著者

浅田 春比古

出版者

The Robotics Society of Japan

雑誌

日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)

巻号頁・発行日

vol.23, no.8, pp.930-933, 2005-11-15 (Released:2010-08-25)

著者

秦 正樹

出版者

日本選挙学会

雑誌

選挙研究 (ISSN:09123512)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.45-55, 2016 (Released:2019-12-01)

参考文献数

34

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本稿は,18・19歳の新有権者における政治関心の形成メカニズムについて,サーベイ実験を通じて明らかにした。若者の政治行動に関する先行研究では,主として政治的社会化理論を背景に議論される。しかし先行研究では,初期社会化と後期社会化の効果を独立に検証するがゆえに,各社会化の相互の影響については明らかにされていない。そこで本稿では,初期社会化が含意する政治規範の伝播と,後期社会化における政治利益の追及に関するシナリオを用意し,それぞれの情報が,新有権者(若年層)と既存有権者(年長層)に与える影響を明らかにすべくサーベイ実験を行った。実験結果より,新有権者は政治規範にのみ,逆に既存有権者は政治利益にのみ反応して政治関心を高める傾向が示された。以上の分析結果より,新有権者は利害に関わらず,政治システムそのものの在り方に関心を向ける傾向にあることが示唆された。

著者

亀岡 嵩幸 Lcamu 誰彼人 ふじ かた湯 天野ステラ

出版者

特定非営利活動法人 日本バーチャルリアリティ学会

雑誌

日本バーチャルリアリティ学会誌 (ISSN:13426680)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.14-20, 2021-06-30 (Released:2021-07-10)

著者

谷口 守 荒木 俊輔

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.225-232, 1996-08-31 (Released:2010-06-04)

参考文献数

8

被引用文献数

1

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低成長時代においては、社会資本整備が地域に及ぼす効果を経済的指標で捉えることは難しく、むしろ社会資本整備が住み易さやイメージの向上といった地域に関わる認識の高さに影響を及ぼすことで地域間競争が進む側面も有ると考えられる。本稿ではこのような「認識上の地域」に着目し、その実態と決定に及ぼす要因について分析方法の提案を行い、それを実空間に適用した。具体的には、地域名選択確率という概念を導入し、「つくば地域」を対象に数量化モデルを適用することによって社会資本整備をはじめとする諸要因が地域認識に及ぼす影響を定量的に検討した。さらに、認識上の地域が有する階層構造についてもその特性を明らかにした。

著者

友澤 悠季

出版者

一般社団法人 日本環境教育学会

雑誌

環境教育 (ISSN:09172866)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.1_36-47, 2015 (Released:2017-03-21)

参考文献数

30

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This article discusses the learning experiences that the Japanese anti-pollution movements from the 1960s- 70's inevitably imparted. Jun Ui (1932-2006), who was a famous scientist, critic, and activist in the field of pollution problems, especially Minamata disease, deeply respected non-academic people who struggled to tell neighbors about the pollution problem in their community. He respected them like the master of the science movement. They did not accept development plans introduced from outside of the community. They voluntarily researched about the possibilities of the pollution and attempted to create an arena for discussion. The learning activities raised the will to disclose the covert social discrimination structure, and change the social system. Those movements were connected to several networks which have the ability to support them by supplying scientific information about pollution problems. By the instrumentality of the network, activists were able to share their multiple experiences in different places, and felt great sympathy. This paper describes the "Jishu-koza KOGAI Genron (a voluntary public lecture on pollution problems by citizens and students)" at The University of Tokyo as the one of those networks. Ui often called Jishu-koza “a telephone switchboard of experiences” because the main job of the members in Jishu-koza was to introduce an action group to another one that has similar issues. It is an important fact that they exchanged their experiences including not only scientific information but also their failures to each other through the Jishu-koza network. It is necessary to reconsider the meaning of this intercommunication.

