著者
IWASA Mitsuhiro
出版者
東京昆蟲學會
雑誌
昆蟲
巻号頁・発行日
vol.60, no.3, pp.660-666, 1992

Three species of the family Strongylophthalmyiidae are reported from Japan. Of these, two species of the genus Strongylophthalmyia, namely S. japonica and S. caliginosa, are described as new to science. S. crinita HENNIG is newly recorded from Japan. A key to the Japanese species is also presented.
著者
中本 真人
出版者
日本歌謡学会
雑誌
日本歌謡研究 (ISSN:03873218)
巻号頁・発行日
no.57, pp.35-44, 2017-12

1 0 0 0 OA 妊婦の腰痛

著者
田代 俊之 久野 木順 蓮江 光男 真光 雄一郎 鎌田 浩史 星川 吉光
出版者
The Japanese Society of Lumbar Spine Disorders
雑誌
日本腰痛研究会雑誌 (ISSN:13417355)
巻号頁・発行日
vol.2, no.1, pp.22-26, 1996-12-11 (Released:2010-06-28)
参考文献数
6
被引用文献数
2

妊娠時に腰痛を発症する女性は多い.そこで妊娠時腰痛の発症率, 臨床像, 危険因子などを調べるために, 分娩後10日以内の褥婦175例に対し, 入院中直接腰痛に対する問診および診察を行った.その結果妊娠中68%に腰痛を認めたが, その77.3%が31週までに発症していた.また30歳未満を若年群, 30歳以上を高齢群と分けると, 各群間の腰痛出現率に有意差は見られなかった.さらに, 分娩歴, 腰痛歴, 妊娠前後の体重差, 妊娠前肥満度, 新生児体重についても腰痛出現率に有意差は見られなかった.しかし, 初産婦では若年群で有意に腰痛出現率が高かった.また, 分娩直後の診察より仙腸関節部痛が18%に認められたが, 追跡調査の結果80%は1カ月以内に痛みが消失していた.
著者
井上 琢智
出版者
関西学院大学経済学部研究会
雑誌
経済学論究 (ISSN:02868032)
巻号頁・発行日
vol.63, no.3, pp.687-708, 2009-12
著者
加来 信広 池辺 修二 矢野 寛一
出版者
West-Japanese Society of Orthopedics & Traumatology
雑誌
整形外科と災害外科 (ISSN:00371033)
巻号頁・発行日
vol.46, no.2, pp.512-515, 1997-03-25 (Released:2010-02-25)
参考文献数
10

We report the case of a 16 year old female with a genu recurvatum of 30 degrees. This was caused by partial growth arrest of the proximal tibial physis due to traction after femoral stem fracture in traffic accident when she was 12 years old. she was successfully managed by open wedge osteotomy proximal to the tibial tuberosity and bone allografts. She is satisfied with the results, especially the cosmetic views. The problem after operation is patella infera and instability of the knee.
著者
中西 嘉宏
出版者
日本貿易振興機構・アジア経済研究所
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2007

本研究の成果は以下の2点である。第1に,1962年の軍事政権成立後のミャンマーにおいて,華僑・華人実業家は一貫して周辺化され,現在,経済的には自律化が進んでいるものの,それを政治的権力に転化することができていないことがわかった。この知見を盛り込み,2009年に単著『軍政ビルマの権力構造』を発表した。(2)他の東南アジア諸国同様,ビルマでも華僑・華人社会の歴史は優に100年を越えるが,関連資料が乏しく全く研究が進んでいない。そこでヤンゴンにある緬甸華僑図書館から全関連資料の複写を行って電子化した。近く公開を予定している。
著者
猪狩 忠 菅原 正信
出版者
一般社団法人 国立医療学会
雑誌
医療 (ISSN:00211699)
巻号頁・発行日
vol.8, no.10, pp.622-625, 1954 (Released:2011-10-19)
参考文献数
2
著者
松任 麗華 森下 郁子 菅原 正孝
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
環境工学研究論文集 (ISSN:13415115)
巻号頁・発行日
vol.39, pp.109-114, 2002-11-14 (Released:2010-06-15)
参考文献数
7

