著者

町村 敬志

出版者

日本都市社会学会

雑誌

日本都市社会学会年報 (ISSN:13414585)

巻号頁・発行日

vol.2013, no.31, pp.5-20, 2013

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    Thirty years have passed since the establishment of Japan Association for Urban Sociology in 1982. Until that time, Japan had experienced huge migration from rural area to metropolitan region, as well as rapid economic growth. Urbanization and its impacts on social, economic, and political life caused many tensions and problems in expanding urban areas, which certainly required a new type of knowledge for understanding and solution from a structural point of view. Urban sociology as a way of thinking was one of such attempts to answer these questions. From its beginning, a variety of thoughts, such as Chicago School. Marxian tradition, and New Urban Sociology, went into this emerging discipline in Japan. As its result, urban sociology, as an intellectual arena, was always filled with controversies and tensions among different schools and scholars. In addition, since its institutional establishment, urban sociology has faced with a kind of "identity crisis," due to coming of post-urbanization situation. What is a research question specific for "urban" sociology in this highly-urbanized country? For instance, globalization was one of major factors which brought distinctive features to Japanese cities, but its impacts were actually mediated and transformed by more complex sets of global, national, regional, and local factors. This article tries to describe and evaluate historical development of this discipline in Japan since 1960s, which has always sought for key questions under ongoing changes in cities.

著者

片山 正彦

出版者

大阪歴史学会

雑誌

ヒストリア = Historia : journal of Osaka Historical Association (ISSN:04392787)

巻号頁・発行日

no.280, pp.65-71, 2020-06

著者

吉田 昌郎

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

年次大会講演資料集

巻号頁・発行日

vol.2008, no.9, pp.155-156, 2008-08-02

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昨年7月16日に起こった新潟県中越沖地震において東京電力(株)柏崎刈羽原子力発電所(7基、合計電気出力821.2万kw、1号基運転開始1985年9月)では当初の設計時に想定した値を上回る加速度が観察された。運転中の原子炉は瞬時に停止し、以来安全な状態に保たれ、復旧への努力が地道に続けられている。「止める、冷やす、閉じ込める」の視点からの安全性の確保及び発電所敷地内設備への影響について地震後の点検結果等も含めて具体的に紹介する。また、今後の復旧に向けた取り組みについての現状を説明する。

著者

神谷 研二

出版者

公益社団法人日本放射線技術学会

雑誌

日本放射線技術學會雜誌 (ISSN:03694305)

巻号頁・発行日

vol.50, no.4, pp.528-534, 1994-04-01

著者

佐々木 宣介 飯田 弘之

出版者

情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.43, no.10, pp.2990-2997, 2002-10-15

被引用文献数

6

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本研究では,ゲームのルール変遷の根底にあるゲームの性質の変化に着目し,将棋の歴史的変種を比較する.最初に,ゲームの性質に関する比較を行うための2つの指標を提案する.これらの指標はそれぞれ,ゲームの面白さとゲームの決定複雑性を表すもので,平均可能手数,平均終了手数に基づいて算出される.すでに廃れてしまった将棋種に関しては,コンピュータプレイヤを用意し,それらのデータを採取した.本研究で用いたコンピュータプログラムは駒価値をベースにした評価関数を持ち,先読み探索を行う.各将棋種に対して駒価値を自動学習するために,Temporal Difference学習法を適用した自動対戦の実験を行い,各将棋種に対するデータを採取し,比較を行った.重要な知見として,大駒付加よりも持ち駒使用ルールがルール変遷の過程でより大きなインパクトを与えていること,そして,あまり難しくなりすぎないようにルールが洗練されてきたことが分かった.This study explores how the evolutionary changes of the rules affect the characteristics of the games in the Shogi species from the viewpoint of evolutionary selection.For this purpose,we propose two measures based on the average number of possible moves and the average game length:(1) measure for entertainment, and (2) measure for decision complexity.For games where no grandmaster games are available, the statistics of specific features,such as the average number of possible moves and the average game length,are obtained by the method of self-play experiments.Then we made computer programs that performed lookahead search using an evaluation function based simply on piece-material balance.To obtain the appropriate piece values of Shogi variants,we apply Temporal Difference Learning method.Based on the data obtained by the above self-play experiments,Shogi variants including the modern Shogi and ancient Shogi variants are analyzed and compared.Through the analysis,we observed that the inclusion of the reuse rule was more important step than the inclusion of the major pieces in the course of evolutionary changes from Heian Shogi toward modern Shogi.We believe that the proposed measures are useful tools for building a genealogical tree of chess-like games.

