著者

西山 弘泰 小泉 諒 川口 太郎

出版者

人文地理学会

雑誌

人文地理学会大会 研究発表要旨

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.35-35, 2009

---

本発表では,1970年以降東京都心から25~30km圏に立地するアパートに着目し,その居住者の実態を明らかにすることを目的としている.本研究の対象地域は東京都心から25km,埼玉県南西部に位置する東武東上線鶴瀬駅半径1kmを範囲とした住宅地である(図2).当地域は埼玉県富士見市,三芳町の一部で,小規模な戸建住宅や共同住宅,商店などが混在している.都市計画法による用途地域は,第1種中高層住居専用地域(建蔽率60%,容積率200%)が主ある.東武東上線鶴瀬駅から池袋駅までの所要時間は約30分と比較的都心へのアクセスは良い.鶴瀬駅周辺の住宅地開発は,1957年の公団鶴瀬第一団地,1962年の公団鶴瀬第二団地の開発に端を発し,その後地元や東武東上線沿線の中小ディベロッパーを中心とした小規模な戸建住宅地開発,農家や地主のアパート建設が中心である.アパートの建設は1970年以降増加し,1980年代から1990年代前半にかけて増加が著しい.これは鶴瀬駅の南隣にあるみずほ台駅の土地区画整理事業が完了し,そこに地権者がアパートを建設したことや,農家や地主が地価の上昇によって不動産収入が必要になったこと,共同住宅建設に住宅金融公庫の融資を受けられるようになったことなどが要因と考えられる.2005年の国勢調査によると対象地域においてアパートに居住する世帯は3,266世帯である.本研究では2009年3月,対象地域に立地するアパート3,000戸にポスティングによるアンケート調査を実施し,135票(回収率4.5%)の郵送回答を得た.対象者の世帯の種類は,単身世帯が72世帯,夫婦のみの世帯17世帯,夫婦と子からなる世帯が26世帯,片親と子からなる世帯が13世帯,その他の世帯が7世であった.単身世帯が半数以上を占めているものの,世帯構成以外に,年齢,職業,学歴,出身地などは多様で一括りにすることは困難である.単身者は40歳未満が40世帯,40歳以上が32世帯で平均年齢41.8歳であった.住居の間取りは1Kや1DKで,一戸当たりの平均延べ床面積は27.0_m2_であった.また築年数は10~19年,駅から徒歩10分のアパートを4万円以上6万円未満で居住するというのが平均的である.単身者の仕事は,37人が正規の職に就いており,17人がアルバイト・パート,派遣・嘱託といった非正規労働に従事している.その他,学生が6人,無職・家事が12人であった.40歳未満の若年単身者の居住期間が約3年と短いのに対して,40歳以上の単身者は7年と永い.夫婦のみの世帯は,40歳未満の比較的若い層が17世帯中11世帯と多かった.住居の間取りは,2DKや2LDKで,一戸当たりの平均延べ床面積は46.5_m2_,家賃は6万円以上8万円未満が最も多かった.転居の意向をみてみると,40歳未満の世帯で転居予定の世帯が多かったのに対して,40歳以上の世帯で不明確な回答が多かった.夫婦と子からなる世帯も夫婦のみの世帯同様40歳未満の比較的若い世帯が大半を占めていて,第一子も小学校就学前が多くなっている.間取りや延べ床面積,家賃については,夫婦のみの世帯と類似している.40歳以下の世帯では転居志向が強く,転居先は近隣の戸建住宅を購入することを希望している.一方,夫が40歳以上の世帯では居住年数が平均12年と長くなっていて,転居意思が低いのが特徴である.最後に,片親と子からなる世帯では,1世帯を除いた12世帯が母子世帯であった.家賃は6万円以上8万円未満と6万円未満が同数であった.築年数をみてみると他のグループと比べ築年数が経過しているアパートに居住する世帯が多いのも特徴である.明確な転居意思を持った世帯は皆無であり,滞留傾向が強くなっている.以上のように,若年の単身者やファミリー世帯においては,転居意思や居住年などから従来のようにアパートが仮の住まいとして認識されていることがわかる.一方で,比較的年齢の高い層や片親世帯などはアパートに滞留する傾向がみられることが指摘できる.