The collaboration among administrator, citizens and specialists is needed to approach stream environmental management in Japan. The society's attitude towards streams has changed from flood control and effective utilization of water resources to restoration of biological conditions. In this study, we conclude that biomonitoring based on indicator biology and habitat diversity index such as MILFm97 and HIMm98 effectively assesses the whole aspects of stream environment.
著者
早川 敬之 藤田 昌史 芳賀 弘和 坂本 康
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
水工学論文集 (ISSN:09167374)
巻号頁・発行日
vol.49, pp.1531-1536, 2005-02-01 (Released:2011-06-27)
参考文献数
7

It is necessary to evaluate the characteristics of river environment for planning river works and for setting an environmental target of preservation and improvement of habitats. Therefore the technique to analyze the relation between the distribution of living things and physical, chemical and biological environments of river habitats is required. In this paper, we presented an integrated water quality index and an integrated river flow type index. The latter was based on results of principal component analysis applied to the factors involved in HIM (Morishita, 1998). The integrated indices were used as criterion variables for a multiple regression analysis of fish data and some indicator species were presented. The multiple regression model was used for the estimation of integrated index values of verification rivers and showed good performance.
著者
野原 英樹 平川 善之 石田 奈穂子 安田 和弘 北川 智子 蓮尾 幸太 元尾 篤 隈本 健 北條 琢也 山崎 登志也
出版者
九州理学療法士・作業療法士合同学会
雑誌
九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 第26回九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)
巻号頁・発行日
pp.46, 2004 (Released:2004-11-18)

【はじめに】 反張膝は、膝前十字靭帯損傷などスポーツ障害、外傷の危険因子の一つと言われている。反張膝の原因は、関節弛緩性、膝伸展屈曲筋力の低下、足関節の可動域制限などが考えられる。臨床上で反張膝の評価は、過伸展角度の測定のみが一般的であるが、過度の下腿外旋を示すケースが多く見られる。そのようなケースに膝屈曲伸展の徒手筋力検査を行うと過度の下腿外旋を伴う(screw home movementの増大)膝伸展や屈曲開始時のみに筋出力の低下を認めるケースを経験する。我々は、反張膝が膝関節初期屈曲筋力に影響を及ぼすのではないかと推測している。そこで今回、健常者を対象に下腿回旋肢位、足関節肢位を考慮し膝初期屈曲筋力を測定した。加えて反張膝を有する者の膝屈曲筋力の検討を行ったので報告する。【対象と方法】 対象は下肢に疾患を有しない健常者21名39肢(男性13名23肢24.8±3.4歳 女性8名16肢25.8±4.1歳)で、自然立位にて10°以上の膝過伸展を有する反張膝群(以下R群)11名20肢(24±2.8歳 平均伸展角度14.3±2.9°)と、非反張膝群(以下NR群)10名19肢(26.4±3.6歳 平均伸展角度4.5±3.4°)に分類した。 筋力測定にはCYBEX NORM 770を用いた。収縮様式は求心性収縮で角速度60°とした。腹臥位にて体幹部をベルトで固定し、各被験者の完全伸展位から30°までをA:足関節背屈-下腿中間位(以下D-N)B: 足関節背屈-下腿内旋位(以下D-IR)C:足関節背屈-下腿外旋位(以下D-ER)D:足関節底屈-下腿中間位(以下P-N)E:足関節底屈-下腿内旋位(以下P-IR)F:足関節底屈-下腿外旋位(以下P-ER)の計6肢位で3回ずつ測定した。測定肢位の順番はランダムに行い、最大ピークトルク値を測定値として採用し、各最大ピークトルクを体重で除したものを筋力値とした。(Nm/BW×100)また、6肢位で算出した筋力値を基に(1)R群及びNR群それぞれで肢位の違いによる筋力値の差(2)R群、NR群間の筋力値の差について検討した。統計処理は(1)には一元配置分散分析及び多重比較検定(2)には2元配置分散分析を行った。有意水準は1%未満とした。【結果】(1)R群、NR群ともに肢位の違いによる筋力値の差があった。R群ではD-NがD-IR、P-IR、P-ERに対して有意に筋力値が大きかった。D-ERがP-ERに対して有意に筋力値が大きかった。D-Nと比べ足関節底屈位では下腿回旋肢位で筋力値が有意に低下した。足関節背屈位間において下腿中間位に比べ下腿内旋位で筋力値が有意に低下した。下腿外旋位間において背屈位と比べ底屈位で筋力値が有意に低下した。NR群ではD-NがP-IR、P-ERに対して有意に筋力値が大きかった。足関節背屈位と比べ足関節底屈位では下腿回旋肢位で筋力値が有意に低下した。(2)R群、NR群間に筋力値の差及び交互作用は認められなかった。【考察】 両群に共通して見られた結果は、足関節底屈回旋肢位での筋力は背屈下腿中間肢位に比べ有意に低下を示すことであった。R群では上記に加え2つの肢位に有意差が見られた。1)足関節背屈位で下腿内旋位筋力は下腿中間位筋力に比べ有意に低下した。2)下腿外旋位で底屈位筋力が背屈位筋力に比べ有意に低下した。前者は下腿を内旋させることにより足部が内反背屈位となり足関節を固定させにくいため背屈筋の筋力に左右されたのではないかと考えた。後者は下腿が外旋位になることで膝関節靭帯などの受動組織の機能が不十分となり腓腹筋の活動に依存されやすくなったのではないかと考えた。 下腿回旋が膝屈曲筋力に与える影響について論じた報告は少ない。本杉らは前十字靭帯再建術後患者の健側の屈曲筋力を座位、等尺性収縮(膝屈曲30°、70°、90°位)、足関節底屈位で測定し、回旋による差はなかったと報告している。今回とは測定条件が違うが、本研究でもNR群では底背屈位それぞれで回旋の差はなかった。しかしR群においては、背屈位で回旋の違いによる差が認められ、外旋位で足関節肢位の違いによる筋力の差が見られた。【まとめ】 健常者をR群、NR群に分け、膝関節初期屈曲筋力を下腿回旋肢位、足関節肢位の違いにより測定した。健常者においては肢位の違いにより膝屈曲筋力に差が見られることを確認した。今回の研究では、R群、NR群間には差は認められなかったが、R群における傾向として足関節筋の作用が膝屈曲筋力を左右しやすく、特に下腿外旋位での影響は反張膝の関節機能を含め今後さらに検討していきたいと思う。
著者
湯元 清文 斎藤 尚生 中川 朋子 平尾 邦雄 青山 巌 瀬戸 正弘 YUMOTO Kiyohumi SAITO Takao NAKAGAWA Tomoko HIRAO Kunio AOYAMA Iwao SETO Masahiro
出版者
宇宙科学研究所
雑誌
宇宙科学研究所報告. 特集: 太陽風と彗星の相互作用研究報告 (ISSN:02859920)
巻号頁・発行日
vol.15, pp.45-57, 1986-09

