著者

木下夕爾著 中山一郎挿画 ふくやま文学館編

出版者

ふくやま文学館

巻号頁・発行日

2002

著者

木下夕爾著 成瀬櫻桃子編

出版者

ふらんす堂

巻号頁・発行日

1994

著者

木下夕爾著

出版者

的場書房

巻号頁・発行日

1958

著者

木下夕爾著

出版者

春燈社

巻号頁・発行日

1959

著者

相井 孝允

出版者

日本ペット栄養学会

雑誌

ペット栄養学会誌 (ISSN:13443763)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.13-23, 2006-04-10 (Released:2012-09-24)

参考文献数

7

著者

スパークマン J.W.

出版者

公益社団法人 日本気象学会

雑誌

気象集誌. 第2輯 (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

vol.50, no.4, pp.384-388, 1972

著者

刈田 元司

出版者

上智大学

雑誌

ソフィア (ISSN:04896432)

巻号頁・発行日

vol.10, no.4, 1961-12

著者

渡部 幸喜 赤松 満 坪井 一世 高橋 敏明 渡部 昌平 山本 晴康 一色 房幸 浦屋 淳

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.32 Suppl. No.2 (第40回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.A1078, 2005 (Released:2005-04-27)

---

【はじめに】 我々の日常生活においてサンダルやスリッパは身近に使用されている履物のひとつである。しかし、転倒の危険性も高く、全転倒例のうち26%がサンダル使用時という報告もある。これまで靴を装着しての足底圧を含めた歩行分析や動作解析の検討は多くなされているが、サンダル履きでの検討は少ない。そこで今回我々は、サンダル使用時と靴使用時および素足での歩行足底圧を計測し、若干の知見を得たので報告する。【対象と方法】 対象は下肢に痛みや変形が見られない健常男性10名(年齢21歳~47歳、平均31歳)で靴使用時、サンダル使用時、および素足での歩行足底圧を計測した。歩行は速い、普通、遅いの3段階に分けて行い、測定にはニッタ社製F-scanシステムを用い1秒間に20コマで計測し、得られたデータから、足底圧分布、最大圧、重心の軌跡等について比較検討した。【結果】 重心の軌跡の分析では、サンダル履きの場合、いずれの歩行速度においても踵接地の位置、つま先離れの位置がそれぞれ後方・前方へ移動する傾向がみられた。それに伴い靴使用時に比し有意に前後方向への重心の移動距離が大きかった。側方への重心移動距離も遅い速度で有意に大きかった。また靴使用時との違いは遅い速度においてより著明であった。最大荷重圧については素足・靴とサンダル使用との間には有意な差は見られなかった。【考察】 近年、足底圧の評価として簡便で再現性の高いF-scanが開発され、下肢の評価によく使用されている。そこで我々は靴とサンダルでの歩行時の足底圧の動的な検討を行った。足関節・足趾周辺に麻痺があるとサンダルがよく脱げるというのは臨床でも経験する通り、遊脚期にサンダルが脱げないようにするための筋活動が歩行の不安定に関与していると思われるが、立脚期においてもサンダルは靴に比べ重心の移動が大きく、不安定であることが示唆された。サンダルは足への圧迫感が少なく、靴に比べて通気性が良く、白癬などの感染も少ないことから好まれることが多い。しかし、サンダル使用による転倒の危険性は高く、またひとたび転倒すると靴使用時に比べ骨折の率も高くなるという報告もありこの所見を支持したものと考えられる。

著者

野海 正俊

出版者

京都大学数理解析研究所

雑誌

数理解析研究所講究録 (ISSN:18802818)

巻号頁・発行日

vol.1302, pp.155-171, 2003-02

著者

ジンメル [著] 阿閉吉男譯

出版者

鮎書房

巻号頁・発行日

1943

著者

井尻 正二

出版者

地学団体研究会

雑誌

地球科学 (ISSN:03666611)

巻号頁・発行日

vol.1953, no.10, pp.37-38, 1953-02-10 (Released:2017-07-22)

著者

梅津 勝

出版者

帯広畜産大学

雑誌

帯広畜産大学学術研究報告, 人文社会科学論集 = Research bulletin of Obihiro University. The humanities and social sciences (ISSN:13432303)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.83-90, 1994-03-25

