著者

松岡 宏高

出版者

日本スポーツマネジメント学会

雑誌

スポーツマネジメント研究 (ISSN:18840094)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.75-80, 2012-11-30 (Released:2012-12-24)

著者

原藤蔵 著

出版者

修文館

巻号頁・発行日

vol.下, 1910

著者

辻 雅善 各務 竹康 早川 岳人 熊谷 智広 日髙 友郎 神田 秀幸 福島 哲仁

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

pp.B12008, (Released:2013-02-05)

被引用文献数

3 8

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目的:福島原発事故発生以降,毎日約3,000人の作業員が事故収束のために従事している.通気性の悪い防護服を着用した作業員に熱中症の頻発が懸念された.今後の原発作業員における熱中症予防対策の一資料とすべく,原発事故以降に発生した熱中症について分析を行った.対象と方法:福島労働局で把握した福島原発事故収束作業員の2011年3月22日から9月16日までに発生した熱中症事案43例を対象とした.熱中症発生数を年齢,発生月,発生時刻,気温,湿度毎に検討し,また熱中症の重症度の検討も実施した.重症度をⅠ度とⅡ度以上の2群に分け,年齢,気温,湿度に対してMann-Whitney U検定を行い,さらに,年齢(<40歳,40歳≤),気温(<28℃,28℃≤),湿度(<75%,75%≤),クールベスト着用の有無に対してχ2検定およびロジスティック回帰分析を行った.検定は両側検定,有意水準5%とし,統計ソフトはSPSS statistics 17.0を用いた.結果:熱中症が最も多く発生した年齢は40代(30.2%),次いで30代(25.6%)であり,発生月は7月(46.5%),発生時刻は7時から12時(69.8%),気温は25℃以上(76.7%),湿度は70%から80%(39.5%)であった.重症度Ⅱ度以上の者は10例,内5例が6月に発生していた.統計解析の結果,全因子において重症度の違いに有意差は認められなかった.考察:一般労働者の熱中症の好発年齢は45歳から60歳であるが,原発事故収束作業員では30・40代に相当数が認められており,比較的若年齢層においても熱中症予防対策が重要であることが示唆された.また,厚生労働省により夏季の午後は原則作業を中止する措置がとられたが,原発作業員の熱中症の好発時刻は午前中に集中しているため午前中の予防対策も必要である.重症度Ⅱ度以上が10例中5例も6月に集中していることから,6月から熱中症予防対策を実施すべきであると考える.今回,発生因子において重症度の違いに有意差が認められなかったのは,他の要因が関与している可能性,あるいは例数が少なかったためと考える.本研究結果の特徴を踏まえ,今後,原発事故収束作業員の熱中症予防対策を実施することが必要である.

著者

森田 修

出版者

東京大学社会科学研究所

雑誌

社会科学研究 (ISSN:03873307)

巻号頁・発行日

vol.47, no.4, pp.171-248, 1995-12

著者

堀 進悟

雑誌

日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)

巻号頁・発行日

vol.12, no.10, 2001-10-10

著者

金 成洙

出版者

専修大学経営研究所

雑誌

専修マネジメント・ジャーナル = Senshu management journal (ISSN:21869251)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.51-63, 2011

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本稿の主な目的は、「韓流」の源泉を究明することである。まず「韓流」についての先行研究のレビューを通して本研究の位置づけを明確にした。その後、消費者行動モデルを再検討し、そして「韓流」(文化)をグローバル戦略との関連で検討することで、標準化-現地化問題に新たな主張を加えた。The main purpose of this paper is to study the sources of "Hanlyu". First I clarifed positioning of this study through the review of precedent studies on "Hanlyu". Then, the consumer behavior model was reexamined. New viewpoint was suggested for the standardizationlocalization issue with reference to "Hanlyu(culture)" in global strategies.