「さきがけ」に搭載されたリングコア磁力計は, Halley彗星最接近時の磁場変化や微小IMF変動を成功裡に観測した。この日本初の深宇宙探査機に搭載する為に, 計画的な地上, 大気球, ロケット実験がなされた。これらの研究から, 飛翔体を用いた磁場測定における磁力計設計製作において次の五項目;(1) 磁力計自体の電気的精度, (2) 検出器の機械精度, (3) 飛翔体の磁気バイアス, (4) 飛翔体の姿勢精度, (5) データ伝送量に留意し, 総合的な性能に仕上げる必要があることが確認された。
著者
椎木 栄一 平田 健司 鎌田 敬子 関 寿大
出版者
西日本整形・災害外科学会
雑誌
整形外科と災害外科 (ISSN:00371033)
巻号頁・発行日
vol.67, no.1, pp.35-39, 2018-03-25 (Released:2018-05-21)
参考文献数
10

原因が異なる低緊張型の反張膝(2症例3膝)に対してRHK(NexGenRHK. Zimmer, Warsow, in USA)を使用してのTKAを行った.従来のRHKの臨床成績は厳しい結果であるが,現在のmodernRHKとなってからの比較的良好な中期成績も報告されている3).また,反張膝に対するTKAの成績は決して良好ではなく10)長期成績は不明だが,物理的に反張を抑えるhinge機能を有する人工関節は有効と思われた.今回1例については術後6年でインプラントのhinge部分の破損で再置換術を要した.2症例の経過についてと文献も踏まえ検討を行ったので報告する.
著者
成田 爽子 牧野 美里
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.40 Suppl. No.2 (第48回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.48100262, 2013 (Released:2013-06-20)