著者

Takuya Kishi Atsushi Mizuno Mari Ishida Chisa Matsumoto Memori Fukuda Shoji Sanada Naoya Itoh Hideaki Oka Koichi Node Issei Komuro on behalf of the Collaborators and Advisors of the COVID-19 Task Force Mission Team of the Japanese Circulation Society and Directors of the Japanese Circulation Societies

出版者

The Japanese Circulation Society

雑誌

Circulation Journal (ISSN:13469843)

巻号頁・発行日

pp.CJ-20-0518, (Released:2020-09-25)

参考文献数

5

被引用文献数

6

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Background:The Japanese Circulation Society proposes recommendations for all healthcare professionals involved in cardiovascular medicine to protect them from infection and ensure that seriously ill patients requiring urgent care receive proper treatment.Methods and Results:Patients are divided into “Positive or suspected coronavirus disease 2019 (COVID-19)” and “All others”. Furthermore, tests and treatments are divided into emergency or standby. For each category, we propose recommendations.Conclusions:To maintain the cardiovascular care system, The Japanese Circulation Society recommends completely preventing nosocomial COVID-19 infections, ensuring adequate PPE necessary for healthcare personnel, and learning and implementing standard precautions.

著者

岩本 健良

出版者

日本行動計量学会

雑誌

日本行動計量学会大会抄録集 43 (ISSN:21897484)

巻号頁・発行日

pp.238-241, 2015-09-01 (Released:2020-03-18)

著者

巣山 弘介

出版者

日本農薬学会

雑誌

日本農薬学会誌 (ISSN:21870365)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.159-166, 2017-02-20 (Released:2017-08-22)

参考文献数

12

著者

渡部 茂 大西 峰子 今井 香 河野 英司 浅香 めぐみ 五十嵐 清治

出版者

一般財団法人 日本小児歯科学会

雑誌

小児歯科学雑誌 (ISSN:05831199)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.81-85, 1993-03-25 (Released:2013-01-18)

参考文献数

16

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小児の食物咀嚼に唾液がどの様に関与しているかを知るために,食物咀嚼時間,および食物咀嚼によって分泌される唾液量について検討を行った.使用した食物はクッキー,タクアン,ソーセージ,マッシュポテト,リンゴ,ライスの6種である.5歳児で健全乳歯列を持つ男女各10人に対し実験を行った.唾液分泌量は,食物を通常通り咀嚼させ,嚥下の時期がきたら嚥下させず,あらかじめ計量してあるビーカーに吐き出させ,この重量から始めの食物の重量を差し引くことによって求めた(Chewing spit法).その結果,食物10gに対する平均の咀嚼時間はクッキーが最も長く(124.2±100.6秒),最も短いのはライス(32.6±19.9秒)であった.この10g咀嚼時間は始めの食物の水分量との間に負の相関がみられた(γ=-0.85,P<0.05).これは小児の食物咀嚼時間に食物の水分量が何らかの影響を与えていることを示唆するものと思われた.唾液分泌量に男女差はみられなかった.6種類の食物による平均唾液分泌量は3.6±2.7ml/minであった(クッキーが最も多く,ライスが最も少なかった).しかし食塊を吐き出した後,口腔内に食渣として残った食物量の平均値は13.7±6.4%であったので,今回得られた唾液分泌量の値は実際より若干下回るものと思われた.

著者

石田 昭夫 上野 友美

出版者

Japanese Society of Microbial Ecology · The Japanese Society of Soil Microbiology

雑誌

Microbes and Environments (ISSN:13426311)

巻号頁・発行日

vol.11, no.3, pp.67-72, 1996-12-31 (Released:2009-10-05)

参考文献数

10

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非好塩性細菌である大腸菌(Escherichia coli ATCC-9637)を用いて,海水環境下での菌の増殖及び耐塩性誘導とその保持について,天然海水の代わりに組成成分の明確な人工海水を使用し検討した。2.5倍濃度の人工海水に酵母エキスを加えた培地では,この大腸菌株はほとんど増殖できないが,通常濃度の人工海水であれば十分に増殖できることが分かった。さらに,通常濃度の人工海水に酵母エキス(1%)を添加した培地で,30分間前振盪処理をすることによって,無処理では増殖の観察できない2.5倍濃度の人工海水中でも菌増殖が可能となる耐塩性が誘導された。このような耐塩性の誘導には,培地の人工海水濃度が通常の1/2~1付近が最も効果的であること,さらに酵母エキスを必要とすることが分かった。このことは,淡水性の大腸菌が河口周辺または海水環境下で酵母エキスのような有機物の存在があれば,耐塩性が誘導され,より高濃度の塩分環境に適応出来ることを示唆している。誘導された耐塩性は,有機物なしでも人工海水中に低温下で菌体が保存された場合は,少なくとも2週間はほぼ完全に保持されそれ以降次第に消失することが分かった。耐塩性の保持に有効な人工海水の成分を検討したところ,浸透圧を維持するNaClとMgイオン及びCaイオンの共存が必要であることが分かった。一方,純水中で菌体を保存した場合は,耐塩性は1週間でほぼ消失したが,平板培養法で観察した生菌数はわずかの減少しか見られないことから,耐塩性の消失と菌の死滅は別個の機構によると考えられる。