著者

川上 英明

出版者

東京大学大学院教育学研究科基礎教育学研究室

雑誌

研究室紀要 = Bulletin of the Division of Basic Theories of Education, Graduate School of Education, the University of Tokyo (ISSN:02857766)

巻号頁・発行日

vol.43, 2017-07-31

---

<研究論文II>

著者

佐多 芳彦

出版者

立正大学史学会

雑誌

立正史学 (ISSN:03868966)

巻号頁・発行日

no.110, pp.1-24, 2011

著者

荒木 詳二

出版者

群馬大学

雑誌

群馬大学社会情報学部研究論集 (ISSN:13468812)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.39-56, 2003-03-31

---

ある対話でスイスの牧師の息子フリードリヒ・デュレンマットは、再洗礼派のテーマは彼にとって、大きな生涯を貫くテーマだと語った。スイスで生まれた再洗礼派の宗教運動は広がっていって、1534年にはミュンスターにいわゆる新イェルサレム王国が創られた。そこでは財産共同体や一夫多妻などの実験的な制度が導入された。このミュンスターの千年王国のことを、フリードリヒ・デュレンマットは彼の劇作品で二度描いた。その作品は『そは録されてあり』と『再洗礼派』である。この論文では、デュレンマットがどのように資料を採用し劇化したかが分析される。結論として、確認されるのは以下のことである。デュレンマットはかなり変更した書物を数冊読んだだけで、人物も筋も自由に創造したこと。次に彼のさまざまな実験的な手法を駆使した上記の悲喜劇作品は、過去においても現在においても、作品を理解・解釈し、当時の社会に対する彼の批判を読み取るには、あまりに凝りすぎていたし、凝りすぎていることである。

著者

小泉 悠 小林 義秀 加川 嬴介

出版者

海人社

雑誌

世界の艦船

巻号頁・発行日

no.817, pp.21-55, 2015-06

著者

中川 信子

出版者

東京法規出版

雑誌

月刊地域保健 (ISSN:03852229)

巻号頁・発行日

vol.41, no.6, pp.87-91, 2010-06

著者

那須 昭夫

出版者

日本音声学会

雑誌

音声研究 (ISSN:13428675)

巻号頁・発行日

vol.3, no.3, pp.52-66, 1999-12-30

---

Japanese [p] is held to be a marked segment with characteristics different from those of other obstruents. In particular, it always appears in Yamato as a geminate consonant, and the occurrence of a single [p] is prohibited. On the other hand, onomatopoeia allows free occurrence of a single [p], as in "pari-pari," which leads to the common view that the grammar of onomatopoeia is different from that of Yamato with respect to [p]. However, a closer examination of the voicing patterns in onomatopoeia reveals that the above observation is not necessarily valid. This article attempts to demonstrate the markecness of [p] in onomatopoeia. It is specifically shown, on the basis of facts associated with voicing, that the occurrence of a single [p] is restricted even in onomatopoeia. It is then demonstrated that the seemingly peculiar occurrence of a single [p] and of voicing in onomatopoeia can be accounted for in a principled manner in the framework of Optimality Theory.

