著者

平田 幸夫 瀧口 徹 カンダウダヘワ ギターニ 深井 穫博 山本 龍生

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.60, no.2, pp.152-162, 2010-04-30

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スリランカでは内戦が終わり,飛躍的な経済的発展が期待されている.しかし,この発展は歯科疾患を含む生活習慣病をもたらすかもしれない.それゆえ,ハザードの兆候をとらえ,避けるために歯科保健行動に関連した社会経済的研究が不可欠である.本研究の目的は学童の歯科保健行動の決定因子になりやすい社会経済状態および地域発展の両方を評価する単純な指標を見いだすことである.スリランカにおいて949名の12歳児学童が対象者として無作為に選ばれた.人種,父母の学歴,職業,月収が社会経済状態の指標として調査された.地域開発の指標として,主として耐久消費材からなる24項目の家庭関連項目の所持率も合わせて調査された.これらの指標と甘味食/飲料,歯磨き習慣,フッ化物含有歯磨剤,定期的歯科医療機関受診の4つの歯科保健行動指標との関係が調査された.社会経済状態と家庭関連項目は複雑に歯科保健行動に影響している.家庭関連項目は「贅沢品」,「生活必需品」,および「使用人」の3つの因子に集約された.これら3つの因子は社会経済状態と4つの歯科保健行動の指標に異なった関わりがあることが明らかになった.さらに,3つの因子の因子負荷量の2値反応の単純合計が各因子の代用指標に使うことができることが判明した.これら3つの代用指標は調査項目を限定しなければならない条件下で月収,学歴のような関連項目に対する回答拒否率が高い場合に有用と考えられる.

著者

鏡 宣昭 高江洲 義矩

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.50, no.1, pp.31-39, 2000-01-30

被引用文献数

2

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学校歯科保健は,児童生徒が歯・口腔の健康に関する知識・習慣・態度への変容を期待して行われる保健活動の1つで,養護教諭は常にその要として「保健教育」と「保健管理」に携わってきた。また,平成7年度に学校保健法の改正が行われ,健康診断票や健診内容は大幅に変わった。これは,従来からの検診を中心とした健康管理から,本来求められていた健康教育を積極的に取り入れるものとして注目されている。そこで,千葉市内の養護教諭171名を対象に,児童生徒への口腔保健教育の進め方や学校健診の評価など10項目について,Delphi法によるアンケート調査を行った。その結果,(1)健診時の器具の消毒についての回答では,公的機関が診査器具を一括管理し必要な時期に必要な量を配送してもらうことを希望するものが1回目は51.8%であったが,2回目以降は71.5,72.8%と回を追うごとに回答率が上昇した。(2)学校現場で行える事後措置としては,「保健だより」などを利用した「家庭との連絡」と回答したものに集中して72.3〜83.1%であった。(3)学校でのフッ化物洗口については,「必要ない」と回答しているものが50.4〜57.8%で,「実施が望ましい」は12.7〜17.7%あった。Delphi法の特徴の1つである収束傾向は,「新しい健診法の全体的評価」,「要観察歯の導入」,「年間の健康診断の回数」,「診査器具の消毒」,「学校保健委員会の活動」および「学校歯科医とかかりつけの歯科医との関係」の設問にみられたが,特に診査器具の消毒についての「業者に依託する」応答に顕著に示された。

著者

角舘 直樹 須貝 誠 藤澤 雅子 森田 学

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.57, no.5, pp.640-649, 2007-10-30

被引用文献数

6

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歯冠修復および定期歯科健診についての歯科医業収支を比較した.インレー修復,コンポジットレジン充填,抜髄後に鋳造歯冠修復,成人の定期歯科健診の4つの処置を対象とした.方法は,社会保険歯科診療報酬点数早見表を用いて医業収入を算出し,そこから医業費用を引いて収支差額を算出した.医業費用は材料費と歯科技工外注費および人件費に分けて算出した.収支差額とチェアタイムから,単位時間あたりの収支差額を算出して,各処置を比較した.その結果,単位時間あたりの収支差額は,コンポジットレジン充填,成人の定期歯科健診,抜髄後に鋳造歯冠修復,インレー修復の順に大きかった.以上の結果から,定期歯科健診を行う歯科衛生士とそのユニットを確保できる場合は,定期歯科健診を目的として来院する成人の患者数が増加することで経営的に収支差額が向上する可能性が示唆された.

