著者

宮田 親平 関 陽子 杉村 民子 南原 利夫

出版者

公益社団法人日本薬学会

雑誌

ファルマシア (ISSN:00148601)

巻号頁・発行日

vol.9, no.8, pp.517-522, 1973-08-15

著者

今井 良一

出版者

日本村落研究学会

雑誌

村落社会研究 (ISSN:13408240)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.22-35, 2003 (Released:2013-09-02)

参考文献数

17

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The purpose of this article is to clarify the logic and inevitability of Japanese landownership in Manchuria and the peculiarity of the farming immigrants in this northeastern region of China by analyzing the management of the Mizuho Village by the third experimental group and the realities and logic of the farmers’ behaviors in their life. It was demanded that immigrant farmers conduct diversified farm operations and lead a self-sufficient life in order to provide for themselves production and living means. The fact, however, was contrary to the aforementioned political demand. The villagers were forced to expend excessive cash. At the same time, their produce were differentiated as cash crops. This led them to employ many local laborers for farm management and they were obliged to purchase daily necessities and some other things to survive. On the other hand, differentiation of farm products led to a steep rise in wages. In the face of wage increases prevailing in the Manchurian farm villages as a whole, Japanese immigrant farmers were driven into a corner to the point of bankruptcy. They had no other choice but to spoil their farmland in order to keep local labor to a minimum and become landowners. Nevertheless, weeding was insufficient on their own farmland, and as a result, their yield began to drop on both their paddies and farms. It accelerated instability in farm management conducted by them. Consequently landownership was sought after in an attempt to disperse farm management risks. Whatever efforts they made, the end result was the devastation of fertile farm land due to extensive, careless agriculture, followed by landownership on the part of them. In addition, this fact illustrates their resource-depriving and non-continuous farm management. Herein lies a difference with Japanese farmers, that is, the non-farmer characteristic of the Japanese immigrants.

著者

西村 清貴

出版者

早稲田大学法学会

雑誌

早稻田法学会誌 (ISSN:05111951)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.413-453, 2008-03-25

著者

友野 清文

出版者

昭和女子大学

雑誌

學苑 (ISSN:13480103)

巻号頁・発行日

vol.895, pp.1-14, 2015-05-01

著者

長尾 義行 朝田 知子 加藤 美穂 黒瀬 茂

出版者

JAPAN TECHNICAL ASSOCIATION OF THE PULP AND PAPER INDUSTRY

雑誌

紙パ技協誌 (ISSN:0022815X)

巻号頁・発行日

vol.60, no.8, pp.1152-1160, 2006

被引用文献数

6

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近年,製紙業界では生産性,操業性,品質の向上だけでなく地球環境への配慮が大きな課題となっている。そのため抄紙系内では,工場排水に起因する環境への負荷低減のためのクローズド化が急速に進んでいる。また地球資源及び環境面から古紙配合率が高まり,抄紙系内のピッチ成分やアニオントラッシュ等の夾雑物が増加している。このように抄紙条件は,年々厳しさを増しており,ウエットエンドでの各種薬剤の本来の効果を発揮するのが難しくなっているため,これまでに無い高機能な薬剤が必要とされてきている。<BR>弊社では,厳しいウエットエンド条件下で各種添加薬剤の効果を最大限に引き出すために高機能化した凝結剤として,ウエットエンド改質剤「リアライザーAシリーズ」を開発してきた。更に微細繊維や灰分の歩留りに効果的な高機能な歩留り剤「リアライザーRシリーズ」,「レクサーFXシリーズ」の開発にも最新のポリマー合成技術を導入して取り組んできた。これらの最新の薬剤から構成されるウエットエンド改質システムが「アクシーズシステム」である。更に長年に亘り培ってきた抄紙工程でのスライムコントロール技術を集約した微生物コントロールシステム「キュアサイドシステム」を構築し,ウエットエンドのトータル的な最適化を検討している。これらは,最小限の添加量で最大限の効果を発揮し,同時に各種ウエットエンド添加薬剤の削減も可能であるため環境負荷低減に貢献できるシステムである。