著者

宇都宮 睦男

出版者

福山大学

雑誌

福山大学人間文化学部紀要

巻号頁・発行日

vol.1, pp.1-17, 2001-03-01

---

大久保彦左衛門忠教の『三河物語』には、初稿本系統の蓬左文庫本と自筆本などがある。この二本を比較すると、用語と表記に大きな相違がみられる。特に表記では、自筆本に宛字、誤字などが多く、蓬左文庫本が後人による転写であるにしても、その余りの違いに驚かされる。忠教の無学故に、このような宛字・誤字がみられるのであろうか。このことを検証するために、自筆本から七年後に成った、忠教自筆の「釈教和歌釈義」の用語・表記を調べてみた。結果は、むしろ蓬左文庫本の用記・表記に近い。このことからすると、自筆本の宛字・誤字が忠教の無学故とは一概に言えないように思われる。

著者

中西 一弘 Kazuhiro NAKANISHI 淑徳大学短期大学部こども学科 Shukutoku University Junior College

出版者

淑徳大学短期大学部紀要委員会

雑誌

淑徳大学短期大学部研究紀要 = Shukutoku University Junior College bulletin (ISSN:21887438)

巻号頁・発行日

vol.54, pp.165-179, 2015-02-25

---

「小学校学習指導要領」ではマット運動における「側方倒立回転」の練習方法について,「支持での川跳び」「腕立て横跳び越し」などの運動を「側方倒立回転」へ発展させる予備的な運動として紹介している。これらの運動では,「またぎ越す」ように行うことにより「踏み切り足」と「振り上げ足」の区別が出現してくる。一方,近年「縦向き立ち」からの「片足踏み切りによる倒立」を練習した後で倒立にひねりを加えることにより「側方倒立回転」を習得する練習方法が体操競技関係者から提唱されている。この場合,倒立を練習する時点で「踏み切り足」と「振り上げ足」が決定する。以上のように,それぞれの「側方倒立回転」の練習方法には,「踏み切り足」と「振り上げ足」の決定に影響する異なる要因が存在するものと考えられる。本研究では,この2種類の方法で「側方倒立回転」を練習し,「踏み切り足」「振り上げ足」の決定に関して,練習方法と「側性」との関係性を明らかにした。

著者

内田 智子

出版者

名古屋大学国語国文学会

雑誌

名古屋大学国語国文学 (ISSN:04694767)

巻号頁・発行日

no.97, pp.98-84, 2005-12

著者

中山 泉

出版者

広島大学附属三原幼稚園

雑誌

広島大学附属三原学校園研究紀要 (ISSN:21855242)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.134-140, 2017-03-28

---

本研究は,小学校第3学年におけるボール非保持者の「ボールを持たないときの動き」に着目したハンドボールの授業づくりの有効性とその課題について考察することをねらいとする。授業実践では,3対1や3対2のアウトナンバーをつくり,攻守交代制のゲームを行った。また,コート内にグリッドをつくり,守備の動ける範囲を制限するとともに,攻撃は2つのグリッドに必ずパスを入れることを条件とした。その結果,攻守交代制のゲームは,攻守ともにゴールの方向が明瞭になることから,ねらった動きを表出する一つの要因であることが示唆された。さらに,アウトナンバーでのゲームは,ボール非保持者が,グリッド内で守備からはなれた空間,すなわちパスをもらったりシュートを打ったりするための有効な空間を見つけることに有効であったと考えられる。This study aims to examine effectiveness and problems in developing classes of handball focusing on "the motions of players without ball" in third grade in elementary school. In practice of lessons, the researcher set an outnumbered situation such as three-to-one or three-to-two and allowed students to play games taking turn in offense and defense. In addition, the researcher provided two conditions: 1) the area where defense can move around is limited 2) the offense always passes the ball to two grid areas. The results suggest that in the games turning offense and defense, players without ball managed to move on their purpose since the directions of goals became clear. Moreover, the results reveal that the outnumbered games were effective for players without ball to find the space far from their defense in the grid areas where they could pass and shoot ball.

