1 0 0 0 鴎心録

著者
角田勤一郎(浩々歌客)著
出版者
金尾文淵堂
巻号頁・発行日
1907

1 0 0 0 漫遊人國記

著者
角田浩二歌客著
出版者
東亜堂書房
巻号頁・発行日
1913

1 0 0 0 詩國小觀

著者
角田勤一郎著
出版者
金尾文淵堂書店
巻号頁・発行日
1900

1 0 0 0 濯足堂漫筆

著者
大谷光瑞著
出版者
民友社
巻号頁・発行日
1925
著者
奥村梅皐著
出版者
小谷書店
巻号頁・発行日
1903
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.873, pp.56-59, 1997-01-13

3D(3次元)立体映像の技術がここ数年で大幅に進化した。立体音響や体感マシンとの融合で,実際の環境に近い体験ができる。ただ,普及にはソフトの製作コストを下げ,種類を増やす必要がある。自由の女神像にエンパイアステートビル,ウォール街やブロードウエーのミュージカル…。ニューヨークの街のさまざまな光景が,手を伸ばせば届きそうな迫力で立体的に迫ってくる。
著者
ヴォイチェフ ヤストシェンボフスキ:ポーランド語原本 ダヌータ コルデツカ:復刻版編集者 テレサ バウカ-ウレヴィチョヴァ:英語訳 斉藤 進:日本語訳 松田 文子:日本語訳 酒井 一博:日本語訳
出版者
公益財団法人大原記念労働科学研究所
雑誌
労働科学 (ISSN:0022443X)
巻号頁・発行日
vol.88, no.6, pp.189-219, 2012 (Released:2014-07-25)
被引用文献数
1

人間工学のルーツは,1857年にポーランドの科学者ヤストシェンボフスキが,ギリシャ語に由来するエルゴノミクスを「働くことの科学」として造語したことに遡る。人間工学の誕生である。ヤストシェンボフスキは,エルゴノミクスの概念を1857年発行の「自然と産業」誌にポーランド語で発表した。ポーランド労働保護中央研究所では原典を英訳し,「エルゴノミクス概説-自然についての知識から導かれる真理に基づく労働の科学」として,国際人間工学連合と米国人間工学会大会が2000年に併催されたときに記念出版した。歴史的に重要な書籍の復刻版を日本語で公開することに対し,快諾頂いたポーランドの英語版編集者ダヌータ・コルデツカ労働保護中央研究所長に感謝する。
著者
安藤 秀俊
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会年会論文集 (ISSN:21863628)
巻号頁・発行日
vol.17, pp.169-170, 1993

植物群落の生産構造の学習に関して、実習を行う際の簡単な方法について紹介するとともに、畳の原料として日本人には馴染み深い工芸作物であるイグサをその学習材料としてとり上げた。イグサは、受光体制の面からみて、きわめて光合成能率の良い理想的な草型とされており、こうした生理的・生態的特徴は、植物の生産構造、また群落における光の透過性を学ぶ上での教材として十分利用できるものと思われる。
著者
Mi Yang Jeon HyeonCheol Jeong SeungWon Lee Wonjae Choi Jun Hyuck Park Sa Jin Tak Dae Ho Choi Jongeun Yim
出版者
Tohoku University Medical Press
雑誌
The Tohoku Journal of Experimental Medicine (ISSN:00408727)
巻号頁・発行日
vol.233, no.3, pp.183-188, 2014 (Released:2014-07-09)
参考文献数
25
被引用文献数
8 21