著者

福本 恵美子 川崎 浩二 飯島 洋一 高木 興氏

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.298-306, 1997-07-30

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乳臼歯隣接面初期齲蝕に対して,フッ化ジアンミン銀を塗布した後の象牙質への齲蝕進行抑制期間と,それにかかわるリスク要因を比例ハザード統計を用いて検討した。昭和61年4月〜平成7年4月までの間に長崎大学歯学部附属病院予防歯科外来を受診し,平成9年1月まで追跡した患児52名,130歯(第1,第2乳臼歯間隣接面に初期齲蝕を有する歯牙)を対象として咬翼法X線写真を用いて調査を行った。齲蝕進行にかかわる要因については,診療録や質問表などの資料から6項目を選択した。その結果,フッ化ジアンミン銀塗布によりエナメル質から象牙質への齲蝕進行は1年後で91%,2年後で71%,3年後で65%,4年後で54%が抑制されることが推測された。歯種における齲蝕進行抑制の違いは認められなかった。要因別では「フッ化ジアンミン銀塗布時の齲蝕深度1/3以上」「寝る前の飲食の有無」「デンタルフロス使用の有無」「フッ化物洗□の有無」の順で齲蝕進行度が高かった。さらに,各々の要因は単独ではなく,相互に関連を有しながらフッ化ジアンミン銀塗布による齲蝕進行抑制に関与していると考えられた。つまり,フッ化ジアンミン銀塗布に加え,定期的なX線診査などの歯科医院での専門的ケアとデンタルフロス,フッ化物応用などの家庭での自己ケアの連携によって,約5割が4年間,切削・充填などの侵襲的処置を受ける必要がないことが明らかとなった。

著者

筒井 昭仁 藤井 東次郎 松尾 忠行 本郷 啓成 境 脩

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.257-265, 1995-04-30

被引用文献数

15

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フッ化物配合歯磨剤の普及状況を知ることを目的に,福岡市内2保健所の1歳6ヵ月児健康診査の受診者349名とその保護者348名,および1幼稚園の3歳から6歳の167名とその保護者164名を対象に質問紙法による調査を行い,以下の知見を得た。1)歯磨きを毎日するものは,1歳6ヵ月児健康診査受診者で54%,園児で85%以上,保護者では90%以上と高く,園児,保護者においては歯磨きは生活習慣として定着していた。2)1歳6ヵ月児健康診査受診者のほとんどが歯磨剤を使用していなかった。園児については60〜85%が,いつもあるいは時々使用していた。同じく,保護者では80%以上が使っていた。3)フッ化物配合歯磨剤使用者は,1歳6ヵ月児健康診査受診者で5%,3,4歳から6歳の園児で32%から56%,保護者では36%であった。4)歯磨剤選択の理由は,幼児,保護者ともに「むし歯予防のため」,「フッ素が入っている」が上位を占めていた。「歯科専門家の指導による」としたものはほとんどいなかった。また,歯磨剤を使わない理由として「歯科医にいわれて」と答えたものが多くみられた。5)使用歯磨剤中のフッ化物配合歯磨剤の割合をみると,幼児で76%,保護者で39%であった。フッ化物配合歯磨剤のう蝕予防効果は20〜25%と報告されており,わが国における今後の普及が期待される。この点については,歯科医師,歯科衛生士等の専門家による正しい情報の普及や指導が大きな鍵となるであろうことが考えられた。

