
有限責任中間法人日本口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.50, no.2, pp.182-188, 2000-04-30
参考文献数
18
被引用文献数
15

都内某特別養護老人ホームに入居中の要介護高齢者73名を対象とし,「全身状態」「生活環境」「介護状況」の聞き取り調査と,「口腔内診査」「RSST]および「フードテスト」による摂食・嚥下機能評価を行った。それらのうち,上下対合歯による安定した顎位の保持が摂食・嚥下機能に及ぼす影響を明らかにする目的で,「安定した顎位」とRSSTおよびフードテストの結果との関連について検討した結果,以下の知見を得た。1.RSSTの30秒以内の嚥下回数が3回未満の者は,57名中17名(29.8%)であり,安定した顎位との関連では,安定した顎位のとれる者ではとれない者と比較して,1%の危険率で30秒以内の嚥下回数が3回未満の者が有意に少なかった。2.RSSTの初回嚥下までの時間が5秒以上かかった者は,57名中16名(28.1%)であり,安定した顎位との関連では,安定した顎位がとれる者ではとれない者と比較して,初回嚥下までの時間が5秒以上の者がやや少なかったものの,統計学的に有意な差は認められなかった。3.フードテストの口腔内残留がみられた者は,69名中40名(58.0%)であり,安定した顎位との関連では,安定した顎位がとれる者ではとれない者と比較して,1%の危険率で有意に口腔内残留が少なかった。
著者
木村 恵子 長田 斉 矢澤 正人 小松崎 理香 青山 旬 和田 聖一 伊谷 公男
出版者
有限責任中間法人日本口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.47, no.2, pp.204-212, 1997-04-30
参考文献数
19
被引用文献数
9

東京都における1歳6ヵ月児歯科健康診査の乳歯齲蝕罹患分類におけるO_1,O_2型(以下,O_1,O_2型)の判定基準について区市町村に対し質問紙による実態調査を行った。また,各区市町村のO_1,O_2型の判定状況,1歳6ヵ月児歯科健康診査の乳歯齲蝕罹患分類におけるO_2,型(以下O_2型)者率と1歳6ヵ月児歯科健康診査(以下,1歳6ヵ月児健診)および3歳児歯科健康診査(以下,3歳児健診)の齲蝕有病者率の差との関係について検討した。次いで,1歳6ヵ月見健診でO_1,O_2型と判定された東京都S区N保健所・北海道I保健所の平成7年度3歳児健診受診者を資料とし,新たなO_1,O_2型の判定基準を1歳6ヵ月から3歳までの齲蝕罹患に関与するリスク要因によって判定することを目的に「就寝時の授乳の習慣」・「甘味の摂取頻度]・「歯みがき状況」を要因と選定して相対危険度による検討を加えた。その結果, 1. 44区市町村(80.0%)から回答を得,そのうち19区市町村(43.2%)が国の示す1歳6ヵ月児歯科健康診査要領以外の独自の判定基準を持っていた。2. 平成5年度O_2型者率が80%以上の区市町村数は22(40.0%)であった。 3. O_2型者率と1歳6ヵ月児健診および3歳児健診の齲蝕有病者率の差との関係には有意な相関は認められなかった。 4. 齲蝕罹患に関与するリスク要因の相対危険度による検討では『甘いお菓子をほぼ毎日食べる習慣』・『就寝時の授乳の習慣』についてはN・I両保健所とも3歳時点での齲蝕有病状況に統計学的に有意な差が認められた。 5. 『甘い飲み物をほぼ毎日飲む習慣』もほぼこれに準じる成績であった。 6. 「歯みがき状況」を示す『保護者による歯みかき習慣』と『プラークスコア』はリスクとして認められなかった。以上の検討から,新たなO_1O_2型の判定基準としては「甘味の摂取頻度」・「就寝時の授乳の習慣」を要因としてとらえ,『甘いお菓子をほぼ毎日食べる習慣がある』・『甘い飲み物をほぼ毎日飲む習慣がある』・『就寝時の授乳の習慣がある』の3項目に1項目以上該当する者をO_2型と判定するのが適当ではないかと考えられた。
著者
葭原 明弘 佐久間 汐子 小林 清吾 宮崎 秀夫
出版者
有限責任中間法人日本口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.46, no.5, pp.729-733, 1996-10-30
参考文献数
20
被引用文献数
5

