著者

後藤 仁志 原田 英治 高山 知司 水谷 雅裕 不動 雅之 岩本 晃幸

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

海岸工学論文集 (ISSN:09167897)

巻号頁・発行日

vol.52, pp.781-785, 2005

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本稿では, 大波浪の襲来を受ける外洋に直面する防波堤周辺に設置された消波ブロック群の沈下機構の一つとして, 波力によるブロック群の高密度化に関して, 現地計測と数値シミュレーションの両面から検討する. 水面下のブロック群低脚部の時化後のブロック配置をマルチビームソナーにより計測し, 消波ブロック群支持層の沈下の有無を明らかにするとともに, 個別要素法型の3Dブロックモデルを用いた数値シミュレーションによって, ブロック群の高密度化過程を計算力学的に検討する.

著者

藤野 陽三 長 尚

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.1985, no.362, pp.489-493, 1985-10-20 (Released:2010-08-24)

著者

田中 岳 渡部 靖憲 中津川 誠

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)

巻号頁・発行日

vol.69, no.1, pp.48-63, 2013

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2011年東北地方太平洋沖地震津波による避難指示・勧告の解除直後,北海道沿岸域の住民に対して避難行動調査を実施した.その結果から,主に以下のことが示された.避難者の約8割が自動車を使用していた.また,予想される津波の高さが,陸上での浸水深や遡上高とは異なるものの,「津波はそれほど大きくないと思った」,「もう安全と思った」などの自己判断から,避難しても警報や注意報の解除前にその約6割が帰宅した.徒歩避難が原則ではあるが,確実に来る超高齢化社会や,気象や地形の地域性を考慮した避難行動計画が必要と考えられる.さらに,自己判断による被災を防止するために,防災知識と意識の醸成を図る防災教育の必要性が示唆された.

著者

南 佳孝 山元 弘 二瓶 正康 大山 敦郎

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木情報利用技術論文集 (ISSN:13491040)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.289-296, 2007 (Released:2011-12-20)

参考文献数

9

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近年, 様々な分野で情報の電子化や利活用が進められている. 施工現場においても, 施工情報の電子化と利活用を目的に情報化施工の取り組みが進められている. しかし, 情報化施工で用いられるデータは独自に定義されており, その定義方法も一定でないため, 施工情報を共有・連携することが困難な状況である. そこで, 既研究では, 情報交換基盤としてデータ交換標準が機能し, それによって施工情報を共有・連携できることを目的に, データの定義手法の確立を目指した. 本研究では、既研究の課題を解決するために, データ辞書を試作し, データ辞書作成ガイドラインを作成した. また, この成果をデータ交換標準に提案する.

著者

石内 鉄平 小柳 武和 桑原 祐史 大橋 健一

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.68, no.5, pp.I_111-I_119, 2012

被引用文献数

1

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本研究は,茨城県を代表する観光資源である袋田の滝に着目して,気象の変化と滝の凍結度,観光客数,観光客の満足度の関係を分析した.その結果,気温および降水量と滝の凍結度,特に平成17年度以降の観光客数と滝の凍結度の間に相関関係が確認された.加えて,袋田の滝における利用実態調査から,冬期に訪れる観光客の多くが滝の凍結状況に対して高い関心を持っていることが確認された.また,約半数の観光客が滝の凍結情報を得た上で訪れており,活用した情報媒体はテレビとインターネットで9割以上を占める.結論として,今後12~2月の気温上昇により氷瀑する日数および観光客の満足度の減少が予測されるとともに,テレビやインターネットを介した滝の凍結状況に関する更なる情報発信の必要性が確認された.