著者

原 未季 一ノ瀬 友博

出版者

The City Planning Institute of Japan

雑誌

都市計画報告集 (ISSN:13482858)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.77-81, 2009

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神奈川県横浜市及び鎌倉市において里山保全活動を行う市民団体の特徴と課題をアンケートとヒアリングによって調査した。調査対象としたのは、横浜市は新治市民の森で活動する「新治市民の森愛護会」、鎌倉市は広町緑地で活動する「広町森の会」である。ヒアリングとアンケートの結果、どちらの団体も会員の高齢化が進み、次世代の担い手を以下に取り込むかが課題であることが明らかになった。しかし、近隣で活動する他の市民団体では栽培した農作物を利用した収穫祭や自然体験イベントを通して、子供を持つ30~40代の世代を取り込んでいる状況が見られ、里山保全活動においても活動に楽しみを見いだしたり、意義をを感じやすくするプログラムを取り込むことによって幅広い世代の参加を促すことが示唆された。

著者

柿崎 正樹 カキザキ マサキ Masaki Kakizaki

雑誌

異文化コミュニケーション研究

巻号頁・発行日

vol.18, pp.113-143, 2006-03

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This study explores some of the core elements of anti-semitism in modern Turkey with special reference to Pan-Turkism and Islamism. Despite the fact that Turkish republic was established as nation-state with civic nationalism, which, theoretically speaking, treats all nations within the border as equal citizens, the Jews have been excluded from the boundary of the definition of Turkish citizens. Relying on some recent studies on Turkish nationalism and on the relationship between the Turkish government and minority groups, this paper examines how Pan-Turkist and Islamist intellectuals have presented the Jews in their works and contends that the Jews have been regarded as the people deviating from the three components of the definition of the Turkish nation, that is, ethnicity, religion, and territoriality.

著者

菊池大麓 述

出版者

大日本図書

巻号頁・発行日

1903

著者

山本 耕

出版者

東京歴史科学研究会

雑誌

人民の歴史学 : 東京歴史科学研究会機関誌 (ISSN:03857875)

巻号頁・発行日

no.206, pp.39-50, 2015-12

著者

川喜田 敦子

出版者

名古屋大学

雑誌

名古屋大學法政論集 (ISSN:04395905)

巻号頁・発行日

vol.260, pp.165-187, 2015-02-25

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本論文は、平成23-26年度科学研究費補助金基盤研究(A)(課題番号23243026)「日米特殊関係による東アジア地域再編の政治経済史研究」の助成を受けた研究成果の一部である。

著者

渡邊 武 裏辻 嘉行 堀 達彦 森田 陽一

出版者

一般社団法人 日本東洋医学会

雑誌

日本東洋医学雑誌 (ISSN:02874857)

巻号頁・発行日

vol.35, no.4, pp.255-272, 1985-04-20 (Released:2010-09-28)

参考文献数

8

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『金匱要略』 の土瓜根散は, 原典では, 女子は月経が月に2回ある者, 男子は陰部腫痛に局限されているが, 構成する4つの薬味の薬性薬能から考察すると, 日本人に多発する桂枝湯証に血熱と陳久淤血が加わった病像に適応するものと考えられる。方証一致の古方の観点から, 既報のとおり, 薬方をそれを構成する薬物が所属する気剤, 血剤, 水剤, 脾胃剤の4要因と寒熱の2要因を含めた6要因に分類して, レーダーグラフを作図すると, その方剤が適応する証即ち病像が図示され, 薬方の証が質的量的にやや明細に知ることができる。著者らは投与した薬方をこの要因でレーダーグラフに作図して, それに対応する疾患50症例に単方または加方, 合方で投与して, 顕著な効果をみた。それは男女の性別にかかわらず, また年令的にも幼児から老人に至るまで, 広範囲に適用される。症候別には, 筋骨格結合組織系疾患を筆頭に, 感覚器系と血液体液系疾患を除く各領域にわたっている。血症が淤血を経て乾血に至る過程を, その解除剤である駆淤血剤から考察すると, 土瓜根散は乾血発生の初期または乾血陳久淤血剤投与後の残留淤血解除剤をも兼ねるユニークな方剤として位置づけられる。

