著者
大坪 庸介 小西 直喜
出版者
日本感情心理学会
雑誌
感情心理学研究 (ISSN:18828817)
巻号頁・発行日
vol.22, no.3, pp.141-146, 2015-03-01 (Released:2015-07-07)
参考文献数
19
被引用文献数
2 1

Human societies are characterized by large-scale cooperation among genetically unrelated individuals. One evolutionary explanation for such human ultra-sociality is the notion of “strong reciprocity,” which posits that strong reciprocators not only unconditionally cooperate but also punish non-cooperators in order to enforce cooperative norms within their groups. Supportive evidence for strong reciprocity is that people tend to punish non-cooperators in various experimental settings. However, employing more precise definitions and refined methodologies, recent studies cast serious doubt on the presence of punitive sentiments/behaviors toward non-cooperators. Nonetheless, people do report anger toward violators of shared norms of their community. In addition, violation of the honesty norm (presumably, an instance of widely shared norms) seems to reliably trigger third-party punishment. It seems important to clearly distinguish “shared-norm violators” from “non-cooperators” in order to understand human ultra-sociality.
著者
川崎 有亮 寺嶋 宏明 上田 修吾 福永 明子 八木田 正人
出版者
日本臨床外科学会
雑誌
日本臨床外科学会雑誌 (ISSN:13452843)
巻号頁・発行日
vol.74, no.6, pp.1547-1551, 2013 (Released:2013-12-25)
参考文献数
24

症例はtrisomy8陽性骨髄異形成症候群とSjögren症候群で当院加療中の32歳の女性.右下腹部痛と発熱を主訴に緊急入院し,絶食と抗生剤加療で症状は改善したが,入院9日目に腹痛が再燃,腹部CT検査で消化管穿孔に伴う汎発性腹膜炎と診断された.緊急開腹術で上行結腸および終末回腸の穿孔と判明し,結腸右半切除+回腸人工肛門造設術を施行した.回盲部病変は病理学的診断で非特異的潰瘍であり,口腔内アフタ性潰瘍・顔面の痤瘡様皮疹・手指関節炎の特徴的な臨床症状もふまえて,不全型Behçet病の回腸潰瘍穿孔の確定診断に至った.近年,本邦におけるtrisomy8陽性骨髄異形成症候群に腸管Behçet病を併発する報告が増えており,このような場合は穿孔のリスクを有する回盲部領域の潰瘍合併の可能性を念頭に置き,できるだけ早期の下部消化管検査を施行するべきである.
著者
久田 祥平 村山 太一 矢田 竣太郎 若宮 翔子 荒牧 英治
出版者
一般社団法人 人工知能学会
雑誌
人工知能学会全国大会論文集 第35回 (2021)
巻号頁・発行日
pp.1D2OS3a04, 2021 (Released:2021-06-14)

ソーシャルメディアの時代、私たちはフィルターバブルによって意図せずとも偏った情報にさらされることが多い。 このような偏った情報は、意見の細分化や政治的な二極化を増幅させる。 この問題に対処するために、ニュースメディアのバイアスを分析し、人々がニュースを正しく理解できるようにする。 既存のバイアスに関する調査は、専門家による分析やクラウドソーシングによるメディアへの評価が行われている。 本研究では、ニュースに対するTwitterのコメントに対してトピックモデルを用いることで、階層的クラスタリングによるトピックの推定確率からニュースメディア間の距離を算出している。 基本的な考え方は、トピックの内容とニュースメディアの類似性を分析することでバイアスを測定することである。 この方法を「日本学術会議」問題に関するツイートに適用したところ、朝日新聞などの主流メディアの結果は、政治的バイアスに関する他の研究とほぼ一致していることがわかりました。これまで調査されていなかったメディアのバイアスを捉えることが可能であることがわかりました。
著者
大谷 華
出版者
日本環境心理学会
雑誌
環境心理学研究 (ISSN:21891427)
巻号頁・発行日
vol.1, no.1, pp.58-66, 2013 (Released:2017-01-31)
参考文献数
44
被引用文献数
5