著者

小池 正人

出版者

耳鼻咽喉科展望会

雑誌

耳鼻咽喉科展望 (ISSN:03869687)

巻号頁・発行日

vol.43, no.6, pp.570-572, 2000-12-15 (Released:2011-03-18)

参考文献数

5

著者

Yasuhiro Ito Akira Miyauchi Minoru Kihara Yuuki Takamura Kaoru Kobayashi Akihiro Miya

出版者

(社)日本内分泌学会

雑誌

Endocrine Journal (ISSN:09188959)

巻号頁・発行日

vol.59, no.5, pp.399-405, 2012 (Released:2012-05-31)

参考文献数

29

被引用文献数

10 41

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Age is an important prognostic factor in papillary thyroid carcinoma (PTC). In this study, we investigated the difference in prognosis of 7 subsets of PTC patients without distant metastasis at presentation or a history of radiation exposure (20 years or younger, 21-30 years, 31-40 years, 41-50 years, 51-60 years, 61-70 years, and older than 70 years). The lymph node recurrence rate was high in patients 20 years or younger and those older than 60 years. Distant recurrence and carcinoma death rates significantly elevated in patients older than 60 years. The incidence of significant extrathyroid extension markedly increased with age, although that of large node metastasis or extranodal tumor extension did not differ much among the 7 subsets. With the Kaplan-Meier method, lymph node recurrence rate was poor in patients 20 years or younger and in those older than 60 years. Poor distant recurrence-free and cause specific survivals of patients older than 60 years were identified in the series of PTC patients with and without these aggressive features. It is therefore suggested that 1) Lymph node recurrence rate was high in patients 20 years or younger and those older than 60 years and 2) prognosis, including distant recurrence-free survival and cause-specific survival, of patients older than 60 years was poor regardless of clinicopathological features of PTC at initial surgery.

著者

竹内 比呂也

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.123-125, 2013-05-01 (Released:2013-05-01)

参考文献数

1

著者

久保田 雄大

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

pp.100286, 2015 (Released:2015-04-13)

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赤石山脈を通過するリニア中央新幹線のトンネル建設は、史上最大の環境破壊である。東京—名古屋間で約250 kmのトンネルを掘り、残土の量は6200 m3にのぼる。通気口、非常坑口もあちこちに掘られ、とてつもない範囲で環境に影響が出る。 その中でも一番の渦中にあるのは大鹿村だ。南アルプスに抱かれるような谷間集落が点在するこの美しい村は、過去50年間人口流出に悩まされて来たが、いま大鹿にのこって住んでいる人々は、不便な中にも辺境の村で暮らす幸せを持っている。移住者も増え、200人とも300人とも言われている。 大鹿村は10年以上リニアトンネルの掘削工事に悩ませることとなる。残土運搬ダンプの台数は、最大一日1700台という数字が示された。トンネル付近の沢では50~80%の水量低下、生活用水の影響など、アセスメントで示されたものだけでも生活に相当のダメージを与える。「リニアによるメリットは、大鹿村には、何も無い」。住民も、村役場も、JRでさえもこのことを認めている。 住民は、様々な方法で要望を伝えて来た。パブコメで。役場を通じて。環境アセスメントの手続きにのっとり、県知事意見書経由で。JRは、しかし、一度たりもまともな説明はなく、現場で工事が次々と始まっているのが現状である。 10月に国交省の着工認可が出て、工事に関係する東京-名古屋間の市町村すべてで、すぐに説明会が始まった。2014年11月10日JR東海が大鹿村で開いたリニア中新幹線の事業説明会には約300人の住民が集まり、質疑応答は延長に延長を重ね2時間半に及んだ。工事への理解を求めるJR東海に対し、住民からは「リニア計画は白紙に戻すべきだ」「山に手をつけなければ失われる命(山、水、動植物)はない」「風景は一度失ったら取り戻せない」など根本的な反論が相次いだ。今までJRが説明責任を果たして来なかった不満も爆発した。JRは「地元との合意がなければ、着工できないとおもっています」という言葉を繰り返した。議論はなく、結局は平行線に終わった。 11月下旬、JRは地区単位の説明会を行った。それも骨抜きの内容で「今後、詳しく説明します」に終始し、地主と直接交渉をし、集落の至近距離の土地を借り上げ、工事を着手している。 JRとの合意形成に住民が関わる最後の場として、大鹿村では、他の町村に先んじて「対策委員会」がつくられたが、突如「着工ありき」議論しかしてはいけないことになり、残土置き場をどこにするか、JRが議論するダンプの通行道ルートどの道にするかなど具体的な妥協案を住民がだしていくことが求められた。JR+政府⇒役場⇒住民という力でねじ伏せて行くやり方への不快感が、「対策委員会」メンバーの住民や村会議員からも聞こえてくる。 南アルプスを貫くトンネル工事や、残土処理に関しては、地元在住の専門家達が最も危険を警告していることである。世界でも造山運動が最も活発な南アルプスの掘削と、断層段丘である伊那谷での残土処理は、最近頻発する集中豪雨による災害の危険と隣合わせだ。国交省自身が、伊那谷のほとんどの場所が深層崩壊の危険地に指定しているので、矛盾している。アセスでは残土処理に関してはすっぽり抜けていて、地域に処理の方法を考えさせようとしている。責任を回避しようとしているように感じられる。自民党色の強い自治体では大量の残土で土地を造成する計画を既に進めているところもある。