よりう蝕リスクが高いと思われる歯牙に実施したシーラントの保持状況および脱落要因について評価した。対象者は,保育園の4歳児から施設ベースのフッ化物洗口法を経験している小学校の1〜3年生,計356名である。Sticky Fissureに咬合面の歯垢付着状況,歯牙の咬合状態,年齢の3指標を組み合わせシーラントの適応を決定した。分析には,シーラント処置を行った第一大臼歯の小窩裂溝,156ケ所を用いた。調査期間は最短で半年間,最長で3年間である。シーラントの保持率は,半年間経過したもので75.9%〜100%,2年間経過したもので69.0%〜96.8%,3年間経過したもので58.6%であった。う蝕は小窩裂溝156ケ所のうち4ケ所にのみ発生した。また,重回帰分析の結果から,処置時の防湿不良がシーラントの脱落に有意に関わっていることが示された。Sticky Fissureを適応条件としたシーラントプログラムの場合,シーラントを処置する際の充分な清掃および唾液からの防湿がシーラントの保持率を高める上で重要な要因と考えた。
著者
後藤田 宏也 田口 千恵子 内山 敏一 有川 量崇 山内 里央 小林 清吾 佐久間 汐子 上江洲 香實
出版者
有限責任中間法人日本口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.55, no.3, pp.159-164, 2005-07-30

半導体レーザーを用いたう蝕診断器: DIAGNOdent^[○!R]は非破壊的に微細なう蝕病変を検出できるため, 初期う蝕または前臨床う蝕の診断に使用できることが期待される.臨床診断におけるDIAGNOdent^[○!R]の有用性はいくつか報告されているが, 小窩裂溝部におけるSticky感の有無との対応を検討したものはない.Sticky感の有無はシーラントなど積極的予防処置適応歯の条件として有用とされてきたが, この判定に歯科用探針を用いることに問題があった.そこで今回われわれは, Sticky感の有無とDIAGNOdent^[○!R]測定値の関係について, 臨床評価や使用基準を評価する目的で小学校児童を対象に臨床疫学的な検討を行った.その結果, DIAGNOdent^[○!R]値のCut-off pointを設定し, 敏感度と特異度を検討した結果, Cut-off pointを15, 20, 25, 30としたときのSticky(+), Sticky(-)のそれぞれの敏感度は0.89, 0.78, 0.63, 0.48, 特異度は0.61, 0.74, 0.80, 0.84となった.またDIAGNOdent^[○!R]値20でのCut-off pointにおけるkappa値は0.49と最大で, 陽性反応適中率は60%, 陰性反応適中率は87%となった.Sticky感のない健全歯の検出に比較的高い有効性が認められた.
著者
安藤 雄一 八木 稔 佐々木 健 小林 秀人 小林 清吾 堀井 欣一
出版者
有限責任中間法人日本口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.45, no.3, pp.440-447, 1995-07-30
被引用文献数
11

新潟県内のフッ化物洗口(以下,F洗口)の実施地域(36市町村)と未実施地域(37市町村)における12歳児DMFTの経年的な推移について検討した。評価期間は1982〜1993年度とした。分析対象はF洗口を管内のすべての小学校で6年以上継続実施している市町村と未実施の市町村とした。F洗口を実施している料については,開始時期別に,1970年代開始群,1982〜1985年度開始群,1986年度開始群の3群に分類して分析を行った。未実施群のう蝕は漸減傾向にあり,全国平均に極めて近い傾向を示した。評価期間以前にF洗口の効果が現われていたと考えられる1970年代開始料は,未実施群と同様,漸減傾向を示したが,う蝕は一貫して少なかった。1993年度における未実施料と比較した1970年代開始群のDMFTの差は43.2%であった。一方,評価期間中に注目を開始した群では,F洗ロ開始以後のう蝕の減少量が未実施料よりも大きく,その減少傾向は統計的に有意であった。未実施料のう蝕減少量を考慮して1993年度時点のF洗口の補正減少率を算出した結果,82〜85年度開始群が45.1‰86年度開始群が31.1%であった。以上より,F洗口によるう蝕の予防効果は,F洗口以外の要因の影響によるのう蝕の減少を除外しても高いことが確認された。
著者
柘植 紳平
出版者
有限責任中間法人日本口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.49, no.3, pp.348-364, 1999-07-30
被引用文献数
2