物理的空間は意味を与えられて場所になる。場所と人とのつながりを表す場所愛着,場所アイデンティティ,場所感覚について,研究の現状と課題を考える。1)個人が特定の場所に持つ情動的な絆を場所愛着と呼ぶ。場所愛着体験は心地よさや安心感をもたらし,喪失体験は自己概念を揺るがす。複数の成分ないし次元が抽出されており,深度も表層レベルから深層まで想定される。居住環境への愛着生成は単純な時間の関数ではなく,内部者性が関わる。2)ある場所が個人の自己を定義し,自己概念を維持する力を持つとき,その絆を場所アイデンティティと呼ぶ。転居や避難などで対象が失われると危機に陥る危険性があるが,自己アイデンティティの再構築とともに新たな場所アイデンティティ獲得の可能性が示唆される。隣接領域では,個別の場所をベースとする共同体の意識,特性,「~らしさ」を意味している。3)場所感覚はもっとも単純には場所の意味を理解する能力だが,場所の物理的特性,社会的文脈,共同体の祖先から未来へ続く時間の流れの上に築かれる。場所と個人の情動的つながりは万人に身近な現象であり,かつアイデンティティの形成と維持に関わるクリティカルなテーマである。
著者
ホーンスティン ノバート 折田 奈甫 藤井 友比呂 小野 創 岡野原 大輔 瀧川 一学
出版者
岩波書店
雑誌
科学
巻号頁・発行日
vol.93, no.12, pp.1004-1014, 2023-12

[連載]人間の言語能力とは何か ― 生成文法からの問い 2
著者
尾家 重治 河合 伸也
出版者
一般社団法人 日本環境感染学会
雑誌
日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)
巻号頁・発行日
vol.36, no.3, pp.157-160, 2021-05-25 (Released:2021-11-25)
参考文献数
4

“除菌”,“アルコール”,“99.9%”などの表示から殺微生物効果を連想させる市販製品(環境用または環境・手指用)の殺細菌効果について,Enterococcus faecalisを用いて調べた.28製品中13製品(46.4%)が5分間の接触で殺細菌効果を示さなかった.これら28製品のうちのエタノールを含有する14製品(実測値で7.9~65.7 vol%のエタノールを含有)では,14製品中1製品(7.1%)が殺細菌効果を示さなかった.また,塩素系薬剤を含有する10製品(実測値で0.06~144 ppmの遊離残留塩素を含有)では,すべての製品(100%)が殺細菌効果を示さなかった.殺微生物効果を連想させる市販製品の半数近くが殺細菌効果を示さなかった.
出版者
東海国立大学機構 名古屋大学大学院法学研究科
雑誌
名古屋大学法政論集 (ISSN:04395905)
巻号頁・発行日
vol.300, pp.300.3, 2023 (Released:2023-12-22)

序章 第一節 「政治改革」の背景としての経済構造調整問題 第二節 先行研究の検討 第三節 本論文の課題と構成 第一章 住友電工社長としての構造転換への取り組み1974-1984 第一節 亀井の自由主義経済体制観 第1 項 重化学工業からの転換の必要性――転換点としてのオイル・ショック 第2 項 革新的な技術を基軸とする知識集約型産業の将来構想 第二節 住友電工における技術革新の取り組み 第1 項 伝統としての技術開発 第2 項 雇用対策としての技術開発 第三節 光通信技術の開花 第二章 日経連副会長としての経済構造調整問題に対する考え方1985-1987 第一節 日米貿易摩擦への対応――輸出主導型経済の行き詰まり(1) 第1 項 日米経済摩擦への気づき 第2 項 日米経済摩擦への本格的対応 第二節 円高経済への対応――輸出主導型経済の行き詰まり(2) 第三節 日本経済の将来構想 第1 項 重厚長大型産業と軽薄短小型産業の役割分担 第2 項 軽薄短小型産業のパイオニアとしての住友電工 第四節 経済構造調整問題による雇用危機――受け皿としての軽薄短小型産業 第三章 「政治改革」論者としての亀井正夫1987-1988 第一節 雇用問題の障害物としての戦後日本政治 第二節 経済構造調整問題から「政治改革」へ 終章 第一節 本論文の要約 第二節 本論文の含意と今後の課題 参考文献
著者
金 延景
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
地理学評論 Series A (ISSN:18834388)
巻号頁・発行日
vol.89, no.4, pp.166-182, 2016-07-01 (Released:2019-10-05)
参考文献数
31
被引用文献数
9 2

