著者

三宅 なほみ

出版者

東京大学

雑誌

新学術領域研究(研究領域提案型)

巻号頁・発行日

2009-07-23

著者

高橋 泉

出版者

学校法人白百合学園 仙台白百合女子大学

雑誌

仙台白百合女子大学紀要 (ISSN:13427350)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.47-56, 2000 (Released:2018-07-20)

著者

高橋 英之

出版者

大阪大学

雑誌

新学術領域研究(研究領域提案型)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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本研究プロジェクトの目的は,子供のロボットに対する親近的な興味の背後にあるメカニズムに迫り,それを生み出す脳内メカニズムをモデル化することにある.ロボットへの親近的な興味の背後にあるメカニズムを探るために,オキシトシンというホルモンに注目した成人を対象とした人間とロボットの交流実験の解析を行った.その結果,オキシトシンはロボットへの親近的な興味を増大させる機能があること,ただしそのような親近的な興味を生じさせるにはロボットにインタラクティブ性があることが重要なことが分かった.この研究は成人を対象としたものであり,今後,子供で類似の実験を行う予定である.また本研究計画では,子供とロボットのみの関係ではなく,子供と母親の関係性についても考える必要がある.本年度は子供と母親の関係性を記述する力学系のモデルをRNNPBネットワークというニューラルネットワークモデルを用いて構築した.その結果,子どもとロボットの身体的能力の差異が子供と母親の多様な関係性を生み出すことが示唆された.今後はこのモデルに,報酬系に相当するシステムを埋め込み,親近的な興味がどのように生じるのかをシミュレーションで明らかにしていきたいと考えている.以上,本研究プロジェクトではロボットへの親近的な興味の背後にあるメカニズムに多様な観点からアプローチすることができた.その一方で,メインのスコープとしていた子供のロボットに対する興味の計測については現状ではまだ予備実験に留まっており,今後より掘り下げて成果をだしていく必要がある.

著者

岩見 広一

出版者

東洋大学

巻号頁・発行日

2017-03-03

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2016

著者

渡辺 貴裕

出版者

日本教育方法学会

雑誌

教育方法学研究 (ISSN:03859746)

巻号頁・発行日

vol.40, pp.15-26, 2015 (Released:2017-07-19)

参考文献数

11

被引用文献数

1

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「専門家のマント」とは,専門家の役になった学習者が架空の依頼を受け,その課題に取り組む活動を通してさまざまな内容の学習を行うという手法である。この手法は,日本では,授業において用いることができる一つの技法という認識が一般的であった。しかし,この手法を発展させたドロシー・ヘスカットにとって,これは,カリキュラムの再構成をも伴う,より大きな可能性をもったものであった。ヘスカットが考える「専門家のマント」は,まず,単発ではなく複数回の授業を必要とするもので,また,常に教科横断的な学習を想定するものである。ヘスカットは,専門家の役になる際の間接性を重視する。また,架空の設定には「事業」「依頼人」「問題」という要素が必要であり,「事業」の確立が保障されなければならないとする。 ヘスカットが考えていたこうした「専門家のマント」の可能性は,2000年代に入ってからの,学校全体の規模でのこの手法への取り組みの出現により,実現した。ビーリングス小学校やウッドロー小学校はその一例である。これらの学校では,「専門家のマント」を通した教科横断的な学習が,カリキュラムの主要部分として組み込まれている。こうした新たな展開を支えたのが,ルーク・アボットと,彼が中心となって設立したMoE ドットコムというネットワーク組織である。アボットおよびこの組織はウェブサイトの運営や研修機会の提供を通して,この新展開に貢献している。

著者

萩原時夫 著

出版者

大同館書店

巻号頁・発行日

1936

著者

リップ フォルカー 野沢 紀雅

出版者

日本比較法研究所

雑誌

比較法雑誌 (ISSN:00104116)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.55-82, 2018-09-30

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本講演は,ドイツにおける扶養法の根拠を検討するものである。ここにいう根拠とは,扶養義務の社会・経済的あるいは倫理的な理由づけではなく,実定法における扶養義務の法解釈学的な根拠であり正当化を意味している。 本講演では,まず,実定扶養法の機能と意味,その歴史的生成過程,比較法的考察がなされ,その上で,現行扶養法の規律とその根拠が,子の扶養,親の扶養,その他の血族扶養および離婚後扶養の個別領域ごとに考察されている。 ドイツ民法制定当初は,婚姻と血族関係が扶養法の根拠であったが,現在では同性者間の生活パートナー関係と,婚外子の父母の共同の親性(gemeinsame Elternschaft)も扶養義務の根拠とされている。結論として,法律上の扶養義務は社会的関係や単なる生物学上の関係に直接的に基づくのではなく,基本的に,法律上の身分関係によって媒介された家族法上の責任であることが述べられている。

