著者
荒木 厚 出雲 祐二 井上 潤一郎 服部 明徳 中村 哲郎 高橋 龍太郎 高梨 薫 手島 陸久 矢富 直美 冷水 豊 井藤 英喜
出版者
一般社団法人 日本老年医学会
雑誌
日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)
巻号頁・発行日
vol.32, no.12, pp.804-809, 1995-12-25 (Released:2009-11-24)
参考文献数
12
被引用文献数
4 2

外来通院中の60歳以上の老年者糖尿病383例 (男132例, 女251例) を対象に, 食事療法の負担感に関する面接アンケート調査を家庭訪問により行った. カロリー制限, 食事のバランス, 規則正しい食事, 好物の制限, 間食の制限, 外食時の制限, 食事療法全体に対する負担感の7項目について質問し, 各質問の回答に「全く負担がない」の1点から「非常に負担である」の4点まで配点し, 7つの質問に対する回答の得点を合計して食事療法負担度のスケール化を行った (α係数=0.80). 食事療法負担度は女性, 老年前期, 高血糖例, 経口剤治療例で大きくなり, 食事療法の順守が良好であるほど軽減した. さらに食事療法負担度は社会や家族のポジティブサポートが大きい程小さくなり, ネガティブ社会サポートが大きくなる程大きくなり, 単に糖尿病の治療にかかわる要因のみでなく, 社会的要因によっても大きな影響を受けることが明らかとなった. また, 食事療法負担度が大きい程, モラールは低くなり (r=0.18, p<0.001), 食事療法に対する負担感の有無は, 老年糖尿病患者のQOLに大きな影響を与えることが示唆された.

1 0 0 0 OA 柳田堪忍袋

著者
桃川実 講演
出版者
三芳屋
巻号頁・発行日
1902

1 0 0 0 OA 伊達騒動記

著者
山路愛山 著
出版者
敬文館
巻号頁・発行日
1912
著者
福田 佳弘
出版者
一般社団法人 日本東洋医学会
雑誌
日本東洋医学雑誌 (ISSN:02874857)
巻号頁・発行日
vol.69, no.2, pp.184-198, 2018 (Released:2018-11-08)
参考文献数
39

桂姜棗草黄辛附湯を桂枝去芍薬加附子湯に麻黄細辛が加味された処方と考え臨床に運用し,数々の治験を得た。 その有効例を礎に本方証を考察した。桂枝去芍薬加附子湯証は,桂枝去芍薬湯証に寒が加わったものである。則ち本方の病態は,その条文中の,“下之”により,胃陽は衰耗し,胃陰が上逆し,陰盛陽衰となり“胸滿”が現れる,さらに寒により病態が激化し,心陽は衰憊する。そのため麻黄,細辛の加味が必要となる。この病態に現れる証候を本方証と推考する。治効例の証候は,上焦と下焦の多岐に渉り各々異なる。しかし本方証の診断には,各症例に共通して認められる症候の一つ,胸骨末端の両側肋間部とTh12‐L1の両傍脊椎筋の按圧痛を確証とした。これは桂枝去芍薬湯条にみられる“胸滿”の他覚的症候である。胸滿は気分の条文には記載されていないが,本方の運用には必須の症候である。
著者
千崎 雅生 山村 司
出版者
一般社団法人 日本原子力学会
雑誌
日本原子力学会誌 = Journal of the Atomic Energy Society of Japan (ISSN:18822606)
巻号頁・発行日
vol.51, no.6, pp.458-462, 2009-06-01
参考文献数
7

<p> 大統領に就任から3ヶ月後の4月5日,オバマ氏はプラハで,長期的目標として核兵器のない世界をめざすと演説し,注目を集めた。軍縮や核不拡散に関して初めて発表した包括的な政策の中で述べたもので,年内に第1次戦略兵器削減条約(STARTⅠ)の後継条約を締結する意向も示した。本稿では,これらの演説や共同声明,選挙キャンペーン等での核不拡散・原子力に対しての政策表明,また主要閣僚の指名公聴会における発言や関連ポストの人選等を踏まえ,特に原子力平和利用に関連するオバマ政権の核不拡散・核軍縮・原子力政策について解説するとともに,ブッシュ前政権などとの政策の比較,我が国の原子力計画への影響や課題などを考察する。なお,本稿は,日本原子力学会「2009年春の大会(核不拡散・保障措置・核セキュリティ連絡会)での講演内容を,筆者が加筆修正したものである。</p>

