著者

鈴木 俊 小林 健太

雑誌

JpGU-AGU Joint Meeting 2017

巻号頁・発行日

2017-03-10

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南部フォッサマグナは,フィリピン海・ユーラシア・北アメリカプレートの会合部にあたり,日本でも屈指の変動帯である.また,フィリピン海プレート上の伊豆-小笠原弧の本州弧への多重衝突・付加の場としても注目を集めている.本研究地域に広く分布する富士川層群浜石岳層(上部中新統~鮮新統)は,衝突現象に伴って形成されたトラフを充填した堆積物で,礫岩や火山砕屑物を主体とした地層である.これらの分布東限には活断層である富士川河口断層帯入山断層・芝川断層(総延長26km以上)がほぼNSトレンドで延び,さらに東側の庵原層群(更新統)とを境する.これらの断層群の南方延長はそのまま駿河トラフに接続するとされる(杉山・下川,1982など).よって,直近のトラフ充填堆積物中には,プレート境界部における複雑な構造運動の痕跡が記録されていることが期待される.さらに近年,浜石岳層中の礫岩層において外形が流動を伴いつつ脆性変形を受けた面状カタクレーサイトの露頭が報告された(丸山,2008).これまで浜石岳層からの面状カタクレーサイトの産出は知られていないことから,連続性や成因に関しても不明なままである.そこで本研究では,衝突帯におけるテクトニクスの解明を目的として,先述した面状カタクレーサイト露頭の基本的な記載およびそれらを軸とした各種解析を行った.面状カタクレーサイト(富士川剪断帯)は,静岡県富士宮市南西部の富士川にかかる新内房橋付近の河床に,東西30m・南北300mにわたって広く露出する.変形は一様ではなく何条かの変形集中帯が観察される.地層の走向と剪断帯のトレンドはほぼ平行である.それらの基本トレンドはN45°~60°Wであるが,一部EWトレンドも認められる.礫の変形様式は,非変形の礫から剪断変形が卓越する礫・外形が流動するような礫(Cataclastic flow)まで多種多様であり,これらが共存して産する.礫のファブリックから求められる剪断センスは左横ずれを示すものが多い.剪断帯の連続性については今回の調査では認められず.周辺地質ではNS系の褶曲構造や断層ガウジを伴うような脆性変形が卓越的であることが明らかになった.また,各所にて断層面の構造測定を行い,多重逆解法(山路,2000)を用いて古応力の復元を試みた.その結果,剪断帯においてはNNE-SSWσ1の横ずれ応力場,周辺の断層ガウジからはEWσ1の逆断層応力場,入山断層直近の破砕帯からはWNW-ESEσ1の左横ずれ応力場が卓越的に検出された.以上のような記載・解析の結果,剪断帯は周辺地質のNS系の基本構造とは明らかに斜交するNW-SE方向の基本構造を持って,局所的な分布で産出することが明らかになった.また,断層岩の形成レジューム深度の観点から考えると,剪断帯とその周辺地質の変形様式には明らかなギャップが存在する.仮に剪断帯が断層ガウジ形成レジューム深度よりもより深部で形成されたものと考えるならば,剪断帯のNW-SE方向の構造は周辺のNS系の褶曲構造を切断しているため,褶曲形成後に局所的な地質体の上昇イベントがあったことが考えられる.応力解析結果より,本研究地域にはまず剪断帯を形成するようなNNE-SSW圧縮の横ずれ応力場が働いていた.地質体の上昇と共にそれらはNS系の褶曲構造形成に寄与したEW圧縮に転化し, NS系の断層群は逆断層として活動した.その後,WNW-ESE圧縮の横ずれ応力場で入山断層は左横ずれ運動を開始し,トレース付近において幅広い破砕帯を形成したと考えられる.本発表では,このような記載・解析結果からプレート境界部における地質構造発達史について議論する.

著者

中井 政喜 呂 雷寧

出版者

名古屋外国語大学

雑誌

名古屋外国語大学外国語学部紀要 = Nagoya University of Foreign Studies Journal of School of Foreign Languages (ISSN:13479911)

巻号頁・発行日

no.47, pp.1-12, 2014-08

著者

諸田 實

出版者

社会経済史学会

雑誌

社会経済史学 (ISSN:00380113)

巻号頁・発行日

vol.67, no.4, pp.475-476, 2001-11-25 (Released:2017-06-16)

著者

中原 淳一

出版者

帯広畜産大学

雑誌

帯広畜産大学学術研究報告, 人文社会科学論集 = Research bulletin of Obihiro University. The humanities and social sciences (ISSN:13432303)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.25-69, 1998-03-25

著者

舩木 礼子

出版者

神戸女子大学国文学会

雑誌

神女大国文 (ISSN:09166068)

巻号頁・発行日

no.31, pp.61-43, 2020-03-10

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著者別名: 橋本, 礼子

著者

佐藤 洋

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.303-318, 2022 (Released:2022-08-06)

