著者
根本 泰雄
出版者
桜美林大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011-04-28

小学校,中学校等,高等学校等での「理科(地学領域)」で実験・実習・演習教材が不足している項目を探り,不足している項目での実験・実習・演習教材の改良・開発を行った.改良・開発にあたっては,安価かつ簡便であることを重視した(キッチン地球科学の精神に基づいた).結果として,これまでの実験より安価に作れる教材の提案や新しい教材の提案を行い,提案した実験等を取り入れることで授業効果が高まることを明らかにした.
著者
肥田野 登 中川 大
出版者
東京工業大学
雑誌
一般研究(C)
巻号頁・発行日
1986

本研究は大都市の都心部において郊外鉄道を直通運転した場合の効果を把握し, その効果の帰属について関連する主体別に明らかにすることを目的としている. 筆者らは郊外鉄道, 道路及び公園などのインフラストラクチャー整備に伴う効果を十全にかつ二重計算なく捉える方法として土地資産価値に注目して分析を進めてきた. 本研究はその一環として従来十分明らかにされてこかった都心部での交通プロジェクトをとりあげたものである.そのため, まず都心部での主体との関連性を明確にした. そのけっか, 既成市街地内においては土地利用変化や地代上昇に対しての既得権者の抵抗があり, 必ずしも便益が地価に転移しない可能性が示された.またこれらの効果を定量的に計測するために土地利用予測モデルを構築した. 都心部での鉄道サービス向上に伴う土地利用変化をきめ細かく把握する実用的なモデルは現在のところ存在しない. そこでここでは東京の新玉川線, 小田急線の半蔵門及び千代田線乗り入れを対象としてとりあげ, 新たに商業集積地区を単位とし, かつ地区間の複合条件をとり入れた集計型ロジットモデルを作成することとした. モデルは小売, サービスその他事業所(3次のみ)ごとに推定し, 概ね妥当な結果を得た. 説明要因の中では後背地のポテンシャルに係わるものが最も説明力が大きなものとなっている. 又モデルによる現況再現性も高い. 次にこのモデルを中心として関連する土地所有者, 事業所, 鉄道事業者, 自治体ごとの便益と費用を計測するための影響分析のサブモデル及び地価関数を推定した. 又事業者の地代についてはヒアリングから得られた値を用いた. その結果これらの郊外鉄道の都心部への乗り入れは土地資産価値で8700億円の上昇をもたらし, 又事業所, 港区にも便益が帰属することが判明した.
著者
植松 茂男
出版者
京都産業大学
雑誌
京都産業大学教職研究紀要 (ISSN:18839509)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.19-42,44, 2011-03
被引用文献数
2

本編では、小学校英語活動を特区として既に導入している大阪府寝屋川市内で、それがどのように中学生の英語スキルと情意面に影響を及ぼしているのかを4 年間継続調査する科研費研究の3 年目の中間報告をする。語彙・文法、リーディング、リスニングからなる英語力指標テストとインタビューテストを併用して英語力を測定するとともに、23 項目からなる情意アンケートも併せて実施し、小学校英語活動の長期的効果の検証を試みている。つまり、小学校英語活動の開始学年や履修時間が変われば英語力や情意にどのような影響を及ぼすのかを、中学1 年生、2 年生、3 年生の各学年で毎年調べることによって知ろうとする研究である。最終年度の2010 年度調査(2011 年3 月)を目前にして、これまでの流れと発見をまとめてみた。2009 年度終了時(2010 年3 月)に得られたデータを2007 年、2008 年分と比較分析した結果、小学校英語活動開始学年が下がり、履修時間が増えるにつれて、中学1 年生では全ての英語力指標テストの結果が向上していることがわかった。また、中学2 年生のみで実施しているスピーキングテストに於いては、そのスコアが毎年統計的有意に向上している。一方、情意面では履修時間にかかわる統計的な差は検出できなかった。
著者
前田 真梨子 尾関 基行 岡 夏樹
出版者
人工知能学会
雑誌
人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)
巻号頁・発行日
vol.28, 2014