1 0 0 0 OA 田沼騒動記

著者
柾木素堂 編
出版者
福老館
巻号頁・発行日
1888
著者
助重 雄久
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
日本地理学会発表要旨集 2007年度日本地理学会秋季学術大会
巻号頁・発行日
pp.112, 2007 (Released:2007-11-16)

I はじめに 政府は訪日外国人によるインバウンド観光を内需拡大や地域振興につながる重要課題と位置づけ、2002年に「グローバル観光戦略」を策定した。2003年4月には「ビジット・ジャパン・キャンペーン」が開始され、外国人誘致に向けたさまざまな取り組みが進められている。 こうしたなかで、長崎県対馬では釜山との間に国際定期航路が開設されたのを機に、多数の韓国人旅行者が来訪するようになり、韓国人を積極的に受け入れる宿泊施設や韓国資本経営のホテルもみられるようになった。一方で、韓国人旅行者をめぐるトラブルも起きており、韓国人に対する不信感を募らせる島民も少なくない。本報告では対馬におけるインバウンド観光の展開について考察するとともに、受け入れにあたっての課題も検討する。 II 韓国人旅行者の受け入れに向けた取り組み 1.定期国際航路の開設 対馬では1990年代から韓国との定期国際航路の開設が模索され、1997年には博多-釜山を結ぶ「ビートル2世号」の臨時寄港が実現した。1999年には高速船が厳原-釜山に不定期就航し2000年には定期運航となった。また2001年からは厳原港と比田勝港に交互入港するようになった。 定期国際航路の利用者は2000年には17,438人であったが、2006年には86,852人(うち韓国人は83,878人)となった。厳原港と比田勝港の外国人出入国者数の合計は全国の港湾・空港のなかで第14位に相当し、長崎港や福岡以外の九州内各空港をも上回った。 2.行政・観光物産協会による受け入れ体制の整備 旧上県・美津島・厳原の3町が招いた韓国人の国際交流員は文書の翻訳や通訳、韓国語講座の講師等で活躍してきた。対馬市や対馬観光物産協会は、外国語表記の道路標識や観光案内標識の設置やデザインの統一、韓国語版観光パンフレットの作成に力を入れてきた。標識は日本語・韓国語・英語・中国語で表記され、観光地の紹介文は日本文の内容をそのまま各国語に訳して外国人旅行者にも日本人旅行者と同じ情報量を提供できるよう配慮した。またパンフレットも日本語版と同じ仕様で同等の情報量を提供できるようにした。 III 宿泊施設における受け入れの現況 宿泊施設38軒を対象とした聞き取り調査によれば、受け入れ経験がある施設は30軒あったが、うち8軒は韓国人とのトラブルを機に受け入れをやめていた。また、14軒は個人や小グループのみを受け入れ、団体は断っていた。受け入れに消極的な施設は概して小規模で、日本人常連客に配慮して受け入れを断る場合が多くみられた。 韓国人を受け入れている施設は厳原市街や美津島町南部(下島)に集中していた。これらの地域では宿泊施設だけでなく周辺の飲食店、大型スーパー等にも経済効果が及んでいる。いっぽう、厳原や美津島から離れた地域では拒否反応が強かった。とくに比田勝港周辺は受け入れに難色を示す宿泊施設が目立った。比田勝港で入出国する韓国人旅行者は、厳原のホテルの送迎バスを利用し比田勝港周辺の飲食店や土産店等には立ち寄らないため、比田勝港周辺への経済効果は非常に小さい。 IV 受け入れにあたっての課題 宿泊施設が受け入れに難色を示す原因としては「臭い」、「料金面で折り合わない」、「ゴミをちらかす」、「直前にキャンセルする」、「トイレの使い方が異なる」、「日本人に迷惑をかける」などがあげられた。これらは食文化や入浴習慣の違い、キャンセル料支払い慣習の有無など、社会的慣習の違いに起因するものも多い。インバウンド観光では国による慣習の違いが受け入れの障壁となることも多い。 近年、対馬では韓国人釣り客によるまき餌が問題となり、島内漁民の反発が強まった。しかし、多くの釣り客は外国人のまき餌を禁止する法律を知らないため不満が増大している。韓国人釣り客の足は対馬から遠のきつつあり、浅茅湾周辺の民宿経営に悪影響を及ぼしはじめている。 また、近年は釜山の免税店で免税の適用を受ける目的で対馬に日帰りする韓国人旅行者が増えてきた。日帰り旅行者の増加は厳原市街の宿泊施設や飲食店にも深刻な打撃を与えかねない。 対馬市は平成15年度の財政力指数が全国の市で2番目に低かった。歳入は少子高齢化や人口減少、既存産業の不振、日本人旅行者の伸び悩みで増加が見込めず、韓国人旅行者がもたらす収入が歳入増加に結びつく唯一の手段といってもよい。両国の社会的慣習の違いを理解しあい、島民と韓国人旅行者の双方がストレスを感じない受け入れのあり方を見直す時期がきているといえよう。
著者
古澤 悠吾 溝上 章志 中村 謙太
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)
巻号頁・発行日
vol.73, no.5, pp.I_1003-I_1012, 2017
被引用文献数
1

