著者
金森 悟 甲斐 裕子 山口 大輔 辻 大士 渡邉 良太 近藤 克則
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
pp.21-141, (Released:2022-06-30)
参考文献数
23

目的 高齢者の中には運動行動に関心が低くても,健康の保持・増進に必要な歩行時間(1日30分以上)を満たしている者が存在する。しかし,そのような集団の特性は明らかになっていない。そこで,本研究では,運動行動の変容ステージ別に,1日30分以上の歩行を行っている高齢者の特性を明らかにすることとした。方法 本研究は2019年度に日本老年学的評価研究(JAGES)が行った自記式郵送法調査を用いた横断研究である。対象者は24都道府県62市町村在住の要介護認定を受けていない65歳以上の高齢者45,939人とした。調査項目は1日の歩行時間,運動行動(1回20分以上で週1回以上)の変容ステージ,身体活動の関連要因(人口統計・生物学的要因8項目,心理・認知・情緒的要因3項目,行動要因8項目,社会文化的要因40項目,環境要因3項目)とした。分析は変容ステージで3群に層別し(①前熟考期,②熟考期・準備期,③実行期・維持期),目的変数を1日30分以上の歩行の有無,説明変数を身体活動の関連要因,調整変数を人口統計・生物学的要因全8項目としたポアソン回帰分析とした。結果 調査への回答者24,146人(回収率52.6%)のうち,分析に必要な項目に欠損がある者,介護・介助が必要な者を除いた18,464人を分析対象とした。前熟考期のみ,または前熟考期と熟考期・準備期のみ,1日30分以上の歩行ありと有意な関連が認められた要因は,人口統計・生物学的要因3項目(配偶者あり,負の関連では年齢80歳以上,および手段的日常生活動作非自立),行動要因2項目(外出頻度週1回以上,テレビやインターネットでのスポーツ観戦あり),社会文化的要因6項目(手段的サポートの提供あり,友人と会う頻度が週1回以上,町内会参加,互酬性高い,趣味が読書,負の関連では趣味が囲碁)であった。結論 高齢者において,前熟考期のみ,または前熟考期と熟考期・準備期のみで1日30分以上の歩行と関連が認められたのは,人口統計・生物学的要因,行動要因,社会文化的要因の中の11項目であった。変容ステージの低い層でも1日30分以上の歩行を促すには,身体活動を前面に出さず,人とのつながりなどを促進することが有用である可能性が示された。
著者
浜渦 辰二
出版者
静岡大学人文学部
雑誌
人文論集 (ISSN:02872013)
巻号頁・発行日
vol.50, no.2, pp.53-101, 2000-01-31
著者
海老 成直 小牧 弘
出版者
日本緬羊研究会
雑誌
日本緬羊研究会誌 (ISSN:03891305)
巻号頁・発行日
vol.1969, no.6, pp.25-31, 1969 (Released:2011-04-22)
参考文献数
3

不良乾草の利用率を高めるために甘味料, 飼料用フレーバーを添加しめん羊と山羊の嗜好性を観察したところ次のような結果をえた。1. めん, 山羊とも甘味のついた乾草を好み, めん羊にその傾向が強かったが, 甘味料の添加量はしょ糖10%相当が適当であった。2. しょ糖10%相当の甘味料とフレーバーを混合添加した乾草に対しては, 甘味料のみ添加したときより嗜好性は高くなり, めん羊はコーンサイレーヂフレーバー, 山羊は乾草様フレーバー添加した乾草を嗜好した。乾草様フレーバーの使用に当っては, 乾草の状態によって強く影響されるため添加量, 乾草様フレーバーの種類について検討を要した。3. 味覚と臭覚については山羊よりめん羊が鋭敏に感応する傾向がみられた。4. 甘味料添加により飲水量はめん, 山羊とも一定の傾向はなく, めん羊は増加し山羊は減少する傾向があった。しかし, 甘味料, フレーバーの両者を添加することにより飲水は増大したが, 添加剤の直接的影響でなく, 飼料摂取量に伴って増加するものと考察された。