Because sleep comprises one-third of a person’s life, using an optimal pillow for appropriate neck support to maintain cervical curve may contribute to improve quality of sleep. Design of orthopedic pillow conforms to orthopedic guidelines to ensure the right support of the cervical curve. The aim of this study was to investigate effect of different pillow shape and content on cervical curve, pillow temperature, and pillow comfort. A feather pillow is regarded as a standard pillow, and a memory foam pillow is one of the most popular pillows among pillow users. We, therefore, compared these two pillows with an orthopedic pillow. Twenty healthy subjects (10 men and 10 women; age range, 21-30 years) participated in the study. Each subject was asked to assume the supine position with 3 different pillows for 30 minute in each trial and then cervical curve, pillow temperature, and pillow comfort were measured. When comparing the cervical curve of the 3 different pillows, that of the orthopedic pillow was significantly higher than that of the other 2 pillows (p < 0.001). The degree of temperature increase was significantly lower for the orthopedic pillow than for the memory foam and feather pillows (p < 0.001). The visual analog scale (VAS) score of pillow comfort was significantly higher in orthopedic pillow than the other 2 pillows. This study shows that pillow shape and content plays a crucial role in cervical curve, pillow temperature, and pillow comfort and orthopedic pillow may be an optimal pillow for sleep quality.
著者
清水 新二 金 東洙 川野 健治 関井 友子 服部 範子 廣田 真理
出版者
奈良女子大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2001

1.アルコール関連問題の一つとして位置づけられたドメスティック・バイオレンス(DV)に関する研究は、わが国で初めての試みである。それに加え、全国データが収集されたことは今後の研究のベースラインを設定するものであり、研究成果の集合的蓄積上大きな貢献と考えられる。2.実践的な実態調査が中心であったこれまでのDV研究に対して、今回の調査研究は学術的、研究的視点から実施された。その結果、(1)特にDVと過剰飲酒の相関性が明らかになったこと、ならびに(2)全国一般住民のDVの経験率はこれまでの行政を中心にしたどの全国調査よりも低い事実が判明したこと、などは大いに論争的なものであり、今後さらに展開するDV研究の第二段階開始を刺激するインパクトをもつ。3.上記の研究上のみならず、現実の問題解決に向けた対策上の示唆が明らかな形で導き出されたことも、確実な成果といえる。具体的には、(1)DVの世代連鎖に関する分析からは、16歳前の家族暴力の目撃経験、被害経験は本人のDV被害とは無関連だが、DV加害に最も強く関与していることが判明した。DVの世代的再生産を抑止する上で、現在のDV予防、介入の重要性が示唆された。また(2)臨床調査の結果からは、アルコール依存症の場合断酒が成功するとDV行為も劇的に減少する事が確認され、DVと過剰な飲酒の関連性が浮き彫りにされたのみならず、今後アルコール臨床がDVの防止、介入に有効であることが示唆された。4.国際比較の点では、日本は米国、英国などとともに行動的というよりも言葉による暴力が比較的に多く観察された。身体的暴力の自己申告ではアフリカ諸国が目立つが、アメリカは相当に高い経験率が観察されている。日本は英国、チェコ、などとともに中位の上位国に位置づけられる。アフリカ諸国では性的虐待を含めて、多くの被害体験が報告されている。また国際共同調査の観点からは20数カ国もの多国間の共同性の確保の難しさと問題点も整理された。
著者
小谷 穣治 葛西 猛 斉藤 洋一 小林 国男
出版者
Japanese Association for Acute Medicine
雑誌
日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)
巻号頁・発行日
vol.4, no.4, pp.320-328, 1993-08-15 (Released:2009-03-27)
参考文献数
37
被引用文献数
1

