著者

川端 望

出版者

東北大学大学院経済学研究科

雑誌

TERG Discussion Papers

巻号頁・発行日

no.414, pp.1-8, 2019-11

著者

埋橋 孝文

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.15, no.11, pp.72-76, 2010

著者

中島 健一郎 寺尾 日出男 野口 伸

出版者

The Japanese Society of Agricultural Machinery and Food Engineers

雑誌

農業機械学会誌 (ISSN:02852543)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, pp.49-58, 1997-01-01 (Released:2010-04-30)

参考文献数

18

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本研究は, 地磁気方位センサ (以下, GDSという) を中核とした農用自律走行システムを構築して, GDSを航法センサとして使用した場合の有効な利用法の確立を目的としている。 GDSの方位情報のみを用いたPI制御によって, 平坦な路面を自律直進させた場合, 60mの行程長に対して約20cm程度の横方向偏差で直進走行させることが可能である。しかしながら, GDSを用いて傾斜地や任意経路を自律走行させる場合には, 磁性体である車体の影響による磁気環境の歪みや車体傾斜による方位誤差をさらに高精度に補正することが課題となる。本研究は, ニューラルネットワークを適用した傾斜・磁気環境補正法を考案して, ほ場走行試験によって方位補正効果を確認し, その有効性を明らかにした。

著者

東本 有司 伊藤 秀一 山縣 優子 石口 正 慶長 直人

出版者

和歌山県立医科大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2003

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正常ヒト気管上皮細胞にアデノウイルスE1Aをトランスフェクションして、トランスフォームすると、炎症性サイトカインや接着因子の発現が増強されることがわかった。一方、蛋白分解酵素阻害物質のSLPIやelafin/SKALPの発現は著明に抑制することも分かり、アデノウイルスE1Aは肺の炎症を増強するとともに好中球エラスターゼなどの蛋白分解酵素による肺障害を増強させて、肺の防御免疫機構を破綻させ、COPDの病態に関係している可能性が考えられた。また、アデノウイルスE1Aは組織のリモデリングに関係するTGF-βやTIMP-1の発現を増強させることも分かった。一方で、アデノウイルスE1Aは肺胞上皮細胞においてNO産生を抑制した。これは抗ウイルス作用をもつNO産生を抑制することでウイルスが組織内に存続(潜伏感染)できるのではないかと考えられた。また、実際のCOPD患者さんとコントロール患者さんを比較すると、血清TIMP-1濃度は増加しており、細胞実験の結果と類似していた。以上の結果から、アデノウイルスE1Aをトランスフェクションした気管上皮細胞は実際の臨床研究の結果とよく一致しており、アデノウイルスE1Aをトランスフェクションした細胞はCOPDの臨床病態をよく反映していると思われる。これは我々が今回行ったCOPD患者の血清中TIMP-1濃度の測定でも裏付けられている。この血清TIMP-1濃度は気道閉塞のバイオマーカーとしても有望であると思われる。以上の結果から、アデノウイルスE1A遺伝子でトランスフォームした細胞から得られた結果はCOPDの病態解明に役立つとともにバイオマーカーの検索などに利用すれば、臨床に応用できる可能性が示唆された。

著者

首藤 由江 渡辺 克己 良沢 昭銘

出版者

一般社団法人 日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.38, no.supiementII, pp.50, 1998-05-27 (Released:2017-08-01)

著者

八瀬 善郎

出版者

医学書院

雑誌

神経研究の進歩 (ISSN:00018724)

巻号頁・発行日

vol.22, no.4, pp.867-868, 1978-07-10

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筋萎縮性側索硬化症(ALS)は,一般にはほぼ一定の頻度(有病率で人口10万当り2〜6)で世界各地にみられるが,西南太平洋に集積発症を示す地域が2か所確認されている。すなわちマリアナ群島のグアムと本邦紀伊半島南部である。これらALS多発地域は(奇しくも地理的に,マリアナ火山帯上にある),ALSの成因解明上きわめて重要かつ興味ある研究分野で,過去20年間種々な方面から研究が進められてきた。これらの地域の最近10年間の疫学的知見は,ALS発症に,外的(環境)因子が重要な関わりをもつことを示唆しており,両地域の詳細な比較検討は,ALS病因解明と治療への重要な手がかりとなろう。

著者

丸山 真男

雑誌

東京女子大学比較文化研究所附置丸山眞男記念比較思想研究センター報告

巻号頁・発行日

vol.8, pp.10-88, 2013-03-08

著者

桑原 桃音

出版者

社会学研究会

雑誌

ソシオロジ (ISSN:05841380)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.71-88,182, 2013-06-30 (Released:2015-05-13)