10 0 0 0 OA 諸系譜

巻号頁・発行日
vol.第29冊, 1800
著者
上野 敦子 布田 伸一
出版者
一般社団法人 日本移植学会
雑誌
移植 (ISSN:05787947)
巻号頁・発行日
vol.54, no.6, pp.257-264, 2019 (Released:2020-04-02)
参考文献数
35

In recent years, the waiting period until a heart transplant has been increasing. Therefore, the need for rehabilitation after heart transplantation to patients who had severe heart failure before transplantation has been widely recognized. Cardiac rehabilitation is a type of comprehensive disease management including exercise therapy, patient education and counseling. Several reports have shown that even if the left ventricular contractility of the transplanted heart is normal, exercise tolerance is hardly improved. This involves such factors as mechanisms of exercise intolerance in chronic heart failure and deconditioning, denervation of transplanted hearts, and immunosuppressants. It is important to perform rehabilitation after transplantation with understanding of the conditions before transplantation, the specificity of the transplanted heart, type of rejection, and immunosuppressive therapy. In practice, starting from the ambulation in the postoperative acute phase, exercise therapy is performed with the aim of acquiring daily activities equivalent to or greater than those before transplantation and improving exercise capacity. Furthermore, patient education by a multi-disciplinary team is required so that self-management centering on complications of medication, dietary guidance, and infection prevention can be performed. Such comprehensive management is expected to improve exercise tolerance, prognosis, and quality of life (QOL).

10 0 0 0 OA 続日本紀 40巻

著者
藤原継縄
出版者
巻号頁・発行日
vol.[3], 1691
著者
山本 郁男
出版者
公益社団法人 日本薬学会
雑誌
YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)
巻号頁・発行日
vol.106, no.7, pp.537-561, 1986-07-25 (Released:2011-01-31)
参考文献数
117
被引用文献数
10 9

The review on our recent works mainly consists of four parts in relation to biochemical pharmacology and toxicology, and metabolism of marihuana constituents, tetrahydrocannabinol as follows; 1) metabolic activation, 2) interactions with other central acting drugs, 3) development of tolerance and cross-tolerance, 4) other biological effects.Especially, the role of the active metabolites of tetrahydrocannabinol in the marihuana intoxication has been discussed in detail.
著者
水岡 不二雄
出版者
経済地理学会
雑誌
経済地理学年報 (ISSN:00045683)
巻号頁・発行日
vol.40, no.1, pp.45-62, 1994-03-31 (Released:2017-05-19)

