著者
鷲塚 隆 池主 雅臣 広野 崇 杉浦 広隆 小村 悟 渡部 裕 保坂 幸男 太刀川 仁 田邊 靖貴 古嶋 博司 藤田 聡 岡村 和気 和泉 大輔 小玉 誠 相澤 義房
出版者
Japanese Heart Rhythm Society
雑誌
心電図 (ISSN:02851660)
巻号頁・発行日
vol.25, no.1, pp.87-93, 2005-01-25 (Released:2010-09-09)
参考文献数
10
被引用文献数
2 2

【背景】拡張相肥大型心筋症 (DHCM) に伴う持続性心室頻拍 (VT) 例の臨床象について検討を行い報告する.【対象】DHCMに伴う持続性心室性不整脈例5例 (平均年齢60±9歳, 男性5例) .DHCMの定義はHCMから進行性に左室駆出率50%未満に低下した症例とした.【結果】左室拡張終期径 (6.1±0.7cm) は拡大し, 左室駆出率は0.36±0.09と低下していた, 安静時心電図上の胸部誘導V50rV6での最大R波高は1.1±0.4mVと減高していた, いずれの症例もDHCMに移行後初めて持続性VTが記録された.臨床的には5例とも単形性持続性VTであり, 計7波形が認められたが, 心臓電気生理検査 (EPS) では3例で誘発されず, 誘発された2例では多形性VTが誘発された, 全例で植込み型除細動器 (ICD) 植込みを行い, うち3例では経過中, 単形性心室頻拍に対してICD作動を認めた.【結語】VTは, 拡張相に移行後初めて出現し, 全例単形性VT例であった.しかし, EPSでの評価が困難であることは通常のHCM例と類似し, 二次予防にはICD治療が第一選択と考えられた.
著者
豊田 さくら 石川 健介
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
日本心理学会大会発表論文集 日本心理学会第85回大会 (ISSN:24337609)
巻号頁・発行日
pp.PD-030, 2021 (Released:2022-03-30)

本研究の目的は,猫動画・画像を視聴することによるストレス緩和効果,気分状態改善効果について検討することであった。「猫動画の視聴(動画群)」,「猫画像の視聴(画像群)」,「安静状態の保持(統制群)」の3つの視聴条件を設定した。動画群では猫の動画が提示され,画像群では猫の画像が提示された。統制群では,猫動画も猫動画も提示をしなかった。3(群)×2(測定段階)の分散分析を行った。測定段階の主効果は,全て群において「緊張」と「怒り」と「疲労」の得点で有意であった。群の主効果および群と測定段階の交互作用は,全ての項目で有意でなかった。以上より,全ての視聴条件によって「緊張」「怒り」「疲労」の気分の状態が変化したことがわかる。しかし,猫動画・画像を視聴することによって得られる特別な効果は示されなかったといえる。
著者
落合 秀樹
出版者
一般社団法人 電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会 基礎・境界ソサイエティ Fundamentals Review (ISSN:18820875)
巻号頁・発行日
vol.17, no.2, pp.126-135, 2023-10-01 (Released:2023-10-01)
参考文献数
24

持続可能な開発目標(SDGs)の達成に向け,今後の高速無線通信システムにおいても,周波数効率と電力効率の双方の観点から優れたディジタル伝送方式の創出が求められる.一般に周波数効率の高いディジタル変調信号は,その瞬時電力が大きく変動する.しかし高いピーク電力をもつ信号を線形増幅する場合,増幅器の電力効率は著しく劣化する.よってこれらの間にはトレードオフの関係が存在する.本稿では,現在広く使用されている周波数効率の高いディジタル変調信号を対象に,その瞬時電力の解析手法について取り上げる.特に高次モーメントをその指標とすることで,瞬時電力変動が簡易に評価できることを示す.更にダウンリンク非直交マルチアクセス(NOMA)のように複数の変調信号が重畳される場合について,それらがガウス分布に近づく様子についても高次モーメントの観点から解析する.
著者
竹内 義和 村木 美貴
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画報告集 (ISSN:24364460)
巻号頁・発行日
vol.17, no.2, pp.251-254, 2018-09-10 (Released:2022-06-08)
参考文献数
5