出版者

海人社

雑誌

世界の艦船

巻号頁・発行日

no.595, pp.57-104, 2002-05

著者

織田 竜也

出版者

慶應義塾大学大学院社会学研究科

雑誌

慶応義塾大学大学院社会学研究科紀要 (ISSN:0912456X)

巻号頁・発行日

no.53, pp.79-87, 2001

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1. はじめに2. 問題の所在3. 「統合形態」概念4. フランス社会学 : 「集合表象」概念との比較5. 全体的社会事実 : デュルケムからモースへ6. ハビトゥスを巡るメリーゴーラウンド : ブルデューにおける「構造」と「実践」7. 「統合形態」概念のポジション論文

著者

山村 昌

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電氣學會雜誌 (ISSN:00202878)

巻号頁・発行日

vol.111, no.5, pp.421-425, 1991

著者

原 純輔

出版者

日本行動計量学会

雑誌

行動計量学 (ISSN:03855481)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.11-19, 1997

被引用文献数

1

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A history of postwar Japan in the aspect of social stratification or social inequality is presented by the data from the National Survey of Social Stratificaion and Social Mobility, called as &ldquo;the SSM survey&rdquo; in Japan, conducted in 1955, 1965, 1975, 1985, and 1995. Just after the defeat of World War II in 1945, nearly about 50% of Japanese workers were engaged in farming and kindred occupations such as fishing and forestry. However, in the following 50 years, Japanese society has accomplished industrialization and already arrived at post-industrial stage. Also, the &ldquo;affluent&rdquo; society was realized through the high economic growth in 1960s and 1970s. Changes in inequality in possession of social resources and opportunities and in class consciousness from 1955 to 1995 are examined. Contrary to the self-image by the people, Japanese society did not become equal at least in economic or social spheres. There appears tendency toward expansion of inequality and immobility of social stratification since latter half of 1970s.<br>However, class consciousness did not show corresponding change. Regarding those inequality and class consicousness, two turning points of Japanese society may be pointed out. One is the time of &ldquo;the oil crisis&rdquo; in 1973-74, and the other is the latter half of 1980s and 1990s, the period of low or stable economic growth. Changes at those turning points and their meanings are presented.

著者

山崎 鎮親

出版者

相模女子大学

雑誌

相模女子大学紀要 (ISSN:21891729)

巻号頁・発行日

vol.81, pp.43-50, 2018-03-10

著者

春日 耕夫

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.183-193, 1971-10-15

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(A)・(D)・(G)を例にとって、PTAと地域の関連について述べてきた。最後に要約すると次のように言うことができる。農村土着型の(A)地域は部落が強力に統合された集団として存在し、地域全体としては、かなりな同質性を示すとともに、以前の独立の村としてのまとまりをもち、校区区長会によって調整されている。そこにおいては、部落長である区長および、部落のPTA担当委員ともいうべき部落選出の運営委員がPTAの重要な役割を果しているように、PTAは独立して存在せず、部落からの構造的分化が不完全な状態で存在する。PTAは部落組織の一部となっているのである。都市土着型の(D)地域では、町内会連合を中核として、地域内の各種の団体が、校区連合自治会の中に組織されている。そのために、たとえば校区婦人会は、いわば連合自治会の婦人会部門という位置と性格を与えられる。同じように、PTAも連合自治会の中にフォーマルに組み入れられ、連合自治会の一部門をなさしめられている。それと同時に、PTAは地域内のインフォーマルな社会関係によってもとりまかれており、それが糊のような役割を果して、PTAと地域・連合自治会との関係を強化している。 都市流動型の(G)地域では、地域の流動的性格、更には団地と団地以外の部分の間の対立・葛藤の存在によって、町内会も団地自治会も地域全体の統合に貢献することができず、ひいては、地域全体を代表する機関が欠如するという状態が作り出されている。そのような条件の下において、PTAは自ら地域内の各部分間の均衡を自律的に維持するような構造を持たなければならないという課題を与えられている。その課題に対するひとつの解決が、(G) PTAにおける地域分会である。(G)PTAが、そのような形で地域内の各部分間の均衡を自律的に維持する構造をもってPTAの役割を遂行していく過程において、逆にPTAが地域全体に対して、統合的機能を副次的に持ってくる。つまり、土着型地域では校区区長会あるいは連合自治会というような住民組織が果していた役割を流動型地域ではPTAが果しているのである。いいかえると、都市・農村を問わず土着型地域では校区区長会・校区連合自治会という、地縁的結合による組織が強く存在し、それによって地域の統合が果されている。その場合、PTAのようなアソシェーションも独立して存在するのではなく、それらの組織の一部として位置づけられる傾向がある。それに対して、流動型の地域では、地域全体を統合する組織はできにくく、それに代ってPTAが地域統合の媒体になっているのである。なお本稿の関心にとっては中心的なものではないが、同じ「都市」といっても、土着型の地域と流動型の地域とでは、全然異った性格をもっていることが明らかである。前者は、むしろ農村土着型地域と共通する性格をもつ面が多く、その意味で、農村と都市の差異よりは、土着型としての類似性が強くあらわされているといえる。

