著者

松田 賢 益岡 了 川合 康央

出版者

一般社団法人 日本デザイン学会

雑誌

日本デザイン学会研究発表大会概要集 日本デザイン学会第70回研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.414, 2023 (Released:2023-12-13)

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旅客機が実用化されて以来、機内サービスはすべての航空旅客事業で必要不可欠なものとなっています。しかし航空機の旅行では、他の交通手段と比較して旅客空間内での移動や展望に制限があるなど特殊な環境に置かれます。私たちは旅客空間のデザインやサービスなどを調査し、その課題について検討した。そのために航空会社はさまざまなサービスを提供することで、乗客の利便を図ってきました。そこで私たちは、バーチャルリアリティを活用したサービスを提供することで、機内での乗客体験を向上させるためのさまざまな選択肢を検討しました。バーチャルリアリティを利用することで、より没入感のあるプライベートな体験を提供するサービスを提案した。

著者

武谷 龍 川合 康央

出版者

一般社団法人 日本デザイン学会

雑誌

日本デザイン学会研究発表大会概要集 日本デザイン学会第70回研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.452, 2023 (Released:2023-12-13)

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本研究は,都市部における交通事故防止のためのデータ収集が可能なドライブシミュレーションシステムを開発したものである.都市モデルとして,手続き型モデリングが可能なHoudiniを用い,数式や処理を組み合わせ道路モデルや交差点などの道路環境モデルを生成し,このモデルをUnityやUnreal Engineなどのゲームエンジンに組み込んで開発することとした.これまでのシミュレーションシステムは,高価で拡張性が低く,専用システムであることが多いものであった.本システムでは,ゲームなどのインターフェースを参考に,ユーザーが直感的に操作できるものとし,交通実験時に様々な設定を追加できるシミュレーションシステムとして開発を行った.

出版者

一般社団法人 日本計画行政学会

雑誌

計画行政 (ISSN:03872513)

巻号頁・発行日

vol.46, no.4, pp.33-41, 2023-11-15 (Released:2023-12-27)

著者

高取 祐介

出版者

一般社団法人 電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会 基礎・境界ソサイエティ Fundamentals Review (ISSN:18820875)

巻号頁・発行日

vol.17, no.3, pp.211b-212, 2024-01-01 (Released:2024-01-01)

著者

岡村 康司

出版者

一般社団法人 日本生物物理学会

雑誌

生物物理 (ISSN:05824052)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, pp.154-158, 2016 (Released:2016-05-25)

参考文献数

11

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Protons play critical roles in many biological events, including energy metabolism, neuronal signals, cell motility and cancer progression. Voltage-gated proton channel, VSOP/Hv1, has the voltage-sensor domain which has dual roles of voltage sensing and proton permeation. This review discusses proton-selective permeation through the voltage sensor domain of VSOP/Hv1.

著者

森 勇樹 井上 隆 前 真之 佐藤 誠 八塚 春子

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会環境系論文集 (ISSN:13480685)

巻号頁・発行日

vol.79, no.697, pp.261-270, 2014-03-30 (Released:2014-07-10)

参考文献数

15

被引用文献数

1

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This report shows the actual situation of the spread and the use of mixing faucet and shower head in housing and the use of hot water, based on the result of web questionnaire. It was indicated that the single-lever mixing faucet recently became widespread about 90%, and that the ratio of using hot water in kitchen differed considerably between about 80% in winter and 20% in summer. It was also suggested that though they did not need hot water in summer and middle season, about a single-lever mixing faucet, there was high ratio of using the lever at the position where hot water was mixed.

著者

根本 敏則

出版者

公益社団法人 日本不動産学会

雑誌

日本不動産学会誌 (ISSN:09113576)

巻号頁・発行日

vol.26, no.4, pp.66-69, 2013-03-25 (Released:2017-01-14)

参考文献数

2

著者

近藤 駿介

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会誌 (ISSN:24242675)

巻号頁・発行日

vol.99, no.935, pp.871-874, 1996-10-05 (Released:2017-06-21)

著者

宮内 肇

出版者

立命館大学 アジア・日本研究所

雑誌

立命館アジア・日本研究学術年報 (ISSN:2435421X)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.195-198, 2022 (Released:2022-11-24)

著者

後藤 晶

出版者

行動経済学会

雑誌

行動経済学 (ISSN:21853568)

巻号頁・発行日

vol.11, no.Special_issue, pp.S35-S38, 2018 (Released:2019-04-19)