首都直下地震や南海トラフ地震は大都市に甚大な被害をもたらすと予測されることから、被害軽減に向けた体制を構築する必要性が高まっている。こうした中、2011年の東日本大震災や2014年の大雪災害では大規模な渋滞が災害対応に支障を来し、道路交通機能を早期に確保することが重要であると認識された。これに対応し、国や自治体は災害時の道路交通に関する制度の改正や計画の改定に取り組み、迅速な災害応急対応が可能な体制を目指している。本研究は、大規模災害時の道路交通に関する制度の現状を整理し、今後の防災体制の構築に向けた課題を考察するものである。
著者
Chan Nie Tingting Yang Ziyun Wang Deji Suolang Songmei Wang Kangzhuo Baima Li Wei Hua Ling Leilei Liu Qibing Zeng Zixiu Qin Haojiang Zuo Feng Hong
出版者
Japan Epidemiological Association
雑誌
Journal of Epidemiology (ISSN:09175040)
巻号頁・発行日
vol.33, no.9, pp.471-477, 2023-09-05 (Released:2023-09-05)
参考文献数
33

Background: Little is known about the association between a plant-based diet and the risk of gallstone disease (GD), especially in developing counties. We tested the hypothesis that shifting dietary patterns would be related to the risk of GD, and that the Mediterranean diet (MED) adjusted for China would be beneficial for lowering risk of GD.Methods: Data were extracted from the baseline survey of the China Multi-Ethnic Cohort study. An alternative Mediterranean diet (aMED) score was assessed based on a food frequency questionnaire, and three posteriori dietary patterns (the modern dietary pattern, the coarse grain dietary pattern, and the rice dietary pattern) were identified using factor analysis. Multivariable logistic regression models were developed to evaluate the association between dietary patterns and GD risks.Results: A total of 89,544 participants were included. The prevalence of GD was 7.5%. Comparing the highest with lowest quintiles, aMED was associated with an increased risk of GD (OR 1.13; 95% CI, 1.04–1.24; Ptrend = 0.003), whereas the rice dietary pattern was inversely related to GD risk (OR 0.79; 95% CI, 0.71–0.87; Ptrend < 0.001). In stratified analysis, the rice dietary pattern had a stronger inverse association in the subgroups of females, older, urban, and overweight participants, and those with diabetes—factors associated with higher rates of GD in previous studies.Conclusion: Higher adherence to the rice dietary pattern was associated with a lower risk of GD. For high-risk populations, making some shift to a traditional agricultural diet might help with primary prevention of GD.
著者
山田 聡昭
出版者
日本フードシステム学会
雑誌
フードシステム研究 (ISSN:13410296)
巻号頁・発行日
vol.24, no.1, pp.34-41, 2017 (Released:2017-09-14)
参考文献数
7
被引用文献数
2

Liquor and wine channels have been revolutionizing for 25 years in Japan. It depends on the relaxation of regulation which permit to sale liquor. Big chain store was able to sale and discount it, so most personal liquor shop had to be close by sluggish sales.But some personal liquor shops succeeded in changing special local sake shop. Local sake maker pleased to trade with them because they promote it hard and didn't discount any products. Local sake lovers come to such a shop in order to buy and drink special local sake. Now it is changing more. Most owner of special local sake shop is getting old. And little new person come in. So local sake maker is going to lose his sale channels near future. This report is about the key factors of rebuilding special local sake channels. It was considered by some successful maker's cases.
著者
馬場 景子 中野 典子
出版者
日本調理科学会
雑誌
日本調理科学会大会研究発表要旨集 創立40周年日本調理科学会平成19年度大会
巻号頁・発行日
pp.30, 2007 (Released:2007-08-30)

【目的】 正月のとろろ飯の調査開始から、正月に食されるとろろ飯は、年取りの魚や雑煮の餅の形と同様に、東西文化の指標となる儀礼食であることが判明した。とろろの材料である山芋は、日本の農耕文化の発達過程において稲に先行する作物であり、儀礼食として東日本を中心に連綿と食されてきた食であったにも関わらず、全国的な調査が行われていないのが現状である。その結果、正月のとろろ飯は、郷土食として位置付けされているに留まっている。本研究では、正月のとろろ飯を東西文化の指標となる儀礼食であると捉え東西文化の分岐集中地域を、調査より知多半島であることを確認した。【方法】 知多半島の市町村の教育委員会に調査を依頼し、地域特徴が明確になる中学校に在籍する生徒の父兄にアンケートを実施した。また地元の郷土学習会へもアンケートを実施し、世代差間の調査を行った。【結果】 アンケートの結果から知多半島では一月二日の朝にとろろ飯を食べることが多いことが分かった。また一月二日は、知多半島では予祝儀礼である「仕事はじめ」の儀式が行われていることから、半田市ではこの儀礼と結び付き正月のとろろ飯が食されていた。また半田市に隣接する武豊町では、松の内に食する習慣があり、必ずしも正月のとろろ飯が一定の日程で行われている行事ではなく、日程のバリエーションが存在することが判明した。さらに全国的に見た場合は、明治初年の改暦により儀礼の意味に差が存在することが判明した。儀礼のバリエーションとしては、新しい儀礼食の発生を意味するで、あろう事例も発見できた。分布に関しては、北高南低の分布傾向があった。
著者
馬場 景子 中野 典子
出版者
日本調理科学会
雑誌
日本調理科学会大会研究発表要旨集 平成20年度日本調理科学会大会
巻号頁・発行日
pp.34, 2008 (Released:2008-08-29)