本研究は,東京都新宿区大久保地区における韓国系ビジネスの機能変容を,経営者のエスニック戦略の分析から明らかにした.大久保地区では,韓国人ニューカマーの増加に伴い韓国系ビジネスが集積し始め,その後一般市場へ進出していった.その背景には,韓流ブームによって開かれたホスト社会の機会構造の下,経営者が用いたエスニック戦略の役割があった.韓国系ビジネスでは,ホスト社会の需要を事前に把握した経営者が,豊富な人的資源を用いて韓国飲食店のほか,韓流グッズ店や韓国コスメ店など韓国文化の商品化を通じた娯楽性の高い新業種を展開する多角経営を行うと同時に,日本人顧客の確保に重点を置いた立地戦略をとっていた.その結果,大久保地区の韓国系ビジネスは,従来の同胞顧客に向けた財やサービスの提供機能に加え,広域なホスト社会の日本人顧客に向けてエスニック財やサービスを提供する娯楽機能を有するようになったといえる.
著者
齊藤 美雪
出版者
一般社団法人 日本色彩学会
雑誌
日本色彩学会誌 (ISSN:03899357)
巻号頁・発行日
vol.43, no.3+, pp.63, 2019-05-01 (Released:2019-07-06)
参考文献数
8

幼児教育から企業での人材教育までの教育において,AIによって刻々と変わる社会の仕組みが変わり,文部科学省でも2014年から教育改革が遂行されているが,大人はこれまで受けてきた教育方法しかわからないため,今の固定概念や常識を一旦クリアにし,柔軟性を持つ必要性があると考える.一方的に教える教育から,自らが考えて創り出していける柔軟な人材の教育へと移行していくことがこれかの教育者には必須だ.しかし,企業においても教育現場においても新しい人材の育成や教育にどう対応していったらいいのかを模索しているのが現状.人間の行動は,意識的な行動は2-4%であり,無意識による行動は96-98%であるため,無意識下に働きかけることが必須である.無意識の知覚や行動は,背骨にある自律神経系が司っているため,自律神経に働きかけるには振動(周波数)を活用するしか手段はない.そこで,幼児教育や企業研修に関わる教育者対象に,色・音・光を使った教材によってどのような変化が起こるかを実験した.
著者
向井 周平 河﨑 公 佐藤 あかね 佐藤 洋平 加藤 肇 村上 高志
出版者
公益社団法人 日本獣医師会
雑誌
日本獣医師会雑誌 (ISSN:04466454)
巻号頁・発行日
vol.76, no.1, pp.e5-e10, 2023 (Released:2023-01-31)
参考文献数
13

子宮広間膜により腹壁背部から吊り下げられている牛の子宮には,捻転が生じても正常な位置へ戻る力が働いている.押し込み保持法は,その元に戻る力を引き出すように,子宮を押し込み続けて子宮捻転を整復するという新しい概念に基づく用手整復方法である.本法では,① 回転ではなく押し込む力を加えること ② 押し込み続けること ③ 胎子ではなく子宮に力を加えることの3点が重要となる.本法の適応は,分娩時に発症し産道に手を挿入可能な症例であり,整復開始時に胎子を産道から触知できない症例も含まれた.未破水の症例では人工破水を行う必要はなかった.6年間で子宮捻転の35例に本法を適応し,27例の整復に成功し胎子生存率は70%であった.本法は,従来法と比べ,短時間で省力的に整復でき,適応症例の範囲も広く,子宮捻転の用手整復率向上に寄与すると考えられる.
著者
谷 聖一
雑誌
情報処理
巻号頁・発行日
vol.63, no.7, pp.368-372, 2022-06-15

大学入試センター試験および大学入学共通テストを通じて,「情報関係基礎」第2問は「情報技術に必要な『ものの考え方』とその応用能力を問う問題」が出題されてきた.本記事では,大学入学共通テストの2022年度本試験「情報関係基礎」第2問を解説し,高等学校の教科「情報」で身に付けるべきどのような能力を測ろうとしているのかを説明する.また,この問題を題材に,出題内容と学習指導要領の関連について紹介する.
著者
Tetsuya Watabe Shinya Yamahira Michiyuki Matsuda Kenta Terai
出版者
Japan Society for Cell Biology
雑誌
Cell Structure and Function (ISSN:03867196)
巻号頁・発行日
vol.48, no.2, pp.241-249, 2023 (Released:2023-12-07)
参考文献数
25
被引用文献数
2