【はじめに、目的】厚生労働省の平成22 年の国民生活基礎調査によると、12 歳以上の者(入院者は除く)について、日常生活での悩みやストレスの有無別構成割合をみると「ある」46.5%となっている。運動とストレスの関係について論文検索をしたところ、運動によりストレス軽減効果が得られるとしている文献が多数みられた。その評価指標として、主観的指標を用いているものが多く、客観的指標を用いているものは比較的少なかった。そこで、今回の研究では運動によりストレスの改善ができるかどうかを客観的に評価することを目的とした。【方法】健常男子学生16 名(年齢:21.5 ± 2.27 歳、身長:175.13 ± 3.93cm、体重:68.69 ± 9.41kg) を対象とした。主観的指標として日本語版Profile of Mood States短縮版(以下POMS短縮版)、客観的指標として心拍変動周波数成分(LF/HF:交感神経活動指標、HF:副交感神経活動指標)の2 分間の平均と唾液アミラーゼ活性を用いた。対象者はPOLAR社製スポーツ心拍計RS800CX(以下:心拍計)を装着し、安静閉眼座位にて10 分間の休憩を取った。自転車エルゴメーターにて20 分間の運動と1 分間のクールダウンを行い、運動前後で、上記の評価を行った。尚、運動強度は、50%HRmax、50 回/分を目安として快適に運動を続けることができる負荷量を事前に決定した(52.5 ± 14.76W)。周波数解析は付属のソフトを用いて行い、統計処理にはStatcel3 を用い、対応のあるt検定(抑うつ−落ち込み、怒り−敵意、唾液アミラーゼ活性、LF/HF)及びWillcoxon符号付順位和検定(緊張−不安、活気、疲労、混乱、HF)により行った。有意水準は5%未満とした。【倫理的配慮、説明と同意】全ての被験者には事前に本研究の目的や方法、参加への同意・撤回の自由、プライバシー保護の徹底について説明を行い、書面にて同意を得た。【結果】POMS短縮版の各項目において運動前後で有意差は見られなかったが、緊張−不安(前43.44±9.68点、後40.69±7.28点)、抑うつ−落ち込み(前45.44 ± 8.55 点、後44.19 ± 7.84 点)、怒り−敵意(前41.88 ± 7.85 点、後40.5 ± 5.92 点)、混乱(前46.19 ± 5.39 点、後44.31 ± 4.67 点)の項目のT得点の減少が見られ、活気(前42.06 ± 14.27 点、後44.50 ± 14.42 点)の項目でT得点の上昇が見られた。唾液アミラーゼ活性(前40.88 ± 41.97KU/L、後20.25 ± 24.06 KU/L)においても、運動前後で有意差は見られなかったが、数値の減少が見られた。つまり、これらの項目ではストレスを改善する傾向がみられた。また、有意差は見られなかったが、POMS短縮版の疲労(前44.88 ± 10.36 点、後47.56 ± 9.99 点)の項目のT得点が増加した。副交感神経の指標であるHF成分(前447.99 ± 429.42ms 2 、後195.53 ± 184.97ms 2 )において有意に減少し、交感神経の指標であるLF/HF(前570.14 ± 1248.07、後499.84 ± 317.05)は、ほぼ変化はなかった。【考察】本研究では、運動によりストレスの改善ができるかどうかを客観的に評価することを目的として実験を行った。「リラクセーション状態=ストレスのない状態」と解釈され、心身のリラクセーションの評価法については未だに十分に整理されているとは言い難いとされており、ストレスの評価法についても同様であると考えられる。本研究においても、主観的評価や唾液アミラーゼ活性ではストレス改善傾向を示しているが、有意差は見られていない。また、副交感神経の指標であるHFの減少に関しても、運動によって副交感神経活動が減少することは既に示されている。今回は運動直後のHFを解析したためにHFが有意に低下したと考えられ、それ以降のHFの推移を追っていくことが重要だったのではないかと思われる。また、50 〜80%HRの運動によってストレス軽減効果が得られるとされているが、乳酸性作業閾値以上の運動によりストレスホルモンである副腎皮質刺激ホルモンが亢進し、交感神経系が亢進すると言われているため、低負荷の運動でもストレス軽減効果が見られるか等、運動強度についても再検討する必要があると考えられる。これらのことから、客観的にストレスを評価できたとは言い難いが、運動強度や評価指標、評価を行うタイミング等の実験方法を再検討することで、ストレスを客観的に評価することができる可能性があると考えられる。【理学療法学研究としての意義】現代ではストレスを抱える人が多く、運動療法を行うことによって身体的な障害のみでなく精神的なストレスを改善することができるならば、QOLの向上につながると考える。そのためには、運動とストレスの関連を把握し、ストレスを評価する指標が必要であり、本研究はその一助となると思われる。更に、運動強度や評価指標など、実験方法を再検討することで、患者への臨床応用も可能となると考えるため、理学療法学研究として意義があると思われる。
著者
蕪木 友則 谷口 巧 小見 亘 野田 透 太田 圭亮 稲葉 英夫
出版者
一般社団法人 日本救急医学会
雑誌
日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)
巻号頁・発行日
vol.19, no.9, pp.930-935, 2008-09-15 (Released:2009-08-07)
参考文献数
10