著者

余語 毅憲

出版者

青山学院大学

雑誌

紀要 (ISSN:05181194)

巻号頁・発行日

vol.56, pp.173-185, 2014

著者

マイケル バクサンドール 篠塚 二三男 豊泉 尚美 石原 宏 池上 公平

出版者

別府大学

雑誌

芸術学論叢 (ISSN:09143149)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.15-45, 1989-02-20

著者

上山 千恵子 田場 真理 守本 とも子

出版者

奈良学園大学

雑誌

奈良学園大学紀要 = Bulletin of Nara Gakuen University (ISSN:2188918X)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.67-79, 2016-09

---

本研究の目的は、認知症高齢者の娘介護者が体験する困難と、娘介護者にとって介護生活の支えとなっているものについて明らかにすることである。認知症高齢者である親の介護経験を有する娘介護者15名を対象に半構成的面接調査を行った。得られたデータは逐語録に起こした後、その中にあるテーマを記述し、共通するテーマを持つ者同士をグループ化した。その結果、娘介護者が体験する困難として≪親の現状を受け止める難しさ≫≪役割の両立から生じる困難≫≪自分がやらなければ≫≪介護協力者との間に生じるずれ≫≪認知症の症状そのものへの対応の大変さ≫≪将来への不安≫≪娘であるがゆえに生じる理不尽さ≫の7カテゴリーが、介護生活を続ける中で支えになるものとして≪変わってゆく親を共有できる存在≫≪介護を分担してくれる家族≫≪距離をおく時間≫≪介護効果の実感≫の4つのカテゴリーが見いだされた。娘介護者は、以前に介護の経験があったり認知症の知識を十分持っていたとしても、変わりゆく≪親の現状を受け止める難しさ≫を経験し苦しんでいた。そのような中で、親の現状を受け入れていくプロセスに、元気なころの親も、今現在の親の姿も共有できるきょうだいや、以前から知ってくれている医療機関が≪変わってゆく親を共有できる存在≫として大きな支えとなることが分かった。また、本研究結果からは、多くの役割を担い、その両立を迫られる立場にあって困難を感じている娘介護者の状況が明らかになった。このような娘の立場を理解した上での支援が重要であると考えた。

著者

樋口 美雄 石井 加代子 佐藤 一磨

出版者

慶應義塾大学出版会

雑誌

三田商学研究 (ISSN:0544571X)