出版者

植物研究雑誌編集委員会

雑誌

植物研究雑誌 (ISSN:00222062)

巻号頁・発行日

vol.8, no.9-10, pp.8_9-10_1176, 1933-04-30 (Released:2023-04-05)

著者

宮崎 あゆみ

出版者

社会言語科学会

雑誌

社会言語科学 (ISSN:13443909)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.135-150, 2016-09-30 (Released:2017-04-12)

参考文献数

51

被引用文献数

4

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本稿では,日本の中学校における長期のエスノグラフィを基に,どのように生徒たちが,ジェンダーの境界を越えた一人称を使用し,どのように非伝統的一人称実践についてのメタ語用的解釈を繰り広げていたのかについて分析する.生徒たちのメタ語用的解釈の分析からは,支配的なジェンダー言語イデオロギーから距離を置く創造的なジェンダーの指標性が浮かび上がった.その三つの例は以下の通りである.1)女性性に対する低い評価に伴い,「アタシ」よりも,中性的でカジュアルとされる「ウチ」が好まれる,2)女子が男性一人称「オレ」「ボク」を使用することが正当化される,3)一方,男性語であるはずの「ボク」を男子が使用する場合,望ましくない男性性を指標する.このようなジェンダー言語実践へのメタ語用的解釈は,社会的ジェンダー・イデオロギーの変化と結びついて,ジェンダー言語イデオロギーの変容に繋がった.ジェンダーを巡る「メタ・コミュニケーション」は,このように,言語と社会,ミクロとマクロ,言語とアイデンティティの関係を読み解く貴重な研究材料である.

著者

吉田 誠 馬渕 浩司 佐藤 克文

出版者

Pro Natura Foundation Japan

雑誌

自然保護助成基金助成成果報告書 (ISSN:24320943)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.150-161, 2020 (Released:2020-09-29)

参考文献数

23

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近年琵琶湖では,在来生態系への影響が懸念される外来魚アメリカナマズの捕獲が相次いでいる.しかし,琵琶湖全体での分布の現状は不明で,未報告の捕獲情報もあると推察された.本研究では,本種の過去から現在までの動向を明らかにするため,研究・教育機関をはじめ,釣り人など一般市民の方にも広く情報提供を呼びかけ,琵琶湖における本種の捕獲状況を整理した.また,琵琶湖を含む淀川水系内での本種の分布拡大を予測するため,室内実験により本種の活動可能な水温帯を計測した.提供された情報を集計した結果,過去19年間に計314個体の捕獲が確認された.捕獲地点の大半は,琵琶湖流出部の瀬田川洗堰周辺に集中していたが,一部個体は京都府内の宇治川および木津川,大阪府内の淀川,奈良県内の布目川で捕獲されており,本種が水系内の下流側へ分布を広げつつあると考えられた.琵琶湖北湖では目撃・捕獲例は直近5年で3件と少なかったものの,室内実験で本種が夏季に水温40℃近くでも活動可能と判明し,夏の高水温化が進行しつつある琵琶湖でも,本種の分布拡大に注意が必要である.