欧米を中心として,海外では新たな交通サービスとしてのカーシェアリング事業もその利用者も年々増加しているが,利用車両に対する車庫証明の必要性などの法規上の課題に加えて,駐車場所の獲得やシステム構築の難しさなどの理由から,国内ではワンウェイ型ステーションタイプのカーシェアリングは未だに普及していない.本研究では,著者らが開発したカーシェアリングシステムの運用シミュレーションモデルをその普及過程の記述が可能になるように拡張し,どのような普及促進策がシェアリングシステムの普及に効果的であるかを分析した.
著者
坪井 孝太郎
出版者
愛知医科大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2017-04-01

家兎に対して、意図的毛様体解離を作成し、眼圧下降効果を評価し、以下の知見が得られた。0.05mlのヒーロンV(眼科手術用ヒアルロン酸ナトリウム)を使用した毛様体解離では、術前と比較し、術後に一定の眼圧下降効果が得られたが、有意な眼圧下降は1~2週間のみで、術後1ヶ月では術眼と非術眼に有意差は認められなかった。また前眼部OCT検査では毛様体解離の形成は認められたが、毛様体解離の範囲と眼圧下降の相関は認められなかった。また家兎における毛様体解離作成時に、ヒアルロン酸による加圧により頻度は多くないが脈絡膜破裂を生じるリスクが、本検討から明らかとなった。以上より、強膜創からヒアルロン酸ナトリウムを注入することで、意図的毛様体解離を作成することが可能であったが、一定範囲の毛様体解離を再現性を持って作成することは、現在行っている手法ではやや困難である可能性が示唆された。そのため、より安全かつ再現性を高める手法の検討を行った。まず術中の毛様体解離作成に使用するヒアルロン酸ナトリウム量に応じた術前低眼圧状態を作成してから、意図的毛様体解離作成を行った。また眼内観察下にて照明付きカテーテルデバイスを用いた毛様体解離作成をすることで、脈絡膜破裂のリスクを低減し、毛様体解離を作成することが可能であった。また眼内観察下での作成により、毛様体解離範囲の再現性も高まると考えており、今後は毛様体解離範囲の定量的評価にて再現性の評価を検討している。
著者
石川 智世至
出版者
公益社団法人 日本薬剤学会
雑誌
薬剤学 (ISSN:03727629)
巻号頁・発行日
vol.72, no.5, pp.276-282, 2012 (Released:2019-02-21)
参考文献数
5

1 0 0 0 OA 日本両軍神

著者
斉燮元 著
出版者
須藤理助
巻号頁・発行日
1925
著者
服部 保 石田 弘明 小舘 誓治 南山 典子
出版者
日本造園学会
雑誌
ランドスケープ研究 : 日本造園学会誌 : journal of the Japanese Institute of Landscape Architecture (ISSN:13408984)
巻号頁・発行日
vol.65, no.5, pp.609-614, 2002-03-30
参考文献数
63
被引用文献数
10 10

九州本土以北に分布する照葉樹林構成種について, 都府県単位で分布, 種数生活形, 絶滅の可能性などを各種文献を用いて調査した。都府県単位の種数をみると鹿児島県がもっとも多く, 北上するにつれて種数は少なくなった。種数と最寒月の月平均気温値には正の相関が認められた。照葉樹林構成種の生活形は地上生多年生草本植物 (地生植物) がもっとも多く, 照葉樹は約25%であった。照葉樹林の種多様性 (種の豊かさ, speciesrichness) に果たしているシダ類, ラン科の役割は大きい。照葉樹林構成種の約30%が絶滅に瀕しており, 多年生草本類, 特にラン科の絶滅の可能性が高い。