著者

牧 陽子

出版者

社会政策学会

雑誌

社会政策 (ISSN:18831850)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.137-148, 2015-07-25

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高い出生率を誇るフランスの家族政策に近年,関心が高まっている。だが家族給付や多様な家族への現在の支援制度に注目が集まり,男性稼ぎ主モデルでの出生率向上を目指したフランス福祉国家が,1960年代末からの女性の労働市場参入という社会変動の中で,どのように変化したのかについては十分解明されていない。本稿は,フランス福祉国家が共働きモデルへと大きく舵を切った1970年代を対象に,二つの法律(1972年諸措置法と1977年親育児休暇法)の成立過程を議会の文書・言説から分析し,その変化の軌跡を検証した。議員たちは女性の就労という現実を前に1972年には抵抗し,家庭回帰を促した。1977年には女性の就労継続を前提とするようになったが,ケア提供者は母親か両親かで対立した。家族モデルはこうした抵抗,葛藤を経て共働き前提へと変化した。変化の理由には,社会変動に応じた新たな価値を議員が内面化したことや,ヨーロッパの追い風が考えられる。

著者

弘貞

出版者

社団法人日本動物学会

雑誌

動物学雑誌 (ISSN:00445118)

巻号頁・発行日

vol.6, no.72, 1894-10-15

著者

山下 太郎

出版者

京都大学西洋古典研究会

雑誌

西洋古典論集 (ISSN:02897113)

巻号頁・発行日

vol.別冊, pp.158-159, 2001-01-31

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この論文は国立情報学研究所の学術雑誌公開支援事業により電子化されました。

著者

高峰博 著

出版者

洛陽堂

巻号頁・発行日

1919

著者

金韓道昭撰

出版者

芝山開元寺比丘鎭粲等刊

巻号頁・発行日

1595

著者

柳沢 昌紀

出版者

中京大学文化科学研究所

雑誌

文化科学研究 (ISSN:09156461)

巻号頁・発行日

vol.27, no.48, pp.132-119, 2015

著者

山崎 秀樹 鈴木 良徳 飯田 貴之

出版者

日本接着学会

雑誌

日本接着学会誌 = Journal of the Adhesion Society of Japan (ISSN:09164812)

巻号頁・発行日

vol.44, no.4, pp.124-131, 2008-04-01

著者

星井 進介

出版者

長岡工業高等専門学校

雑誌

長岡工業高等専門学校研究紀要 (ISSN:00277568)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.45-51, 2007-10

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科学研究費補助金の一つである奨励研究は技術職員が申請可能な補助金であり,近年,高専並びに大学における積極的な取り組み事例が報告されている.本報告では奨励研究の概要や応募採択状況,申請書類作成の要点について述べると共に,高専技術職員の奨励研究採択状況について国立情報学研究所の「科学研究費補助金採択課題・成果概要データベース」のデータをもとに検討を行った.奨励研究の研究期間は1年,研究経費は最大で100万円であり,平成18年度は3,077件の申請件数中, 840件が採択され,採択率は27.3%であった,高専技術職員の奨励研究採択状況について,(1)奨励研究の全採択件数中に占める高専技術職員の割合,(2)奨励研究採択における東日本と西日本地域の高専の割合,(3)奨励研究採択課題における教育と研究の割合,(4)近年の奨励研究採択課題の傾向,の4点についてデータベースを用いて検討した.その結果,近年,高専技術職員の奨励研究採択割合が高まっていること,独立行政法人化以降に環境安全衛生に関する採択課題が増加したこと等が明らかになった.

著者

服部 薫 磯野 岳臣 山村 織生

出版者

公益社団法人 日本水産学会

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.77, no.1, pp.126-126, 2011 (Released:2011-03-18)

参考文献数

1