著者

坂崎 尚生 側高 幸治 長谷部 高行 山田 朝彦 大岩 寛

雑誌

コンピュータセキュリティシンポジウム2011 論文集

巻号頁・発行日

vol.2011, no.3, pp.259-265, 2011-10-12

著者

南嶋 洋司

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.155, no.1, pp.40-45, 2020 (Released:2020-01-01)

参考文献数

11

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後生動物のように個体の生存に酸素が必須な生物の細胞には,必要とする酸素よりも利用出来る酸素が少なくなった低酸素状態(hypoxia)に対する応答反応(低酸素応答)がプログラムされている.低酸素環境下で必要な遺伝子群の多くは,低酸素応答のマスターレギュレーターとも呼ばれる転写因子HIF(hypoxia-inducible factor)によって誘導されるのだが,低酸素応答の研究は,そのHIFの発見によって飛躍的に進化した.2019年のノーベル生理学・医学賞が低酸素応答の研究者3名に授与されたことからもわかるように,「酸素濃度のセンシングと,低酸素環境への適応」の分子メカニズムに関する研究領域は,その面白さと重要性が広く認知されている.正常酸素濃度環境(normoxia)においては,酸素添加酵素(oxygenase)に分類されるプロリン水酸化酵素PHDが,分子状酸素O2を用いてHIFのα-サブユニット(HIFα)の特定のプロリン残基を水酸化する.プロリン水酸化されたHIFαは,ユビキチン-プロテアソーム依存的タンパク質分解へと導かれるため,normoxiaにおいてはHIFによる低酸素応答は不活性化されている.一方でhypoxiaにおいては,酸素添加酵素であるPHDの酵素活性が低下するために先述したHIFαのプロリン水酸化が抑制されるため,プロリン水酸化依存的タンパク質分解を免れてタンパク質発現量が急速に上昇したHIFαが,β-サブユニット(HIFβ/ARNT)と結合し,ヘテロダイマー型転写因子HIFとして低酸素時に必要な遺伝子群の転写をドライブする.すなわち,HIFを介した低酸素応答は酸素濃度依存的なPHDの酵素活性によって制御されているため,PHDこそが酸素濃度センサーとして機能しており,PHDの活性を抑制すると正常酸素分圧下においてもHIFを介した低酸素応答を活性化させることが出来る.本稿では,PHD-HIF経路を介した低酸素応答を,近年開発されたPHD阻害薬(HIF-PH阻害薬.本邦では2019年9月20日付けで腎性貧血治療薬として認可された)を用いて人為的に活性化させることで,様々な疾患の治療に応用しようといういくつかの試みについて紹介させて頂きたい.

著者

小柳津-寅丸 智子 壽原 朋宏 南嶋 洋司

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

ファルマシア (ISSN:00148601)

巻号頁・発行日

vol.53, no.3, pp.234-237, 2017 (Released:2017-03-01)

参考文献数

18

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利用できる酸素が限られた低酸素環境に対する応答反応(低酸素応答)の研究は、その面白さと重要性が広く認識されている非常にホットな領域である。低酸素応答が多くの生体内の生理的・病理的イベントに関与することから、低酸素応答メカニズムの研究で得られた知見を各種疾患の治療に応用しようという流れが近年とても活発である。本稿では、低酸素応答を標的とした各種疾患の治療法開発を目指した研究についてご紹介したい。

著者

片岡 裕雄 中村 明生 井上 中順 前田 英作

出版者

国立研究開発法人産業技術総合研究所

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2019-04-01

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2010年代になり画像認識の精度が飛躍的に向上したことで「自然画像とは何だろうか?」そして「その画像カテゴリとは?」という問いがより重要になっている。本研究課題では自然の形成原理に即し能動的に生成した画像パターンとその画像カテゴリを教師ラベルとした機械学習方法を網羅的に探索することで両者の問いに迫る。さらに、従来の画像認識で問題とされていた人手による膨大な画像ダウンロードや画像カテゴリ付与が不要であるだけでなく、個人情報保護法や著作権法などに依らず大規模画像データベースを構築可能である。

著者

高橋 陽子

出版者

日本幼稚園協会

雑誌

幼児の教育 (ISSN:02890836)

巻号頁・発行日

vol.108, no.9, pp.52-57, 2009-09-01

著者

徳齋原義正道 [著]

巻号頁・発行日

1000

出版者

日経BP社 ; 2002-

雑誌

日経ビジネスassocie (ISSN:13472844)

