著者

藤田 温志 永易 裕樹

出版者

一般社団法人 日本顎関節学会

雑誌

日本顎関節学会雑誌 (ISSN:09153004)

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, pp.255-260, 2018-12-20 (Released:2019-02-04)

参考文献数

9

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今回,脳神経外科手術後に生じる開口障害の臨床的特性について検討した。札幌禎心会病院脳神経外科において手術を施行した114例を対象として,手術アプローチ,術前の開口量,術直後の開口量の変化,開口訓練後の開口量の変化,開口訓練期間について解析した。術後の開口量の変化は術前と術後の比で表し,開口訓練後の開口量の変化は術前と開口訓練後の比で表した。待機手術を受けた114例について側頭部に切開を加える手術群(以下,側頭切開群:前頭側頭開頭法63例,側頭開頭法2例,前頭側頭開頭法+頸部切開3例,計68例),側頭部に切開を加えない手術群(以下,非側頭切開群:前頭開頭法25例,外側後頭下開頭法17例,頸部切開4例,計46例)の2群に分けて,術直後からの開口量の変化,開口訓練後の開口量の変化,開口訓練期間について比較検討を行った。その結果,術直後の開口量の変化は,側頭切開群が非側頭切開群に比較して有意に減少していた。開口訓練後の開口量の変化は,側頭切開群が非側頭切開群に比較して有意に低下していた。開口訓練期間は,側頭切開群が非側頭切開群に比較して有意に長かった。検討の結果,脳神経外科手術によって開口障害が生じる可能性があり,なかでも側頭部に切開を加える手術アプローチにおいて開口障害が増悪した。

著者

陳 敏齢

出版者

Japanese Association of Indian and Buddhist Studies

雑誌

印度學佛教學研究 (ISSN:00194344)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.367-363, 1992-12-20 (Released:2010-03-09)

著者

飯本 信之

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.53, no.4, pp.153-172, 1941-04-15 (Released:2010-10-13)

著者

大広 悠子

出版者

公益財団法人 生協総合研究所

雑誌

生活協同組合研究 (ISSN:09111042)

巻号頁・発行日

vol.512, pp.29-36, 2018-09-05 (Released:2023-04-05)

参考文献数

6

著者

山下 幸子

出版者

一般社団法人 日本社会福祉学会

雑誌

社会福祉学 (ISSN:09110232)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.227-236, 2002-08-31 (Released:2018-07-20)

被引用文献数

3

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本稿では,質的調査をとおして,重度心身障害者の介助者がどのような過程を経てコミュニケーションをはかるのか,そしてコミュニケーションの様相が介助への姿勢にどのような影響を与えるのかということを考察した。調査では非構造化面接法を採用し,10名の介助者にインタビューを行った。分析の視点は,(1)初めての介助時に感じた思い,(2)現在の介助から感じる思い,(3)障害者観の変化や障害者と介助者との関係の変化の3点である。調査結果ではコミュニケーションの様相を明らかにし,障害者の意思について介助者の解釈が広がっていくと,介助者は両者の関係性や障害をその人固有のものとみなしていくことを明らかにした。また解釈についての不安,わかりあえないことの辛さの継続により,介助者は障害を絶対化してしまいうることも明らかにし,その辛さを継続化させないための試みとしてセルフヘルプグループの可能性を示唆した。

著者

深田 耕一郎

出版者

福祉社会学会

雑誌

福祉社会学研究 (ISSN:13493337)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.82-102, 2009-06-01 (Released:2019-10-10)

