著者

岸 俊光

出版者

早稲田大学

巻号頁・発行日

pp.1-201, 2017

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早大学位記番号:新7772

著者

嶋田 誠一郎 佐々木 伸一 井村 慎一 鈴木 一弘

出版者

The Society of Physical Therapy Science

雑誌

理学療法のための運動生理 (ISSN:09127100)

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, pp.75-80, 1988 (Released:2007-03-29)

参考文献数

10

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膝蓋腱反射を通して運動が筋緊張に与える影響を推察する事を目的とし、以下の研究を行った。研究は、健常者23例、膝蓋腱反射亢進を示す症例8例に対し膝関節屈曲伸展の交互等速度運動を行わせ、膝蓋腱反射に与える影響を経時的に測定した。その結果、等速度運動終了後、健常者で運動開始前との間に運動終了後1分、同3分、同5分で有意な振幅の増加が認められた。症例では、運動終了後1分および同3分で運動開始前との間に有意な増加が認められた。本研究により理学療法を試行する際、筋緊張を考慮したい症例の場合は、運動の強度やインターバルを調節する必要性が示唆された。

著者

塚本 僚平

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2011年度日本地理学会春季学術大会

巻号頁・発行日

pp.12, 2011 (Released:2011-05-24)

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1.はじめに 近年の地場産業研究においては,伝統的地場産業や都市型地場産業に関する蓄積がみられた。しかし,その一方で,地方部において日用消費財(伝統性が強調されない製品)を生産する産地(地方型・現代型の産地)が研究対象としてとり上げられることは少なかった。こうした産地は,労賃の高騰や輸入品との競合といった各種の環境変化の影響を受けやすいため,そうした問題に関する様々な対策が講じられている。本報告では,地方型・現代型の産地である今治タオル産地をとり上げ,主に1980年代以降に起こった産地の変化を捉え,分析する。 2.タオル製造業の動向と今治タオル産地 日本国内には,今治(愛媛県)と泉州(大阪府)の二大タオル産地があり,国内生産額の約8割が両産地によって占められている。このうち,今治タオル産地では,先染先晒と呼ばれる製法によって,細かな模様が施された高級タオル(それらの多くは,高級ファッションブランドのOEM製品)やタオルケットが多く生産されてきた。また,泉州タオル産地では,後染後晒と呼ばれる製法によって,白タオルや企業の名入れタオルが多く生産されてきた。 今治では,1984年からタオル生産がはじめられ,その後,度重なる機器の革新を背景に,高級タオルを生産する産地へと成長していった。1955年に生産額が国内1位になった後も成長を続け,1985年にピーク(816億円)を迎えた。また,その後も,1991年まで700億円以上の生産額を維持し続けるなど,国内最大の産地として今日まで維持されてきた。 3.産地の縮小と産地の対応 国内のタオル産地は,1990年代前半までは,順調な成長を遂げてきたが,近年では,新興国からの輸入品に押され,苦戦を強いられている。今治タオル産地も例外ではなく,2009年時点での企業数は135社(対ピーク時,73%減),2,652人(同,76%減),生産量9,381t(同,81%減),生産額133億円(同,84%減)となっている。 こうした事態を受け,産地内では生産工程の海外移転や一貫化,産地ブランド化・自社ブランド化といった動きが起こった。このうち,生産工程の海外移転・一貫化については,一部の有力企業に限ってみられる現象である。これは,ブランドのOEM委託先が,海外へとシフトし始めたことへの対応策として採られたものであり,コスト低減のほか,リードタイムの短縮,品質向上等も目的としている。 一方の産地ブランド化・自社ブランド化は,従来のOEM生産を主体とした問屋依存型の生産構造からの脱却を狙うものである。産地ブランド化については,四国タオル工業組合が主体となって事業を推進し,ブランドマーク・ロゴの制定から品質基準の作成,新製品開発,メディアプロモーション等が行われてきた。結果,産地の知名度の高まりや,流通経路の多様化といった効果がみられ,そうした流れのなかで,自社ブランドを展開する企業も増加してきた。 4.おわりに 近年の今治タオル産地では,従来からの産地内分業が維持される一方で,一部の企業においては,生産工程の海外移転や一貫化といった変化が確認された。このうち,海外生産については,逆輸入品の流入による市場の圧迫や産地ブランドへの影響を懸念する声が聞かれた。また,当該産地における産地ブランド化事業は,成功事例の一つといえるが,産地ブランドに対する認識には企業間での温度差がみられた。