著者

高橋 雅洋 岸 光男

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.137-147, 2006-04-30

被引用文献数

4

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85歳高齢者,歯周組織の健全な若年成人(以下,健常者)およびその中間年齢層にあたり,歯周治療後のメインテナンスのために定期受診している者,合計292名から舌苔を採取し,菌種特異的PCR法により,4種の歯周病原性細菌と2種のミュータンスレンサ球菌を検出し,検出率を比較した.また,85歳高齢者と健常者においては歯科疾患関連細菌の検出と口腔内状況との関連を検討した.結果を以下に示す.1.無菌顎者の舌苔からの4種の歯周病原性細菌の検出率は低かった.また,有歯顎高齢者を含むその他の被験者群中では,健常者からのPorphyromonas gingivalis, Treponema denticolaの検出率が有意に低かった.これらより,歯周病に罹患していない者,歯周病感受性がない者の舌苔は,歯周病原性細菌の棲息部位となりにくいことが示された.2.健常者において舌苔と歯垢からの歯科疾患関連細菌の検出状況を比較したところ,T. denticola以外の細菌で,舌苔と歯垢からの検出に関連が認められた.さらに歯周病原性細菌に関しては,舌苔からの検出率が歯垢より高く,いずれか一方から歯周病原性菌が検出された場合には,主として舌苔からであった.これらの結果から,舌苔は口腔他部位への細菌の供給源であると同時に受容部位としても働き,さらに口腔他部位の細菌叢と相互に関連し合って,口腔全体の細菌叢を構成しているものと考えられた.

著者

阿部 智 有明 幹子 品田 佳世子 川口 陽子

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.121-129, 2003-04-30

被引用文献数

6

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フッ化物配合歯磨剤の利用状況を把握し,フッ化物配合歯磨剤の普及を図るための基礎資料を得るために本研究を実施した.2000年に東京都内の幼稚園児161名,小学生1,388名,中学生636名,およびその保護者2,144名,計4,329名を対象に質問票調査を行った.その結果,全対象者の96%以上は1日1回以上歯磨きを行っており,平均の歯磨き回数は2回であった.幼稚園児と小学生の約15%は歯磨きするときに歯磨剤を全く使用していなかった.フッ化物配合歯磨剤の利用状況は,常時使用者が幼稚園児48.1%,小学生48.8%,中学生63.7%,保護者65.5%,ときどき使用の者も含めると幼稚園児83.5%,小学生76.0%,中学生76.2%,保護者77.0%,全体では76.9%であった.歯磨剤を使用する主な理由はう蝕予防と歯周疾患の予防であった.歯磨剤を使用しない主な理由は子供では「味が悪い」,「泡立ちがよすぎてよく磨けない」であり,成人では「摩耗すると思う」,「害があると思う」,「歯科医師にいわれて」であった.本調査によって,フッ化物配合歯磨剤の使用者は8年前より増加していること,歯磨剤の使用を勧めない歯科医師がいることが判明した.今後さらにフッ化物配合歯磨剤を普及させていくためには,その効果などに関する情報提供を行い,また歯科専門家に対してもフッ化物配合歯磨剤の使用を勧めるよう働きかけていくことが必要であると考察された.