著者

鷲尾 絢子

出版者

特定非営利活動法人 日本歯科保存学会

雑誌

日本歯科保存学雑誌 (ISSN:03872343)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.22-26, 2021 (Released:2021-02-28)

参考文献数

16

著者

塩見 めぐみ 田中 庸一 尾鳥 勝也

出版者

一般社団法人 日本薬学教育学会

雑誌

薬学教育 (ISSN:24324124)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.2020-060, 2021 (Released:2021-09-15)

参考文献数

15

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北里大学メディカルセンターでは,薬学実務実習に関するガイドラインを基に実践的な臨床対応能力が修得できる実習プログラムを考案し,2018年度より実習を開始した.本研究では,2018~2019年度に行った計6回のプログラムについて,教育効果に与えた影響を評価した.教育効果として,薬局および病院実習ともに終了した実習生62名を対象としたパフォーマンス評価の推移,アンケート調査結果を用いた.パフォーマンス評価11項目全てにおいて,評価は段階的に上昇し,11週目では,実習生の80%以上が,9項目で「3」または「4」の評価であった.病棟業務実践で主に評価する項目については,実習生の90%以上が,「3」または「4」の評価であった.アンケートより,各実習項目の満足度が95%以上で得られ,病棟業務については100%であった.今後は,得られた課題についての対策を具体的に検討し,実習生の臨床対応能力の向上に資するプログラムを構築していきたい.

著者

真貝 寿明 米田 元

出版者

一般社団法人 日本応用数理学会

雑誌

応用数理 (ISSN:24321982)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.2-15, 2005-03-25 (Released:2017-04-08)

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We review recent efforts to re-formulate the Einstein equations for fully relativistic numerical simulations in general relativity. The so-called "numerical relativity" is a promising research field matching with ongoing astrophysical observations such as gravitational wave astronomy. Many trials for longterm stable and accurate simulations of binary compact objects have revealed that mathematically equivalent sets of evolution equations show different numerical stability in free evolution schemes. After reviewing the efforts of the community in the decade, we introduce our idea for understanding all the efforts in a unified way using eigenvalue analysis of the constraint propagation equations. The modifications of (or adjustments to) the evolution equations change the character of constraint propagation, and several particular adjustments using constraints are expected to diminish the constraint-violating modes. We propose several new adjusted evolution equations, and present some numerical demonstrations.

著者

真貝 寿明 鳥居 隆 島野 顕継 高橋 弘毅 伊藤 洋介 西口 敏司

出版者

大阪工業大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2019-04-01

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アインシュタインが一般相対性理論で予言した重力波は,100年の時を経て実際に観測できる技術が確立した.2019年末からは日本のKAGRAプロジェクトも実観測に入ることから,重力波観測は,物理学から天文学へと学問の域を広げていく.本研究では,未知の重力波を捉える方法開発・効率のよい波源天体のパラメータ推定法の開発を行うとともに,分散型コンピューティングを利用して科学のアウトリーチ活動も推進する.

著者

岩井正浩 [著]

巻号頁・発行日

1995

著者

前野みち子

出版者

名古屋大学

雑誌

言語文化論集

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, 2007-11-15

著者

岩室 史英 舞原 俊憲 太田 耕司 戸谷 友則 岩室 史英

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2005

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本研究課題では、広視野の主焦点を有するすばる望遠鏡に、多天体ファイバー分光器を開発して搭載すること、およびそれを用いて、本研究題目にかかげた「初期銀河と原始クェーサーの形成過程の研究」を行っていくことを目標にして、FMOSと呼ばれる新しい機能を備えた分光器システムの開発的研究を進めてきた。この分光観測装置は、可視域の0.9ミクロン帯から1.8ミクロンまでの近赤外線スペクトルを、約400本の光ファイバーを用いて大型分光器に導入するもので、研究計画では、赤方偏移の値が2〜5以上の比較的宇宙のはじめに存在している銀河とクェーサーなどを、観測目標にしながら、予定されていた試験観測期間にそれらの形成過程の糸口を得ることを想定していた。実際にFMOSを搭載する補正光学系や姿勢制御機構を用いた試験観測を2度実施したが、主焦点制御機構の不具合や、複雑な分光器システムの調整に予想以上の時間が必要となったため、銀河やクェーサーをターゲットにした試験観測自体は少し実施時期が遅れてきている。しかし、広視野かつ多天体分光機能をもつFMOSに対する今後の研究全般に対する期待は大きく、この装置をつかった色々な研究課題の検討もまた、予想以上に進んできた。したがってこの研究成果報告では、FMOS装置の開発的研究の進捗に関する詳しい報告と、その装置を大型望遠鏡の主焦点に搭載して行うことのできる非常に先進的な観測の計画内容についての報告を主に行う。具体的には、開発的研究面では、冷却分光器の低温性能、光学系全体としての結像性能、検出器の特性とデータ取得制御、アーカイブシステムとのインターフェースなど、また観測計画の検討の面では、初期銀河の形成過程の系統的研究、ダークエネルギー探査プロジェクトの検討、などがあり、平成19年度からの本格的な観測的研究が期待できる。