著者

古賀 政利 上原 敏志 長束 一行 安井 信之 長谷川 泰弘 岡田 靖 峰松 一夫

出版者

一般社団法人 日本脳卒中学会

雑誌

脳卒中 (ISSN:09120726)

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, pp.67-73, 2009

被引用文献数

3

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背景および目的:脳卒中では緊密な連携の重要性が強調されている.脳卒中地域医療における急性期病院の実態を明らかにする.<br> 方法:急性期病院2,185施設に対しアンケート調査を行った.<br> 結果:有効回答46%で,うち52%が脳卒中患者を診療していた.多くが,地域医療圏は二次医療圏(45%)であるとし,その中心的役割は急性期病院(69%)と回答した.他の急性期病院,回復期リハ病棟,一般診療所,維持期施設事業所,周辺地域全体,自治体との連携が良好は75%,75%,74%,69%,73%,34%であった.医療(介護)情報を既に共有しているのは20%(14%)で,共有する予定51%(51%),共有する予定なし25%(30%)であった.医療保険と介護保険のシステムでは十分なリハビリを提供しにくいとの回答が67%に達した.<br> 結論:脳卒中連携において中心的役割を担う急性期病院でも,地域での情報共有は未だ十分ではなかった.<br>

著者

伊藤 慎吾 市川 亮介 本庄 薫平 河合 雅也 田代 良彦 丹羽 浩一郎 石山 隼 杉本 起一 神山 博彦 高橋 玄 柳沼 行宏 小島 豊 田中 真伸 五藤 倫敏 冨木 裕一 坂本 一博

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会 関東支部

雑誌

Progress of Digestive Endoscopy (ISSN:13489844)

巻号頁・発行日

vol.84, no.1, pp.142-143, 2014-06-14 (Released:2014-06-21)

参考文献数

5

被引用文献数

1

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A 68-year-old woman was admitted to the hospital with lower abdominal pain. Abdominal CT revealed a long linear high-density foreign object measuring about 3 cm long, which had penetrated the wall of the sigmoid colon. Emergency endoscopy was performed, because the patient was diagnosed as having possible penetration of the sigmoid colon by a fish bone. The emergency endoscopic examination revealed a fish bone penetrating the sigmoid colon, which was removed with grasping forceps. The removed bone measured 3 cm in length and was believed to belong to a sea bream. The patient was treated conservatively without any complications. For intestinal perforation and penetration caused by a fish bone, such as in our case, endoscopic treatment may be considered as the treatment procedure of first choice.

著者

塩見 格一 植田 知雄

出版者

公益社団法人 日本航海学会

雑誌

日本航海学会論文集 (ISSN:03887405)

巻号頁・発行日

vol.102, pp.37-45, 2000

参考文献数

3

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Even in these days, almost small airports and heliports have no equipment for aircraft surveillance. Many air traffic operation and airport operation service providers then request to develop the equipment for monitoring airspace to improve their service performance. We then think it is important to make the most effective use of conventional Secondary Surveillance Radar (SSR) system currently widely used, and we propose a Passive SSR (PSSR) to meet the request. The PSSR is the slave system for a conventional SSR of the mode-A/C system. The PSSR is a very compact and potable system consisting an omnidirectional antenna to receive the SSR replies from aircraft, an antenna to receive the SSR interrogations from a master SSR system, and a digital signal processor such as a personal computer for identifying aircraft and calculating the position of the aircraft. The PSSR installed within the coverage of the conventional SSR can provide SSR mode-A/C information without any radio transmission as interrogation. An Airspace Surveillance Network will be able to be established economically by utilizing PSSRs and InterNet.