著者

深井 穫博 眞木 吉信 高江洲 義矩

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.129-136, 1996-04-30

被引用文献数

12

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保健行動は生涯発達の中で形成・獲得されるものであるが,成人期から老人期にかけての口腔保健行動が,社会的な影響を受けてどのように修正・形成・定着していくかについては必ずしも明らかではない。そこで本研究は,関東地域在住の20歳から50歳代の男女673名を対象に,成人のライフスタイルおよび健康習慣とその年齢特性について検討した。その結果,今回の調査では以下の結論を得た。25〜34歳,35〜44歳の年齢層は生活のゆとりおよびソーシャルサポートが少なく,また職場環境に関しても,「残業」および「ストレスを感じる」者が中高年層に較べて多かった。一方,「仕事の満足感がある」者では逆に中高年層ほど仕事にやりがいを感じていた。ただし主観的健康状態は,どの年齢層でも約60〜70%の者が「健康である」と回答しており,年齢層による差は見られなかった。健康習慣では「毎日の朝食摂取」および「定期健康診断受診」に関して,明らかに中高年層が若年成人に較べて高い割合であった。また,「喫煙」,「飲酒」,「運動」,「体重」,「睡眠」,「間食」,「ストレス」に関する項目では,その健康習慣を持っている者は,どの年齢層でも約10〜30%の範囲であった。これら9項目の健康習慣について各項目で「あり」と回答した場合を1点としその合計得点で評価した結果,24歳以下の群で2.1±1.9であったのに対し55〜59歳の群では3.0±2.1であり,高い年齢層ほど健康習慣得点は増加していた(p<0.05)。

著者

森田 学 西川 真理子 石川 昭 木村 年秀 渡邊 達夫

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, pp.158-163, 1997-04-30

被引用文献数

8

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つまようじ法とフロッシングを併用したバス法の2種類の刷掃法について,歯肉炎に対するマッサージ効果を比較した。実験的歯肉炎を有する24名の男子学生を対象とした。各被験者の上下顎を左右に2分割した。それぞれランダムに,一方をつまようじ法で刷掃する部位,残りの2分の1顎をバス法で磨き,かつデンタルフロスで清掃する部位とした。以降,歯科医師が毎日1回,21日間,染色された歯垢が完全に取り除かれるまで,被験者の口腔内を清掃した。刷掃方法の割付を知らされていない歯科医師が,歯周ポケットの深さ(PD)とプロービング時の出血(BOP)を診査した。また,上顎第1小臼歯の頬側近心歯間乳頭と頬側中央部の遊離歯肉の上皮の角化程度を,パパニコロ染色法により判定した。その結果, 1. 21日後には,つまようじ法で刷掃した部位のBOP値が,バス法とデンタルフロスで清掃した部位の値よりも有意に低かった。2. つまようじ法で刷掃した歯間乳頭部のみ,ベースラインと比較して,21日後には角化細胞数の割合が有意に増加した。3. 歯垢が完全に除去されるまでに要した時間では,つまようじ法の場合は,バス法とデンタルフロスを併用した場合の約70%であった。以上の結果から,つまようじ法はデンタルフロスを併用したバス法と比較して,短時間で,より有効なマッサージ効果を得られる可能性が示唆された。

著者

小澤 雄樹 岩倉 政城 田浦 勝彦 押切 邦中 坂本 征三郎

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.48, no.5, pp.678-684, 1998-10-30

被引用文献数

8

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某健康保険組合支部が運営している歯科診療室において,被保険者本人に対する歯科保健活動を行った。本研究の歯科保健活動内容は,歯科検診,歯科保健指導,歯科処置,歯科治療の一般開業医への依頼である。歯科検診として質問紙調査,口腔内写真撮影,硬組織検査,WHOのCPITNの評価, O'Learyらのplaque control record(PCR)の評価を行った。歯科保健指導として歯口清掃指導を行った。歯科処置としては,主にスケーリング,ルートプレーニングを中心とした歯両疾患の基本処置と初期う蝕の充填処置を行った。 歯科保健活動導入前後の歯科診療報酬請求件数と請求点数を集計した。また,同じ健康保険組合で歯科保健活動を行っていない隣接した地域での被保険者群を対照とし,同様の集計を行い統計学的に差の検定をした。 その結果,以下の知見が得られた。1.被保険者1人あたりの診療報酬請求件数と請求点数は,歯科保健活動を始めると一時的に増加するが,2から3年目になると歯科保健活動を行っていない対照群よりも統計学的有意に低くなった。2.被保険者1人あたりの累積診療報酬請求件数と累積請求点数の増加率は,歯科保健活動開始後,対照群より統計学的有意に小さくなった