著者

青山 吉隆 松中 亮治 鈴木 彰一

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.47-55, 2000-09-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

13

被引用文献数

2 2

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本研究では、歴史的文化財の有する総価値の計測を行う上で、CVMと選好顕示法を組み合わせて用いることにより、その信頼性の向上を測ることが可能であると考え、顕示選好による計測結果を利用できるような形で、CVMを実施した。すなわち、CVMにより歴史的文化財の総価値利用価値比を推計し、旅行費用法による計測結果と組み合わせることにより歴史的文化財の総価値を計測した。

著者

木梨 真知子 金 利昭

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.329-338, 2008-09-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

15

被引用文献数

1

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本稿では、茨城県日立市をケーススタディとし、防犯まちづくりの前段階として防犯環境設計からみた日立市の現状を把握するとともに、ひったくり犯罪を対象として環境的要因の分析により犯罪が発生しやすい市街地特性を明らかにすることを目的とする。数量化理論II類分析より、犯罪発生に影響する要因は、世帯密度、人口密度、金融機関、鉄道駅、警察署であることを示し、更に前面が空き地の街路や歩道のない街路が選定されていることを確認した。また、クラスター分析より犯罪タイプを4分類し、各犯罪タイプの市街地特性を明らかにした。

著者

野中 浩一 山口 正隆 大福 学 畑田 佳男

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

海岸工学論文集 (ISSN:09167897)

巻号頁・発行日

vol.53, pp.146-150, 2006

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台風の期間別発生特性に着目して作成した4種類の確率的台風モデルに基づく波高の極値推定システムを気圧と海上風・波浪のシミュレーションに適用し, 得られた台風属性の平均値や確率気圧および確率波高の特性を既往台風資料に対応する結果との比較を含めて検討した. その結果, 各モデルは台風属性や確率気圧に識別可能な差をほとんど生じないが, 確率波高に有意な差を生じ, 既往台風資料に対応する結果との類似性からみて, 季節別モデルがより適切であることや, 確率的台風モデルにおける気圧分布モデルや台風の移動・発達モデルの拡張は既往台風資料に基づく確率波高に対する本システムの再現性を向上させることを示した.

著者

上田 孝行 福本 潤也

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.2001, no.688, pp.49-62, 2001-10-20 (Released:2010-08-24)

参考文献数

45

被引用文献数

3

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本稿では, 行動モデル研究に関して筆者らが持っている問題意識を,『観測と被観測の関係』に着目しながら話題提供することを意図している. 取り上げる話題は次の三点である. 第一に, 既往の代表的なモデル作成方法を, 観測と被観測の関係を捉える一つの有力なアプローチである逆問題の考え方に依拠して整理する. 第二に, 観測のための統計情報の利用可能性が広がった場合に, モデルを用いた影響予測や政策評価の信頼性・妥当性の向上を通じて生じる情報価値を, 社会的厚生のタームで把握する問題について議論する. 第三に, 被観測の立場にある主体の選好を行動モデルを通して把握し, それに基づいて政策評価を行う場合に生じうる論理的・倫理的問題について議論する.

著者

森杉 寿芳 橋本 有司

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

日本土木史研究発表会論文集 (ISSN:09134107)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.136-142, 1983-06-24 (Released:2010-06-15)

参考文献数

7

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わが国の明治以降の急速な近代化について考えたとき、鉄道はその比類なき輸送力において、経済成長の最大の原動力となったと言ってもよかろう。本研究は鉄道網形成が、実際にどれほどの効用を個人に与えたか、またどれほどGNPに寄与したかを貨幣タームで測定するための理論モデルの作成と、その適用結果について述べたものである。このため、個人は効用最大化行動、企業は利澗最大化行動をとるとの仮定のもとで、簡単なモデルを作成する。そして、鉄道路線長がL0からL1へ、旅客運賃がrp0からrp1へ、貨物運賃がrf0からrf1へ、変化した場合の代表的 (平均的) 個人の効用の変化を測定する。このとき、効用の変化を貨幣タームで測定するために等価的偏差 (Equivalent Variation以下、EVと呼ぶ) の概念を導入する。ここにEVとは、鉄道網整備というサービスをあきらめるために補償してもらいたいと考える必要最低額を言う。本研究では、さらにEVを福祉効果と所得の増大効果とに分け、それぞれについて計算を行う。実際の明治29年における計算の結果は、福祉効果が5億3千万円で、これは当時のGNP28億円の2割弱である。これより、個人は鉄道サービスによりかなり大きな満足を得たと推定できる。さらに所得の増大効果について言えば5億2千万円であり、これもGNPの2割弱である。GNPに対する直接の影響も大きなものであったと言えよう。

著者

西井 和夫 小松 真二 田中 清剛 飯田 祐三

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.1992, no.449, pp.175-184, 1992-07-20 (Released:2010-08-24)

参考文献数

13

被引用文献数

1

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本研究は, 街路整備に伴う沿道市街地形成に関して, 事業認可や供用開始といった効果の発現時点に着目した形でクラスタ分析の適用による市街地形成パターンの類型化を試みている. 具体的には, 整備効果の発現時点ごとの市街化の動向とその類型化, プーリングデータの活用, そして未整備箇所のデータをも取り入れながら経年的な変化パターンの分類とその特徴を明らかにしたものである.