著者

渡辺 正之 門馬 大和

出版者

海洋理工学会

雑誌

海洋理工学会誌 (ISSN:13412752)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.3-13, 2003 (Released:2019-02-16)

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Search and recovery operations for the failed H-II Rocket Flight No.8 engine were carried out in 1999 at the request of the National Space Development Agency of Japan (NASDA). The rocket was launched in November 15, 1999 and the first stage engine stopped in 4 minutes. The engine fell in the northwestern Pacific Ocean region at a water depth ofabout 3,000m. The predicted search area was limited to 3.3km width and 26km length ofbox by orbital calculation ofthe NASDA. The size ofthe main engine was about 3.4m in height, with a diameter about 1.8m. The Japan Marine Science & Technology Center (JAMSTEC) employed the latest equipment for the three search cruises and the following procedures: (1) wide area survey for the submarine topography using multi-narrow-beam echo sounder (Seabeam 2112) which was equipped on R/V ”Kairei”, (2) narrow area survey for the unique sonar contacts by side scan sonar on a 10,000m class ROV ”Kaiko” and the deep tow sonar towed at a speed of0.5 knots and a swath width of 1,000m for each side, and (3) detailed visual observation of the engine by the super-HARP camera (an ultra-sensitive color TV camera) or the 3CCD TV camera which was equipped on the deep tow camera and a 3,000m class ROV ”Dolphin-3K”. As a result, the JAMSTEC was able to locate the engine in approximately 5 weeks. Then, NASDA employed an U.S. salvage company for recovery operation that was carried out by a 6,000m class ROV ”Remora6000”and succeeded in recovering the engine from the deep seafloor within only two months after the launch. The success of the mission demonstrated the high of level technical expertise and underwater technology that JAMSTEC has cultivated over the last 30 years.

著者

渡部 晃平 澄川 智紀

出版者

一般社団法人 日本昆虫学会

雑誌

昆蟲.ニューシリーズ (ISSN:13438794)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.3-8, 2022-03-25 (Released:2022-03-25)

参考文献数

21

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To contribute to conservation of Ranatra unicolor Scott, 1874, rearing experiments using only laboratory-bred food insects were conducted to elucidate the nymphal period of each instar stage of the hemipteran insect. The developmental period for each immature stage was as follows: first instar, 3–5 d (4.0±0.5 d, N=28); second instar, 3–5 d (4.0±0.5 d, N=27); third instar, 3–5 d (4.1±0.5 d, N=27); fourth instar, 4–7 d (5.5±0.7 d, N=26); and fifth instar, 9–11 d (9.6±0.6 d, N=21). The survival rate of nymphs to adults was 70%. The body length of the adult insects fed laboratory-bred prey did not significantly differ from that of field-collected adults. In this study, efficient rearing methods for this species are proposed.

著者

寺本 めぐ美

出版者

日本中東学会

雑誌

日本中東学会年報 (ISSN:09137858)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.71-100, 2020-01-15 (Released:2021-03-31)

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This paper primarily focuses on second-generation Kurds who are active members or leaders of Federatie Koerden in Nederland (“Federation of Kurdish Associations in the Netherlands,” hereafter “FED-KOM”) and related organizations. FED-KOM has sympathized with the policies of the Partiya Karkerên Kurdistan (“Kurdistan Workers’ Party,” hereafter “PKK”). This paper considers how Kurdish nationalism is developing in the Netherlands in the midst of the changing context of the second generation in comparison to the first generation and the reasons second-generation Kurds sympathize with Kurdish nationalism. Kurdish nationalism as propounded by second-generation Kurds is diverse. With no option of “returning” to Turkey and with the desire to succeed in the Netherlands, the daily lives of the second generation are not directly influenced by the political issue of the independence of the Kurdish region. Consequently, while understanding the policies of the PKK, each person in the second generation freely interprets their own expression of Kurdish nationalism. Another factor that influences the sympathy of second-generation Kurds toward Kurdish nationalism is individual experiences in terms of relationships with the Turks in the Netherlands that reflect the discrimination, oppression, and political developments in their country of origin.