巻号頁・発行日

vol.14, no.5, pp.56-59, 2015-04

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仕事相手の気遣いや好意に対して感謝を伝える時、「メール」や「手紙」は重宝する。必要なポイントを押さえれば、謝意は相手に十分に伝わり、書いたあなたの印象がグッと上がる。お礼状で「最大の効果を生む方法」を解説する。

著者

仲尾 貢二 金子 幸夫

出版者

一般社団法人 日本東洋医学会

雑誌

日本東洋医学雑誌 (ISSN:02874857)

巻号頁・発行日

vol.70, no.3, pp.290-293, 2019 (Released:2020-02-05)

参考文献数

13

被引用文献数

1

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慢性硬膜下血腫(Chronic subdural hematoma : CSDH)術後再発症例に治打撲一方が奏功した症例を報告する。症例は81歳女性,左 CSDH に対して穿頭術を施行した。術後の経時的頭部 CT では血腫は徐々に増大した。再発防止に五苓散,柴苓湯を投与するも再発を防止することができなかった。失語症と右不全片麻痺を認めたため,再手術を行った。術中所見では血腫は粘稠で十分にドレナージできなかった。臨床上および頭部 CT 上の改善に乏しいため,血腫を瘀血ととらえて治打撲一方を投与したところ,投与後3週の時点で右片麻痺が改善,投与後7週の頭部 CT では明らかな血腫の減量を認めた。以上より, CSDH のなかでもドレナージが困難で利水剤に反応しない再発症例に対し,治打撲一方は有用な治療薬になることが示唆された。

著者

Wu Christina Goldberg Richard M.

出版者

Nature Japan

雑誌

Nature reviews. Cancer, clinical oncology (ISSN:21858152)

巻号頁・発行日

vol.3, no.3, pp.125-127, 2013-08

著者

坂崎 尚生 側高幸治 長谷部 高行 山田 朝彦 大岩寛

出版者

情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.53, no.9, pp.2194-2203, 2012-09-15

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2011年6月30日に政府・与党社会保障改革検討本部から社会保障・税番号大綱(案)[2]が示された.社会保障・税番号制度は,社会保障や税制を一体的にとらえ,社会保障給付等の効率性・透明性・公平性を高めようという観点から導入が検討されてきた社会基盤である.上記番号制度は社会保障・税分野で利用することを目的とした制度であり,民間への利活用は現段階では検討範囲外である.そこで,産業競争力懇談会(COCN)では,民間への利活用をテーマに,番号制度が国民に安心・安全な社会基盤として受け入れられるように,番号制度の民間利用に関する脅威分析を行い,セキュリティ対策を検討した.本論文は,医療,製品安全,金融の分野での想定したユースケースを基に,課題とその課題を解決するための技術的・制度的対応策をまとめたものである.We discuss the threat analysis in expansion of the use of the social security and tax number system. In this paper, we describe security countermeasures of the number system based on the medical treatment usage, the distribution industry usage and the financial usage.

著者

李隠 編

出版者

支那文献刊行会

巻号頁・発行日

1925

著者

西山 英輔 江頭 茂 崎谷 昭秀 松丸 賢三

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会技術報告 (ISSN:03864227)

巻号頁・発行日

vol.15, no.9, pp.1-6, 1991

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A microstrip antenna with small size and light weight is useful for wireless camera. In this paper. the characteristics of stacked microstrip antenna which radiates a circularly polarized wave are investigated experimentally and the utility for wireless camera system is discussed.

著者

加藤 杏 井上 果子

出版者

教育相談・支援総合センター

雑誌

横浜国立大学教育相談・支援総合センター研究論集 (ISSN:21869375)

巻号頁・発行日

no.17, pp.51-62, 2017-12-15

著者

池島 祥文

出版者

日本地域経済学会

雑誌

地域経済学研究 (ISSN:13462709)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.1-7, 2018 (Released:2019-08-01)

著者

瀬﨑 勇一

巻号頁・発行日

2008-03

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Supervisor:宮田一乘

著者

堤 公一 福本 敏雄 井上 伸一 馬渡 正明 山田 良典 内田 信子

出版者

佐賀大学文化教育学部附属教育実践総合センター

雑誌

佐賀大学教育実践研究 (ISSN:13475193)

巻号頁・発行日

no.28, pp.271-279, 2011

著者

峰崎 直樹

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンピュ-タ (ISSN:02854619)