著者

日下部 祐基 伊東 佳彦

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集C(地圏工学) (ISSN:21856516)

巻号頁・発行日

vol.71, no.1, pp.47-54, 2015

被引用文献数

2

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岩盤の凍結融解による経年劣化の評価方法を確立することを目的に,岩石の凍結融解による強度劣化を,物性値や初期強度より推定する方法を検討した.その結果,凍結融解による岩石の強度劣化を表す強度比の対数と凍結融解サイクル数(<i>N</i>)の平方根との間に直線的な負の相関があることを見いだした(以下,√<i>N</i>近似).岩石劣化を安全側に評価するために,筆者らは√<i>N</i>近似と指数近似を用いた岩石劣化の近似法を構築し,両近似の回帰計算で求められる定数や両近似の境界サイクル数が岩石の動弾性係数と相関が高いことを示した.これらの結果は,対象岩石が今後凍結融解を何サイクル受けるとどの程度強度が低下するのかの予測などに利用できると考えられる.

著者

中尾 史郎 姫野 平 松本 勝正 養父 志乃夫 中島 敦司 山田 宏之

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

環境工学研究論文集 (ISSN:13415115)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.161-171, 2000-11-13 (Released:2011-06-27)

参考文献数

25

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Dispersal tendency of the adults of the water strider, Metrocoris histro, was clarified along a stream by the mark-recapture method, over a two-month's period Phenetic differences among members of 6 local populations from 6 streams within 3 rivers was estimated using the apterous males by multivariate morphometrics. Although the adult water striders generally seemed to be sedentary within a pool, the migrants showed a downstream bias in dispersal distance and in numbers of insects moving. Discrimination analysis showed that 67%-100% of the local group members were correctly classified into the original groups, and misclassification only occured among members sampled within a radius of 8-km. Thus the present result indicated that morphological similarity among members sampled from neighbor streams was higher than that among members sampled from the distant streams in a same river. Based on these results, patterns of dispersal and phenetic differentation of M. histro were discussed.

著者

箕浦 一哉

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.70, no.6, pp.II_267-II_278, 2014

被引用文献数

1

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本研究では山梨県北杜市で活動する「八ヶ岳南麓風景街道の会」における市民と行政の協働を事例として,協働の経験を通じて地方自治体職員がどのように認識と行動を変化させたのかを,聞き取り調査に基づき定性的に分析した.その結果,行政職員は市民との協働への参加を通じ,敵対的認識の解消からメリットの認識,主体的な貢献へと進み,業務への活用に至るというプロセスで認識と行動を変容させていた.そこには,協働への参加経験の肯定的評価が参加意識を強化するという正のフィードバックループが存在していた.その評価の要因としては,目的意識に対する共感,知識・経験への尊重,行動に対する尊敬が見いだされた.また,本事例での行政職員への影響には,本会の継続的で固定的な協働形態も要因となっていると考えられた.

著者

波床 正敏 中川 大

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木情報利用技術論文集 (ISSN:13491040)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.71-82, 2007

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本研究では、スイスRail2000 政策のような駅間所要時間や発車時刻を調整することで利便性を向上させる方針の場合、費用制約下でどの路線をどれだけ改良すれば、全体の利便性を効率よく改善できるかを具体的に計算するシステムを開発した。このシステムはナップサック問題を取り扱うのでGAを用いたが、乗継ぎの良否という局所解の多い問題を扱いながら、期待所要時間という計算量の多い指標を高速演算するために各種の工夫をした。例として分析した九州の鉄道網では、比較的小規模な投資で乗継ぎを含めた総合的な利便性に関して比較的大きな効果を引き出せる可能性があり、今後の幹線鉄道整備の基本策になりうることががわかった。

著者

上野 成三 高山 百合子 前川 行幸 原条 誠也

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

海岸工学論文集 (ISSN:09167897)