著者

中村 人哉 比嘉 邦彦

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2011年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.530, 2011 (Released:2011-07-12)

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近年、顧客生涯価値の具体的な計算方法についての多くの論文が見受けられる。しかし、各々の論文は、顧客生涯価値の定義、対象とする業種、ビジネスモデル、計算のための条件などが異なり、単純な比較が難しい。そこで、本研究は顧客生涯価値の計算方法についての既存研究を調査し、共通の視点で評価し、今後の研究領域の検討を行うことを目的としている。 具体的には、最初に既存研究の文献をキーワードによって抽出。次に抽出された文献を業種、ビジネスモデルなどにより分類。結論として顧客生涯価値計算研究の現状と今後の研究領域を示す。

著者

田中 喜代次 吉村 隆喜

出版者

一般社団法人日本体力医学会

雑誌

体力科学 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.69, no.3, pp.285-288, 2020-06-01 (Released:2020-05-12)

参考文献数

3

被引用文献数

1 1

著者

足立原 貫

出版者

Japanese Society of Farm Work Research

雑誌

農作業研究 (ISSN:03891763)

巻号頁・発行日

vol.1969, no.7, pp.94-98, 1969-03-25 (Released:2010-02-09)

参考文献数

6

著者

橋本 俊司 中村 広樹 山下 幸司

出版者

日本作物学会

雑誌

日本作物学会講演会要旨集 第248回日本作物学会講演会

巻号頁・発行日

pp.77, 2019-09-23 (Released:2019-09-23)

著者

濱沖 敢太郎 内田 康弘 神崎 真実 土岐 玲奈

出版者

鹿児島大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2022-04-01

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本研究の目的は、通信制高校のカリキュラムやその運用方法の特徴を明らかにすることである。具体的には、「教育課程表を用いた体系的なカリキュラムデータの構築と分析」及び「私立通信制におけるカリキュラム運用の実態検証」を実施する。この研究の特色は「通信制高校と同様、多様な生徒が学ぶ場づくりを進めてきた学校群との比較」そして「1990年代以降の拡充期に起きた通信制内部の変化」に着目する点であり、1990年代以降の高校教育に関するカリキュラム研究を批判的に継承し、その意義や可能性を再構築することにも寄与するものである。

著者

高橋 由典

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.56, no.4, pp.830-846, 2006-03-31 (Released:2009-10-19)

参考文献数

14

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体験選択とは, 行為選択の第三の規準 (感情性の規準) を適切に表現するため筆者によって案出された概念だが, これまでのところ, 体験選択の種差をめぐる議論は十分になされてはいない.この稿では, 体験選択一般についての議論から歩を進め, 開いた社会性と結びつく体験選択を取り上げることにする.開いた社会 (société ouverte) とはいうまでもなく, ベルクソンに由来する概念である.開いた社会性につながる体験選択は, その後の行為選択へ甚大な影響を与える.それゆえこの種の体験選択について考察を進めることは, 行為選択の第三の規準を考える上できわめて有意義であるにちがいない.最初に具体例およびベルクソンのテキストに依拠しながら, 開いた社会性それ自体の意味が検討され, それが動性に関係する概念であることが明らかにされる.ついでこの意味での社会性と体験選択のつながりについての言及がなされ, 開いた社会性と結びつく体験選択の位置が明確にされる.開いた社会性はどのような行為選択を結果するのだろうか.行為論的な観点からは, この問いは大きな意味をもつ.そこで多元的現実論などを参照しつつ, 動的な意思決定の可能性が示唆されるに至る.最後に開いた社会概念の応用の先例としてコミュニタス概念が取り上げられ, この稿の方法論的な意義が確認される.