参考文献数

12

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本稿の目的は介護をコミュニケーション過程としてとらえ,そこでいかなる現実がかたちづくられているかを明らかにすることである. とくに介護者と被介護者の関係の非対称性に注目し従来の介護論とは別様の視点から,介護コミュニケーションのよりゆたかな相を記述する.これまで,介護における関係の非対称性は解消するべきものと考えられてきたというのは,非対称な関係性がパターナリズムを生み,被介護者を抑圧する状況を発生させることが危倶されてきたからである.介護に配慮は必要である一方,行き過ぎた配慮は介護者,被介護者双方に閉塞をもたらすと考えられたそれゆえ,非対称な関係を解消するために“対等な関係"の構築が理論的にも実践的にも模索されてきた.こうした認識と主張は事実を適切に把握しており妥当なものである.しかし,筆者が行っている参与観察による事実を参照すると,実際の介護現場ではこれとは異なる現実が見られた.配慮の諸相を観察してみても,そこには多様なあり方が存在していたーむしろ,関係が非対称であるからこそコミュニケーションが生成していく事態が確認された.たとえば,遊びのコミュニケーションや非対称性に直面することで生じる自己変容がそれである以上の議論から,介護の社会学的研究は関係を対等モデルに閉じ込めるのではなく,コミュニケーションが生成・反転・破局していく姿を繊細にとらえていくことが重要であると指摘する.

著者

坂上 貴之

出版者

一般社団法人 日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.5-17, 2005-04-25 (Released:2017-06-28)

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ヒトを参加者とした研究の倫理基準(American Psychological Association, 1992版)は以下のようにまとめられる。(1)倫理的自己制御とその限界、(2)他者の権利の尊重、(3)より上位の規定や勧告の遵守、(4)強制のない参加の保証、(5)情報操作の禁止、(6)秘密の保持。このうち、はじめの2つのクラスターを除けば、それらは参加者の対抗制御、特に倫理審査機関、説明付き同意(書)、そして倫理的問題の事例の歴史に関するインターネットによる情報の公開を利用した対抗制御と深く関連している。研究参加者による、対抗制御の行使のための環境随伴性の設計が倫理的行動を促進するために必要であるが、ルール支配行動といった、その他の倫理的行動の特性もその設計が計画される際には考慮されなくてはならない。最後に、従来の応用倫理学的なアプローチに対する可能な候補として、行動倫理学を提案することができる。なぜなら、この学は、ルール支配行動と対抗制御についての概念的、実験的、応用的分析を用いることで、倫理的行動の具体的な環境制御を研究することが可能であるからである。

著者

長坂 和彦

出版者

一般社団法人 日本東洋医学会

雑誌

日本東洋医学雑誌 (ISSN:02874857)

巻号頁・発行日

vol.58, no.4, pp.699-704, 2007-07-20 (Released:2008-09-12)

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二千年以上にわたり漢方が永続し得たのは, 「漢方は効く」この一点に尽きる。二千年前の薬が効くのは, 人の体が二千年前とほとんど変わらないからである。一説には400万年の間, 人はほとんど進化していないという。しかし, 我々を取り巻く環境は著しく変化し, アレルギー疾患のような新たな証を引き起こす要因となっている。日本漢方は証を決定する上で, 傷寒論・金匱要略を重視している。それ以外の考えを排除する, あるいは傷寒論・金匱要略に収載されている薬方以外は用いない, という行き過ぎと思われる意見もある。しかし, 証を決定する上で根底を成す傷寒論・金匱要略は時代より変化しているのではないかと思う。傷寒論は林億らの宋改を経ている。金匱要略はまだしも, 傷寒論は宋改を経ていない医心方や太平聖恵方と異なっている点も多い。我々は, 張仲景が書いた傷寒論・金匱要略を重視するといいながら, 実は, 林億らが書き換えた, あるいは, それ以前に書き換えられていた傷寒論に基づいて証を決定している可能性が高い。ここで注意してほしいのは, 書き換えたことがいけないということではない。むしろ, 宋板傷寒論は現代によりマッチしていると思っている。我々は, 古いスタイルから脱皮することを恐れてはならない。漢方医学は四診をことのほか重視する, といわれているが, これは単に漢方医学が成立した時点で四診くらいしか情報を得る手段がなかったからである。現在の医療機器の進歩にはめざましいものがある。白血球やCRPが上昇している場合は, 闘病反応が強いので実の反応と捉えることも可能である。我々は, 有用であるものは可能な限り取り入れ治療に当たるべきである。これは, 傷寒論の序文にある, 「博采衆方」という考えに合致すると信ずる。

著者

三角 一浩 鳥居 哲太郎 青木 修 藤木 誠 三浦 直樹 柳田 宏一 坂本 紘

出版者

公益社団法人 日本獣医師会

雑誌

日本獣医師会雑誌 (ISSN:04466454)