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.165-168, 2011 (Released:2011-06-01)

著者

細馬 宏通

出版者

社会言語科学会

雑誌

社会言語科学 (ISSN:13443909)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.102-119, 2012-09-30

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高齢者用グループホームで行われるカンファレンスでは,介護者が報告中に過去の介護行為や入居者の行為をジェスチャーを用いて説明する場面が多発する.こうした場面では,成員どうしは単に言語だけではなく,身体動作も含む活動をお互いにやりとりすることで現実を構成していると予測される.かつてGarfinkelは,社会成員が言語的資料を手がかりに現実を構成する方法(「ドキュメント的解釈法」)を分析した.では,介護者は他の介護者の身体動作を手がかりに,いかに現実を構成し,身体的資料によるドキュメント的解釈法(「身体的解釈法」)を実践しているのだろうか.この問題を考えるために,介護者どうしが発話とジェスチャーを用いて議論する行為連鎖を選び,マイクロ分析を行った.その結果,ジェスチャーの構造の一部が介護者間で繰り返される「相互行為的キャッチメント」が観察された.また,相互行為的キャッチメントには,入居者の身体に対する観察結果や具体的な介護方法に関する,発語には含まれない知識が埋め込まれていた.さらに,個人間でジェスチャーが繰り返される過程で,先行するジェスチャーにはない新たな要素が付け加わり,知識が次々と更新されていく過程があることも明らかになった.ジェスチャーの微細な構造は個人間に開かれており,介護者は先行する別の介護者のジェスチャーを発語とともに関連づけ,身体的解釈法を実践していることがわかった.

著者

駒谷 真美

出版者

昭和女子大学

雑誌

學苑 (ISSN:13480103)

巻号頁・発行日

vol.868, pp.47-58, 2013-02-01

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Aiming to integrate information technology and education, the Japanese Ministry of Internal Affairs and Communications and the Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology have been promoting respectively the "Future School Promotion Project" since 2010 and the "Learning Innovation Project" since 2011. Elementary schools have started to use electronic blackboards, digital texts, and tablets. In order to reinforce the collaboration between kindergartens and elementary schools and to maintain necessary continuity in learning, it is thought that children using digital media equipment during the last half of the final year of kindergarten would be significant. Therefore, in order to ascertain to what extent kindergartners are using media, a survey of 63 parents of children attending a private kindergarten in Tokyo was conducted. Results showed that about 50% of kindergartners use smart phones and tablets every day. In addition, the parents strongly expect the school library to provide opportunities, activities, and places to learn Information and Communication Technology(ICT). The results suggest that school libraries should provide children in the last half of their final year of kindergarten experiential projects using the latest media.

著者

野村 圭介

出版者

早稲田商学同攻會

雑誌

文化論集 = The Cultural review (ISSN:09184589)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.101-124, 2001-11

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研究ノート

著者

肥後 有紀子

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. CQ, コミュニケーションクオリティ (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.112, no.218, pp.21-23, 2012-09-20

著者

肥後 有紀子

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告 : 信学技報 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.112, no.218, pp.21-23, 2012-09-27

著者

林 豊

出版者

日本図書館協会

雑誌

カレントアウェアネス (ISSN:03878007)

