著者
青野 友哉 西本 豊弘 伊達 元成 渋谷 綾子 上條 信彦 大島 直行 小杉 康 臼杵 勲 坂本 稔 新美 倫子 添田 雄二 百々 幸雄 藤原 秀樹 福田 裕二 角田 隆志 菅野 修広 中村 賢太郎 森 将志 吉田 力 松田 宏介 高橋 毅 大矢 茂之 三谷 智広 渡邉 つづり 宮地 鼓 茅野 嘉雄 永谷 幸人
出版者
伊達市噴火湾文化研究所
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2014-04-01

北海道南部の噴火湾沿岸は日本有数の貝塚密集地帯であり、1950年代から貝塚研究の中心地の一つであった。この60年以上にわたり蓄積された調査成果と、現代的な視点で行った近年の発掘調査による新たな分析は、当該地域の環境変遷と人類活動の実態の復元を可能にした。本研究では、噴火湾沿岸の遺跡データの集成と、伊達市若生貝塚及び室蘭市絵鞆貝塚の小発掘により得た貝層サンプルの分析の成果として、時期ごとの動物種の構成比を明示した。これは縄文海進・海退期を含む気候の変動期における当該地域の環境変遷の詳細なモデルである。
著者
向口 武志
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)
巻号頁・発行日
vol.64, no.522, pp.207-214, 1999-08-30 (Released:2017-02-03)
参考文献数
80
被引用文献数
1 1

This paper discusses the "Master Plan of Park in Nagoya", which was established in 1925 and preceded the other local cities, through its relationship with the geography, the historical sites and the city planning. This plan aimed to preserve the small topographical undulations in the flat landscape of Nagoya, that is, plateaus, historical sites, ponds, and woods, from the land developments. All sites were connected by the "Master Plan of Street Network in Nagoya" established in 1923 to form a network of existing places of interest scattered around the suburb.
著者
中嶋 彩乃 古屋 正貴
出版者
宝石学会(日本)
雑誌
宝石学会(日本)講演会要旨 2019年度 宝石学会(日本)講演論文要旨
巻号頁・発行日
pp.11, 2019 (Released:2019-07-03)
参考文献数
3

2018 年の宝石学会(日本)でカラーチェンジ・ガーネットについて考察した中で、マダガスカル Bekily から産出するパイロープ-スペサルティン・ガーネットには、バナジウムを多く含有することで、ガーネットには存在しないとされた青色を、D65 光源下では示すものを紹介した。それはまさにアーサー・コナン・ドイルの小説 「The adventure of the blue carbuncle」 で描かれた青いカーバンクルを連想させるものだった。しかし、その内容や時代背景を考えるとドイルのブルー・カーバンクルは、青いカーバンクル(ガーネット)というよりブルー・ダイアモンドとして有名なホープ・ダイアモンドがそのモデルとなっていると考えられ、検証を行った。ドイルが描いたブルー・カーバンクルにはガーネットより、ホープ・ダイアモンドとの多くの共通点が見られる。第一に、青いカーバンクル(ガーネット)は、当時存在を知られていなかったこと。第二に、その宝石についてホープ・ダイアモンドと共通する記述が多くあること。第三に、その小説が発表された 1892 年以前に、ホープ・ダイアモンドはドイルの住むイギリスで所有されており、人々の注目を浴びるものであったことである。第一の、青いガーネットの存在が知られていなかったことは、Bekily のカラーチェンジ・ガーネットの発見が 1999 年のことであり、他のカラーチェンジ・ガーネットについて報告されたのも 1970 年代以降のことであることから、当時は青いガーネットは認識されていなかったことがわかる。(K. Schmetzer 1999)第二のホープ・ダイアモンドとの共通点については、結晶した炭素であること(”crystallized charcoal”)、ガラスをパテのようにカットすること(”It cuts into glass as though it were putty”)、ブリリアンシーのあるシンチレーションが強い青い石であること(”brilliantly scintillating blue stone”)などの記述が当てはまることなどである。第三の時代背景については、この小説が発表されたのは 1892 年であるが、それ以前のホープ・ダイアモンドについて調べると、1851 年のロンドン万国博覧会で公開されており、広く人々の注目を集めている。そして 1887 年には Henry Thomas Hope 氏の孫の Francis Hope 氏が相続することが裁判で決定される中、相続問題と裁判が数多く報道された。そのため、執筆時のドイルの目に触れたことは容易に想像できる。このような観点から、ドイルが小説の中で描いたブルー・カーバンクルは、ホープ・ダイアモンドがモチーフになったと考える。
著者
小野十三郎 著
出版者
理論社
巻号頁・発行日
1967