COの基準作成の基礎的研究として,児童の第一大臼歯599歯の咬合面を撮影した。その写真より,小窩裂溝部を白濁の有無,着色の有無,着色の範囲,歯垢付着の有無の4つの基準で分類し,年齢的推移を追跡した。その結果と結論は次のようであった。1.白濁は6歳で80%以上に認められ,8歳まで横ばいで推移し,9歳より減少した。2.着色は6歳で26.0〜42.0%に認められ,年齢とともに増加した。3.着色は,上下顎とも6歳では薄茶色が大部分を占めたが,8歳以降,黒褐色,黒色の割合が増加し,11歳では黒色の割合が最も多くなった。4.着色の範囲は,11歳で上顎では三分の一着色,下顎では三分の二着色の割合が最も多くなった。5.歯垢付着は,6歳で最も高率であったが,9歳までに急減した。6.歯垢付着の有無と白濁の有無とでは,上下顎いずれの年齢においても関係が認められなかった。以上から,第一大臼歯の咬合面では,小学校低学年(6〜8歳)で高頻度にみられる白濁と歯垢付着が,小学校高学年(9〜11歳)では黒い着色の増加へと変化する。う蝕の進行ではなく,再石灰化の結果であろうと考えられ,この時期においては修復を急がず,予防管理を重視することが大切であると結論される。
著者
佐藤 豊 安井 利一
出版者
有限責任中間法人日本口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.50, no.5, pp.751-757, 2000-10-30
被引用文献数
5

摂食機能を身体機能の1つとして捉え,全身の機能発達のなかでの摂食機能獲得時期を明らかにする目的で,0〜5歳児89名を調査,検討した。原始反射,体位保持機能,口腔周囲の運動機能/食事形式,全身の運動機能,言語機能,歯の萌出についてそれぞれ機能獲得時期(発達時期)について,以下の結果を得た。1.咀嚼回数は月齢とともに増加した。2.原始反射の消失時期は,吸啜反射が最も早く,咬反射が最も遅かった。3.体位保持機能の50%通過率は,首のすわりが生後6.5ヵ月,歩行は12.8ヵ月であった。4.歯の萌出前の押しつよし嚥下から萌出後の咀嚼まではほぼ2ヵ月かかっていた。5.1歳前後より手づかみ食べが認められ,その後4〜5ヵ月でスプーンやコップを使用できるようになっていた。6.運動機能発達に関する50%通過率では,「走ることができる」が生後22.5ヵ月,跳躍は30.8ヵ月であった。7.言語機能獲得に関する50%通過率では,喃語を話し,「数語からなる文を話すようになる」のは生後29.2カ月,その後2ヵ月で発音がはっきりとし,3歳頃までに主従文,疑問詞を用いた高度な言語構成力を獲得する状況であった。8.生後9〜10ヵ月で前歯が,また13.9ヵ月で臼歯の萌出が認められた。
著者
竹原 順次 中村 公也 三宅 亮 森田 学
出版者
有限責任中間法人日本口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.57, no.2, pp.111-116, 2007-04-30
被引用文献数
1

本研究の目的は,女子中高生における口腔乾燥感の自覚頻度および口腔乾燥感に関連する要因を明らかにすることである.分析対象は,資料が整った女子中高生997名である.口腔乾燥感の自覚率において,高校生(51.6%)は中学生(37.1%)に比較し,有意に高い値を示した(p<0.01).また,ロジステイック回帰分析の結果,口腔乾燥感の自覚(ときどきおよびいつも)に対して有意な変数は,学年(OR=1.77,高校生),食事を抜く(OR=1.53,ときどきおよびいつも),ファーストフードを食べる(OR=1.55,ときどきおよびいつも),鼻づまり(OR=2.00,ときどきおよびいつも),口呼吸(OR=1.55,ときどきおよびいつも)およびストレスを感じる(OR=2.02,ときどきおよびいつも)であった.以上より,口腔乾燥感の自覚率は,女子中学生に比べ女子高校生のほうが有意に高く,食習慣,鼻づまり,口呼吸およびストレスは口腔乾燥感の自覚に関連する要因であることが示唆された.
著者
古川 清香 森 智恵子 植野 正之 品田 佳世子 川口 陽子
出版者
有限責任中間法人日本口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.58, no.1, pp.33-43, 2008-01-30
参考文献数
22
被引用文献数
1