巻号頁・発行日

no.313, pp.8-13, 2012-09-20

著者

香坂 玲

出版者

公明党機関紙委員会

雑誌

公明

巻号頁・発行日

no.86, pp.50-55, 2013-02

著者

田中 正文 毛利 元彦 水村 和枝

出版者

名古屋大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1998

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今回の一連の実験では、長期間閉鎖・隔離された環境(海洋科学技術センター設置の潜水シミュレーターを使用)にお互いに未知である20代の男性5人を被験者とし、そこでの人間関係を中心とした行動パターンやそれに伴う心身両面でのストレス度について研究した。測定項目は共同生活中の人間関係を含む行動分析、精神的ストレスの知覚への影響や計画立案などの精神集中度の変化、対人関係の距離などであった。さらに、閉鎖・隔離環境への隔離前後、隔離中の血液分析により、内分泌系ストレス因子やNK活性の測定を行うとともにアクティグラム使用による行動量の測定、睡眠時の脳波や心電図解析により自律神経機能の変化をも検討した。結果の概要:5人で開始した実験であったが、開始2日目に1人の被験者が脱落し、以降は4人で行った。今回もリーダーの役割を果たす者の存在は認められず、結果的に2-1-1の集団構造に落ち着いた。このような構造の中で、他の成員から排斥されていると感じていた2人の被験者において内分泌系ストレス因子の顕著な上昇が観察され、閉鎖・隔離終了まで他の2人の被験者とは有意な差が認められた。閉鎖・隔離環境は刺激が少ない環境である。そこでストレスを最小限に押さえ、出来るだけ快適な生活を送ろうとすれば、自分たちで刺激を減少させる方向に彼らの行動を制御した。それは、例えば、被験者間のコミュニケーションの減少や環境内での行動量の減少であった。このような現象は現代社会において顕著に観察されていることであり、現代の人々、特に若者たちが新しい状況に直面したとき、人間関係も含む状況への適応能力において劣っていることを再証明したことになる。

著者

大谷 利之 杉山 典 関 哲夫

出版者

静岡県中小家畜試験場

雑誌

静岡県中小家畜試験場研究報告 = Bulletin of Shizuoka Swine & Poultry Experiment Station (ISSN:09146520)

巻号頁・発行日

no.16, pp.55-58, 2005-12 (Released:2011-03-05)

著者

山崎 知文 服部 光男

出版者

文光堂

雑誌

臨床スポーツ医学 = The journal of clinical sports medicine (ISSN:02893339)

巻号頁・発行日

vol.14, no.8, pp.931-936, 1997-08-01

著者

谷口孝光 著

出版者

研究社

巻号頁・発行日

1941

著者

保坂 睦

出版者

日本医学図書館協会

雑誌

医学図書館 (ISSN:04452429)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, pp.22-27, 2012-03

著者

堀内 俊晴

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.21, no.4, pp.336-345,365-36, 1972

被引用文献数

4

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Mycoplasma pneumoniaeに起因する上気道および肺の感染症の頻度の高いことは知られている.私はMycoplasma pneumoniaeが気管支喘息の起因抗原となりえるかどうかを検索するために, Mycoplasma pneumoniaeのMac株より作製した3種の抽出液を用いて, 気管支喘息患者に皮内反応, PK反応, ヒスタミン遊離試験, 吸入試験を行ない, またウサギおよびモルモットについて, 本抽出液の抗原性について検討し, 以下の結果をえた.1)気管支喘息患者に対する皮内反応即時型陽性者は, 粗抽出液では322例中31例(9.3%), G-75 fractionでは103例中10例(9.7%), 膜浮遊液では23例中1例(4.3%)であった.健常者では, 粗抽出液による皮内反応即時型陽性者は34例中1例(2.9%)であった.粗抽出液にて即時型陽性の喘息患者にPK反応を施行すると17例中9例(52.9%)が陽性であった.この9例につき吸入試験をおこなうと2例が陽性であった.G-75 fractionにて皮内反応即時型陽性を示した3例にPK反応を行ない, 2例が陽性であった.粗抽出液による皮内反応遅延型陽性者は, 気管支喘息患者32例中4例(12.5%), 健常者22例中2例(9.0%)であった.しかし遅延型陽性者のなかには, PK反応ならびに吸入試験陽性者はなかつた.すなわちMycoplasma pneumoniae抽出液による皮内反応では, 即時型に意義があると考えられた.2)吸入試験陽性, PK反応陽性ならびに皮内反応即時型陽性者1例に滅感作療法を実施し, 3ヵ月目に発作の寛解ついで消失がみられた.3)皮内反応即時型反応陽性, 同時にPK反応陽性でしかも減感作療法未施行の喘息患者4例にヒスタミン遊離試験をおこなうと, 1例に陽性であった.4)Mycop1asma pneumoniae抽出液は, ウサギならびにモルモットに対して感作可能であるが, 感作モルモットに対する吸入性抗原としての意義は明らかでなかった.以上よりMycop1asma pneumoniaeは気管支喘息患者の原因抗原となりえる場合があり, そのアレルギー学的検索は意義あるものと考える.