「正月のとろろ飯」習慣を単に郷土食としてではなく、東西文化の分岐の指標と規定できる食習慣であることを今までの調査で明らかにしてきた。さらに「正月のとろろ飯」の東西分岐地域は愛知県知多半島であることを聞き取り調査により推定した。知多半島の市町村の教育委員会の協力を得て、各中学校の父兄および郷土研究会の会員を対象に2006年8月から12月の期間にアンケート調を行った。今回の発表では、アンケート調査の結果をもとに、「正月のとろろ飯」習慣が集中的に現存する知多半島での、当該習慣の推移、伝播経路、とろろ飯に付随する行事食の発生を報告する。
著者
Yutaka NISHIYAMA
出版者
The Vision Society of Japan
雑誌
VISION (ISSN:09171142)
巻号頁・発行日
vol.35, no.3, pp.108-113, 2023-07-20 (Released:2023-07-24)
参考文献数
5
著者
寺林 優 山本 啓司 亀井 淳志
出版者
一般社団法人 日本地質学会
雑誌
地質学雑誌 (ISSN:00167630)
巻号頁・発行日
vol.123, no.8, pp.599-612, 2017-08-15 (Released:2017-09-05)
参考文献数
41

領家帯は,白亜紀の花崗岩類とそれらに密接な関係をもつ変成岩類からなる地体構造単位である.これまでに,構造地質学,変成岩および深成岩に関する岩石学,地球化学,年代学などからの研究が数多くなされてきた.領家帯は,下部グラニュライト相に達するような広域変成作用を被っていることから,かつての島弧の地殻断面が隆起・露出していると考えられている.島弧地殻内部で発生する地震の震源は,地下約20kmよりも浅い領域に集中し,それよりも深い領域で稀なのは,地殻の深部では岩石が流動的に変形するために地震を引き起こすような脆性破壊が起きにくいことが理由とされている.島弧地殻を構成している珪長質岩石の変形機構は,石英と長石のレオロジーから,300°Cから450°Cの間の温度条件で脆性から塑性に遷移すると推定され,島弧の地温勾配を25°C/km程度と仮定すると,脆性-塑性遷移領域は12kmから18kmの深さの範囲にある.本巡検では,島弧の深部地殻での花崗岩質マグマの挙動,中部地殻でのコンピテントレイヤーの形成とその破壊における流体の挙動という視点から岩国-柳井地域の領家帯を案内する.
著者
Yoshifumi Kasuga Miho Iida Yuya Tanaka Masumi Tamagawa Keita Hasegawa Satoru Ikenoue Yasunori Sato Mamoru Tanaka Daigo Ochiai
出版者
Japan Epidemiological Association
雑誌
Journal of Epidemiology (ISSN:09175040)
巻号頁・発行日
vol.33, no.9, pp.450-455, 2023-09-05 (Released:2023-09-05)
参考文献数
30
被引用文献数
1

Background: Progress in reducing the global low birthweight (LBW) has been insufficient. Although the focus has been on preventing preterm birth, evidence regarding LBW in term births is limited. Despite its low preterm birth prevalence, Japan has a higher LBW proportion than other developed countries. This study aimed to examine the prevalence of LBW in term singleton births and its associated factors using a national database.Methods: We retrospectively analyzed the data of neonates registered in the Japan Society of Obstetrics and Gynecology Successive Pregnancy Birth Registry System who were born 2013–2017. Exclusion criteria included stillbirths, delivery after 42 gestational weeks, and missing data. Logistic regression analyses were performed to investigate the maternal and perinatal factors associated with LBW in term singletons using the data of 715,414 singleton neonates.Results: The overall prevalence of LBW was 18.3%, and 35.7% of LBWs originated from singleton term pregnancies. Multiple logistic regression analyses indicated that both modifiable and non-modifiable factors were independently associated with LBW in term neonates. The modifiable maternal factors included pre-pregnancy underweight, inadequate gestational weight gain, and smoking during pregnancy, while the non-modifiable factors included younger maternal age, nulliparity, hypertensive disorders of pregnancy, cesarean section delivery, female offspring, and congenital anomalies.Conclusion: Using the Japanese pregnancy birth registry data, more than one-third of LBWs were found to originate from singleton term pregnancies. Both modifiable and non-modifiable factors were independently associated with LBW in term neonates. Prevention strategies on modifiable risk factor control will be effective in reducing LBW worldwide.
著者
松井 孝彦 松井 千代
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.174, pp.45-55, 2019-12-25 (Released:2021-12-26)
参考文献数
16