参考文献数

27

被引用文献数

2

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本稿では2020年6月に第32次地方制度調査会が公表した「2040年頃から逆算し顕在化する諸課題に対応するために必要な地方行政体制のあり方等に関する答申」で提案された「地域の未来予測」を手がかりに,東京大都市圏の市町村へ財政運営に関するアンケート調査を実施し,数量化III類を用いた分析により,財政状況への認識と将来予測,広域連携の関係を検討した.本稿の主な知見は次の3点である.①財政状況を健全であると認識し,長期の将来予測を実施している市町村は広域連携に消極的な傾向がある.②2040年頃の将来予測の必要性を感じながらも将来予測をしていない,または短期の将来予測に留まる市町村が多い傾向がある.③財政関係の広域連携では構成市町村間で温度差がある.以上の知見により,財政の将来予測では国や都道府県が市町村へ支援を行う必要があること,地域の未来予測においても市町村同士の水平的連携による情報交換が重要になることが示唆される.

著者

松多 信尚 陳 侃

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2022年度日本地理学会春季学術大会

巻号頁・発行日

pp.189, 2022 (Released:2022-03-28)

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はじめに 大規模な自然災害の発生を契機に,防災対策は防災・減災対策へと変化し,公助から自助・共助が重視され,それに合わせて防災教育も防災訓練などを通して命を守る教育から教科横断的に社会全体の脆弱性を減らすことが求められるようになった。 日本,台湾,中国大陸ではそれぞれ阪神淡路大震災,東日本大震災,集集地震,四川地震といった同じような大規模災害を経験したことで,防災・減災に対する考え方が変化した。防災教育もそれに合わせて大きく変化しつつある。一方,学校での防災教育は近年重視されているが,十分に伝達できないという事が指摘されている(一般社団法人防災教育推進協会, 2018)。そこで,本研究では防災教育の変化を分析し,十分に伝達できていない要因について,日本,台湾,中国大陸における防災教育を比較しながら考える。 研究方法 研究方法は,日本は平成元年から平成29年まで(合わせて四回の時期)の学習指導要領,現行の学習指導要領解説書および教科書(東京書籍),台湾においては,最新の日本の学習指導要領にあたる「十二年國民基本教育課程綱要」(2019),中国大陸では指導要領にあたる「課程標準」(2011)および関連する最新の教科書(人民教育出版社,2016または2018)に現れる防災教育の記述の変化を検討した。残念ながら台湾の現行の教科書は入手できなかった。検討方法は,それぞれのテキストの内容を「ChaSen」(日本語),「Stanford POS Tagger」(中国語)を用い使用単語などを分析し,KH Coder を用いてその関連性を明らかにした。次に日本地域(岡山市などの被災未経験地,神戸市など被災経験地)の小・中学校教員に対し,Web形式のアンケートを行い,教育現場の教員の防災や防災教育に対する意識を把握した。 結果と考察 学習指導要領や教科書の分析の結果,日本の第一時期(平成元年度の学習指導要領とその時期の教科書)では理科と防災訓練しかなかった防災訓練の記述が,阪神淡路大震災以降は社会科,家庭科,保健体育にまで広がっただけでなく,教科書で使用される語彙数や防災教育を主題とする単元の増加が見られた。また指導の際も,発達段階に合わせながらも,生徒たちが考えることや,状況に応じて自分の取るべき行動を判断する能力の育成が求められるようになり,主体的な判断力を育む防災教育への変化がみられ,東日本大震災以降その傾向が強まっていることがわかった。 現行の学習指導要領にみられる中国大陸と台湾の防災教育では,日本の過去第三時期(平成20年公示した学習指導要領)と似ており,その変化は大きな災害からの経過時間と関連していると推測された。一方で中国の教科書は,課程標準の内容が反映されていない部分がある。これは,教科書は学習指導要領の改正(防災教育の考え方の変化)に追いついていない可能性を示唆する。また,日本の教科書と比べて,共助に関する記述が少ないことや,知識を中心とする学びであることも特徴である。 アンケート調査結果は総数65の回答が得られた(その中被災経験のある地域24名,被災経験のない地域38名,地域不明3名)。数は少ないものの,現場の教員が防災訓練から教科横断型の防災教育への変化を実感しつつも,適切な判断能力に必要と思われる、現代社会の実態把握や,身近な地域の学習などを授業に反映している教員はまだ少なく,教員自身が防災教育に関する研修が必要だと考えていることなど,模索中である実態が示唆された。 以上から,防災教育は社会の変化に合わせて指導要領で求められることが変化しているものの,その変化に対して教科書や現場の先生の理解には時間遅れが生じており,現場の先生の理解を深めるための教材作成などが必要であることがわかった。 また,中国での防災教育が日本と比較して共助の記述が少ない背景には,土地と人間(社会やコミュニティー)との関係性の違いなども推察され,防災教育には普遍的な側面や場所に依存した局所的な側面があるだけでなく,民族的な考え方や国の状況などローカル(地域的region?)な側面も作用していることが考えられ,検討する必要がある。 今回の調査では,教科書の出版社数は限られていて,教科書自体も出版年により修正されることもあるなど検討が十分でないことや,アンケートの総数も限られてるなど,補足する必要がある。