口腔疾患が日常生活に障害を引き起こすことが報告されているが,日常生活の障害と喫煙行動との関連については明らかにされていない.また,タバコをとりまく環境が変化している現在,労働者の意識や知識を喫煙対策に反映していく必要もある.そこで,喫煙と日常生活への障害,人々のタバコ対策への意識およびタバコの害への知識を明らかにすること,そして,職域における歯科保健活動における喫煙対策の必要性を探索することを目的として本研究を行った.対象者は,2004〜2005年に,歯科健診および質問票調査に参加した電子機器メーカの事務および技術職の男性従業員855名(平均年齢42.1±6.4歳)である.健診項目は,歯の状況(DMFT),歯周組織の状況(CPI),歯垢の付着,口腔粘膜,咬合・歯列,顎関節の異常の有無,質問内容項目は,歯科保健行動,口腔に関連する日常生活の障害,タバコ関連の質問である.その結果,本研究の対象者は,喫煙者38.7%,過去喫煙者12.9%,非喫煙者48.4%であった.口腔に関連した日常生活の障害は,「見かけが気になる(20.6%)」が最も多く,次に「おいしく食事ができない(13.7%)」,「話しづらく感じる(10.1%)」,「仕事に集中できない(6.1%)」,「よく眠れない(3.5%)」であった.ロジスティック解析において,喫煙習慣と口腔に関連する日常生活の障害のうち3項目について関連がみられた.喫煙者は非喫煙者に比べて1.60倍「見かけ」が気になり,喫煙者は2.03倍,過去喫煙者は1.98倍,非喫煙者に比べて「おいしく食事ができない」と感じ,喫煙者は非喫煙者に比べて4.01倍「よく眠れない」と回答した.会社における禁煙支援が不十分だと回答したのは23.7%,会社における歯科専門家からの禁煙支援が必要だと回答した人は29.3%であった.労働者のタバコ関連疾患の認識は,肺がん95.4%,口腔癌67.1%,歯周病54.6%であった.以上の結果,男性労働者の喫煙行動と口腔に関連する日常生活の障害の間に強い関連があること,労働者は禁煙支援が必要だと考えていること,タバコに関連する情報の提供が必要であることが明らかとなった.それにより,職域における口腔保健活動に禁煙支援活動が必要だと考察された.歯科専門家は職域においても積極的に禁煙支援活動に携わるべきである.
著者
吉森 和宏
出版者
有限責任中間法人日本口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.49, no.2, pp.151-162, 1999-04-30
被引用文献数
1

千葉県内の市町村に勤務する歯科衛生士が多様化していく歯科保健業務を担えるようになるため,現在の業務内容,不足している知識および技能などの研修ニーズを調査分析したところ,次のような結果を得た。1.現在の業務内容は,母子保健サービスについては,すべての歯科衛生士が従事しており,次いで,頻度の高い順に成人保健サービス,訪問歯科保健サービス,事業計画および予算案の策定,老人保健サービス,歯科保健に関する計画の策定・評価,学校保健サービスおよび心身障害児(者)保健サービスなどであった。2.不足している知識および技能について,1年未満の歯科衛生士は業務全般にわたり不足していると感じているが,勤務年数が長くなるにつれ,そう感じる者の割合が減少した。しかしながら,健康づくり推進協議会等の運営方針案の策定および運営,歯科保健関連情報等の収集および提供,心身障害児(者)保健サービス,訪問歯科保健サービスについては,勤務年数が長い歯科衛生士でも知識および技能が不足していると感じていた。3.不足している知識や技能の習得方法は,研修会への参加によるが最も多く,次いで,専門家向け雑誌の購読,他職(保健婦等)の同僚,同僚の歯科衛生士,他の市町村の歯科衛生士から情報を得た,歯科衛生士会に加入した等であった。以上の結果から,市町村に勤務する歯科衛生士の制度上の位置付けを明確化し,複数配置等マンパワー増強が必要と考えられる。また就業している歯科衛生士のさらなる知識および技能の向上が求められており,そのための研修ニーズに応えられる諸対策が実施されなければならない。
著者
荒川 浩久 黒羽 加寿美 山崎 朝子 川村 和章 小宮山 まりこ 飯塚 喜一
出版者
有限責任中間法人日本口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.45, no.2, pp.175-183, 1995-04-30
被引用文献数
15