平成26年4月から,日本語指導について,特別の教育課程を編成して実施することができるようになった。しかし,その後も小学校における取り出し授業では,在籍学級の教科補充学習が行われていることが多い。そこで,外国人児童に対して継続的な日本語指導を行うことを目的として,取り出し授業内における10分間多読を行うことを考えた。 第二言語の多読実践については英語教育においてその例が多く見られるが,日本語による小学生を対象とした実践例はほとんど見当たらなかった。 そこで,Matsui & Noro (2010) が英語多読の際に行っていた授業内10分間多読を参考にし,取り出し授業内における多読の実践デザインを考え,県内の三つの小学校にて日本語多読の実践を行った。 担当教員の支援方法は様々であったが,多読活動の時間を確保するためには,取り出し授業における継続的な日本語指導の必要性について在籍学級担任と相互理解を図り,教科補充に関する課題を調整する必要性があることが分かった。
著者
松森 靖夫
出版者
一般社団法人 日本理科教育学会
雑誌
理科教育学研究 (ISSN:13452614)
巻号頁・発行日
vol.40, no.2, pp.27-39, 1999-11-30 (Released:2022-06-30)
参考文献数
20
被引用文献数
4

本研究の主目的は,以下の3点である。(1)命題の科学的真偽を判断する際に,子どもが用いる命題論理について把握する。(2)子どもなりの命題論理に適合した真偽法による評価シートについて提案する。(3)提案した真偽法(評価シート)の活用可能性などについて検討を加える。そして,以下のような知見を得たので報告する。(1)自然の事物現象に言及する命題の真偽を判断する際,子どもなりの多様な命題論理(真・偽以外の新たな真理値を設定する“子どもの多値論理学”)の適用が想定されること。(2)コメット法(“子どもの命題論理学”に適合した“多値真偽法” )による評価シートを開発したこと。具体的には,(「そう思う」・「そう思わない」・「分からない」・「ほかの考え( )」という四つの真理値で構成される評価シートである。(3)提案した評価シートは,理科教育実践において活用可能であると考えられるが,解決すべき課題(命題文の表記の問題など)も想定されること。
著者
Yuichiro Otsuka Yoshitaka Kaneita Osamu Itani Yuuki Matsumoto Yutaka Hatori Satoshi Imamura
出版者
Japan Epidemiological Association
雑誌
Journal of Epidemiology (ISSN:09175040)
巻号頁・発行日
vol.33, no.9, pp.441-449, 2023-09-05 (Released:2023-09-05)
参考文献数
43
被引用文献数
5

Background: New tobacco products, particularly heated tobacco products (HTPs), have been introduced across several international markets as alternatives to combustible products, such as cigarettes. However, there are limited studies on physicians’ perceptions of HTPs. This study analyzes the awareness of HTPs among physicians and assesses their concerns and attitudes toward patients using HTPs.Methods: A self-administered questionnaire was sent to a sample of 7,500 member physicians (6,000 male and 1,500 female) from the Japan Medical Association (JMA). The smoking status of physicians was categorized as never smokers, ever HTP smokers, current HTP smokers, and ever and current smokers of other products. Physicians’ awareness and attitudes toward patients using HTPs were analyzed using descriptive statistics. The correlation between the outcomes was examined using logistic regression models, whereas physicians’ concerns about HTPs were analyzed using descriptive statistics.Results: Data were obtained from 5,492 physicians (21.9% women; aged 60.4; standard deviation, 12.1 years) with a response rate of 74.6%. Overall, 76.7% of the physicians had awareness of HTP, and about half of whom asked patients about using HTPs. Physicians who took longer to discuss cessation were more likely to discourage patient use. Smoking status was associated with discouraging HTP use in patients. Physicians who had experience with HTP use were primarily concerned about the products’ long-term safety and less about product regulation.Conclusion: Japanese physicians do not have sufficient information and knowledge about HTPs. Therefore, evidence-based guidelines are required to support physicians in advising patients against HTP use.