参考文献数

30

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Sociological studies of modern families in Japan focus on new middle-class women as a group who held modern views of marriage in the Taisho Period, but do not provide substantial analysis. This paper examines who accepted the concepts of modern marriage in this period by quantitatively analyzing the correlation of the attributes of contributors to the “personal-advice column” in the Yomiuri Shimbun. Careful scrutiny of the aforementioned sociological studies points the twocrucial elements in the concept of modern marriage: free will in choosing his/herspouse and emotional ties between them. With these two elements as criteria, thecontributions which revealed the concepts of modern marriage were selected. Then, by reading the selected contributions intensively with regards tothe four categories of gender, residential area, educational background, andoccupations of the contributor, they were quantitatively analyzed. On the basisof the analysis, this paper brought forward the following findings about theacceptance of the concepts of modern marriage: 1. no correlation with residentialareas and educational background, 2. tendency of men > women, 3. high ratio ofstudents, white collar workers, and independent entrepreneurs, 4. high ratio ofstudents among men and of white collars among women. The examination of thecontributions concerning free will and emotional ties indicate that people witha high level of education, and students revealed a strong tendency to emphasize‘emotional ties’ and ‘emotional ties as well as free will’. With these, it could be maintained, concerning the acceptance of the concepts of modern marriage, firstly that the findings do not necessarily support the view that mainly focuses upon the new middle class women, and secondly, that the school culture played an important role.

著者

遠藤 有人 柴田 健雄 田中 博

出版者

バイオメディカル・ファジィ・システム学会

雑誌

バイオメディカル・ファジィ・システム学会大会講演論文集 20 (ISSN:13451510)

巻号頁・発行日

pp.71-74, 2007-08-02 (Released:2017-10-25)

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Objective : Today in the United States, about one in eight women over their lifetime has affected by breast cancer. In recent years the incidence rate keep increasing and data shows that the five years survival rate is 88% and the 10 years survival rate is 80%. Recently in Japan, the incidence rate of breast cancer has been increasing. After 1995, breast cancer ranks first incidence in female cancers and receives a great deal of public attention. Up to today, various prediction models with using SEER (Surveillance Epidemiology and End Results) datasets have been constructed in past studies. However the appropriate methods for predicting the breast cancer have not established. In this paper, we present optimal models to predict the survival rate of breast cancer patients in five years. Material and Methods' This study used the 37,356 follow-up patients by 2002 that were diagnosed as breast cancer and registered in the SEER program from 1992 to 1997. We used seven common data mining algorithms (Logistic Regression model, Artificial Neural Network (Multilayer Perceptron), Naive Bayes, Bayes Net, Decision Trees with naive Bayes, Decision Trees (ID3) and Decision Trees (J48), besides a most generally used statistical method (Logistic Regression model) to develop the prediction models. We also used 10-fold cross-validation methods to assess the unbiased estimate of the five prediction models for comparison of performance of each method. Results : The accuracy was 85.8±0.2%,84.5±1.4%,83.9±0.2%,83.9±0.2%,84.2±0.2%,82.3±0.2%,85.6±0.2% for the Logistic Regression model, Artificial Neural Network(Multilayer Perceptron), Naive Bayes, Bayes Net, Decision Trees with naive Bayes, Decision Trees(ID3) and Decision Trees(J48), respectively. Conclusion : In this study, Logistic Regression model showed the highest accuracy. The Decision Trees (J48) had the highest sensitivity and the Artificial Neural Network had the highest specificity. The Decision Trees models tend to show high sensitivity. And the Bayesian models were apt to show the accuracy goes up. We found that the optimal algorithm might be different by the predicted objects and datasets.