参考文献数

15

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人間は常にいつ生じるかわからない「変動」に直面しながら生きている.本研究においては突然起こる外生的な変動を「カタストロフ」と定義する.本研究においてはそれらの変動が利他行動に与える影響を検討する.そのために,パートナーマッチング繰り返し公共財ゲームと独裁者ゲームを組み合わせた新たなゲームである「公共財カタストロフ独裁者ゲーム」を考案し,クラウドソーシングを用いた大規模オンライン実験による実験的な検証を行った.その結果,①分配率は損失者が分配者,もしくは受益者であると大きくなること,②損失者による分配額に比べて,非損失者による分配額の方が大きいこと,③損失者に対する分配の頻度が多い,また非損失者による分配の頻度が多いことなどが明らかとなった.これらの結果は災害等の事象が生じた際の協力行動は利他的動機に支えられている可能性を示唆している.今後の課題として,外集団に対する行動傾向の解明,およびクラウドソーシングを用いた実験の妥当性の検討があげられる.

著者

瀬川 幸太 鈴木 直也 濱口 宏治

出版者

一般社団法人 エレクトロニクス実装学会

雑誌

マイクロエレクトロニクスシンポジウム論文集 第28回マイクロエレクトロニクスシンポジウム (ISSN:2434396X)

巻号頁・発行日

pp.49-52, 2018 (Released:2019-10-18)

著者

三上 正裕

出版者

一般財団法人 国際法学会

雑誌

国際法外交雑誌 (ISSN:00232866)

巻号頁・発行日

vol.117, no.3, pp.572-596, 2018-11-20 (Released:2024-01-11)

著者

石井 由梨佳

出版者

一般財団法人 国際法学会

雑誌

国際法外交雑誌 (ISSN:00232866)

巻号頁・発行日

vol.117, no.4, pp.740-763, 2019-01-20 (Released:2024-01-11)

著者

中村 まづる

出版者

公共選択学会

雑誌

公共選択 (ISSN:21872953)

巻号頁・発行日

vol.2013, no.60, pp.5-7, 2013 (Released:2020-05-03)

著者

遠藤 崇浩

出版者

公益社団法人 日本地下水学会

雑誌

地下水学会誌 (ISSN:09134182)

巻号頁・発行日

vol.63, no.4, pp.227-239, 2021-11-01 (Released:2022-05-17)

参考文献数

39

被引用文献数

3

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日本では地震被害が頻発するが,その度に飲用水あるいは生活用水の確保が大きな社会問題となっている。その方策は多岐にわたるが近ごろ非常時における地下水利用,いわゆる災害用井戸(防災井戸)が注目を集めている。主に河川水に依存する水道システムは水の長距離輸送を前提としていることが多い。しかしその関連施設は必ずしも耐震化されていないため地震被害に脆弱である。これに対して地下水は面として流動しているため需要地に近い資源であり,緊急時の代替水源として有望視されている。災害用井戸は過去の震災で活用された例があるが,日本全体でどれくらい普及しているのか調査されてこなかった。そこで本稿では国内1741市区町村の地域防災計画を基に,日本の災害用井戸の地域分布を明らかにした。

著者

平田 統一 喜多 一美

出版者

岩手大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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牛の定時人工授精プロトコールの卵胞成熟期にアルギニン5あるいは60g静脈投与することは受胎率を改善させる。このアルギニンの作用は、1)タンパク質同化の促進や血中アンモニアの解毒促進、血流量増加などを介して母体の妊孕性を改善すること、および2)卵胞や卵子成熟に直接影響することを介して発揮される可能性がある。アルギニン投与による牛の受胎率改善は、安価で、消費者に許容される安全な新しい繁殖技術となり得る。

著者

小島 伸枝 杉本 寿司 谷本 智美 藤井 美穂 伊藤 俊一

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.46 Suppl. No.1 (第53回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.H2-95_2, 2019 (Released:2019-08-20)