著者

小松崎 明 末高 武彦 山田 敏尚 干場 貫二

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.464-472, 1995-07-30

被引用文献数

8

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著者は,効果的な学校歯科保健対策を検討する手始めとして,歯科健康診断と事後措置の状況について,全国の小中学校合計1,201校を対象として郵送法を用いて調査検討を行い, 398校から回答を得た。定期歯科健康診断はすべての小中学校で実施され,結果については90%以上の学校で養護教諭が学校歯科医から指示・指導を受けている。またほとんどの学校では結果を児童生徒・保護者に報告し,治療勧告を行っている。なお,市部と郡部では特徴ある大きな差が見られなかった。しかし,健康診断当日に欠席した者を放置している学校も多く特に中学校では50%あり,学校歯科医からの指示・指導を校長では50%近くが,学級担任では50%以上が把握しておらず,疫学的な分析が50%以上で行われていなく,集計結果も学校歯科医に30%以上の学校で報告されていないなど,問題点も多くの学校で認められる。この結果,歯科健康診断等はいまだ多くの学校で義務づけられた保健管理として行っていると見られ,この結果を学校保健が目指す保健教育へ活用し,歯科保健の特性を生かして保健教育と保健管理との調和した学校保健を進めている学校はわずかと考えられる。著者は,保健教育と保健管理とが調和した学校保健活動を求めて,この調査の結果を踏まえ学校内の体制について,また,学校歯科医活動のあり方について若干の方策を提案した。

著者

藤井 由希 関根 千佳 山田 清 高田 康二 山川 悦子 内藤 真理子

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.2-10, 2010-01-30

被引用文献数

2 2

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職域で年に一度行われる個別対応型口腔保健活動の長期参加集団に,口腔に関連したQOLをはじめとする参加者側からの主観的な健康評価およびそれに関係する要因について短期参加集団との比較を行い,長期参加集団の特性を調査した.それによって口腔保健活動長期参加の主観的な口腔健康評価とそれに関連すると考えられる要因について検討した.対象は近畿圏同一企業内健康保険組合に所属する30-49歳男性の長期参加者(10年以上の参加者284名)と短期参加者(0-2回参加者530名)である.口腔関連QOLはGeneral Oral Health Assessment Index(GOHAI)を用いて評価し,他に主観的な健康感(全身および口腔),気になること(自覚症状)の有無,歯科保健行動,口の健康管理や健康保持に対する自信など,関連が予想される要因を保健活動時に調査した.全体および40-49歳群でGOHAIスコアが長期参加群で有意に高く(全体長期群:中央値55.0,短期群:53.5,P<0.01),主観的口の健康感,口で気になること(自覚症状)の有無の3項目で,短期参加群に比較して長期参加群で良好な結果が得られ,主観的な口腔の健康評価が高い結果が得られた.口腔保健行動では歯間清掃用具の使用,歯科医院への定期健診以外の訪院において長期群の実施率が有意に高かった.本結果から,定期的な健診を含む職域における口腔保健活動の長期継続参加が,口の健康管理の充実を促し,受診者の主観的な口腔健康評価を向上させる可能性が示唆された.今回は断面研究であるため,今後,経年的研究で検証していく必要がある.

著者

笹原 妃佐子 島津 篤 河村 誠 田口 則宏 小川 哲次

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.53-60, 2012-01-30

被引用文献数

1

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中学生という時期は,身体的,精神的に大きな変動を遂げる時期である.そのため,歯科保健指導を行うにしても,中学生という年齢に特化した方法を検討する必要がある.本研究では,研修歯科医による歯科保健指導の1か月後,指導を受けた中学生に健康や身体に関わる身の回りに対する考え方と,歯科保健指導後の変化を尋ねる質問紙調査を行い,その回答から,歯科保健指導の効果に影響する要因を分析した.その結果,[自分で健康を守るべきだ]と考える中学生に歯科保健指導後に[以前よりよく歯をみがくようになった]と回答した者が多かった(オッズ比1.96).それに対して,[ファッション]に興味のある中学生には歯科保健指導内容の多くの項目が印象の薄いものであった.この結果から,中学生には,個々の疾病に対する健康教育を行うだけでなく,健康は保護者任せではなく,自分で守るものであるという意識を植え付けるための教育が必要と考えられた.また,歯口清掃は,[ファッショナブルである]と思わせるような指導方法を行えば,[ファッション]に興味のある中学生にも興味を抱かせることができるのではないかと思われた.