巻号頁・発行日

vol.54, no.11, pp.829-836, 2001-11-20 (Released:2011-06-17)

参考文献数

19

被引用文献数

1 1

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肥育牛における蹄の生長, 蹄疾患の発生や生産性と削蹄との関係について検討した. 肥育期の黒毛和種16頭 (13.0±2.0カ月齢, 体重308.0±30.8kg, 去勢牛) を削蹄間隔により3, 6および12カ月削蹄群ならびに無削蹄群の4群に分け, 以後19カ月間, 蹄計測, 蹄形の変化を記録した. と殺後, 蹄病変を観察し, 枝肉成績を記録した. 削蹄間隔の延長に伴い, 蹄角度は小さく, 蹄壁・蹄踵長は長くなった. 12カ月削蹄群および無削蹄群では蹄の変形が進み, 伸びた蹄踵で負重するようになった. 白帯離解の発生頻度は無削蹄群で有意に高かった (P<0.05). 歩留基準値は, 6カ月削蹄群が12カ月および無削蹄群と比較して有意に高い値を示し (P<0.05), 産肉量が向上していた.本研究結果から, 削蹄間隔を6カ月とすることで, 標準蹄に近い蹄形が維持され, 蹄病変の発生抑制と産肉量向上に役立つことが明らかとなった.

著者

鶴田 智

出版者

法と心理学会

雑誌

法と心理 (ISSN:13468669)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.128-140, 2020 (Released:2022-11-01)

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本研究は、犯罪者に対する法的制裁と社会的制裁の相補性に着目し、法の素人と司法の量刑判断の差が素人の「社会的制裁意図」に及ぼす影響を明らかにする目的で行った。一般的に、犯罪者が受ける制裁は、法的制裁と社会的制裁に分けられる。先行研究では、法的制裁と社会的制裁の間には、どちらか一方が減少することによって、他方が増加するという相補的な関係があると指摘されている。本研究は、その可能性を検証するために、大学生を対象とした実験を行った。実験では、まず参加者に犯罪事件のニュース記事を提示し、犯罪者に対する量刑を判断してもらった。次に、司法の量刑判断の結果を提示し、犯罪者に対する「社会的制裁意図」などへの回答を求めた。その結果、参加者の量刑判断と比べて、司法の量刑判断が足りていないほど「社会的制裁意図」が強まり、法的制裁と社会的制裁の相補性の原理に基づく判断が確かめられた。本研究により、法的制裁は社会的制裁の抑制要因になりうるという知見が得られた。

著者

小林 研介

出版者

日本熱測定学会

雑誌

熱測定 (ISSN:03862615)

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.16-22, 2018-01-25 (Released:2022-11-20)

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In this review, we describe what we can learn from noise in mesoscopic systems. We first introduce noise in electric circuits. Historical importance of noise (or equivalently fluctuation) is stressed especially in terms of the study on the Brownian motion and the fluctuation-dissipation relations. Second we introduce mesoscopic systems, which are very small, typically micrometer- or nanometer- sized, electric circuits made of metals or semiconductors by using nanofabrication technique. The biggest advantage of studying them lies in the fact that we can conduct precise experiments in a scale where quantum physics plays a key role. Finally, we discuss two examples of our noise research in mesoscopic systems, namely the experimental test of the fluctuation theorem and the shot noise in a strongly-correlated system. Our attempts will shed new light on the research field of mesoscopic quantum statistical physics and non-equilibrium quantum many-body physics.

著者

村内 必典

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.73, no.2, pp.83-85, 1964-04-30 (Released:2009-11-12)

著者

Takahiro Shimizu Satoshi Watanabe Tomoaki Yoneda Masaki Kinoshita Nanao Terada Takafumi Kobayashi Kazuki Gohara Tetsuo Tsuji Hiroki Nakatsumi Yuichi Tambo Noriyuki Ohkura Miki Abo Johsuke Hara Takashi Sone Hideharu Kimura Kazuo Kasahara

出版者

Japanese Society of Allergology

雑誌

Allergology International (ISSN:13238930)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.251-253, 2022 (Released:2022-04-21)