わが国におけるフッ化物配合歯磨剤の普及を図るべく,7つの年齢グループにおけるブラッシング習慣とフッ化物配合歯磨剤の使用状況および使用者の意識に関する質問紙調査を実施した。1歳6か月児〜小学生までの4つの子供のグループにおいては,ブラッシング時に常時歯磨剤を使用している者が1.7〜49.2%であり,歯磨剤使用者の中でのフッ化物配合歯磨剤の使用割合は50〜90%であった。成人の3つのグループのそれは34〜47%と低かった。また,歯磨剤使用者が歯磨剤の選択理由として"フッ素入り"を挙げた者は8〜43%と少なく,その傾向は子供より成人のグループにおいてより明瞭であった。フッ化物配合歯磨剤使用者の中で"フッ素入り"を理由に挙げた者も13〜45%と少なかった。フッ化物の配合されていない歯磨剤使用者の中で"フッ素入り"を理由に挙げている者もわずかに存在するという奇妙な現象も見られた。以上の結果より,フッ化物配合歯磨剤の普及を図るには,以下の対策が必要であると結論できる。1.成人を含めたすべての人に対してフッ化物配合歯磨剤の有用性を啓発する。2.歯磨剤会社は,フッ化物配合歯磨剤であることをわかりやすく表示するとともに,成人用の歯磨剤にもフッ化物を配合する。3.日本の歯科保健機関は,フッ化物配合歯磨剤に対して推奨する旨の表示をする。
著者
内山 章 井上 志磨子 谷沢 善明 落合 良仁
出版者
有限責任中間法人日本口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.54, no.2, pp.132-140, 2004-04-30

本研究の目的は新たな化学的ステイン予防・除去方法を開発することであり,本報では薬剤によるペリクルの除去,および薬剤によるペリクルの除去メカニズムについて検討を行った.ハイドロキシアパタイト(HA)ディスクはマウスピースに取り付け,健常な被験者の口腔内に保持した.経時的に形成されたin situペリクルはフロキシンにより染色し,そのa値を色差計にて測定した.また,タンパク量はニンヒドリン法によって定量した.紅茶変性ペリクルは紅茶を含漱して形成し,化学的薬剤を含む溶液でブラッシングして残存したペリクルの量および形態を評価した.HA粉体は希釈唾液を2時間処理した後,ピロリン酸塩を添加して,HAに吸着したピロリン酸量と脱離した唾液タンパク量を測定した.ペリクルのa値とタンパク量の間に相開開係がみられた(r = 0.95, p<0.01) . 3名の被験者のペリクル量は経時的に増加し,約2時間後プラトーに達した.ピロリン酸ナトリウム溶液でブラッシングしたペリクルのa値(Mean±SD = 0.73±0.35)は,コントロール(6.28±0.28;p<0.01)よりも有意に低く,試験薬剤のなかで最も小さいa値を示した.走査型電子顕微鏡による観察から,ピロリン酸塩でブラッシングされたペリクルは化学的に脱離され,歯磨剤希釈放でブラッシングされたペリクルは物理的に除去されていることが推察された.ピロリン酸塩のHAへの吸着等温線はLangmuir型吸着を示し,またHAに吸着したピロリン酸量と脱離されたタンパク量の間に比例関係が確認された.以上の結果から,ピロリン酸塩はペリクルの除去に有効であり,ピロリン酸塩はHA表面に吸着し,ペリクルとHA間のイオン的結合を切断することが示された.本研究によってピロリン酸塩がステインドペリクルの除去薬剤としてのポテンシャルを有することが示された.
著者
相澤 文恵 岸 光男 森谷 俊樹 南 健太郎 米満 正美
出版者
有限責任中間法人日本口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.53, no.5, pp.535-543, 2003-10-30
被引用文献数
6

自己の口臭に対する主観的評価と客観的口臭レベルの関連性を分析するため,2000年5月,宮城県の高校生106名を対象として,口臭に関する質問紙調査を実施した.また,学校歯科健診時にイラストを用いた歯肉炎症程度の生徒自身による評価,揮発性硫化物(VSC)測定機器ハリメーター^[○!R]による口臭の測定,舌苔スコアによる舌苔付着の評価を実施した.本調査の結果,口臭の主観的評価は口腔関連の自覚症状の認識頻度と関連し,口臭の客観的評価であるVSC値とは関連しないことが示された.また,自己の口腔に対して高い関心をもつ人ほど自己の口腔内状態に対する評価が厳しく,口臭の主観的評価も厳しい傾向にあることが示された.さらに,口臭がないにもかかわらず口臭に対する主観的評価が高い人は,自己の口腔状態に敏感であり,ストレスを強く感じる傾向が認められた.これらのことから,口臭を過度に意識する状態は,もともと自己の口腔内状況に対する評価が厳しい傾向にある人が,日常生活におけるさまざまな出来事をストレスと感じるようになった場合に成立する可能性があることが示唆された.
著者
井川 恭子 田浦 勝彦 楠本 雅子 千葉 順子 針生 ひろみ 小関 健由
出版者
有限責任中間法人日本口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.53, no.5, pp.554-563, 2003-10-30
被引用文献数
3