著者

東川 昌紀 梅野 英輔 松本 一郎 小田嶋 博 西間 三馨

出版者

日本小児呼吸器疾患学会

雑誌

日本小児呼吸器疾患学会雑誌 (ISSN:09183876)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.12-17, 1993

---

気管支喘息児11名に, single blind crossover法を用いて抗コリン薬であるipratropium bromide (以下I.B.) をスペーサーを用いて吸入させ, 非発作時の換気機能および高張食塩水吸入試験における効果を検討した。1) 非発作時の換気機能において, 末梢気道の指標とされるMMFやV<SUB>50</SUB>は低値を示した。2) I.B.吸入30分後には, FVCを除くパラメーターで気管支拡張作用を認めたが, MMFやV<SUB>50</SUB>においてより大きな改善が認められた。3) I.B.の前処置30分後には, 高張食塩水吸入試験の吸入閾値 (PD<SUB>20</SUB>.) は有意に低下した。以上の結果は, 抗コリン薬吸入による気管支拡張作用は末梢気道においても認められ, 喘息児の非発作時に認められる末梢気道の猿窄には, 迷走神経の持続的緊張状態が関与する可能性を示唆した。さらに, 非特異的気道過敏性の機序における迷走神経の関与が示唆された。

著者

伊藤大毅 平井重行

雑誌

研究報告エンタテインメントコンピューティング(EC)

巻号頁・発行日

vol.2013-EC-29, no.1, pp.1-6, 2013-08-03

---

我々は,既存の浴室環境を活用しつつ埋め込まれたセンサを用いたユーザインタフェースとそのエンタテインメント応用の研究を行ってきた.そして,これまでは浴槽に対して 「触れる」 「こする」 の 2 つの操作手法とその応用システムの研究を行ってきた.今回,我々は浴槽を手指で 「叩く」 操作インタフェースを元にしたお風呂ドラムシステム BathDrum を提案する. BathDrum は浴槽縁の内側に複数設置したピエゾセンサで浴槽の叩打音を検出し,その 「叩打位置 (叩く場所)」 や 「叩打音色 (叩き方)」 に対応したサウンドを鳴らすシステムである.本稿では,主に叩打位置検出処理に関する内容について報告する.ここでの叩打位置検出処理は,複数センサへの叩打音の振動到達時間差から叩打位置を算出するものだが,本研究システムが 「楽器」 であることとシステムの汎用性に主眼を置き,センサ数と応答速度を重視している.そして,実際の浴槽での叩打実験に基づき,具体的な位置検出処理を検討した.これにより,キャリブレーションを基に様々な形状・材質の浴槽に対して適切な叩打位置検出可能範囲を設定することを確認した.またリアルタイムに叩打位置を出力するシステムの実装も行った.

著者

廣木 義久 多賀 優

出版者

日本地学教育学会

雑誌

地学教育 (ISSN:00093831)

巻号頁・発行日

vol.70, no.4, pp.159-164, 2018-04-30 (Released:2019-04-01)

参考文献数

42

---

小・中学校の地学領域で学習する科学用語に関連する日常用語として,石・岩・泥・粘土・土の意味について検討した.石・岩・泥・粘土・土の意味を明らかにし,これらの日常用語と混同されやすい科学用語(岩石・鉱物・礫,および,科学用語としての砂・泥・粘土)との違いを考察した.日常用語は人の生活における用途によって定義,使い分けされているのに対して,科学用語は物質の構成物の特徴によって定義されている.

