著者

駒井 武

出版者

公益社団法人 日本地下水学会

雑誌

地下水学会誌 (ISSN:09134182)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.47-54, 2019-02-28 (Released:2019-09-12)

参考文献数

13

被引用文献数

2 1

---

東日本沿岸における津波堆積物の性状と地球化学的特性を中心に,津波堆積物に含有する重金属類や塩分の組成について表層土壌や海底堆積物と比較した結果について述べた。また,現場調査の結果として得られた各種分析データを用いてリスク評価を行い,地下水および土壌環境への影響について考察し,津波堆積物のリスク管理の在り方について検討した。津波堆積物では土壌と比べて砒素および鉛の含有量,溶出量が高く,地下水飲用の制限等が必要な場合もあった。一方,多くの場合では,所定のリスク管理を実施した後に津波堆積物を復興資材として活用可能であることが分かった。

著者

林 たみ子 白数 明彦 紀 優子 大田 和美

出版者

一般社団法人 日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.50, no.5, pp.408, 2010-05-01 (Released:2017-08-01)

著者

杉山 歩 井原 哲夫 永翁 一代 辻村 真貴 加藤 憲二

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル (ISSN:18806341)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.13-21, 2021-03-01 (Released:2021-03-02)

参考文献数

43

被引用文献数

1

---

高レベル放射性廃棄物の地層処分や地中熱利用等に関連して,地質環境の基礎データの収集・整理が進められている.近年の国際動向をみると微生物情報を収集していく必要性が認識されつつある一方,未だにその知見は限られている.深部地下水における微生物の基礎情報を他の水質情報と共にデータベース化していくためには,微生物解析手法を体系化し,データ集積を進める必要がある.本報は北海道幌延町浜里沿岸域に位置する大深度掘削井から採取した深部地下水を対象に行った微生物解析の結果と一度の採水で効率的に地下水中の微生物に関する基礎情報,すなわち微生物数,群集構造,活性,群集構成を評価する手順を示した.

著者

小杉 直輝

出版者

一般社団法人 日本調理科学会

雑誌

調理科学 (ISSN:09105360)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.8-11, 1968-05-20 (Released:2013-04-26)

参考文献数

7

著者

鈴木 麻里子

出版者

日英教育学会

雑誌

日英教育研究フォーラム (ISSN:13431102)

巻号頁・発行日

vol.2020, no.24, pp.033-044, 2020 (Released:2020-10-24)

参考文献数

13

---

【Abstract】A Study of Teacher’s Disciplinary Right―With reference to the UK disciplinary power―Mariko Suzuki(Ryutsu Keizai University) The purpose of this article is to clarify the issue of teachers’ disciplinary right in Japan. In Japan, corporal punishment, which should have been banned under the School Education Act, is rampant and has been viewed as a problem. At the same time, attention has been paid to “improper guidance” by teachers. On the other hand, proper discipline has been largely debat-ed so far and remains unsorted. To take this situation as an issue, I referred to the case in the UK. In this country, the “the Education and Inspection Act 2006” was developed, in which school disciplinary rights became the first legal basis. Making schools obligatory to formulate and disclose the “Behaviour Policy” has been positioned as an important resource for parents when choosing a school. In 2016, a guidebook was published to facilitate this from DfE, includ-ing clarification of disciplinary rights holders, “Behaviour Policy” and disciplinary actions and procedures for violating them. There are two issues related to teachers’ right to discipline in Japan, as suggested by the UK case. The first is the organization of the disciplinary content of teachers. At present, the exercise of discipline, that is, “discipline as a factual act” is left to the discretion of the teacher, and there is no mechanism to judge its legitimacy. Second is the identification of disciplinary rights holders. Schools have been expanded to include non-teacher professional staff since the “school as a team” was sought in 2015, but they may now exercise disciplinary powers. It is necessary to clarify how these specialized staffs participate in student guidance.

著者

Ryoya Hirata Toshihiko Hirooka Masato Yoshida Masataka Nakazawa

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

IEICE Electronics Express (ISSN:13492543)

巻号頁・発行日

vol.16, no.23, pp.20190664, 2019 (Released:2019-12-10)

参考文献数

30

被引用文献数

2 5

---

We present a wavelength-tunable ultrafast optical switch using a nonlinear optical loop mirror (NOLM), which has a low walk-off characteristic between the signal pulse and the control pulse thanks to the use of a dispersion-flattened highly nonlinear fiber. A 400-fs switching speed and an extinction ratio of >32 dB were obtained from 1528 to 1565 nm. The NOLM was applied to the 320 to 40 Gbaud demultiplexing of DQPSK Nyquist pulse signals, and error-free operation was achieved over the entire C-band.