著者

深井 穫博 眞木 吉信 高江洲 義矩

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.89-97, 1997-01-30

被引用文献数

12 2

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関東近県の企業に勤務する20歳から50歳代の男性438名,女性115名の計553名を対象に質問紙調査を行い,職種と成人の口腔保健行動との関連について検討した。口腔清掃行動では昼食後と就寝前の歯みがきおよびフッ化物配合歯磨剤の使用頻度で職種間に違いがみられた。歯みがきでは,事務職の「昼食後」33.8%,「就寝前」77.9%が最も高い割合であった。フッ化物配合歯磨剤の使用では作業職および専門職がおのおの23.8%,23.3%と他の職種より高い割合であった。歯科受診・受療行動では,歯科受診頻度,かかりつけの歯科医師の有無,定期歯科健診受診の有無の3項目とも職種間に違いがみられた。過去1年間に歯科受診したことのない者の割合は販売職の61.1%が最も高く,他の職種は20〜40%であった。かかりつけの歯科医師のある者は,販売職が36.9%であったのに対し,他の職種では50%以上の割合であった。定期歯科健診の受診では販売職が最も低く2.3%に過ぎなかったのに対し,管理職では30.5%であった。また,ストレスの自覚と口腔の外観に対する満足感には有意の関連が認められた(p<0.05)が,ストレスと今回取り上げ口腔保健行動との間には,関連がみられなかった。一方,仕事の満足感と関連がみられた項目は,噛み具合および口腔の外観に対する満足感,歯間ブラシの使用頻度,過去1年間の歯科受診,定期歯科健診受診の有無であった。

著者

新谷 裕久 桑原 洋子 小澤 亨司 上坂 弘文 可児 瑞夫 可児 徳子

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.428-439, 1995-07-30

被引用文献数

7

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病院歯科診療室の気菌濃度の継続管理のために簡便で有用なKochの落下法について再検討することを目的として,朝日大学歯学部附属病院の5歯科診療室において3年間(1988,1990,1991) ,気候,環境ならびに気菌濃度の測定をSY式pin hole sampler 法(SY法)とKochの落下法により行った。分析点は次のとおりである。1:気候因子,環境因子と落下細菌濃度(落下法)因子による浮遊細菌濃度(SY法)の推定は重回帰式分析により行った。さらに,落下細菌濃度を加えることによる重回帰式の推定精度への影響について検討を行った。2:落下法とSY法との相関関係を検討し,SY法の浮遊細菌濃度の清浄閾値(0.2CFUμ)に相当する落下細菌濃度を予測区間推定した。次のような成績が得られた。1.重回帰分析による浮遊細菌濃度の推定は,落下細菌濃度因子を加えることにより,重回帰式の推定精度が向上(p<0.01)することが示された。落下法は空気汚染の簡便なモニタリングとして活用できることが示された。2.落下細菌濃度と浮遊細菌濃度は,r = 0.439〜0.606の高い相関関係(p<0.01)であった。浮遊細菌濃度の清浄闇値に相当する落下細菌濃度の予測値は0.755〜1.333CFUであり,信頼度95%の区間推定上限値は2.161〜4.116CFUであった。このことから,落下細菌濃度の空気清浄関値は約4.1CFUであることが示され,落下法は空気汚染の簡便なスクリーニングが可能であることが示された。以上の結果,継続的な気前濃度管理のために落下法の実施は有用であることが確認された。