著者

馬場 美奈子 BABA Minako

出版者

UNIVERSITY OF TSUKUBA PHILOSOPHICAL ASSOCIATION

雑誌

哲学・思想論叢 = MISCELLANEA PHILOSOPHICA (ISSN:02873702)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.66(77)-54(89), 2018-01-31

著者

露五郎兵衛作

巻号頁・発行日

1691

著者

KOBAYASHI Toshihide OHTA Akinori SHIBUYA Isao

出版者

社団法人 日本生化学会

雑誌

The Journal of Biochemistry

巻号頁・発行日

vol.99, no.5, pp.1393-1400, 1986

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<i>Escherichia coli</i> mutants harboring the <i>pss-1</i> allele (coding for a temperature-sensitive phosphatidylserine synthase) are temperature sensitive for growth and synthesize less phosphatidylethanolamine at higher temperatures, giving rise to abnormal membrane phospholipid compositions. To obtain information concerning the determinant for the phospholipid polar headgroup composition and the lethal factor in the defective membranes, we have examined the effect of increased supply of <i>sn</i>-glycerol 3-phosphate on the phospholipid synthesis and the growth ability of a <i>pss-1</i> mutant. For this purpose, a pair of <i>E. coli</i> K-12 derivatives isogenic except for the <i>pss-1</i> allele was constructed from strain BB26-36 to harbor the mutations related to glycerol metabolism (<i>glpD3</i>, <i>glpR2</i>, <i>glpK</i>¹, and <i>phoA8</i>). Pulse- and uniform-labeling of phospholipids with ³²P at 42&deg;C in a synthetic medium with (0.2%) or without glycerol showed that glycerol further lowered the temperaturesensitive formation of phosphatidylethanolamine, removed the phosphatidate and CDP-diacylglycerol accumulated in the absence of glycerol, and resulted in an increase in cardiolipin content in the <i>pss-1</i> mutant. The phospholipid synthesis and contents in the pssr⁺ strain were not significantly affected by glycerol. Glycerol in the medium markedly enhanced the growth defect of the <i>pss-1</i> mutant, which was remediable by sucrose. The results indicate that the intracellular pool of <i>sn</i>-glycerol 3-phosphate is the limiting factor for acidic phospholipid synthesis in the <i>pss-1</i> mutant, and cardiolipin unusually accumulated is injurious to the functional E. coif membranes. Possible determinants for the phospholipid composition of the wild-type <i>E. coli</i> cells are also discussed on the basis of the present observations.

著者

山田 正仁

出版者

医学書院

雑誌

BRAIN and NERVE-神経研究の進歩 (ISSN:18816096)

巻号頁・発行日

vol.70, no.5, pp.533-541, 2018-05-01

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神経原線維変化型老年期認知症(SD-NFT)は海馬領域に多量の神経原線維変化(NFT)を有するが老人斑[アミロイドβ蛋白(Aβ)沈着]を欠く高齢者の認知症疾患である。近年,加齢に伴い内側側頭葉にNFTが出現するがAβ沈着を欠く状態を示す病理用語として原発性年齢関連タウオパチー(PART)が提案され,SD-NFTはPART病理の進展による認知症と考えられている。

著者

新保 淳

出版者

静岡大学教育学部

雑誌

静岡大学教育学部研究報告. 教科教育学篇 (ISSN:0286732X)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.137-147, 2001-03

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1920年05月28日, 1920-05-28

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1929年12月06日, 1929-12-06

著者

片上 素久

出版者

医学書院

雑誌

精神医学 = Clinical psychiatry (ISSN:04881281)