著者

島村 恭則

出版者

国立歴史民俗博物館

雑誌

国立歴史民俗博物館研究報告 = Bulletin of the National Museum of Japanese History (ISSN:02867400)

巻号頁・発行日

vol.106, pp.51-60, 2003-03-31

---

日本における現代民話研究は,すでに少なからぬ研究の蓄積を見ているが,日本の現代民話を日本以外の社会の現代民話と比較検討する作業は,まだまったくといってよいほど行なわれていない。この研究動向上の欠を補うべく,本論文では,韓国社会で語られている現代民話について,日韓比較の視点から検討した。本論文で行なった指摘を列挙すれば,次のようになる。(1)現代韓国社会では,現代民話がたいへんさかんに語られているが,日本社会における現代民話の存在様態と比較した場合,怪談系統の現代民話に加えて,社会的・政治的な諷刺の性格を持った笑話系統の現代民話が豊富に語られている点を特色として指摘できる。(2)韓国で,笑話系統の現代民話がさかんに語られていることの背景には,独裁政権下の社会状況と民主化闘争,深刻な労働問題,急速な経済発展とそれに伴なう矛盾などが存在するものと考えられる。(3)現在,日本の現代民話研究において集成され,分析が加えられている現代民話群は,その大半が怪談系統の語りであり,社会的・政治的諷刺の性格を持った現代民話をそこに見出すことは困難である。この状況を規定する要因は,①70年代以降の日本社会における脱政治化,②言論統制等の抑圧が存在しないことによるメディアとしての現代民話の需要低下,③研究者における現代民話対象化過程における偏向,といった要素の複合に求められる。(4)上の指摘をふまえたとき,われわれは現状の再解釈と再調査を行なう必要に気づかされる。また,海外との比較研究は,こうした現代民話再考の契機となるものであり,ここに比較研究の重要性が確認されるものである。

著者

鎌田 ゆき 藤野 成美 古野 貴臣 藤本 裕二

出版者

日本精神保健看護学会

雑誌

日本精神保健看護学会誌 (ISSN:09180621)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.70-79, 2020-06-30 (Released:2020-06-30)

参考文献数

23

---

本研究の目的は,多職種チームにおける精神障がい者アウトリーチ実践自己評価尺度を開発し,その信頼性と妥当性を検討することである.医療・福祉の専門職を対象に,無記名自記式質問紙調査を実施し,199データを対象として分析を行った.探索的因子分析の結果,【多職種チーム内における支援計画の遂行】【対象者の生活機能の把握】【対象者のリカバリーに向けた支援】の3因子20項目構造となった.本尺度は,検証的因子分析において許容できるモデル適合度であり,基準関連妥当性において有意な相関がみられた.Cronbachのα係数は許容範囲であり,内的整合性を確認した.よって,本尺度における信頼性・妥当性は,統計学的に許容できる尺度であると示唆された.

著者

元塚 敏彦

出版者

皇學館大学教育学部

雑誌

皇學館大学教育学部研究報告集 = Report of the Faculty of Education KOGAKKAN UNIVERSITY (ISSN:18837727)

巻号頁・発行日

no.3, pp.191-216, 2011-03-17

著者

天野 修一 亘理 陽一

出版者

中部地区英語教育学会

雑誌

中部地区英語教育学会紀要 (ISSN:03866548)

巻号頁・発行日

vol.49, pp.275-282, 2020-01-31 (Released:2021-01-31)

著者

粂田 昌宏

出版者

京都大学

雑誌

挑戦的研究(萌芽)

巻号頁・発行日

2017-06-30

---

本研究は、音波で遺伝子をコントロールする技術の開発に向けて、①細胞音波照射設備の構築・②音波応答遺伝子の網羅的探索・③音波応答遺伝子領域の抽出・④音波による細胞分化操作、の各研究計画を推進した。その結果、独自に構築した音波照射システムを用いて、約400の音波応答遺伝子を同定することに成功した。これらの遺伝子の制御領域の音波応答性を検証したところ、有意な応答を示すものは得られたが、その応答性は高くはなかった。筋・骨細胞分化に対する音波照射の影響を調べたところ、筋分化が有意に促進されることを見出した。本挑戦的研究は、音波による遺伝子操作・細胞操作への道を拓く画期的な成果が得られたものと総括できる。

著者

石崎 良太 赤石 美奈

雑誌

第77回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2015, no.1, pp.555-556, 2015-03-17