著者

「こぐま社の絵本」研究会編

出版者

「こぐま社の絵本」研究会

巻号頁・発行日

2013

著者

坂本 光 桑原 久治

出版者

一般社団法人 日本繊維製品消費科学会

雑誌

繊維製品消費科学 (ISSN:00372072)

巻号頁・発行日

vol.34, no.12, pp.652-659, 1993-12-25 (Released:2010-09-30)

参考文献数

5

被引用文献数

1

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各種布帛の紫外線遮蔽性を調査し, 次の結果を得た;1) 繊維素材としては芳香族ポリエステル繊維, 次いで羊毛が他素材より高い遮蔽性能を有している.2) 布帛の仕様と紫外線遮蔽性の関係は次の通り;(1) 目付の高い布帛ほど遮蔽性が優れている.(2) 通気度の小さい布帛ほど紫外線を遮蔽する.(3) 透け性が小さいほど遮蔽性が高い.(4) 織物の方が編物より遮蔽性が優れている.(5) 使用される繊維がステープルファイバーの方がフィラメントヤーンより紫外線を遮蔽する.(6) フィラメントヤーンでも延伸糸より仮撚加工糸の方が遮蔽性に優れている.(7) 布帛の色相が暗いほど, また濃色であるほど紫外線遮蔽性能が高い.同じ色調であれば明度Lの低下と共に遮蔽性は直線的に向上する.また遮蔽性が小さい原布は改善効果が大きい.

著者

森下 晶美

出版者

東洋大学国際地域学部

雑誌

観光学研究 = Journal of tourism studies (ISSN:13472240)

巻号頁・発行日

no.10, pp.95-111, 2011-03

著者

大蘇芳年

出版者

津田源七

雑誌

あづまにしきゑ

巻号頁・発行日

1881

出版者

弥生書房

巻号頁・発行日

1963

出版者

講談社

巻号頁・発行日

vol.第8巻, 1963

著者

日本電気株式会社 編

出版者

誠文堂新光社

巻号頁・発行日

vol.1963年版, 1963

著者

関澤 純

出版者

一般社団法人 日本リスク学会

雑誌

リスク学研究 (ISSN:24358428)

巻号頁・発行日

vol.31, no.4, pp.313-315, 2022-07-15 (Released:2022-07-23)

参考文献数

8

著者

佐藤 久

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.18, no.12, pp.990-994, 1942-12-01 (Released:2008-12-24)

著者

加藤 皓健 野村 健太 竹村 裕 曽我 公平 横田 秀夫 伊藤 雅昭 後藤 直人 西澤 祐吏

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

ロボティクス・メカトロニクス講演会講演概要集 2016 (ISSN:24243124)

巻号頁・発行日

pp.1A1-02a3, 2016 (Released:2017-06-19)

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This paper presents a needle shooting device at high-speed for the puncture treatment. Problems of the puncture treatment are a curving of needles and a moving of organs because doctors puncture a needle at low speed. We assumed that puncturing a needle at high-speed can solve these problems. The needle with thread is used for inserting treatment instruments into the body. Coil-gun and Railgun were used for the small needle acceleration. We measured relations between the voltage and the velocity on Coil-gun and Railgun. In the case of Coil-gun, the velocity do not monotonous increases as the value of voltage increases. In the case of Railgun, the velocity monotonous increase as the value of voltage increases. The experimental results show that a needle with thread can be accelerated by Coil-gun and Railgun.

著者

甘辛社

出版者

甘辛社

巻号頁・発行日

no.87, 1958-11

著者

和田 崇

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.286-302, 2022 (Released:2022-08-06)

参考文献数

51

被引用文献数

1

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本稿では,広島アジア競技大会の開催を契機として,広島市にいかにしてボランティア文化が定着し,その担い手や地域社会にいかなる便益をもたらしたかを解明した.広島市では,広島アジア競技大会を通じたボランティアへの関心の高まり,全国的な「ささえるスポーツ」政策の推進,大規模スポーツイベントやクラブチームなどボランティア活動機会の確保を背景に,2001年に広島市スポーツイベントボランティアが創設された.この事業は担い手にも地域社会にもさまざまな効果をもたらし,有意義な取組みであったと評価できる.ただし,それは長い時間をかけて同事業を行政主導・非日常のものから市民主体・日常のものへと変化させ,スポーツ経験者以外の多様な市民が自発的に参加できるようになったからこその評価といえる.

著者

勝亦 陽一 長谷川 伸 川上 泰雄 福永 哲夫

出版者

早稲田大学スポーツ科学学術院

雑誌

スポーツ科学研究

巻号頁・発行日

vol.3, pp.1-7, 2006