本論は大きく2部にわかれる. 前半は, これまで体制としての地理学の中にあって伝統的地理学の非社会科学性を批判することに存在意義を見いだしてきた「批判的地理学」と呼ばれる立場がはらむパラドクシカルな論理の検討であり, 後半は, 筆者が前著『経済地理学』で提示した, 空間の経済・社会への包摂とそれをつうじた空間編成ならびに建造環境生産にかかわる経済・社会空間論の基本的枠組みの要約的な説明にあてられている. 非空間的な伝統的社会科学の導入による「社会科学としての地理学」を唱導して伝統的地理学を批判してきた地理学者は, 一方で地理学そのものを否定してこれを社会科学一般に解消することを導きながら, 他方では, その経済学・社会学修得の不十分さゆえ, 伝統的地理学への寄生的共存から抜け出しがたい, というパラドクスにおちいった. このため, 社会科学に学際的研究がすすんで学問の「仕切り」が開放的になり, また, 社会諸科学が空間論という新たなフロンティアに理論展開の方向を求めるようになったとき, 批判的地理学はこれに十分対応できる力量を持ち合わせていなかった. かくて批判的地理学の流れをくむ人々は, 自己の学問的アイデンティティーを求め, 一転して先祖返りし, 例外主義や機能・等質地域論, 立地論など伝統的地理学・経済地理学とおなじパラダイムを奉ずるようになった. このような逆説的な状況から抜け出すためには, 地理学を経済・社会空間編成の科学と位置付け, 空間が素材的にもつ物質性が社会に包摂されることによって, どのように社会・経済の諸過程ならびに諸関係の態様が変容するかを説明する, 経済・社会空間論の体系を構築しなくてはならない. この理論によりはじめて, 地理学は独自のdisciplineをもって他の社会科学と対等の学際的共同関係を築くことができる. 素材的空間を包摂した経済社会諸過程にかかわる論理体系は, 大要次のようなものである. 原初的空間は, 大きく絶対空間と相対空間の属性に分けられる. 絶対空間は, 空間の無限に広がる連続性であり, 空間のなかにある物質を相互に関係づけて均等化・同質化する性向をもつ. 他方相対空間は, 位置ごとの個別性と位置相互間の距離が生み出す隔離・分断の性向をもつ. 絶対空間を形式的に包摂した社会では, 主体・集団ないし行為の独立性が奪われないよう, 空間の連続性を仕切り, 「領域」が生産されなくてはならない. するとその中だけで同質化過程が作用し, 互いに異質なロカリティーができあがる. だが, 領域生産の他の一面の目的は社会関係をとり結ぶことだから, これらの異質的ロカリティーをもつ領域が集まってつくりだされた「集合的絶対空間」は, その上により広い領域を構成する社会関係の層を作りだす. こうして生産された複数の集合的絶対空間の層相互において, 空間的「連続性」と「分断」との間の関係という矛盾が発生する. 他方, 相対空間を形式的に包摂した社会は, その隔離の属性のために社会関係が破断しないよう, 集積をはかり, また交通網のネットワーク構築により「空間の絶滅」を行って, 領域内部の同質化を実際に達成しなくてはならない. しかし, 1次元の線のネットワークで2次元の面を絶滅するという交通路, ならびに点である集積が合わさってできた建造環境の編成は, その点や線と平面上の各位置との間の距離関係というあらたな空間的差異をつくりだし, 領域の同質化をめざすほどロカリティーの多様化が進む, という矛盾を生み出さざるを得ない. ここから, この2種類の生産された空間的に不均等な建造環境の編成が作り出す新たな素材的空間である「相関空間」をあらためて社会が実質的に包摂する, という課題が生じてくる. この相関空間の編成過程は, 集積とネットワークからなる空間と, さまざまな土地利用編成という集合的絶対空間の両面にわたって行われなくてはならない. これはいずれも, グローバルな空間の層のなかにあって個々のロカリティーが調整され, 新たな物質的空間としてまとめあげられてゆく過程である. ハーヴェイが語った, 「個別性や特定の場所と時間における経験と, 普遍的一般化との関係」という地理学的考察に取りついてきた「悪魔」(Harvey, 1985a, p. 61)は, こうした筋道だった空間的社会過程にかかわる考察によって解消することができる. そして同時にそのなかで, 地理学は, 経済・社会空間の編成論を究める分野として, 社会諸科学の分業のなかで自己の存在理由を主張することができるようになるのである.
著者
舘野 由香理
出版者
聖徳大学大学院
巻号頁・発行日
2016-09-30

2016年度
著者
雪村 まゆみ
出版者
社会学研究会
雑誌
ソシオロジ (ISSN:05841380)
巻号頁・発行日
vol.52, no.1, pp.87-102,155, 2007-05-31 (Released:2016-03-23)
参考文献数
40
被引用文献数
1