巻号頁・発行日

vol.60, no.2, pp.173-179, 2018-02

著者

前畑 明美

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.184, 2005

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1.研究目的 日本は、周囲を海洋に囲まれた世界有数の島嶼国である。その広大な本土とは対照的に、小島嶼では第二次世界大戦以降、本土との隔絶から派生する「後進性」の改善が要請され、国による「離島」振興が推進されてきた。特に1960年代からの「架橋時代」、島々は本土からの莫大な投資により近代化・資本主義化を進め、急速にその孤立性を喪失したといわれる。しかし現在も、それら多くの島嶼では後進性からの脱却は果たされていない。人口減少と高齢化、地場産業の衰退、共同体の消滅によって社会的存続の危機にある。今や日本の島々は、縁辺地域として固定化され、最も生活空間の様相が変質し地域社会の衰退が顕著な地域となってきている。本報告では、沖縄の浜比嘉島を事例とし、"架橋化"という島の大近代化事業を通した「島社会」の変容とそのしくみを、"島嶼性"を考慮しながら総合的に検討してみたい。2.島嶼の架橋化 島嶼地域の架橋化は、事実上、海上交通から常時陸上交通システムへの移行を意味する。それは島嶼の特性である海による本土からの隔絶性を除去し、自然の制約を越えた人と物の自由な往来を可能とする。これまで「離島」振興においては、この隔絶性の解消こそが島の抱える社会・経済問題を解決すると考えられてきた。広域化・大規模化・高速化へと進む現代社会にあり、生活や生産・流通にもたらす橋のプラス効果は絶大、かつ人口減少を抑制するとみなされている。いわば後進性脱却への最終手段である架橋化は今日まで諸島嶼で進められ、現在120橋を数える。3.対象地と方法 浜比嘉島は、沖縄本島中部東海岸の太平洋上に浮かぶ、面積が約2㎢の島である。農業に加え、沖縄屈指の広大なイノー(サンゴ礁の浅い礁池)を背景に漁業を基幹産業としている。琉球開闢の神が渡来した島として知られる浜比嘉島もまた、戦後に人口が減少の一途をたどり(1997年の架橋の前には、40年間に国勢調査人口は1372人から421人へと約70%減少)、過疎が進行していた。 用いるデータは、島での面接による聞き取り・参与観察に拠るもの、そして各種の統計である。これらを基に、島の内情についての価値判断に重点をおき、架橋化に伴う生活の質的変化をみていく。その際、様々な要素から成る「島社会」を捉えるには多面的な考察が必要となる。本研究では、人口・産業・共同体の三つの側面から変容の全体像にせまり、それをふまえそのしくみについて明らかにする。4.結果の概要(1)架橋後の島では、交流人口が増加したにもかかわらず、人口再生産はなお縮小し、引き続き人口の減少傾向がみられる。(2)産業も、その再編過程においてモズク養殖への特化に至り、全体として縮小・不安定化している。(3)共同体は内部の個別化・孤立化を受けて急速に弱体化し、解体へと向かっている。(4)日々の生活や産業、共同体の複合体として成立する「島社会」は、存立基盤そのものを喪失しつつある。その結果、本島への依存性が強まる中、受動的変化を遂げながら「島社会」は著しく衰退してきている。しかしこうした島の動静は、島嶼の人々の人間関係や人と島との関係における現代社会特有の変容ともまた別言される。(5)近年の島の変容は、架橋化のもたらした輸送や心理の効果が、海に基づく「人の繋がり」や「多様な暮らし」を包括していた伝統的「島社会」に対し限定的に、同時にマイナスとしても全般的に働いた帰結である。先行研究では人口面での架橋効果が示されているが(宮内・下里,2003)、島の統計人口を扱う際の問題、さらに「島社会」全体のプラス面を上回るマイナス面の影響にも留意していく必要があると考える。島嶼地域の架橋化は、確かに海上交通にはない利便性を島にもたらす。しかし事例を通しては、島独自の社会生活の向上、および社会的存続という点では、その効果が島嶼の特性に十分に反映されず、一定以上の効果を生み出すのは難しいといえる。

著者

杉山寿栄男 著

出版者

雄山閣

巻号頁・発行日

vol.土俗篇, 1942

著者

稲葉 美樹

雑誌

十文字学園女子大学短期大学部研究紀要 = BULLETIN OF JUMONJI COLLEGE

巻号頁・発行日

vol.35, pp.(27)24-(36)15, 2004-12-20

著者

杉本 パウエンス・ジェシカ

出版者

龍谷大学国際文化学会

雑誌

国際文化研究

巻号頁・発行日

no.22, 2017-03-10

著者

山田 実

出版者

Japan Oil Chemists' Society

雑誌

油化学 (ISSN:18842003)

巻号頁・発行日

vol.20, no.10, pp.716-725, 1971-10-20 (Released:2009-11-10)

参考文献数

64

著者

花里 孝幸

出版者

日本プランクトン学会

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.123-127, 2003 (Released:2011-03-05)