---

世間一般の評判に基づく人気ランキング等は、人それぞれで感じ方が異なるため、その要因が非常にあいまいである。そこで本研究では、人気のように要因が不明確な事象について、その要因を明らかにすることを目的とする。本論ではAKB48グループを題材として扱い、SNS上のフォロワー数を人気の指標とみなし、目的変数とする。ここでは、人気の要因は、各人のコミュニケーション能力に帰すると考える。このコミュニケーション能力を表す指標として、発言力や語威力などを定義し、それぞれ記事やコメントの投稿数や単語種類数等から数値化して求める。そして、ここで立てた仮説内の要因を、説明変数候補とし、目的変数に対して回帰分析を行い、この仮説に対する有用性を示す。

著者

白水社

出版者

白水社

巻号頁・発行日

1990

著者

三津橋 佳奈 工藤 慎太郎 前沢 智美 川村 和之

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.41 Suppl. No.2 (第49回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0614, 2014 (Released:2014-05-09)

---

【はじめに,目的】石井によると,重力環境において状況に応じてダイナミックに,また調節的に運動させるためには,体幹の動的安定性は非常に重要である,と述べている。動作時の体幹の安定性の低下は,身体重心の過剰な動揺による動作効率を低下させるため問題となる。また,安定性の低下を代償するために,骨盤や腰椎の運動性を低下させ,腰痛を引き起こしている症例に遭遇することもある。Neumannによると,歩行中,身体は二つの機能的単位である“パッセンジャー(上半身と骨盤)”と“ロコモーター(骨盤と下半身)”に分けられるとし,“パッセンジャー”の唯一の機能は自らの姿勢を保つこと,と述べている。つまり,歩行中の体幹筋には自らの姿勢を保つ為のDynamicな調節が求められる。このような筋収縮を動作中に発揮するためのトレーニングには,運動学習理論が必要になる。Schmidtは,運動学習において,運動を転移させるには,2つの運動課題の類似性が重要としている。つまり,歩行中の体幹筋の収縮をトレーニングするには,その体幹筋の収縮に類似したトレーニングが必要になる。臨床において腹筋群のトレーニングとして,sit-upやブリッジ,コアエクササイズなどが用いられている。しかしそれらのトレーニングが歩行時の腹筋群の動態を再現しているかは疑問が残る。この疑問を解決するには,まず歩行中の体幹筋の動態を明らかにしなくてはならない。そこで本研究の目的は歩行中の体幹筋の動態を示すこととした。【方法】対象は健常成人男性9名の左側とした。超音波画像診断装置には,日立メディコ社製MyLab25を用いて,Bモード,12MHzのリニアプローブを使用した。臍レベルで腹直筋の外側端,外腹斜筋(EO),内腹斜筋(IO),腹横筋(TrA)の筋腹が超音波画像として同時に得られる部位を,体幹の長軸に対して短軸走査となるように自作した固定装置を用いて,プローブを固定した。超音波画像診断装置とデジタルビデオカメラを同期し,トレッドミル上での歩行(4.7km/h)を左側から観察した。歩行は,ランチョ・ロス・アミーゴ方式を用いて細分化した。得られた歩行周期中の超音波の画像から,初期接地(IC)と立脚終期(TSt)の3筋の内側端の座標と,各筋の筋厚の最大値をImage-Jを用いて測定した。ICを基準としたときのTStでの内側端の内・外側方向への移動距離と筋厚の変化量(筋厚変化量)をそれぞれ計測した。統計学的手法として,各筋のICとTStの移動距離・筋厚変化量の違いについては,Wilcoxsonの順位和検定を,移動距離,筋厚の変化量の三筋間の比較にはFriedman検定(P<0.05)を用いて検討した。また,各筋の筋厚変化量とIC時,TSt時の筋厚の関係をspearmanの順位相関係数を用いて検討した。なお,統計解析にはSPSS ver.18を用いて,有意水準は5%未満とした。【倫理的配慮,説明と同意】対象者には本研究の目的と趣旨を口頭にて十分に説明し,紙面上にて同意を得た。【結果】Friedman検定の結果,移動距離は,EO-0.38(-0.53-0.20)mm,IO0.48(-1.33-0.56)mm,TrA0.38(-0.79-0.85)mmで有意差はなかった。また,筋厚変化量も,EO0.07(0.04-0.17)mm,IO0.40(0.21-0.58)mm,TrA0.35(0.29-0.39)mmで有意差はなかった。TrAの変化量はIC時の筋厚と相関係数-0.9の負の相関関係を認めた。【考察】本研究結果から,側腹筋群の移動距離,筋厚ともに動態が乏しいことが分かった。しかし,EO・IOに比べて,TrAの変化量が大きい傾向にあった。この原因を調べるため,相関係数を検討したところ,TrAのIC時の筋厚と筋厚変化量に負の相関がみられた。つまり,ICで筋厚の薄いものほど,TStでは筋厚が増大するといえる。そのため,ICでの筋厚が他の2筋に比べて薄いため,若干の筋厚の増大でも相関がみられたと考えられる。また,先行研究における歩行中の体幹筋の筋電図学的変化と,今回の筋の動態は関連が乏しい。すなわち,体幹筋の筋厚を計測することで,筋活動の指標としている研究の妥当性を再考する必要性が考えられる。【理学療法学研究としての意義】歩行時,体幹は“パッセンジャー”として姿勢を保つために働いている。臨床では,腰部安定化エクササイズなど様々な体幹トレーニングが行われているが,その課題特異性を考慮した歩行時の腹筋群のトレーニングの再考が必要となる。歩行時の側腹筋群の動態は乏しい。先行研究においてわれわれは片脚ブリッジ運動時の下肢支持側と下肢挙上側の腹筋群の動態を報告している。その結果,支持側で見られた動態は今回歩行において見られた動態と類似していた。一方,下肢挙上側の筋厚は変化量が大きかった。以上のことから,歩行中の体幹筋の動態に近い運動は下肢支持側での片脚ブリッジ動作であり,今後介入効果を検討していきたい。