現代の現実の風景を歌う作者が子どもの雑誌に掲載した作品を集む。 (日本図書館協会)
著者
後藤 崇志
出版者
日本パーソナリティ心理学会
雑誌
パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)
巻号頁・発行日
vol.26, no.2, pp.163-166, 2017-11-01 (Released:2017-11-04)
参考文献数
8
被引用文献数
1

This study examined whether mastery-oriented learners have proper perception of the effectiveness of motivational regulation strategies. Self-reported data on achievement goals and motivational regulation strategies were obtained from 80 university students. First, we confirmed that learners' misperception of effectiveness was an obstacle to proper use of motivational regulation strategies. Thereafter, the results showed that mastery goal orientation was positively related to proper perception of the effectiveness of motivational regulation strategies. These results helped us understand why mastery-oriented learners can use effective motivational regulation strategies.
著者
[最澄書]
出版者
平凡社
巻号頁・発行日
1933
著者
江頭 一輝 松尾 幸治 渡邉 義文
出版者
日本生物学的精神医学会
雑誌
日本生物学的精神医学会誌 (ISSN:21866619)
巻号頁・発行日
vol.22, no.3, pp.207-211, 2011 (Released:2017-02-16)
参考文献数
19

修正型電気けいれん療法(m-ECT)はうつ病をはじめ種々の精神疾患および一部の神経疾患に対し有効な治療法である。m-ECTのさらなる普及およびECTの治療効果や副作用を適切に議論するためにm-ECT施行方法の標準化が求められているが,発作の有効性を評価するための発作時脳波評価の具体的な基準は,われわれの知る限り報告されていない。欧米では発作時脳波スケールを用いた発作時脳波と治療効果の関連について,その性状が良いと治療効果も高いという所見が多くみられている。われわれは,発作時脳波スケールを用いたECT施行アルゴリズムを作成し,このアルゴリズムの臨床的有用性について後方視的検討を行った。アルゴリズムを導入した群は導入しなかった群と比べて少ないECTセッション数,短いECT期間で改善しており,本アルゴリズムの臨床的有用性が示唆された。
著者
杉本 隆成 澤本 彰三 福井 篤 岡田 喜裕 萩原 直樹 仁木 将人 郭 新宇 金子 新 郭 新宇 金子 新 田所 和明
出版者
東海大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2006

駿河湾の急潮およびサクラエビの再生産環境に注目した流況と生態系の観測網を構築した。駿河湾を東西に横断するフェリーに搭載した音響ドップラー式流速鉛直プロ ファイラーADCPと、湾口および湾奥部における係留型の流速計による連続観測と、調 査船による水質およびプランクトンの隔週反復観測を中核としている。これらによって、後述するような成果が着々と得られつつある
著者
森 祥寛 佐藤正英 大野浩之 笠原禎也 井町智彦 高田良宏 東 昭孝 二木 恵 NAKASAN CHAWANAT
出版者
国立大学法人 情報系センター協議会
雑誌
学術情報処理研究 (ISSN:13432915)
巻号頁・発行日
vol.23, no.1, pp.29-42, 2019-09-17 (Released:2019-09-17)
参考文献数
35