著者

山下 泰幸

出版者

京都大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2017-04-26

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本研究の初年度にあたる2017年度は、以下の研究活動を行った。第一に、2016年夏季にフランスで実施した質的調査に基づくデータから、パリに在住する社会・経済的な成功をおさめる北アフリカ系の移民二世のムスリムたちの語りを分析し、その結果を2017年5月に開催された関西社会学会第68回大会にて口頭発表した。そこで得られた批判を受けて内容を大幅に再検討したものを、2018年1月に学術雑誌『ソシオロジ』に研究論文として投稿し、査読の結果、2018年7月に刊行予定の同誌192号での掲載を許可された。この研究においては、新しいイスラームの理念型のひとつでとして「順応型イスラーム」という概念を提起した。新しい世代のムスリムたちの一部は、目立った信仰実践を行わないことで、社会・経済的な成功を目指す上で周囲の人々との間で発生しかねないコンフリクトを回避していることが明らかになった。第二に、今後の研究において理論的な一つの主軸として用いるために、ポストコロニアル研究に関連する理論的な先行研究を広く収集・学習した。とりわけスピヴァックやモハンティなどをはじめとするポストコロニアル・フェミニズムに関連する研究や、フランスにおいて比較的参照されることの多いサヤードなどの著作を読み進めた。ポストコロニアル研究の影響が限定的であるフランスのイスラーム関連の先行研究を批判的に再検討するためには、このような研究において用いられている視座が必要不可欠である。第三に、2017年夏および2018年初春に、それぞれ二カ月程度フランス・パリに滞在し、ムスリム・コミュニティへの参与観察およびインタビュー調査を実施した。この調査結果をもとに、今後、ジェンダーとレイシズムへの抵抗の関係性に焦点を当てながら、ムスリムとしてのアイデンティティを有し、自らの権利を主張する女性たちを事例とした分析を行う予定である。

著者

石田 和宏 対馬 栄輝 梅野 恭代 佐藤 栄修

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.26, no.6, pp.731-737, 2011 (Released:2012-02-04)

参考文献数

17

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〔目的〕本研究の目的は,brief scale for evaluation of psychiatric problems in orthopedic patients (BS-POP)における測定の信頼性を求めることとした.〔対象〕BS-POPには,“患者用”と“治療者用”が存在する.対象は,“患者用”で慢性腰痛者10名,“治療者用”で腰椎椎間板ヘルニア患者42名とした.〔方法〕“患者用” と“治療者用”の検者内・検者間信頼性を求め,各質問項目別ではκ係数,順位相関係数,一致度を指標とした.〔結果〕“患者用”のICC(1,1)は0.98,“治療者用”のICC(1,1)は0.90,“治療者用”のICC(2,1)は0.87であった.質問項目別では“治療者用”における検者間信頼性の2項目を除き,κ係数あるいは順位相関係数にて中等度以上の相関または81%以上の高い一致度を示した.〔結語〕BS-POPにおける測定の信頼性は全般的に良好であった.しかし,“治療者用”の一部の項目では,検者間信頼性が低かった.

著者

玉井 克哉

出版者

日本弁理士会

雑誌

パテント (ISSN:02874954)

巻号頁・発行日

vol.62, no.5, pp.73-95, 2009-04

著者

Yukiyosi KAWADA Kiyosi ITÔ

出版者

THE PHYSICAL SOCIETY OF JAPAN , The Mathematical Society of Japan

雑誌

Nippon Sugaku-Buturigakkwai Kizi Dai 3 Ki (ISSN:03701239)

巻号頁・発行日

vol.22, no.12, pp.977-998, 1940 (Released:2009-06-09)

著者

寺村亮一

雑誌

CSS2008 (Computer Security Symposium 2008), (社) 情報処理学会コンピュータセキュリティ研究会

巻号頁・発行日

vol.2008, no.8, pp.421-426, 2008

被引用文献数

1

著者

大日本雄弁会講談社少年部 編纂

出版者

大日本雄弁会講談社少年部

巻号頁・発行日

1928

著者

岡本 善敬 山本 哲 梅原 裕樹 石橋 清成 沼田 憲治

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0882, 2015 (Released:2015-04-30)

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【目的】脳卒中後の後遺症の一つに運動麻痺があり,その多くが錐体路損傷による痙性麻痺を呈する。錐体路の損傷では四肢遠位部の手指や足部の分離した運動がより重度に障害されることが多いが,今回遠位部と比較し近位部の機能障害が重度であった症例を経験し,その病態メカニズムについてMRI画像を元に考察したため報告する。【症例提示】70歳代,女性。めまいを自覚し近医受診され左橋梗塞の診断を受け同日入院。保存的加療にて第25病日にリハビリテーション目的に転院となった。第31病日のMRI画像では,T2強調画像にて左橋背側部からやや腹側方向へ広がる高信号変化を認めた。身体機能面では,意識状態はJCS1桁であったが会話および従命可能。明らかな疼痛や感覚低下はなし。企図振戦,眼振など小脳失調症状は認められなかった。右上下肢で軽度腱反射亢進。Brunnstrom stageは右上肢V,右手指V,右下肢V。筋力はMedical Research Council scaleにて右上下肢は肩関節外転3,肘関節屈曲4-,手指伸展4,手指屈曲4,股関節屈曲3,右膝関節伸展4-,右足関節背屈4+と近位筋優位に筋力低下を認めた。左上下肢は4~5。Berg Balance Scaleは30/56点であり立位での検査項目で減点がみられた。起居動作は自立,立位保持はふらつきあり上肢の支持を要した。歩行では膝折れがみられ歩行器の使用が必要かつ介助を要した。箸の使用,ボタン閉めはともに可能であった。【経過と考察】退院時においても近位筋優位の筋力低下は残存し移動には歩行器の使用が必要であった。姿勢の保持に関与する近位筋の運動制御には橋背内側部を通る皮質網様帯路および網様帯脊髄路や外側前庭脊髄路など内側運動制御系が関与する。本症例の臨床所見は近位筋優位に筋力低下を認め立位姿勢維持に障害をきたしていた。画像所見では,巧緻性動作に関与する錐体路が通る腹側部より背側に病巣が認められることから内側運動制御系の損傷による影響が示唆された。