著者

前原 鮎美 前原 正美

出版者

東洋学園大学

雑誌

東洋学園大学紀要 = Bulletin of Toyo Gakuen University (ISSN:09196110)

巻号頁・発行日

no.29, pp.103-121, 2021-02-15

---

菅義偉首相の提示した政治経済政策であるスガノミクスにおいて,最も際立った特徴は,生活必需品の価格引き下げを実施する,という点にある。アベノミクスにおいては,「円高・デフレ脱却」をスローガンとして,貨幣供給量の増大によってインフレ期待を巻き起こし,有効需要の増大→企業の商品生産の増大→貨幣賃金の増加→実質賃金の増加→景気回復という方向を見定め,同時にまた円安の進行→輸出産業の利益増大→株価の上昇→民間設備投資の増大→生産規模の拡大→労働雇用量の増加→貨幣賃金の増加→実質賃金の増加という方向性を見定めて,インフレーション(物価上昇)によって景気回復を図る政治経済政策を展開した。安倍前首相は,こうしたアベノミクスの異次元の金融政策の施行によって,インフレ→景気回復の実現可能性を見出した。しかし,菅首相は,スガノミクスにおいて,生活必需品価格の引き下げ→貨幣賃金一定の下での実質賃金の増加→豊かな国民生活の実現というデフレーション効果に期待する方向性を打ち出したのである。 企業の社会的使命は,①自社のサービスや商品を社会的に提供し,「お客様に喜んで頂く」ということを具体的に社会全体に経営理念として示すこと,②従業員に対する適切な人材教育を施し,従業員一人ひとりが仕事に対する自らの生きる喜び,仕事に対する使命感をもって従事することの重要性を認識させること,③従業員と顧客との良好な人間関係の形成によって,顧客が従業員に感謝し,企業のリピーターとなって新たな顧客を創造させるということ,にある。これこそまさに,J. S. ミルが主張した企業経営者と従業員と顧客(社会)との3つのトライアングルによって創造される企業利益増大の好循環のサイクルである。 利益と社会的貢献との両立という方向性での景気回復を図るには,企業における《「共助」の経営組織改革・経営戦略》が不可欠となる。

著者

佐山 勇二 中野 博民 難波江 章

出版者

The Institute of Electrical Engineers of Japan

雑誌

電気学会論文誌D(産業応用部門誌) (ISSN:09136339)

巻号頁・発行日

vol.114, no.9, pp.931-932, 1994-08-20 (Released:2008-12-19)

参考文献数

2

被引用文献数

3 6

著者

西上 智彦 榎 勇人 野村 卓生 中尾 聡志 芥川 知彰 石田 健司 谷 俊一

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.111-114, 2008 (Released:2008-04-05)

参考文献数

20

---

低活動状態の1日歩行量を補填し,腓腹筋の廃用性筋萎縮を予防するために運動療法メニューの適切な運動回数を検討した。対象は健常者10名。評価筋は右側腓腹筋内側頭,腓腹筋外側頭とした。腓腹筋筋活動量の測定は(1) 端坐位片足踵上げ,(2) 立位両足踵上げ,(3) 立位片足踵上げ,(4) つま先立ち歩行,(5) 最大等尺性足関節底屈運動とした。分析方法はまず,自由歩行時の筋活動量を(1)から(5)の各動作の筋活動量で除し,各運動療法メニュー1回に対応する歩数を求めた。次に,低活動状態を想定し,6,000歩(片側3,000歩)の筋活動量と対応する各運動療法メニューの回数を求めた。結果,一般臨床で実施されている運動回数では筋萎縮の抑制効果は極めて少ない可能性が示唆された。

著者

内藤 勝

出版者

嘉悦大学

雑誌

嘉悦大学研究論集 (ISSN:02883376)