巻号頁・発行日

no.779, pp.中付27-30, 2011-03-31

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今秋の法案提出を目指し、政府・与党で「共通番号」「国民ID」の制度設計が進んでいる。2010年10月に菅首相を本部長として設置された社会保障改革検討本部の事務局長を務め、「社会保障・税に関わる番号制度」整備で中心的な役割を担う峰崎直樹内閣官房参与に、制度導入に向けた展望を聞いた。

著者

中村 正志

出版者

日本貿易振興機構アジア経済研究所

雑誌

アジア経済 (ISSN:00022942)

巻号頁・発行日

vol.52, no.9, pp.2-32, 2011-09

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マレーシアでは,市民的自由の制限と競争性の高い選挙が併存する競争的権威主義が40年にわたり続いてきた。なぜ民主化が果たされないのか。あるいは逆に,より強い政治的権利の抑圧と露骨な選挙不正を伴う体制へと転じないのはなぜか。この問いに答えるには,自由の制限が,統治者が権力を維持するうえで必要にして十分な効果をあげる理由と条件を示す必要がある。本稿は,コミュニケーション研究の知見と投票の空間理論を援用して次のような仮説を提示する。マレーシアでは,民族問題だけが重要争点と認識される,あるいは民族問題の相対的重要性が非常に高いと認識されるなら与党連合が選挙で優位に立てる。メディアの報道は,争点の重要性に関する人々の認識に影響を与える。したがって政府統制下のメディアは,統治者に有利な争点の顕出性を高め,不利な争点の顕出性を抑えるという操作のための道具になりうる。2008年選挙では,インターネットの影響でメディア統制の効果が薄れ,それが野党躍進の一因になったと考えられる。州を単位とするパネルデータ分析でも,プロバイダー契約者数の増加に与党得票率を引き下げる効果があったことが認められた。

著者

森 充広 森 丈久 渡嘉敷 勝 中矢 哲郎 藤原 鉄朗 齋藤 豊

出版者

公益社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業農村工学会論文集 (ISSN:18822789)

巻号頁・発行日

vol.80, no.2, pp.87-95, 2012

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上水道,工業用水などと共用されている農業用水路トンネルは,ライフラインとしての社会的重要度も高く,優先的に機能診断を行うべき施設であるにもかかわらず,断水が困難であり,機能診断に苦慮している.そこで,通水状態での農業用水路トンネルの機能診断を簡易的に実施することを目的として,流水中に高感度CCDカメラを搭載した装置を放流し,覆工に発生しているひび割れ等の変状を記録する一次診断が可能な調査システムを開発した.本システムの特徴は,高感度CCDカメラが常にトンネルの壁面に正対しつづける壁面自動追尾機能を導入したことである.実証試験によって本システムの性能を確認した結果,幅1.5mm以上のひび割れ,遊離石灰,漏水状況などを検出することができ,通水状態での一次診断として有効であることを確認した.

著者

Daijiro Koyama Yunzhuo Wang Nobuyasu Shiga Satoshi Yasuda Nicolas Chauvet Makoto Naruse

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

Nonlinear Theory and Its Applications, IEICE (ISSN:21854106)

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.225-235, 2021 (Released:2021-04-01)

参考文献数

9

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The growing demand of high-bandwidth and low-latency information transfer in information and communication technologies such as data centers and in-vehicle networks has increased the importance of optical communication networks in recent years. However, complicated arbitration schemes can impose significant overheads in data transfer, which may inhibit the full exploitation of the potential of optical interconnects. Herein, we propose an arbitration protocol based on precision time synchronization via wireless two-way interferometry (Wi-Wi), and numerically validate its efficiency including the ability to impose a strict upper bound on the latency of data transfer. We introduce the notion of arbitration point (AP) for a designated time duration, which is shared by all nodes thanks to the time synchronization by Wi-Wi, to determine data transmission while ensuring avoiding collision. Compared with the conventional carrier sense multiple access/collision detection (CSMA/CD)-based approach, a significant improvement in the data transfer was observed especially in the cases with high traffic flow rate. Furthermore, we conducted a proof-of-principle experiment for Wi-Wi-based data transfer between two electrically connected nodes and confirmed that the skew was less than 300 ns and remained stable over time. Conversely, non-Wi-Wi-based data transfer exhibited huge and unstable skew. These results indicate that precision time synchronization is a promising resource to reduce the communication overheads and ensure low latency for future networks and real-time applications.