近年,ICTの技術的発展と社会的浸透によって,教育への情報化の推進などの取組が着実に進められつつある.特にSociety4.0(情報化社会)からSociety5.0に向けた人材育成は急務といわれている.そのための前段として携帯型パソコン必携化のような取組は,必要不可欠なものになるだろう.そこで,本稿にて,金沢大学で平成18年度から12年間実施してきた新入学生に携帯型パソコン必携化を軸に,ICTに関するさまざまな方策を紹介し,併せてそれら上手に活用させるためのICT活用教育実施とサポート体制について紹介する.
著者
國枝 孝之 山田哲 池田哲也 米谷 雄介 後藤田 中 八重樫 理人
出版者
国立大学法人 情報系センター協議会
雑誌
学術情報処理研究 (ISSN:13432915)
巻号頁・発行日
vol.23, no.1, pp.138-144, 2019-09-17 (Released:2019-09-17)
参考文献数
10

香川大学は,地域課題解決型の情報システム「広告表示プリンタシステム「KadaPos/カダポス」」,「観光日記生成/印刷システム「KaDiary/カダイアリー」」,「旅の思い出を記録する観光ガイドブック生成/印刷システム「KadaPam/カダパン」」を,株式会社リコーと共同で開発した.これら情報システムの開発では,株式会社リコーの有する画像照合技術,印刷制御技術と,香川大学の有する情報システム開発技術を組み合わせ(オープン・イノベーション),「地域課題の抽出」,「課題に対する解決策(仮説)の立案」,「仮説を検証するためのプロトタイプシステムの開発」,「プロトタイプシステムを用いた実証実験」,「実証実験結果に基づく事業化判断」からなる,「香川大学型開発モデル」に基づいて開発がすすめられた.本論文では,「香川大学型開発モデル」と,カダポス,カダイアリー,カダパン開発における「香川大学型開発モデル」の実践について述べる.「香川大学型開発モデル」に基づいた香川大学における地域課題型情報システム開発の実践は,「香川大学型開発モデル」が地域課題解決型情報システム開発や,企業における技術検証などにおいて一定の効果があることを示している.
著者
永田正樹 山崎國弘 淺野みさき 神山夏実 井上春樹 長谷川孝博
出版者
国立大学法人 情報系センター協議会
雑誌
学術情報処理研究 (ISSN:13432915)
巻号頁・発行日
vol.23, no.1, pp.9-16, 2019-09-17 (Released:2019-09-17)
参考文献数
9

「静岡大学テレビジョン SUTV」は,大学に関連するさまざまな動画をWebシステムにて公開する動画サイトである.SUTVでは,大学祭,オープンキャンパス,合格発表,入学式,卒業式などのイベント,教員及び研究の紹介など毎年200~300本の番組を作成し,公開している.筆者らはSUTVを用いて,動画公開が大学広報に及ぼす影響を分析している.これまでの調査結果から,大学入試やオープンキャンパスなどの時期にSUTVへの訪問数が増加していることを確認し,大学の広報として成果を上げていることがわかった.そこで本稿では,訪問数が増加するイベント期間中に多く視聴されている番組を把握し,それら番組の特性を明らかにすることで,より多くの視聴者の獲得や効果的な大学広報に寄与する動画番組について考察する.
著者
渡邉英伸 西村浩二 合田憲人 吉田浩
出版者
国立大学法人 情報系センター協議会
雑誌
学術情報処理研究 (ISSN:13432915)
巻号頁・発行日
vol.23, no.1, pp.102-111, 2019-09-17 (Released:2019-09-17)
参考文献数
16

情報システムのクラウド化は学術機関でも求められており,クラウドサービスを導入検討・利活用している学術機関は増えてきている.一方で,情報セキュリティの不安を払拭できずにクラウド化を進めている学術機関も少なくない.本研究では,情報セキュリティガバナンスの現状とクラウドサービスの利用状況を客観的かつ定量的に評価するための評価モデルおよび質問事項を提案し,2016年度から3年間にわたり学術機関における情報セキュリティガバナンスの実態調査を実施してきた.本稿では,実態調査の結果より,学術機関の情報セキュリティガバナンスの現状を定量的に把握することが自組織の情報セキュリティガバナンスの水準の向上・維持に有効であることを示し,情報システムのクラウド化には組織としての情報セキュリティガバナンスの成熟が重要であることを述べる.