In recent years, commercial animated films have been produced in large quantities through a specialized production system. However, in the early days of making animations, only a limited number of cartoonists were engaged in producing animated films on a small scale and as a secondjob. Through an analysis of interviews, as well as articles appearing in movie magazines between 1928 and 1945 (with a collection of notes written by animators), the present study aims at clarifying the relationship between the war and animation by considering the purposes and subjects of animated films, and the process whereby the actual production system was established for animation-making. Special attention is given to clarifying the birth of the animator as a professional, which made the production system possible. The results of my investigation show that in pre-war Japan - just as in the case of other traditional arts or jobs - animation production took place within a simple apprenticeship system. In wartime Japan, the military press officer Tadao Yoneyama realized the efficiency of animated films in enhancing the appeal among the common people of National Mobilization and the idea of the Greater East Asia Co-Prosperity Sphere, by eliminating a sort of language barrier. The military thus produced numerous animated films with a propaganda purpose. As a result, the basis of the current production system was established. Numerous animated films were created to help in military training, such as aircraft maneuvers and bomb release. Since animation-making for this purpose requires a high degree of technical knowledge, animators were no longer simple cartoonists but rather experts who knew how to draw animation figures according to the movement of objects. In this way, the actual production system established by the military meant that animation was connected with the state, and institutionalized. This paper also suggests the aspect of media whereby animation films are used for a national policy.
著者
大野 智彦
出版者
環境経済・政策学会
雑誌
環境経済・政策研究 (ISSN:18823742)
巻号頁・発行日
vol.11, no.1, pp.1-15, 2018-03-28 (Released:2018-04-27)
参考文献数
60

環境政策統合の実現に際しては,ある政策領域における既存の政策目的と新たに追加される環境目的との調整過程が重要になる.本研究では,他の政策領域で環境目的が追加された事例として1997 年に行われた河川法改正に着目し,政策パラダイム転換に関する先行研究を手がかりとして,情報公開請求にて入手した公文書などにより環境政策統合の政策過程を分析した.その結果,(1)河川環境に関する2 つの異なるアイディアが存在したこと,(2)主要アクターが推進したアイディアは治水・利水を主目的とする既存政策パラダイムとより整合的なもので,政策パラダイム転換が生じていたとは言い難いことなどを明らかにした.
著者
太田 朝子 林 真未 宮﨑 明子 前田 哲生 越智 沙織
出版者
日本皮膚科学会大阪地方会・日本皮膚科学会京滋地方会
雑誌
皮膚の科学 (ISSN:13471813)
巻号頁・発行日
vol.21, no.3, pp.187-193, 2022 (Released:2022-12-07)
参考文献数
13

症例 1 は81歳,男性。下腿の貨幣状湿疹に対して外用加療中であった。COVID-19 ワクチン初回接種翌日に瘙痒を伴う顔面紅潮や躯幹四肢の紅暈を伴う漿液性丘疹が出現,既往の下腿湿疹が増悪し,血清 TARC 値は 1,383 pg/ml であった。抗ヒスタミン薬内服とステロイド外用 2 週間後に皮疹は治癒し,血清 TARC 値は正常化した。症例 2 は22歳,女性。初診 3 週間前より両側足首の湿布接触皮膚炎に対する外用治療中,COVID-19 ワクチン 2 回目接種後に足背の瘙痒と紅斑が出現,顔面・躯幹四肢に播種状紅斑丘疹が拡大し,血清 TARC 値は 2,090 pg/ml であった。プレドニゾロン 15 mg/日内服,ステロイド外用10日後に紅斑はほぼ色素沈着となり,血清 TARC 値は正常化した。症例 3 は74 歳,女性。喘息の既往あり。急性胆管炎に対し抗菌薬を投与した10日後,COVID-19 初回ワクチンを接種し, 2 日後に接種部位同側の四肢に瘙痒を自覚,躯幹四肢に播種状紅斑が出現,血清 TARC 値は 3,862 pg/ml であった。ステロイド外用 3 週間後に紅斑は退色し,血清 TARC 値は正常化した。 過去にワクチン接種後に TARC 高値を伴った皮疹の報告例はなく,本症例は患者背景やワクチンが関与し,Th2 優位な皮膚免疫応答を誘導した可能性が示唆された。 (皮膚の科学,21 : 187-193, 2022)
著者
川喜多 卓也
出版者
公益社団法人 日本薬理学会
雑誌
日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)
巻号頁・発行日
vol.132, no.5, pp.276-279, 2008 (Released:2008-11-14)
参考文献数
11
被引用文献数
3 3