著者

本郷 啓成

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.150-168, 1996-04-30

被引用文献数

1

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齲蝕や歯周疾患の原因系の一部を構成すると考えられる歯列不正の関与の程度を疫学的に明らかにすることを目的に,青年期の140名を対象に,齲蝕または歯周疾患と,歯列不正および口腔清掃状態について各種指数問の関連性について検討した。基本統計量としては齲蝕,歯周疾患および口腔清掃状態の把握に使用した指数は各4種,歯列不正は6種であり,重回帰分析では齲蝕は2種,歯周疾患は3種,歯列不正は6種,口腔清掃状態は3種の指数であった。各種指数について,齲蝕指数あるいは歯周疾患指数を目的変数とし歯列不正指数および口腔清掃指数を説明変数として,また,口腔清掃指数を目的変数とし歯列不正指数を説明変数として,その関連性を段階的重回帰分析(Stepwise変数選択法)により分析した。齲蝕と歯列不正の関連については齲蝕のDFSに対する歯列不正指数ALD(偏相関係数:-.267)およびNMT(.312)の関与において高い重相関係数(R>.4)が得られたが,口腔清掃状態との関連は見られなかった。歯周疾患に対する歯列不正および口腔清掃指数間の関与においてはいずれも高い重相関係数(R>.6)が得られた。歯列不正のNMT(.174〜.195)が有意であり,下顎前歯においては叢生のCRDはPMA(.235),PI(.260),BOP(.252)のすべてに対して有意変数となった。また,口腔清掃指数との間にはいずれも高度に有意な偏相関係数が得られ,ことに歯石指数CI(>.443)との関連が強くいずれも高度に有意であった。一方,口腔清掃状態と歯列不正の関連については一部を除き有意変数は存在せず,ほとんど関連は観察されなかった。

著者

晴佐久 悟 筒井 昭仁 境 憲治 劉 中憲 金崎 信夫 埴岡 隆 柏木 伸一郎 三島 公彦 鎮守 信弘 小川 孝二

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.122-131, 2004-04-30

被引用文献数

9

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産業歯科健診に,口腔健康教育の効果および歯科保健意識と行動変容因子との関連性を検討した.事業所従業員208名に対し,口腔内診査後,歯肉辺縁部清掃技術,歯間部清掃用器其の使用法の指導,定期管理受診の説明を行い,介入前,直後,1ヵ月後,1年後に質問紙による調査を行った.歯肉近縁部を磨く認識のある者の割合は,介入1ヵ月後,1年後は,それぞれ,55,62%であり,介入前の35%と比較して有意に増加した.歯間部清掃用器其の使用割合は,介入1ヵ月後,1年後は,それぞれ,40,31%であり,介人前の24%と比較して,1ヵ月後には有意に増加したが,1年後では有意差は認められなかった.介入直後,歯科医院での定期管理受診希望者は87%であったが,1ヵ月後,定期管理受診者は15%であった.ロジスティック解析の結果,歯肉近縁部を磨く行動と歯肉近縁部を磨くという行動変容の定着には汁その部位を確実に磨く」という自信の因子が単独で関連した.歯間部清掃用器具を用いる行動では,「むし歯を予防できると思う」,「爽快感が感じられる」,「歯間ブラシ人手容易」が単独で関連した.口腔保健教育の目的とする行動変容の程度,それぞれの行動に影響を及ぼす要因について違いがみられた.このことから,変容を期待するそれぞれの行動に対する効果的な教育・指導内容を用いて,介入を行う必要性が示唆された.