巻号頁・発行日

vol.59, no.3, pp.67-91, 2016-08

---

本稿は, 最近の公的統計や慶應義塾大学パネルデータ設計解析センターが実施した「日本家計パネル調査」を使って, 国際比較・時系列比較を行うことにより, わが国の所得格差の現状とその変化について展望することを目的とする。とくに各世帯における世帯員の就業状態・雇用形態の変化, 賃金の変化によって世帯所得がどう変化するかを追跡調査し, 所得階層の固定化, 恒常的貧困率・一時的貧困率について国際比較を行う。最後に所得格差やその原因, さらには政府の所得再分配機能に関する国民意識の違いやその変化に接近し, わが国の所得格差拡大の背景に潜む課題について考察する。分析の結果, 以下の点が明らかになった。(1)わが国の所得格差はアメリカやイギリス, オーストラリア, カナダのアングロサクソン諸国に比べると大きくないが, 他の多くのOECD諸国と同様, 近年, 拡大する傾向が見られる。(2)等価可処分所得の年齢階層別ジニ係数を見ると, 20歳代, 30歳代において格差拡大が観察されるのに対し, 60歳代後半以降の所得格差はもともと大きいものの, 近年, 年金給付の拡充により縮小する傾向にある。(3)低所得層に焦点を当てた相対的貧困率や高所得層に焦点を当てたトップ1%の人の所得占有率のいずれを見ても, ほとんどのOECD諸国でこれらが上昇する傾向にあり, わが国もその例外ではない。わが国では1997年以降, 全体の所得が低下し, 貧困(所得)線が名目にしろ, 実質にしろ, 低下するようになったが, それにもかかわらず, 貧困線以下の相対的貧困率は上昇している。(4)日仏独米英における労働分配率を見ると, いずれの国でも近年, これが低下する傾向にあるが, 日本においてはとくにその傾向は強く, 付加価値に占める総人件費割合の低下が大きい。(5)世帯主の就業状態・雇用形態別に貧困率を見ると, 世帯主が失業している世帯, 無業の世帯の貧困率は高いが, 日本においては非正規労働者である世帯の貧困率も高い。夫婦2人がそろって働いても, 2人とも非正規労働の場合, 夫だけが正規労働者として働いている世帯よりも貧困に陥っている割合は高い。多くのOECD諸国では無業世帯における貧困割合が高いが, わが国では失業率も低く, 無業世帯も少ないことも反映して, 貧困層に占める無業者世帯は少なく, 2人以上の世帯員が働いていても, それらが非正規雇用である世帯の割合が高い。(6)世帯主所得が低い世帯では, 配偶者の就業率は高く, 個人単位での所得格差よりも, 世帯単位の所得格差は総じて小さい。(7)所得階層間の移動を見ると, 前年, 貧困層にあった世帯の貧困脱出率は全体では39%であるのに対し, 世帯主が前年, 非正規労働者であった世帯, 無業であった世帯の脱出率は27%, 24%と低い。前年, 貧困層になかった世帯が翌年貧困に陥る貧困突入率は全体では3%であるのに対し, 非正規労働者であった世帯では7%, 無業世帯では15%と高い。3年間の所得観察期間中, 1度も貧困層に入らなかった比率は, OECD17か国平均値に比べ, わが国ではやや低く, 3年とも貧困層に入っていた恒常的貧困率は若干高い傾向にあり, 所得階層の固定化が観察される。こうした現象には, 主に長期にわたり非正規労働者にとどまる者が急増していることが影響している。(8)わが国では, ドイツやスウェーデンに比べ, 貧困は個人の怠惰により起こっているというよりも, 不公正な社会の結果として起こっていると考えている人はもともと少なかったが, 近年, 貧困は個人の責任というよりも, 社会の不公正により起こっていると考える人が増えた。所得格差の拡大は人々のインセンティブを高めると考える人は少なく, むしろ政府の所得再分配機能の強化や貧困対策を求める人が多い。This paper analyses income inequality in Japan by international comparison and time-series analysis using official statistics and Japan Household Panel Survey (JHPS) by Keio University Panel Data Research Center. It also achieves the international comparison of income dynamics, such as income mobility and dynamic poverty analysis, focusing on the changes of working conditions and wages. Additionally, it tries to reveal the reason why the income inequality rises, and shows the changes of people's attitudes toward income redistribution policy and poverty. The findings are followings. (1) Although the level of income inequality is not as high as those in the Anglo-Saxons countries like U.S., U.K., Canada, and Australia, as like other OECD countries, it is rising recently. (2) The income inequalities among the age of 20s and 30s are rising, and on the other hand, the inequalities among the elderly are decreasing because of maturation of pension system. (3) The income share of the poor is decreasing and that of the top 1% is increasing among most OECD countries including Japan. In Japan, after 1997, even though overall income level is getting lower and the poverty line is decreasing, the relative poverty rate is rising. (4) The labor shares are decreasing in U.S., U.K., Germany, and France. In Japan, it is sharply decreasing. (5) The poverty rates in households with no workers are high in most countries. This can be seen in Japan, and additionally, among household where heads are non-regular workers the poverty rate is high. Although there are more than two workers in households, if they are not regular employment, the probability of falling into poverty is high. (6) Among households where heads earn less, the employment rate of spouses are high. Therefore, the income disparity among households is smaller than that among individuals. (7) The overall annual exit rate from poverty is 30%, but focused only on households whose heads are non-regular employments, the rate is 27%, and where heads are jobless, the rates is 24%. About annual entry rates, it is 3 % overall. Among the households where heads are non-regular employments, entry rate is 7%, and where heads are jobless, it is 15%. The share of households which are not poor among continuously three years is low in Japan compared with other OECD countries, but the share of households which are poor in continuously three years is relatively high. This reflects the increase of non-regular workers who cannot escape from the same working conditions for long period. (8) In Japan, there are getting more people who think poverty is the way society is unfairly organized rather than it is the result of individual attitudes. Also, in Japan, there are getting more people who expect government to achieve income redistribution and poverty reduction.論文挿図