過去13年間に帝京大学救命救急センターで経験した大腸損傷症例のうち,24時間以上生存した腹腔内全層性大腸損傷25例を臨床的に分析した。さらに術前状態を,stage I:ショックがない,腹腔内汚染が軽度,大腸損傷形態が単純,受傷から手術までの時間が6時間以内,の4条件を満たす状態,stage II: stage I以外の状態,に分け,各stageの施行術式間の入院日数および局所感染性合併症(縫合不全,腹腔内膿瘍,創感染)の発生数を比較した。なお原則として,stage Iの症例には一次修復術(一次縫合術または切除端々吻合)を,stage IIの症例には人工肛門造設術(分割式,ループ式人工肛門またはハルトマン氏法)を,stage IIで人工肛門造設に伴う精神的苦痛を避けたい症例には一次縫合外置術を施行することとしたが,術者の判断による術式選択を優先した。平均年齢は42.8歳,男19例,女6例であった。受傷機転は刺創16例,鈍的外傷8例,銃創1例であった。大腸損傷部位は刺創症例では横行結腸14例(87.5%),鈍的外傷症例ではS状結腸5例(62.5%)とそれぞれもっとも多く,銃創の1例はS状結腸であった。腹腔内合併損傷臓器は受傷機転を問わず小腸と腸間膜がもっとも多かった。1症例あたりの平均腹腔内合併損傷臓器数は刺創症例1.125,鈍的外傷症例1.75,銃創症例5であった。施行術式は,刺創では一次修復術,鈍的外傷では人工肛門造設術,また右側結腸で一次修復術,左側結腸で人工肛門造設術が多かった。術式別にみた術後合併症は,一次修復術,人工肛門造設術ともに創部感染がもっとも多く,それぞれ5例(42%), 7例(64%)であった。入院日数は,両stageとも一次修復術の方が短かった。局所感染性合併症は,stage Iでは差がなく,stage IIでは一次修復術の方が短かった。また,stage IIで一次修復術を行った1例が術後4日目に死亡したが,剖検では縫合不全や腹腔内膿瘍は認められなかった。これらの結果より,一次修復術の適応条件をさらに拡大するべきであると考えられた。
著者
横堀 亜弥 相花 絵里 加進 丈二 小野 亨 大江 高穂
出版者
北日本病害虫研究会
雑誌
北日本病害虫研究会報 (ISSN:0368623X)
巻号頁・発行日
vol.2019, no.70, pp.119-124, 2019-12-16 (Released:2020-12-18)
参考文献数
9

宮城県におけるフタオビコヤガの発生経過を明らかにするため,2011~18年にフェロモントラップと予察灯による誘殺盛期を調査するとともに,有効積算温度シミュレーションにより成虫の発生時期を推定した.その結果, 2011~14年と2016~18年は3世代,春~夏にかけて高温で推移した2015年は4世代発生したと推察された.また,有効積算温度シミュレーションにより推定された発生時期は,フェロモントラップと予察灯の誘殺盛期と概ね一致したことから,成虫の発生時期は有効積算温度シミュレーションにより予測可能であることが示唆された.さらに,水田周辺でイネ以外の寄主植物を探索したところ,水田畦畔上のアシカキ群落で9~10月にかけて幼虫の発生が確認された.以上のことから,本種は水田内において3~4世代経過し,秋季の寄主植物としてアシカキを利用していると考えられた.
著者
松下 年子 野口 海 小林 未果 松田 彩子 松島 英介
出版者
一般社団法人 日本総合病院精神医学会
雑誌
総合病院精神医学 = Japanese journal of general hospital psychiatry (ISSN:09155872)
巻号頁・発行日
vol.22, no.2, pp.142-152, 2010-04-15
参考文献数
7
被引用文献数
2

がん患者が受けた医療者による情報提供と,心のケアの実態を把握するために,インターネットを媒体とした質問調査を実施した。患者がとらえる心のケアは形式的なものではないこと,病名および再発告知(情報提供)の際の心のケアの質・量には幅があること,ケア提供者の89.7%と91.4%は主治医であることが示された。一方,病名告知に伴う自らの相談行為は55.8%に認められ,その相手はプライベートな関係者が圧倒的に多かった。治療中の相談行為は47.2%に認められ,そのうちの75.4%が相談相手を家族としていた。治療中に心のケアを受けた者は32.2%にすぎなかったが,ケア提供者は告知時と比較して主治医以外の医療職が多かった。情報提供の際のより積極的な心のケアの提供と,患者から相談を受ける体制の構築,治療中のがん患者への相談サービスの提供とアピール,主治医以外の医療職による心のケアの展開などの必要性が示唆された。