ハチ刺傷ではアナフィラキシーだけではなく,ハチ毒による中毒が存在し,各種臓器不全が出現する。ハチ毒による多臓器不全症例は,これまでいくつか報告されているが,心臓に対する障害で,一過性の左室収縮障害に関するものは少ない。今回我々は,オオスズメバチ刺傷による多臓器不全患者で,高度の左室収縮障害を来した症例を経験したので報告する。症例は71歳の女性。山中でオオスズメバチに約60箇所刺傷され受傷した。来院時はアナフィラキシーショック状態であり,治療により軽快した。その後,ハチ毒による多臓器不全を認め,高度の左室収縮障害が出現した。翌日には左室収縮力は改善したものの,他の臓器不全の改善はなく,第 4 病日に死亡した。今回,ハチ刺傷による高度の左室収縮障害を認めた。ハチ毒自体に関する今後更なる調査が必要である。
著者
山里 敬也 YAMAZATO Takaya
出版者
名古屋大学高等教育研究センター
雑誌
名古屋高等教育研究 (ISSN:13482459)
巻号頁・発行日
no.20, pp.19-34, 2020-03

本稿は2019年9月に開催された「オンライン学習の可能性と課題」と題したシンポジウムでの筆者の講演内容を書き起こしたものである。具体的には、名古屋大学におけるオンライン教育の支援体制について述べていくが、そこにはページ数を割かず、オンライン学習のメリットと問題点などシンポジウム企画案にあった主な論点に対して筆者なりの回答を「学習者を主体とした教育」のコンテキストで試みる。また、経済開発協力機構(OECD)がまとめたポジションペーパー(2030年に向けた学習枠組み)を取り上げ、抜本的なカリキュラム改革が必要であること、とりわけ現状の過密なカリキュラムを解消することが急務であることを述べる。そのための施策の一つとして講義の標準化とオンライン教材について述べる。学習者を主体とした教育への転換は世界的な潮流であるが、そのための支援体制が脆弱であり、ここが大問題である。教育改革を真に望むのであれば教育改革を担う支援体制を強化し、そこに大学がもつリソース(ひと・かね・もの)を大胆に投入すべきである。This article is a transcript of the author's presentation at a symposium entitled "Possibilities and Challenges of Online Learning" held in September 2019. The article describes in detail the online education support division at Nagoya University, but the author does not divide the number of pages. He tries to reply to the five questions held up for the symposium in the context of "learner-centered education." The article also deals with the OECD (Organisation for Economic Co-operation and Development) Learning Framework 2030 and then emphasizes the drastic curriculum reform, especially the urgent need to replace the current overcrowded curriculum. As one of the measures for this purpose, the author suggests lecture standardization and online teaching materials. The shift to learner-centered education is a global trend, but the support system for this is insubstantial. This is a significant problem. If education reform is truly desired, the support system for education reform should be strengthened, and the university's resources (people, money, things, etc.) should be invested boldly.