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【目的】 腹横筋,腰部多裂筋,骨盤底筋,横隔膜の筋が作用することにより腹腔の円柱効果が得られ,腰椎骨盤領域の支持性が高まるという諸家の報告がある.これらを背景に体幹の動的安定性トレーニングとして骨盤底筋群へ,または骨盤底筋群と腹横筋等の協調した収縮を得るための介入に関する報告は少なくない.一方骨盤臓器脱は妊娠・出産や繰り返される腹圧上昇課題によって骨盤内臓器を支持する靭帯や筋が脆弱化することで発症する疾患とされる.このことから骨盤底筋群の機能不全を背景とした骨盤臓器脱(以下POP)患者の多くが,腰椎骨盤領域の支持性が低下することで腰部疾患既往をもつと考えられるが,本邦における報告は少ない.そこで今回我々は重症POP患者の腰部疾患の既往歴を調査したため報告する. 【方法】 対象は平成28年4月1日から平成29年12月31日までにPOP手術目的で当院女性総合診療センターに入院した患者のうち,書面同意が得られた182名とした.対象の年齢,治療期間(当院女性総合診療センターの外来初診日から手術日),BMI,POPの診断名,既往歴を診療録から後方視的に調査した.尚既往歴は入院時に看護師が問診により聴取したものである. 【結果】 対象者の平均年齢は69.0±7.61歳,平均治療期間は165±359日(range2-2206日),平均BMI24.3±3.0kg/m2であった.POPの診断名は子宮脱+膀胱瘤が63名,子宮脱55名,膀胱瘤40名,直腸瘤7名,膀胱瘤+直腸瘤5名,子宮脱+直腸瘤4名,POPとその他の疾患合併が8名であった. 腰部疾患既往がある対象者は10.9%(20名)であり,のべ数で腰椎椎間板ヘルニア3.8%(7名;子宮脱+膀胱瘤4名,子宮脱4名),腰部脊柱管狭窄症3.2%(6名;子宮脱+膀胱瘤2名,子宮脱4名),腰椎症0.5%(1名;子宮脱+膀胱瘤),腰椎すべり症1.6%(3名;子宮脱+膀胱瘤1名,子宮脱+直腸瘤1名,子宮脱1名)であった.その他腰椎圧迫骨折は3.8%(7名;子宮脱+膀胱瘤3名,子宮脱4名),後縦靭帯骨化症0.5%(1名;子宮脱+膀胱瘤)であった.  【考察】 本研究の対象者は手術目的での入院であり,骨盤底筋群の機能が破たんした時点(手術適応時点)での定点調査において腰椎疾患を既往にもつ対象は10%に留まった.腰椎疾患は前屈障害,伸展障害いずれの傾向もなく,下垂臓器にも偏りは認めなかった.このことから骨盤底筋群のトレーニングを含む体幹動的安定性への画一的な介入は,未だ議論の余地があると考える.一方POP手術は術式によっては載石位をとるため,既往歴の聴取は術後トラブル回避により入念に行われるが,問診では非特異的腰痛を有する患者を抽出できていない可能性があり追加検討が必要と考えている. 【倫理的配慮,説明と同意】この研究は個人が特定できない方法で公開すること、途中で研究不参加の意思を表明しても患者の不利益にならないことを説明し、本人に対し書面で同意を得た。

著者

西村 允

出版者

The Surface Finishing Society of Japan

雑誌

表面技術 (ISSN:09151869)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.181-185, 2000-02-01 (Released:2009-10-30)

参考文献数

10

被引用文献数

4 2

著者

Suchawan PORNSUKAROM Pansawut SUDJAIDEE Nattaya RATIPUNYAPORNKUM Thaveesuph TUNGJITPEANPONG Apaporn CHETTANAWANIT Chana AMORNTEPARAK Thanida SANANMUANG

出版者

JAPANESE SOCIETY OF VETERINARY SCIENCE

雑誌

Journal of Veterinary Medical Science (ISSN:09167250)

巻号頁・発行日

vol.85, no.12, pp.1341-1347, 2023 (Released:2023-12-27)

参考文献数

36

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Rabbit oncology is gaining more attention as more pet rabbits are surviving beyond their normal lifespans. Due to the limited epidemiological information on pet rabbits’ tumors in Thailand, this study aimed to report the prevalence and the potential risk factors associated with tumors in pet rabbits in Thailand. From 2018 to 2022, 93 tissue biopsies from tumor-suspected lesions on pet rabbits were gathered from animal hospitals in Bangkok and Chonburi provinces, Thailand. According to histopathology confirmation, tumors and tumor-like lesions were diagnosed. In this study, the overall tumors were 67.74% (n=63) out of the submitted cases (n=93). The most commonly affected organ systems were reproduction (65.08%) and integumentary (22.22%). Rabbits older than 5 years were 3.85 times more likely to have reproductive tumors than younger rabbits (95% confidence interval (CI): 1.45–10.27, P≤0.01), and the most frequently occurring tumor type was uterine adenocarcinoma. Furthermore, male rabbits had a 17.02 times higher probability of developing cutaneous tumors than female rabbits (95% CI: 4.19–69.11, P≤0.001), and the most frequently occurring tumor type was soft tissue sarcoma. The results of this study thus suggested that the age and sex of the rabbits were potential risk factors for tumor development in Thailand. The knowledge gained from our study also provided the recommendation for owners to monitor their rabbits’ health annually, particularly after late middle age, and rendered guidance for tumor detection in practical clinics.

著者

高知大学 [編]

出版者

高知大学

巻号頁・発行日

1960