著者

中村 譲治 森下 真行 堀口 逸子 中川 淳

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.87-94, 2004-04-30

被引用文献数

7

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広島県豊田郡安浦町において,MIDORIモデルに従って歯周病予防を目指した成人歯科保健事業に取り組んだ.事業の企画に先立って実施した質問紙調査の結果,歯周病の自覚症状をもつ人の割合が,年齢とともに増加していることが明らかになった.そこで,このようなQOLの問題を解決するために必要な保健事業を企画するため,住民も加えた「考える会」を立ち上げた.考える会において健康教育プログラムを作成していく過程では,住民も参加してグループワークを行い,プログラムや保健行動の優先順位を決定し,評価の指標や目標値を決めていった.その結果,30代女性において,「歯間清掃用具を使用している人の割合を増やす」,「年1回以上定期健診を受けている人の割合を増やす」の2つの最優先プログラムと目標値(それぞれ30%および50%)が決められた.「歯間清掃用具の使用」については「ひよこ歯科健診」を充実させることと,町内の保育所や幼稚園の保護者会を利用することの2種類の健康教育プログラムを策定した.健康教育の内容は,教育・組織診断によって得られた準備・強化・実現因子を考慮し,グループワークのなかで決定した.このように,MIDORIモデルを応用することで解決すべき要因が抽出・整理され,安浦町のニーズと現状にあった成人の歯周病予防のための事業計画を策定することができた.

著者

木林 美由紀 大橋 健治 森下 真行 奥田 豊子

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.54, no.5, pp.550-557, 2004-10-30

被引用文献数

10

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幼稚園・保育園に通う幼児141名(6.1±0-3歳)を対象に,チューインガム法と感圧紙法(デンタルプレスケール^[○!R])を用いて咀嚼力を評価した.さらに,保護者と担任教諭および担任保育士を対象に幼児の日常の食行動および生活行動について質問紙調査を行い,咀嚼能力との関連性について検討し,以下の結果を得た.1.単位時間当たりの溶出糖量と咬合力には,性差は認められなかった.溶出糖量は,身長との間には正の相関関係が認められた.2.対象児の摂食時における咀嚼状態の評価は,施設内の担任者と保護者との評価に異なる傾向が認められた.3.保護者による評価で,偏食の少ない対象児は,偏食が多い対象児より溶出糖量が有意に高く,溶出糖量と対象児の偏食の程度は有意な関連性が認められた.4.保護者が食事を作るとき,意識して堅い物をメニューに加えている家庭の対象児は,デンタルプレスケール^[○!R]による咬合力が有意に高かった.5.担任教諭・担任保育士による評価において「友人ととてもよく遊ぶ」と評価された対象児は,ほかの対象児よりも溶出糖量が有意に高く,溶出糖量と「友人と遊ぶ」項目に有意な関連性が認められた.以上の結果から,幼児の咀嚼能力は,幼児の食行動や生活行動と関連しており,幼児と保護者に対する食教育の重要性が示唆された.

著者

堀口 逸子 筒井 昭仁 中村 譲治 西方 寿和 神崎 昌二

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.60-68, 1998-01-30

被引用文献数

24

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1980年代産業保健の現場においてワークサイトヘルスプロモーション(WHP)が北米を中心に普及した。WHPは健康的な公共政策づくりや健康を支援する環境づくりなどをも含みヘルスプロモーションの概念に則していると考えられる。われわれはWHPの考え方を参考に一企業において歯科保健プログラムをデザインすることにした。前段階として現状把握および環境整備と健康教育プログラム策定を目的とした質問紙調査を行った。質問紙調査は社員の歯科保健の現状と歯周病に起因して生じる事柄を会社全体の問題として診断し現状分析を行うものであり,プリシードプロシードモデルに基づき開発された。対象は某製造業の本社勤務事務系社員170名である。その結果,以下の知見が得られた。1.歯科疾患によって会社に不利益が生じ,社員のQOL(Quality of Life)が阻害されていた。2.多くの社員に歯周病の自覚症状が認められ,口腔内状況は良好ではないと推察された。3.好ましい口腔保健行動は未だ不十分な状況であった。4.保健行動に影響を与える要因では準備因子に比べ,強化・実現因子の不十分さが明らかとなった。5.健康学習教室参加のニーズは高かった。プリシードプロシードモデルを応用して開発したこの質問紙により,歯科保健プログラムの企画立案および環境整備のための有用な情報を得ることができた。