漢方薬は様々なタイプに分類されるが,補中益気湯(ほちゅうえっきとう)や人参養栄湯(にんじんようえいとう)のような補益剤(ほえきざい)は,西洋薬には同種のものが存在しない,その一つの分類である.補益剤は貧血,食欲不振,疲労倦怠,慢性疾患による体力低下などを伴う患者に使用されている.補益剤は免疫薬理作用を有していて,種々の病態改善作用の主要なメカニズムと考えられている.制がん剤投与や放射線照射したマウスにおいて,補中益気湯や人参養栄湯は,造血幹細胞の増殖を促進して,白血球減少症を回復させる.人参養栄湯は血小板や赤血球系前駆細胞の回復も促進する.一方,補中益気湯は腸管上皮間リンパ球からのインターフェロンγ産生によりマクロファージを活性化して細菌感染からマウスを守る.また,ヘルパーT細胞タイプ2を誘導する免疫をしたマウスの抗原特異的イムノグロブリンEやインターロイキン4産生を抑制する.この効果がアトピー性皮膚炎治療の有効性の根拠になっている.人参養栄湯は自己免疫異常の調節効果で自己免疫マウスを著しく生存延長する.その他,補中益気湯ではストレス負荷や幼若マウスでの感染抵抗性低下の改善作用,人参養栄湯の肝線維化や間質性肺炎の改善作用なども示されている.以上の様に補益剤は免疫のアンバランスにより感染,アレルギー,自己免疫などになり易い状態を修正する効果がある.
著者
廣瀬 卓哉 寺岡 睦 京極 真
出版者
一般社団法人 日本作業療法士協会
雑誌
作業療法 (ISSN:02894920)
巻号頁・発行日
vol.41, no.3, pp.315-324, 2022-06-15 (Released:2022-06-15)
参考文献数
30

本研究の目的は,回復期の脳卒中上肢機能訓練における信念対立の構造を明らかにすることである.構造構成的質的研究を採用し,データ分析にはSteps for Coding and Theorizationを用いた.研究対象者は6名の作業療法士であった.結果は〈治療方針に関わる信念の生成プロセス〉〈上肢機能訓練に関わる信念対立の構造〉〈信念対立解明の手がかり〉の3個のテーマが存在した.信念対立の解明には,自身や他者の治療方針を決定付ける信念の成立根拠を自覚することや,EBPを正確に理解すること,建設的なコミュニケーションをとるなかで対象者の状況に応じた目的を明確化することなどが重要であると考えられた.
著者
田中 美吏 柄木田 健太
出版者
日本スポーツ心理学会
雑誌
スポーツ心理学研究 (ISSN:03887014)
巻号頁・発行日
vol.46, no.1, pp.27-39, 2019-03-31 (Released:2019-03-31)
参考文献数
44
被引用文献数
1 2

Wegner (1987) demonstrated that thoughts about white bears are facilitated by instructions not to think about white bears. This phenomenon is widely known as the ironic process theory, and it applies to cognitive tasks as well as motor tasks. Many studies have been conducted on ironic errors in the domain of motor performance. However, there are only a few old reviews providing a comprehensive understanding of this phenomenon. In this review of selected 17 articles, we classified these articles into experimental verification of ironic errors in motor performance, ironic errors when performing motor tasks under pressure, and mechanisms of ironic errors in motor performance in the viewpoints of attentional capacity and eye movement. We also reviewed articles reporting experimental verification of errors in the opposite direction (overcompensation), including the mechanisms of such errors. Finally, based on the results of the review, we have suggested the implications of ironic errors for future studies in sport psychology. This review is expected to provide a systematic understanding of applications of ironic processing theory in the domain of motor performance and contribute to future studies on this topic.