著者

堀内 圭輔 千葉 一裕

出版者

医学書院

雑誌

臨床整形外科 (ISSN:05570433)

巻号頁・発行日

vol.54, no.10, pp.1052-1056, 2019-10-25

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今回も若干逸脱して,open access journal(OA journal)とpredatory journalに関してお話しします.OA journalは,インターネット上に論文を掲載し,読者が無料で論文をダウンロードできる雑誌の総称です.Predatory journalは「ハゲタカジャーナル」や「捕食」雑誌などとも呼ばれていますが,predatory(略奪を目的とする,人を食いものにする)に相当する日本語がないので,ここではそのままpredatory journalとします.以前から,predatory journalは社会的な問題として国内外で取り上げられていますが,適当な解決策がないまま,今日に至っています.これらの知識は,論文の投稿先を検討するうえで重要です.その問題点,考え方を,私見を交えながらお話しします.なお,ここでは具体的な雑誌名,出版社などの情報は,筆者・本誌の立場上,提示いたしません.悪しからず.

著者

堀内 圭輔 千葉 一裕

出版者

医学書院

雑誌

臨床整形外科 (ISSN:05570433)

巻号頁・発行日

vol.54, no.10, pp.1052-1056, 2019-10

著者

伊藤 和也 横山 亜希子 梅澤 俊之 町田 隼也

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物資源循環学会研究発表会講演集 第30回廃棄物資源循環学会研究発表会

巻号頁・発行日

pp.291, 2019 (Released:2019-11-20)

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ごみ焼却施設では、燃焼を安定化させるため、ごみピット内のごみ性状を均質化する撹拌等のクレーン操作が重要な役割を担っている。そのため,運転員が視覚的にごみ性状を認識して、均質化したごみを手動操作あるいは半自動にて焼却炉に投入しているのが実態である。当社では、「運転員の眼」を代替した機能を持つ自動クレーンシステムを構築すれば、運転業務の省力化が可能と考えた。そこで、まず「運転員の眼」の代替として、ディープラーニングを用いたごみ性状を把握するAIを開発した。そして、このAIの出力をクレーン制御へ組み込んだ自動クレーンシステムを構築した。実証実験の結果、クレーン業務の常時監視を必要としない自動運転が可能な事を確認し、自動運転率は約90%を達成した。本稿では、このAIを搭載した自動クレーンシステムの実用性や省力化への寄与について、本AIの精度検証や実証実験の結果を交えて紹介する。

著者

山崎 達雄

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物資源循環学会研究発表会講演集 第30回廃棄物資源循環学会研究発表会

巻号頁・発行日

pp.145, 2019 (Released:2019-11-20)

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私達が排泄する屎尿は、下水道が整備される以前は、屎尿が肥料として有用であったことから、人力による運搬の外、高瀬舟等により、近郊農村にとどまらず、宇治や乙訓等まで運ばれ、古くから利用されていました。屎尿の運搬は、明治に入ると、博覧会等で入洛する外国人の目を気にしてか、厳しく規制され、特に、明治5年(1872)の日出1時間前に限る運搬時間の制限は、百姓にとって死活問題でありました。このため、屎尿の汲取・運搬の利便を図るため、汲取会社の設立が計画され、排出量の調査まで行われています。これらは、「京都府史」に記載されていますが、内容は断片的で、詳細が記述されたとされる京都府行政文書の「郡村掛庶務一件」は現存せず、実際に会社が設立されたのかは不明でした。汲取会社に関連する史料を、下鴨村の村長等を歴任した鈴木家文書等にみつけることができましたので、京都の廃棄物処理史の一断面として報告したい。