参考文献数

10

被引用文献数

8

著者

中村 孝太郎 坂本 英之 Dejan Krizaj

出版者

サービス学会

雑誌

サービソロジー論文誌 (ISSN:24355763)

巻号頁・発行日

vol.5, no.4, pp.12-24, 2021 (Released:2021-12-23)

参考文献数

54

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Applying networking and connectivity to empower human resources and infrastructure towards the formation of sustainable regional service ecosystems is becoming increasingly important for well-being of people within and outside society to meet social challenges. However, the concepts of smart city (SC) for residents/citizens and smart tourism destination (STD) for visitors/tourists are not yet well coordinated. Therefore, this research provides a framework for regional innovation through “smartization”, which is common to both SC and STD. The framework is constructed from the perspective of the service ecosystem and applied by analysis of four case studies: two representative smart city projects (“urban policy”-directed type) (Toyama and Aizu-Wakamatsu), and two advanced tourism projects (“resource integration”-directed type) in Japan and Slovenia. Based on these examples, the framework clarifies the macro aspects of human resources and infrastructure’s roles with data platform and presents a smartization model with service layers and dynamic spiral through integrating to the concept of Smart Tourism City (STC): a city that aims to improve/create QoL (quality of life) and QoE (quality of experience) for citizens and tourists. It is expected that further STC-concept-based research towards building the quantitative model will lead to concrete insights into the typology of holistic servitisation of each city or region.

著者

坂口 恵亮 宮﨑 将之 立花 雄一 上田 哲弘 明石 哲郎

出版者

一般社団法人 日本肝臓学会

雑誌

肝臓 (ISSN:04514203)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.31-36, 2024-01-01 (Released:2024-01-10)

参考文献数

10

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症例は60代男性.切除不能肝細胞癌(T2N0M1 Stage IVB)に対しアテゾリズマブ・ベバシズマブ併用療法を開始し,2コース施行後のCTにて肝内病変の縮小を認めた.治療開始5カ月後に鼻出血が出現し,圧迫止血困難のため耳鼻科にて焼灼術を2回施行した.ベバシズマブによる副作用と判断し,ベバシズマブを休薬とし,アテゾリズマブ単独投与を2コース施行したが,CTにて肝内病変の増大を認めた.ベバシズマブ減量投与(7.5 mg/kg)にて併用療法を再開し,2コース施行後のCTにて肝内病変の縮小を認めた.鼻出血の再燃なく経過し,7コース施行後のCTにて肝内病変はさらに縮小し,肺転移の1カ所は不明瞭化した.

著者

田所 智子 大浦 杏子 琢磨 慧 中原 麻衣 藤田 浩二 三村 志麻 谷 丈二 森下 朝洋 小野 正文 樋本 尚志 正木 勉

出版者

一般社団法人 日本肝臓学会

雑誌

肝臓 (ISSN:04514203)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.25-30, 2024-01-01 (Released:2024-01-10)

参考文献数

17

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症例は50代女性.B型肝硬変,肝細胞癌に対して肝切除術後.術後15カ月頃より貧血(術前Hb10.9 g/dl→5.8 g/dl)および白血球数減少(術前7550 /μl→1160 /μl)の急激な増悪を認め,末梢神経障害も呈するようになった.全身薬物療法の施行歴はなく各種スクリーニング検査や骨髄検査を行うも原因不明であった.経過で血清銅低値,血清亜鉛高値が判明,他科にて亜鉛製剤が術後より長期処方されており亜鉛製剤による銅欠乏症と判断した.薬剤中止に加え純ココアによる銅補充を行い,術前と同程度への血球回復と末梢神経障害の改善を認めた.肝硬変患者における亜鉛補充療法は一般的となりつつあるが,亜鉛製剤は多量継続摂取により銅欠乏症の誘因になり得る.銅欠乏により生じる血球減少は鑑別が困難なことが多く,神経障害は非可逆性となる可能性がある.亜鉛製剤投与中の血清銅測定の必要性を周知する必要がある.