巻号頁・発行日

vol.50, pp.1261-1265, 2003

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従来のアマモ移植は多大な労力を要する播種法や株植法により実施されているのに対して, 播種・株植が不要な新しいアマモ移植手法を提案する. 本手法は, 天然のアマモ場に敷設したマット上にアマモ種子を自然発芽・定着させ, このマットを本移植地へ移設するものである. 本手法の実証実験として, 英虞湾立神浦でマットの敷設実験と移設実験を実施した. マット敷設実験ではマット上に1000本/m<SUP>2</SUP>以上の高密度でアマモが定着し, 天然アマモ場からの種子の自然落下によるアマモマットの形成が実証できた. 一方, マット移設実験では天然アマモ場に比べて移設先でのアマモの生長が鈍化した. これはマット移設時の根の損傷が原因と考えられ, 今後の課題となった.

著者

谷口 綾子 宮川 雄貴 石田 東生

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集H(教育) (ISSN:18847781)

巻号頁・発行日

vol.70, no.1, pp.54-64, 2014

被引用文献数

3

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本研究では,2010年8月に開通したかしてつバス導入経緯に着目した物語を整備関係者・利用者へのインタビューより作成し,職員教育の一環として沿線自治体職員にその物語の読了を要請することで,物語が自治体職員の地域愛着に与える効果を把握した.物語の効果計測調査では,物語を読む群,物語と同一の内容を年表にまとめた資料を読む群,統制群の3群を設定し,群間や物語の評価の高低により地域愛着等に差があるかを分析した.その結果,物語を高評価した人はバスへの愛着が高く,バス利用意図も高いことが定量的に示された.さらに,資料群の感想は即物的・個別的内容に限られたが,物語群の感想は,公共交通の大切さや人と人とのつながりの大切さといった普遍的な記述が多いことが示され,物語読了の効果を質的に把握することができた.

著者

山本 功 岡村 康弘 上石 俊之

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木史研究 (ISSN:09167293)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.263-266, 1990-06-25 (Released:2010-06-15)

参考文献数

5

被引用文献数

1

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JR山陽本線は、出陽鉄道によって1888[明治21]年11月1日、兵庫・明石駅間開業以来100年以上を経てきている。その間、様々な鉄道構造物が建設、改築され現在に至っているが、これらの鉄道構造物の中には古レールを用いた構造物をいくつか見ることができる。その古レールも、関西地方の鉄道会社が発注したものが多いが、中には横浜鉄道といった還隔地のものも見られる。また、初期はアメリカを中心とした外国からの輸入のみであったが、1910年以降は国産も見られ、1930年以降は国産のみとなっている。

著者

渡邊 誠司 古山 章一 高木 芳光

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

トンネル工学研究発表会論文・報告集 (ISSN:18849091)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.343-348, 2000-11-10 (Released:2011-06-27)

参考文献数

3

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A part of JR Senseki Line in Sendai City was switched to underground. We adopted Soil Mixing Wall (SMW) method for the construction work. As this wall cut off most of the groundwater flow, we had analyzed the influences in advance using the finite element analysis and conceived to control the groundwater flow by replacing the retaining wall partially with permeable materials after construction.This paper shows variation of groundwater level affected by the SMW and recovered by the effective countermeasures. Furthermore, it is also referred to the accuracy of the prediction checked by regression formula.

著者

小林 潔司 上田 孝行

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.2003, no.744, pp.15-27, 2003-10-20 (Released:2010-08-24)

参考文献数

56

被引用文献数

5 9

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本稿では, 伝統的な工業経済学, 信頼性工学における修繕・補修モデルの考え方を述べ, インフラストラクチャ・マネジメントヘの適用可能性について言及する. インフラストラクチャ・マネジメント問題のプロトタイプを一般的な確率インパルス制御モデルとして定式化し, その基本的な解法を示す. また, その特殊型として離散型確率動的計画モデルを定式化するとともに, その活用方法を示す. さらに, IMの高度化のために必要となる研究課題, 中でもプロジェクト会計システム, 制度的メカニズム設計に関わる研究課題の重要性について考察し, 本特集論文の位置づけと今後の研究の方向性についてとりまとめる.