Calcium transients drive cells to discharge prostaglandin E2 (PGE2). We visualized PGE2-induced protein kinase A (PKA) activation and quantitated PGE2 secreted from a single cell by combining fluorescence microscopy and a simulation model. For this purpose, we first prepared PGE2-producer cells that express either an optogenetic or a chemogenetic calcium channel stimulator: OptoSTIM1 or Gq-DREADD, respectively. Second, we prepared reporter cells expressing the Gs-coupled PGE2 reporter EP2 and the PKA biosensor Booster-PKA, which is based on the principle of Förster resonance energy transfer (FRET). Upon the stimulation-induced triggering of calcium transients, a single producer cell discharges PGE2 to stimulate PKA in the surrounding reporter cells. Due to the flow of the medium, the PKA-activated area exhibited a comet-like smear when HeLa cells were used. In contrast, radial PKA activation was observed when confluent MDCK cells were used, indicating that PGE2 diffusion was restricted to the basolateral space. By fitting the radius of the PKA-activated area to a simulation model based on simple diffusion, we estimated that a single HeLa cell secretes 0.25 fmol PGE2 upon a single calcium transient to activate PKA in more than 1000 neighboring cells. This model also predicts that the PGE2 discharge rate is comparable to the diffusion rate. Thus, our method quantitatively envisions that a single calcium transient affects more than 1000 neighboring cells via PGE2.Key words: prostaglandin E2, imaging, intercellular communication, biosensor, quantification
著者
佐藤 丈寛
出版者
金沢大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2019-04-01

東アジアとシベリアの境界領域の東端にあたる北海道北部とサハリンでは、日本列島に由来する縄文系の文化が栄えた時期、東シベリアに起源をもつとされるオホーツク文化が栄えた 時期、そしてそれらの文化が混交した時期があることが考古学的研究により示唆されている。本研究では、古人骨のゲノム解析によって当該領域における人類集団の 変遷を解明することを目的とする。特に、シベリアに起源をもつと考えられるオホーツク文化人が在来の縄文系集団と混血していった過程をゲノムデータから明らかにするとともに、これまで一括りにされてきた「オホーツク文化人」が単一の起源をもつ集団なのかについて検証する。
著者
Mikio Nakajima Yohei Okada Tomohiro Sonoo Tadahiro Goto
出版者
Japan Epidemiological Association
雑誌
Journal of Epidemiology (ISSN:09175040)
巻号頁・発行日
pp.JE20220147, (Released:2022-07-16)
参考文献数
15
被引用文献数
14

Background: The Japan Coma Scale (JCS) is the most frequently adopted method for evaluating level of consciousness in Japan. However, no validated method for converting the JCS to Glasgow Coma Scale (GCS) exists. The aims of the present study were to develop and validate a method to convert the JCS to GCS.Methods: This is a multicenter retrospective cohort study involving three emergency departments (EDs) in Japan. We included all adult patients who visited the ED between 2017 and 2020. The participating facilities were divided into two cohorts—one cohort to develop a table to convert the JCS to GCS (development cohort), and the other cohort to validate the conversion table (validation cohort). The conversion table of the JCS to GCS was developed based on the median values of the GCS. The outcome was the concordance rate between the JCS and GCS.Results: We identified 8,194 eligible patients. The development cohort included 7,373 patients and the validation cohort included 821 patients. In the validation cohort, the absolute and relative concordance rates were 80.3% (95% confidence interval, 77.4–82.9%) and 93.2% (95% confidence interval, 91.2–94.8%), respectively.Conclusions: This study developed and validated a novel method for converting the JCS to GCS. Assuming the offset by a single category between the JCS and GCS is acceptable, the concordance rate was over 90% in the general adult patient population visiting the ED. The conversion method may assist researchers to convert JCS into GCS, which is more commonly recognized among global audiences.