著者

布下 裕基 曽山 明彦 福本 将之 原 貴信 丸屋 安広 松島 肇 今村 一歩 足立 智彦 日髙 匡章 金高 賢悟 岡野 慎士 江口 晋

出版者

一般社団法人 日本肝臓学会

雑誌

肝臓 (ISSN:04514203)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.19-24, 2024-01-01 (Released:2024-01-10)

参考文献数

11

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2019年末に中国武漢で報告され,流行した新型コロナウイルス(以下COVID-19)感染症により,移植医療はレシピエントのCOVID-19感染,移植のための人の往来による感染伝播,移植後患者のCOVID-19感染のリスクなど様々な問題に直面した.実際に,それらの問題のため,COVID-19流行前の2019年と流行後の2020年以降2022年末までの臓器提供数,脳死肝移植症例数を比較すると,減少している.今回COVID-19感染下に発症した急性肝不全患者に対して,診断早期から多職種間,施設間で連携をとり,適切なタイミングで脳死肝移植を施行した一例を経験したので,文献的考察を加えて報告する.

著者

森山 悦子 岩本 英希 新関 敬 永山 綾子 城野 智毅 下瀬 茂男 中野 聖士 野田 悠 鈴木 浩之 酒井 味和 黒松 亮子 古賀 浩徳 野村 政壽 川口 巧

出版者

一般社団法人 日本肝臓学会

雑誌

肝臓 (ISSN:04514203)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.37-44, 2024-01-01 (Released:2024-01-10)

参考文献数

16

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atezolizumab+bevacizumab併用療法(atezo+beva)はIMbrave150試験の結果に基づき,本邦でも肝細胞癌の一次治療薬となった.atezo+bevaは,実臨床においてもその有用性が示されている一方で,免疫関連有害事象(irAE)の報告も増加している.今回,我々は切除不能肝細胞癌に対しatezo+beva後に下垂体性副腎皮質機能低下症を生じた3例を経験したため報告する.3症例ともに,主訴は倦怠感であり,低血圧と著明な低Na血症を認めていた.血清ACTH値の増加は認めなかったが,血清コルチゾール値の低下を認め,下垂体性副腎皮質機能低下症の診断に至った.ヒドロコルチゾンの投与により全例で速やかに症状の改善を認めた.免疫チェックポイント阻害剤投与時には様々なirAEが出現し得るが,副腎皮質機能低下症による低Na血症および低血圧症も念頭に入れ,診療に携わる必要がある.

著者

岡田 理菜 田畑 優貴 疋田 隼人 西村 有起 山田 知美 竹原 徹郎

出版者

一般社団法人 日本肝臓学会

雑誌

肝臓 (ISSN:04514203)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.12-18, 2024-01-01 (Released:2024-01-10)

参考文献数

3

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臨床研究においてデータの信頼性は重要であるが,データの品質管理体制が整っている観察研究は少ない.本研究ではC型肝炎ウイルス排除治療を行ったC型肝硬変症例を対象とした多施設共同観察研究の品質向上を目的として,研究事務局に品質管理担当者を配置し,クエリ内容や傾向を検討した.対象となる研究には2019年から2021年までに369症例が登録され,REDCapシステムによりデータ管理を行い,定期的に入力促進及びデータチェックを実施した.2020年から2021年までに発生した847クエリを「未入力」と「データ関連」に分類したところ,「未入力」が617クエリ,「データ関連」が230クエリであり,全クエリが解決された.半年毎のクエリ内容の推移は,「未入力」は減少傾向であったが,「データ関連」は残存した.品質管理担当者を配置することで,データの品質が向上し,観察研究の質の向上につながる可能性が示唆された.

著者

石丸 時大 森 傑 野村 理恵

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.80, no.715, pp.1979-1989, 2015 (Released:2015-10-21)

参考文献数

9

被引用文献数

24 22

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This study examines the progress achieved by projects aimed at promoting collective relocation for disaster prevention since the Great East Japan Earthquake and their current state of affairs. This investigation seeks to clarify the spatial characteristics of the residential land currently under construction on hilly terrain as part of these collective relocation projects. Spatial planning for the collective relocation project in Kesennuma city, which deals with a relatively small area, has focused on relocation that respects existing community units, i.e., the identical and unified types. In addition, most of the housing development plans focus on construction that will connect and run linearly along the National Highway 45, which is the main arterial road of Kesennuma.