著者

奥山 憲夫

出版者

国士舘大学東洋史学会

雑誌

國士舘東洋史學 (ISSN:18837697)

巻号頁・発行日

no.1, pp.97-119, 2006-06

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.116-119, 1974-02-25 (Released:2009-05-25)

被引用文献数

1

著者

菅野 利猛 丸山 善久

出版者

Japan Foundry Engineering Society

雑誌

鋳造工学 (ISSN:13420429)

巻号頁・発行日

vol.77, no.12, pp.833-840, 2005-12-25 (Released:2011-02-01)

参考文献数

29

被引用文献数

1

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Since cast iron is a compound material of steel and graphite, its mechanical properties change according to the amount, form and distribution of the graphite. In this paper, the effects of graphite on the mechanical properties were kept constant. That is, the eutectic graphitization ability (EGA) in gray cast iron was limited to approximately 50%, and in the case of spheroidal graphite cast iron, the nodularity was maintained above 80%.  This paper presents a method of determining the mechanical properties from the hardness. First, the relationship between hardness and tensile strength was established and then the relationship between tensile strength and various mechanical properties was determined. From the data thus obtained it was possible to determine the various mechanical properties only from the hardness.

著者

井口 亜希子 原島 恒夫 田原 敬

出版者

障害科学学会

雑誌

障害科学研究 (ISSN:18815812)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.137-148, 2019-03-31 (Released:2019-10-01)

参考文献数

56

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指文字は、表記文字に対応した手型であり、それにより単語を視覚的に綴ることができる。本稿では、聴覚障害幼児の初期言語獲得における指文字の役割について検討する基礎的な資料とするため、指文字の性質と特徴を整理した上で、聴覚障害児の指文字の獲得過程、語彙獲得における指文字の役割について、欧米圏と我が国の研究を概観した。米国を中心に乳幼児期の指文字獲得過程や、親や教員による語彙獲得や文字移行を意図した指文字の使用方略に関する検討が進められている。我が国においてはそれらの研究が進んでおらず、日本の指文字の特徴を踏まえた指文字獲得過程や、日本語の語彙獲得における指文字の使用方略とその効果について検討する必要がある。特に語彙獲得における効果が期待される指文字と複数のモダリティ(手話単語、文字、音声言語等)を組み合わせた提示方略について、聴覚障害幼児の言語獲得等と関連させた研究が求められる。

著者

森﨑 茜 濵田 豊彦 MORISAKI Akane HAMADA Toyohiko 森﨑 茜(東京学芸大学大学院 教育学研究科(修士課程)特別支援教育専攻) 濵田 豊彦(東京学芸大学 特別支援科学講座 支援方法学分野) MORISAKI Akane(Graduate School of Tokyo Gakugei University) HAMADA Toyohiko(Tokyo Gakugei University)

出版者

東京学芸大学学術情報委員会

雑誌

東京学芸大学紀要. 総合教育科学系 (ISSN:24349356)

巻号頁・発行日

no.71, pp.365-373, 2020-02-28

著者

貞信

雑誌

浪華百景幷都名所

著者

植木 昭和 藤原 道弘

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

ファルマシア (ISSN:00148601)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.54-57, 1977-01-01 (Released:2018-08-26)

著者

齋藤 浩

出版者

佛教大学教育学部学会

雑誌

佛教大学教育学部学会紀要 (ISSN:13474782)

巻号頁・発行日

no.9, pp.111-122, 2010

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モンスターペアレントの対応策として、多くの自治体が苦情対応マニュアルの作成、対応専門チームの組織、弁護士や臨床心理士の活用等の手だてを取っている。だが、これら現行の対応策が、学校の現場の実態や教師のニーズにこたえたものかどうか、充分な検証が出来ていない。そこで神奈川県の小学校教諭524名に保護者の利己的な言動の様子や仕事に与える支障の程度等のアンケートを取ったところ、現行の対応策に対する課題が見えてきた。それは「対症療法的で長期的な解決策ではない」等の課題である。学校と家庭とが更に信頼し合う対応策も必要だという傾向が見えてきたのである。そこで、連携及び融合の一つのモデルをコミュニティスクールに求め、全国の55の小学校に調査をしたところ、保護者の利己的な言動が減っている実態が明らかになってきた。モンスターペアレント利己的言動対応策コミュニティスクールスクールコミュニティ

著者

伊藤 俊介

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.66, no.549, pp.145-152, 2001-11-30 (Released:2017-02-04)

参考文献数

13

被引用文献数

2 6

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Activities and space-use in today's Danish folkeskoler are reported following a brief review of the history of architectural planning offolkeskoler. On-site observations of learning situations in classrooms and common room locals were conducted in four schools of different plan types. Analyses of space use patterns, studying combinations between contents of activities and spatial settings, showed that there was much individual or group differentiated work which mostly took place in normal class teaching settings in contrast with Japanese open-schools where often any type of individual or group work takes place in non-classroom settings. The patterns suggest that space was used according to practical needs of the task in the Danish cases rather than the size of instructional groups as is often the case in Japanese schools. The paper is concluded by a discussion on spatiality, cultural patterns in relations with space, as a factor for the difference in space-use.