友人など親しい人からの「どっちがいいと思う?」という類の相談は,こちらにとってはどうでもいい内容でも無下にはできない.そんなときに代わりに相手になってくれる意思決定支援システムとして,本研究では,遅延視覚フィードバックを利用した占い型相談システムを提案する.本システムの特徴は,「誰かに相談している」という相談者の気持ちを損ねず,且つ,相談者の本当の気持ちをある程度察することができることである.
著者
菊地 栄治 永田 佳之
出版者
東洋館
雑誌
教育社会学研究 (ISSN:03873145)
巻号頁・発行日
vol.68, pp.65-84, 2001

One of the outstanding phenomena of Japanese education in the last few decades has been the increasing number of children with a psychological hatred toward attending school. These "school-refusers" have rapidly increased in number, coming to exceed 130,000 in the 1990s. In order to resolve this newly emerging problem, the government has implemented a number of educational reforms at various levels. However these efforts based on "operationalism" have not brought the problem settled. The present authors believe that it will be impossible to find a solution without regarding the phenomena not as a burden to the existing systems of our society, but rather as a mirror image of modern society. Therefore, our attention should be directed not to discovering the causes of "school-refusing" and to shifting the responsibility onto their mental defects, but to creating "public spheres" in pluralistic educational systems. This paper, which focuses upon various forms of alternative learning for "school-refusers" in Japan, endeavors to depict the whole picture of Japanese alternative education. First, it begins by reviewing the strengths and weaknesses of some thoughts on "publicness" by several thinkers such as H.Arendt, J.Habermas, N.Fraser, R.Sennett. Second, the authors attempt to give a picture of the present situation of alternative education in Japan with quantitative and qualitative analysis from the findings of a questionnaire survey conducted in 1999. Third, in order to take an objective view of the existing educational system, the paper describes some trends in alternative education and supporting systems in countries as the United States, Denmark, Republic of Korea and Thailand. It is indispensable to examine these actual movements in and outside the country and search for possibilities for creating our own "public spheres." In conclusion, the paper attempts to discuss some portions of the "message" we receive from these alternative practices and finally the authors stress the importance of taking a self-reflective attitude towards the creation of "public spheres."
著者
依藤 光代 松村 暢彦 澤田 廉路
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.46, no.3, pp.487-492, 2011-10-25 (Released:2011-11-01)
参考文献数
10

地方都市の商店街ではにぎわいを喪失しており、商業の活性化が課題となっている。長期間にわたる商店街活性化に関する活動や組織の変化を追跡するだけではなく、まちづくりの担い手間の関係に着目することにより、まちづくり活動の担い手の継承の要因について考察した結果、次のように考えられた。(1)1993年以降、担い手となるセクターは、行政組織、地元市民組織、新規市民組織、広域市民組織の順に変遷してきた。(2)担い手が継承されるための要因は、地縁・志縁の担い手間のネットワークや、問題意識および課題解決の方向性が担い手間で共有されること、課題を解決するためのスキルを担い手が提供できること、活動の場としての組織の存続が担保されていること、の4つが考えられた。共通して重要であるのは、志縁の関係が行われるような、実践的な活動が積み重ねられることである。
著者
谷口 綾子 香川 太郎 藤井 聡
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集D (ISSN:18806058)
巻号頁・発行日
vol.65, no.3, pp.329-335, 2009 (Released:2009-08-20)
参考文献数
11

本研究では,都市の中心市街地の商店街において,自動車との接触が歩行者の心理状態に否定的な影響を与えているであろうとの仮説を措定し,その仮説を検証するため,東京都目黒区自由ヶ丘商店街を対象に,歩行者の街路歩行に対する主観的評価と自動車からの物理的干渉を測定する調査を行った.歩行者の主観的評価の指標として「歩きやすさ」「雰囲気のよさ」「楽しさ」の3指標を用い,これらを自動車流入規制のある時間帯と無い時間帯で比較を行うとともに,共分散構造分析による因果構造分析を行った結果,歩行者が自動車から何らかの干渉を受けると,上記3指標が有意に低下することが統計的に示された.これらより,歩行空間への自動車の流入は,歩行者の意識に否定的な影響を及ぼすことが示唆された.
著者
下佐古 慎司 若杉 徹
出版者
人工知能学会
雑誌
人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)
巻号頁・発行日
vol.28, 2014