著者

秋田 喜代美

出版者

一般社団法人日本発達心理学会

雑誌

発達心理学研究 (ISSN:09159029)

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, pp.90-99, 1992-12-25

---

本研究は, 子の読書への参加と熟達化に家庭が果たす役割という観点から, 読書に関する家庭環境を, (1) 家に本を置くという物理的環境準備者としての役割, (2) 親自身が読書を行い, 読書熟達者のモデルを子に示す役割, (3) 子に本を読むよう勧めたり, 本を買い与えたり, 本屋や図書館へ連れていくなど直接的な動機付けを行う役割, (4) 親が子どもに本を読んでやることによって直接読み方を教授したり, 子どもが本を理解できるよう援助したりする役割の4種類に整理し, 各役割が子の読書に与える影響を検討したものである。小3, 小5, 中2, 計506名を対象に質間紙調査を行った結果, 次の4点が明らかとなった。第1に, 親が読書好きであることが, 子に対する様々な行動の量に影響を与えること, 第2に親が読み聞かせをしたり図書館や本屋に連れて行くなど, 読書に関して子どもと直接関わることの方が蔵書量や親自身の行動よりも子の感情に与える影響が大きいこと, 第3に親の役割内容には子の感情と関連のある役割と読書量と関連のある役割があること, 第4に役割には子の学年と共に影響が弱くなる役割と学年によらず影響を与える役割があることである。

著者

但馬 竜介 菅 敬介

出版者

The Robotics Society of Japan

雑誌

日本ロボット学会誌 = Journal of Robotics Society of Japan (ISSN:02891824)

巻号頁・発行日

vol.25, no.6, pp.860-866, 2007-09-15

参考文献数

15

被引用文献数

3 2

---

In the present paper, we introduce a new method by which to generate motions having flight phases such as jumping or running. Such motions are expected to expand the speed and stability of legged robots. Motions with flight phases are examined with respect to jumping, stability and implementation. A novel method of determining the Center of Mass (COM) and foot locations is proposed that is independent of the target robot actuators or assignments of joints. Moreover, the proposed method allows an on-line system to be built easily and is useful for actual robots. A one-legged jumping robot having a toe joint is built in order to demonstrate the feasibility of this method. Using the toe joint of the robot, the proposed method can reduce the angular velocities of the joints remarkably. Experiments are conducted to investigate the control of the direction, velocity and turning of the robot.

出版者

小学館

雑誌

サピオ

巻号頁・発行日

vol.18, no.20, pp.98-110, 2006-09-27

著者

秋山 清二

出版者

東京海洋大学

雑誌

東京水産大学研究報告 (ISSN:00409014)

巻号頁・発行日

vol.84, no.2, pp.53-64, 1997-12-25

被引用文献数

6

---

千葉県館山湾の大型定置網、底層定置網、小型定置網各1か統を対象に漁獲物の投棄実態を調査した。調査は1996年1~12月に実施し、毎月1回、販売魚と投棄魚の魚種別重量を記録した。調査の結果、年間の投棄率{(投棄量/漁獲量)×100}は小型定置網で11.9%、底層定置網で22.2%、大型定置網で9.6%となった。投棄量の上位3種は小型定置網でウルメイワシ、アイゴ、キビナゴ、底層定置網でマサバ、ギマ、アイゴ、大型定置網でイトマキエイ、トウゴロウイワシ、ドチザメであった。漁獲量と投棄量はいずれも小型定置網、底層定置網、大型定置網と漁具規模が拡大するにつれて増加する傾向がみられた。また、小型定置網と底層定置網では漁獲量の増加にともない投棄量も増加する傾向がみられたが、大型定置網ではこのような傾向はみられなかった。

著者

サトウ タツヤ 渡邊 芳之

出版者

日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.55-58, 2011-07-25

被引用文献数

1