著者

本多 龍吉

出版者

社団法人 日本金属学会

雑誌

日本金属学会会報 (ISSN:00214426)

巻号頁・発行日

vol.7, no.12, pp.725-730, 1968-12-20 (Released:2011-08-10)

参考文献数

28

被引用文献数

1

著者

桜庭 太一郎

出版者

大阪芸術大学

巻号頁・発行日

2004

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博士論文

著者

大山 顕

出版者

ゲンロン

雑誌

ゲンロン = Genron

巻号頁・発行日

vol.6, pp.81-88, 2017-10

著者

遠山 いずみ

出版者

RIKKYO UNIVERSITY(立教大学)

巻号頁・発行日

2015-09-19

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文学研究科比較文明学専攻

著者

方山 真朱 熊澤 淳史 大江 恭司 田澤 直樹 李 夏暎 伊藤 史生 糟谷 美有紀 伊良部 徳次

出版者

一般社団法人 日本集中治療医学会

雑誌

日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.227-231, 2011-04-01 (Released:2011-10-05)

参考文献数

7

被引用文献数

3 2

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ジスチグミン臭化物10 mg/dayを1年間にわたり内服し,3ヶ月以上続く難治性の下痢や嘔吐など消化器症状のため入院したが,ジスチグミン臭化物中毒によるコリン作動性クリーゼを発症し,救命し得なかった一症例を経験した。背景に肝硬変があり,慢性的にコリンエステラーゼ値が低値であったため,ジスチグミン臭化物中毒の診断に時間がかかった。コリンエステラーゼ残存率は約7ヶ月前から異常低値であり,難治性の消化器症状が出現した時期と合わせて慢性中毒と考えた。難治性の消化器症状およびコリンエステラーゼ値が異常低値を示す高齢者では,ジスチグミン臭化物の中毒を疑い,早期から集中治療の対象とするのが望ましい。

著者

玉置 琢二

出版者

Meeting of Osaka Dermatological Association

雑誌

皮膚 (ISSN:00181390)

巻号頁・発行日

vol.2, no.4, pp.341-357, 1960 (Released:2010-08-25)

参考文献数

49

著者

井上 淳

出版者

神言神学院

雑誌

南山神学 (ISSN:03873730)

巻号頁・発行日

no.43, pp.69-98, 2020-03

著者

奥 忍

出版者

日本音楽教育学会

雑誌

音楽教育実践ジャーナル (ISSN:18809901)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.91-102, 2007 (Released:2018-04-11)

著者

戸木田 雅利

出版者

東京工業大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2002

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主鎖型高分子をベースとしたスメクチック液晶エラストマーおよびネマチック液晶エラストマーを調製し、その昇降温に伴う伸縮挙動を調査した。スメクチック液晶エラストマーはスメクチック層構造が存在する限り層方線方向の主鎖の並進運動が規制されるため、エラストマーが等方液体へと転移する過程で急速に収縮する。示差走査熱量測定で決定した相転移温度以下まで昇温した後に降温すると伸張する。ネマチック液晶エラストマーは昇温に伴い、ネマチック液晶温度領域で連続的に収縮する。この実験結果は液晶状態にある高分子鎖の形態を議論したド・ジャン-ワーナー理論で説明できた。実験結果から得られる鎖の曲げの弾性定数は、中性子散乱から得られたネマチック液晶ポリエステルのデータから算出されるものとほぼ一致するものであった。主鎖型液晶高分子を架橋すると等方液体-液晶相転移エンタルピーが著しく低下することが問題となる。その問題を解決するために新規架橋剤を設計、合成して架橋に用いた。その結果、従来用いてきた芳香族系架橋剤よりも脂肪族架橋剤を用いたほうが液晶化度の低下は小さくなった。また、配向した後に架橋する方法として、本研究で用いている液晶性ポリエステルと類似の構造を有するポリエチレンテレフタレートの架橋に用いられていたベンゾフェノン化合物を主鎖中に導入し架橋を試みた。しかし、ベンゾフェノン骨格の反応性が低く、有効な架橋構造を得ることができなかった。

著者

山口 健也 今村 秀 天津 透彦 瀬川 明美 國廣 尚子 轟木 彩 進藤 美舟 三好 典子 秋吉 尚雄 豊田 笑子 三輪 真紀子

雑誌

緩和・支持・心のケア 合同学術大会2020

巻号頁・発行日

2020-07-09

著者

三木 恵美 清水 一 岡村 仁

出版者

日本作業療法士協会

巻号頁・発行日

pp.48-59, 2009-02-15

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要旨:末期がん患者のQOL向上を目指した作業療法実践が報告されているが,その効果を包括的に測り得る評価尺度が明確ではないために,介入効果に関する研究は十分に行われていない.そこで,作業療法士が患者のどのような変化を効果として捉えているかを明らかにするため,半構成的面接を行い質的に分析した.その結果,患者の変化として7カテゴリ,家族の変化として3カテゴリ,人的環境の変化として2カテゴリが得られ,カテゴリは相互作用により患者の生活に良循環を起こすと考えられた.得られたカテゴリは作業療法士がアウトカムとして認識したものであり,末期がん患者に対する作業療法の効果を計る指標として利用できると考えられた.