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.1-38, 2007-10

---

"世界の温室効果ガス(主にCO_2)の排出量を2050年までに現在の半分にしよう、とドイツで行われた07年6月のサミットで安倍前首相は提案した。このまま二酸化炭素(以後CO_2と記す)の増加が続けば、地球の温暖化が進み40年後は、北極の氷山は氷解してしまうであろう。更に、高山の万年雪やツンドラ地帯の永久凍土も急速に溶け出すであろうと予想されている。その結果、海面上昇による国土の水没、海岸や平野の海没が世界で懸念されている。既に、世界では異常気象の発生や酸性雨の増加による森林の枯死そして砂漠化が拡大している。2004年における世界のCO_2の排出量は265億tに上る。主に、先進工業国の経済活動の結果生じたものであった。これらの国々は、京都議定書が2005年に批准されるまで市場に、製品を送り出しそれを販売し利潤を得てきた。その製造の結果生じた温室効果ガスの排出には責任を持たないでよかった。従って、市場メカニズムを前提とする既存の経済学では、環境問題に答えを出せない。そこで、「経済」からでなく世界の「政治」によって答えを出そうとしている。現代人は理想的であるよりも貪欲である。京都議定書を離脱したアメリカの行動は、その最たるものであろう。この国は、世界一豊かである。中国の約5.5倍以上の経済規模である。因みに、05年のアメリカの国内総生産は12兆455億ドル、中国は2兆263億ドル、日本4兆988億ドルである。しかし、アメリカは今の生活に満足をしていないようだ。と言うことは、今後5倍の経済規模に中国が達しても、満足しないと言うことであるかも知れない。約13億人を有する国がアメリカ並みの生産と消費水準に達した時、その排ガスにより地球の生態系は極度に汚染され、全人類の生存が不可能になるであろうと予測されている。現在(07年)でも中国の排ガスによって、わが国はpH4台の酸性雨に見舞われている。このようにグローバルな問題を含むがゆえに、その解決にあたり国際政治の力が必要となってきた。京都議定書を批准した基準年の1990年のわが国の温室効果ガスは、12億6100万tであった。それが、04年には、約13億635万t(内CO_2は12億9670万t)に増加してしまった。この数字は、1990年レベルを6%下げるどころか04年では8%増加した。(そして05年には7.8%に減少した。)改善の余地の大きいのは、運輸と家庭であると言われている。今回の調査結果でCO_2排出の一番多い分野は、自家用車であった。一番ガソリンを消費した家庭(表7のG)は、5人家族で年間3,840lを消費しCO_2排出量は8,832kg排出している。この家庭では、1l入りのボトルにして1,059万8,400本CO_2を排出したことになる。これは、車の増加と国鉄の解体が関係している。国民にとって国鉄の縮小によって交通の便が悪くなれば、車で対応するしかない。つまり環境問題は、一国の運輸政策やエネルギー政策と直接に関わっている。安倍前首相は、「美しい星50」において、わが国のCO_2削減策を具体的に示している。各家庭の工夫は大切である。しかし、大な排出分野である自動車(特にマイカー)や飛行機の制限の方がより効果が大きい。国全体の政策から家庭のCO_2を対策考えなければ、京都議定書のノルマは達成できないであろうと言う結論に達した。"

著者

山本 奈生

出版者

カルチュラル・スタディーズ学会

雑誌

年報カルチュラル・スタディーズ (ISSN:21879222)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.59-79, 2018

---

本稿は現代日本における大麻自由化運動を、特に90 年代以後の展開に注目しながら整理するものである。大麻合法化が進む欧米諸国において、大麻問題は政治的なリベラル/保守の係争として位置づけられ、同性婚や銃規制問題と同様にしばしば争点化されている。ここでは大麻自由化運動が、広範なリベラル派支持層の賛同を得つつ法規制の変化に現実的な影響を与えてきたが、日本での状況は大きく異なっている。日本における大麻自由化運動は、60 年代のビートニク/ヒッピーに端を発し、90 年代から現在まで複数のフレーミングを形成しながらネットワーク化されてきたものである。ここでの運動は一つの団体に還元できるものではなく、多様な問題関心と志向性を持つ諸個人らが織りなす群像であるが、この潮流は社会学界においても十分には知られていない。そのため本稿では一つの出来事や団体に対して集中した解釈を行うのではなく、まずはグループおよび諸個人が形成してきたムーヴメントの布置連関を把握しようと試みた。現在の大麻自由化運動は「嗜好用を含めた全般自由化」「医療目的での合法化」「産業利用の自由化」など複数の目標を掲げながら、同時に言説枠組みの展開においてもアカデミックな研究に依拠するものから、スピリチュアリズムやナショナリズム、陰謀論に至るまで散開している。その後景には、社会運動というよりはサブカルチャーとしての精神世界やニューエイジ、レゲエ文化の展開があり、こうした音楽や文化と大麻自由化運動はクロスオーバーしながら進展してきた。本稿では、90 年代以後の日本における状況を整理するためにまず前史を概観した後に、諸グループがどのようにして活動と主張を行ってきたのかを捉え、社会状況に対するそれぞれの抵抗のあり方について論じた。