フッ化物配合歯磨剤の利用状況を把握し,う蝕予防に効果的な使用を推進するため,宮城県内の1〜3歳児,4〜5歳児,学童と彼らの保護者ならびに高等専門学校生の計2,188名(1〜56歳)を対象に質問紙調査を行った.「いつも歯磨剤を使用している」者は全体の66.2%で,そのうちフッ化物配合歯磨剤使用者の割合は,1〜3歳児で13.4%,4〜5歳児で34.0%,学童で52.3%,高等専門学校生で55.3%であり,保護者では66.5%であった.すべての群におけるフッ化物配合歯磨剤の使用率は,現状の同市場占有率より低かった.また,増齢とともに歯磨剤の1回使用量が増加し,歯磨き後の洗口回数も増加した.歯磨剤選択理由については「う蝕予防」が第1位,「フッ化物配合」が第2位と多かったが,1〜3歳児の使用していない理由は「誤嚥の心配」が第1位であった.今後の歯の健康づくりのためには,年齢を問わず,フッ化物配合歯磨剤をWHOに推奨されている適量を適切に使用することが望ましい.また,う蝕予防を推進するために,フッ化物配合歯磨剤の効果的利用に関する普及啓発の必要性が示唆された.
著者
可児 徳子 新谷 裕久 上坂 弘文 小澤 亨司 廣瀬 晃子 可児 瑞夫
出版者
有限責任中間法人日本口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.46, no.5, pp.707-722, 1996-10-30
被引用文献数
15

病院歯科診療室の粉塵の粒度分布の把握と,粉塵濃度と気菌濃度ならびに気候環境因子との関連性を検討する目的で,4診療室と屋外において2年間にわたり測定を行った。分析項目は1.診療室の粉塵濃度の経時的推移と粒度分布および屋外粉塵との関係,2.粒度別粉塵濃度と気菌濃度の相関分析,3.粒度別粉塵と気候環境因子の偏相関分析,4.重回帰式による気菌濃度推定における粉塵因子の影響についてである。その結果,次のような成績が得られた。1.診療室の総粉塵濃度は屋外よりもやや高く,季節変動は屋外と類似し,時間変動は診療時間中に高くなる傾向が認められた。診療室と屋外の粉塵の粒度別割合は,いずれも0,3〜1.0μmの比較的小さな粒度範囲で98%以上を占めたが,5.0μm以上は診療室で高い割合を示した。2.浮遊細菌は2.0μm未満,落下細菌は2.0μm以上の粉塵と相関性の高い傾向を示した。3.粉塵濃度とエアコン稼働因子は,広い粒度範囲の粉塵と高い負の相関関係が認められ,粉塵対策におけるエアコン稼働の有用性が示唆された。4.気候環境因子に粉塵因子を加えた重回帰式による気菌濃度推定は,高い精度が得られ,粉塵因子は気菌濃度の即時推定において精度を向上させるのに有用であることが示された。
著者
川崎 浩二 田中 康弘 好川 正 安田 克廣 高木 興氏
出版者
有限責任中間法人日本口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.45, no.1, pp.103-109, 1995-01-30
被引用文献数
7

Nd-YAGレーザー照射によるヒト・脱灰エナメル質の表面構造を結晶学的に検討する目的で,健全エナメル質,脱灰エナメル質,レーザー照射エナメル質,脱灰後レーザー照射したエナメル質を高分解能電子顕微鏡で観察した。その結果,TEM観察により脱灰エナメル質の表層部は健全エナメル質のそれと類似した比較的緻密な結晶粒構造であるのに対して,10μm程度深部では結晶粒間に空隙が認められた。脱灰後レーザー照射したエナメル質表層部のTEM所見は表層から約100nmの深さまでがその下部に存在するエナメル質結晶と比較してコントラストが明るく結晶粒が確認されにくい領域であった。しかし同部位の高分解能像では結晶構造の存在を意味する格子縞が確認された。さらにその格子縞の間隔を測定して,JCPDSの面間隔データと比較検討することにより結晶学的解析を行ったところ,同部位はα-TCPまたはβ-TCPに変化している可能性が高いことが示唆された。