昨今製薬企業MRの営業活動は、訪問規制等で面談の時間や頻度も限られており、今まで 以上に適切な営業ターゲット選定が重要となっている。WEBにおける個人行動履歴と同様 に、調剤履歴に対してハイブリッド型レコメンドアルゴリズムを適用する事により、 自社製品(アイテムベース)、医療機関や医師(ユーザーベース)毎の顧客ターゲティング (レコメンド)を試みた。
著者
藤山 英樹
出版者
数理社会学会
雑誌
理論と方法 (ISSN:09131442)
巻号頁・発行日
vol.24, no.1, pp.109-119, 2009-05-25 (Released:2010-01-08)
参考文献数
13

本稿では、温泉地域の中心的な組織である旅館に注目し、「地域の異質性および規模」と「地域公共活動」との関係について実証分析をした。「地域公共活動」については、より具体的には、「自治活動」、「旅館組合活動」および「祭り関連の活動」を取り上げた。 調査地域は、長野・山形・群馬・新潟の4県であり、対象は10軒以上の宿泊施設で構成されている旅館組合に加盟している全ての宿泊施設である。有効回答率は51.4%であった。 推定結果から、第1に地域の異質性は自治活動に負の相関があり、第2に地域の規模は組合活動に負の相関があることが示された。解釈は以下の通りである:自治活動といった目的がより漠然とした活動においては、地域の異質性に起因するコミュニケーションコストの高さが大きな影響を与える。他方、組合活動のような目的が決まっている活動では、コミュニケーションコストの効果は小さくなり、公共財としての性質が強くなり、より規模の大きい組織でより多くのフリーライドが生まれる。
著者
植松 洋亮 岡田 遼太郎 矢入 郁子
出版者
人工知能学会
雑誌
人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)
巻号頁・発行日
vol.28, 2014

ストレス社会の現代,人々は癒しを求めてペットとの関係を模索している.筆者らは,会社や学校でもペットとつながっていたいという飼い主のニーズを満たすために,犬の体に取り付け,犬の感情をモニタするセンサの開発を目指している.本稿では,加速度センサ,近接センサ,曲げセンサなど,様々なセンサの使用可能性を検討し,人と犬とのエモーショナルインタラクションのためのシステムデザインについて議論する.
著者
前川 浩基 内田 将史 大内 章子 宇野 毅明 羽室 行信
出版者
人工知能学会
雑誌
人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)
巻号頁・発行日
vol.28, 2014

Twitterのユーザ関係データに対して我々が開発したデータ研磨手法を適用することで、潜在的な近接関係の補完、およびノイズを除去が可能となり、ユーザのクラスタを鮮明化することができる。この手法を、女性の三年育休問題に関するTwitter投稿データに適用することで、ユーザの意見の変化検出を試みる。
著者
武田 英明 沼 晃介
出版者
人工知能学会
雑誌
人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)
巻号頁・発行日
vol.28, 2014

本研究では情報を取捨選択してコンテンツを作る編集行為を創造的活動の一つとして分析する。複数のまとめブログのコンテンツ内容を比較分析することで、編集行為の種別と傾向、パターンなどを明らかにする。
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1216, pp.98-100, 2003-11-10

イトーヨーカ堂、ファーストリテイリング、良品計画。これら日本を代表する流通業で、経営改革に携わってきた人物がいる。東京都渋谷区に本拠を構えるコンサルティング会社リテイルサイエンスの社長、大久保恒夫だ。 その大久保が舞台を九州に移して、ドラッグストアの再建に挑むことになった。
著者
岡本拓司
出版者
国立女性教育会館

女性アーカイブセンター2011年度企画展示ファクトシート(資料解説)