著者

岩津 航 Iwatsu Ko

出版者

金沢大学歴史言語文化学系

雑誌

金沢大学歴史言語文化学系論集. 言語・文学篇 (ISSN:1883521X)

巻号頁・発行日

no.10, pp.79-90, 2018-03

著者

高久 由美

出版者

県立新潟女子短期大学

雑誌

県立新潟女子短期大学研究紀要 (ISSN:02883686)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.226-215, 2001-03

著者

富永 貴博 熊畑 清 松澤 照男

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

北陸信越支部総会・講演会 講演論文集 2004.41 (ISSN:24242772)

巻号頁・発行日

pp.107-108, 2004-03-01 (Released:2017-06-19)

著者

風間 規男 Norio Kazama

出版者

同志社大学政策学会

雑誌

同志社政策科学研究 = Doshisha University policy & management review (ISSN:18808336)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.41-55, 2021-02-15

---

本稿は、2011年の福島第一原子力発電所事故後に起こった日本の原子力政策における制度構造の変化を扱っている。日本においては、原子力政策のガバナンス・ネットワーク、いわゆる「原子力ムラ」がしだいに政治的な権力を獲得していたが、福島原発事故以後にそのガバナンススタイルの変更を余儀なくされた。原子力ムラの構造変化は、日本の原子力政策に根本的な方向転換をもたらしている。

著者

杉山 広

出版者

[日本食品衛生学会]

巻号頁・発行日

vol.51, no.6, pp.285-291, 2010 (Released:2012-12-03)

著者

Akihiko Wada Hiroki Yokoo Toshihiko Yanagita Hideyuki Kobayashi

出版者

The Japanese Pharmacological Society

雑誌

Journal of Pharmacological Sciences (ISSN:13478613)

巻号頁・発行日

vol.99, no.4, pp.307-321, 2005 (Released:2005-12-17)

参考文献数

100

被引用文献数

104 122

---

In addition to the well-documented mood-stabilizing effects of lithium in manic-depressive illness patients, recent in vitro and in vivo studies in rodents and humans have increasingly implicated that lithium can be used in the treatment of acute brain injuries (e.g., ischemia) and chronic neurodegenerative diseases (Alzheimer’s disease, Parkinson’s disease, tauopathies, and Huntington’s disease). Consistent with this novel view, substantial evidences suggest that depressive illness is not a mere neurochemical disease, but is linked to gray matter atrophy due to the reduced number/size of neurons and glia in brain. Importantly, neurogenesis, that is, birth/maturation of functional new neurons, continues to occur throughout the lifetime in human adult brains (e.g., hippocampus); the neurogenesis is impaired by multiple not-fully defined factors (e.g., aging, chronic stress-induced increase of glucocorticoids, and excitotoxicity), accounting for brain atrophy in patients with depressive illness and neurodegenerative diseases. Chronic treatment of lithium, in agreement with the delayed-onset of mood-stabilizing effects of lithium, up-regulates cell survival molecules (e.g., Bcl-2, cyclic AMP-responsive element binding protein, brain-derived neurotrophic factor, Grp78, Hsp70, and β-catenin), while down-regulating pro-apoptotic activities (e.g., excitotoxicity, p53, Bax, caspase, cytochrome c release, β-amyloid peptide production, and tau hyperphosphorylation), thus preventing or even reversing neuronal cell death and neurogenesis retardation.