著者

斎藤 昭俊

出版者

Association of Esoteric Buddhist Studies

雑誌

密教文化 (ISSN:02869837)

巻号頁・発行日

vol.1974, no.106, pp.48-50, 1974

著者

桜庭 麻衣子

出版者

日経BP社

雑誌

日経ベンチャ- (ISSN:02896516)

巻号頁・発行日

no.239, pp.81-83, 2004-08

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栃木県北部、那須高原の一角に位置する西那須野カントリー倶楽部——米国ニュージャージー州に本社を構えるエクスパダイトの日本法人社長、田中羊二は、さわやかな笑顔で現れた。 エクスパダイトは、ファクス、Eメール、音声の一斉配信を瞬時に行ったり、宛先ごとに異なったメッセージを届けることで、顧客の業務効率向上、コスト削減、販売促進を実現するメッセージ配信サービスの…

著者

秋谷 直矩 平本 毅

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.70, no.1, pp.43-57, 2019

著者

早川 眞一郎

出版者

東北大学法学会

雑誌

法学 = HŌGAKU (THE JOURNAL OF LAW AND POLITICAL SCIENCE) (ISSN:03855082)

巻号頁・発行日

vol.83, no.4, pp.108-134, 2020-02-28

著者

寺澤 正直 新名 佐知子

出版者

日本図書館協会

雑誌

図書館雑誌 = The Library journal (ISSN:03854000)

巻号頁・発行日

vol.114, no.5, pp.236-238, 2020-05

著者

森岡 清美 Kiyomi Morioka

出版者

淑徳大学社会学部

雑誌

淑徳大学社会学部研究紀要 (ISSN:13427792)

巻号頁・発行日

no.32, pp.107-129, 1998

著者

田所 重紀

出版者

全国大学保健管理協会

雑誌

Campus health 公益社団法人全国大学保健管理協会機関誌 (ISSN:24329460)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.83-87, 2018-05

著者

二村 良彦 川合 敏雄 堀越 彌 堤 正義

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.21, no.4, pp.259-267, 1980-07-15

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「コーディングは流れ図の作成から始まる(Coding begins with the drawing of the flow diagrams.)」と言ったのは 1940年代のGoldsteinとNeumannだった.それ以来今日まで プログラムを書く前に流れ図 すなわちフローチャートを書くことが 多くのプログラマの習慣になってきた.ところが 高級言語が発達したり 構造化プログラミング技法が普及するにつれ フローチャートの欠点が目立つようになった.フローチャートに構造化プログラミングやプログラムの段階的改良(Stepwise Renfinement)の考えを取入れた図式としてはNSチャートやFerstlチャート等が提案された.また フローチャートを使わずに 直接 PASCAL 等の構造化プログラム言語やPDL等のシュードコードでプログラムの論理を記述することも提案されている.しかし これ等はフローチャートほどには広く使われていない.われわれは PAD(Problem Analysis Diagram すなわち問題分析図)と呼ぶ2次元木構造をした図面によりプログラムの論理を記述する方法を提案してきた.そして 多くの機種(プログラマブル電卓から大型計算機まで)に対する各種(OS アプリケーション等)のプログラムの開発を使用してきた.PADは ワーニエ図の問題点を改良するために (1)制御構造を強化し (2)図式から直接コーディングできるようにし さらに (3)ハードウェアの図面のような体裁を持つように図式を改良したものである.結果的には PADは 構造化プログラムを2次元的に展開した図式になった.特にPADが標準的に備えている制御構造はPASCALに基づいて定めてあるので PADはPASCALプログラムを2次元的に展開したような図式であり PASCAL Diagzamと言うこともできる.

著者

椋本 介士 福田 明 吉廣 安昭 中野 啓 大市 聡 長澤 正氏 山岸 久雄 佐藤 夏雄 門倉 昭 YANG H YAO M ZHANG S HE G JIN L

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SANE, 宇宙・航行エレクトロニクス (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.103, no.636, pp.13-18, 2004-01-23

被引用文献数

5

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本稿では,筆者らが南極大陸で行っている流星バースト通信実験の内,第43次南極観測隊が行ったデータ伝送実験の概要とその実験結果を報告する。この実験は, MCC社の通信装置を用いて中山(中国)一昭和基地間で行われた。実験結果から,南極域(オーロラ帯)でも,流星バースト通信によるデータ伝送が可能であることが示される。また,この地域では,不定期ではあるが定常的に流星バーストによるものとは異なる伝搬現象が発生し,データ伝送に利用できることが示される。