著者
小長谷 大介
出版者
龍谷大学
雑誌
龍谷紀要 (ISSN:02890917)
巻号頁・発行日
vol.27, no.2, pp.1-16, 2006-01-31
被引用文献数
1

19-20世紀転換期における科学的諸成果は、当時の社会的状況を背景としながら、理論・実験両者からの地道なアプローチによってもたらされたのである。エネルギー量子発見に絡む熱輻射研究もその例外ではないが、従来の熱輻射研究に関する科学史研究は、「量子論の起原」を探ることを主な目的として理論的文脈に偏る傾向をもっていた。そのためか、熱輻射研究史において、理論的成果と動的に結びつかないように映る実験家の研究内容は、陰の部分に属しがちであった。だが、改めて当時の実験科学的文脈を見直すならば、実験家の仕事の異なる側面が見えてくるのである。ここでは、実験科学者フリードリヒ・パッシェンの熱輻射研究に対して諸評価があるなかで、天野清のパッシェン評を取り上げて、それに対する十分な考察とパッシェン評の再考を行った。その結果、天野によるパッシェン評の3点、空洞による熱輻射の理解不足、ヴィーン法則の「常数」αに関する「不正確な」認識、固体熱輻射源への「重要な材料」の提供というのはいずれも相応な評価と判断できた。また、当時の熱輻射研究の文脈を詳察するならば、さらに異なるパッシェン評を加える必要があった。新たなパッシェン評は、彼が1890年代後半の固体ないし固体-空洞折衷型の熱輻射実験から得た成果についてである。ルンマーらの空洞熱輻射源の実験には長い開発期間が必要だった一方、パッシェンの固体熱輻射源を利用・応用する実験は、当時としては最先端の測定データを短い時間で提供できるものだった。1899年までの熱輻射研究において、パッシェンのデータは大きな存在感をもち、それは当該分野の他の実験家、理論家にとっても重要な価値をもっていた。
著者
郡 隆之 田嶋 公平
出版者
日本外科代謝栄養学会
雑誌
外科と代謝・栄養 (ISSN:03895564)
巻号頁・発行日
vol.52, no.6, pp.283-288, 2018-12-15 (Released:2019-02-01)
参考文献数
31
被引用文献数
1

呼吸器外科領域では肺の手術を行うため術後に呼吸機能が低下することが多く,リハビリテーションでは運動療法と呼吸理学療法が併用される.周術期の理学療法に関するエビデンスは近年整いつつある. 肺癌患者における開胸術前からの呼吸リハビリテーション介入は術後呼吸器合併症の発症率を低下させる.COPD合併肺癌患者の術前からの呼吸リハビリテーション介入では,術後入院期間の歩行はできるだけ早く開始するべきであるとしている.また,早期離床は筋骨格系の廃用予防だけでなく,呼吸器系の機能低下の予防にも結び付く.周術期リハビリテーションは,術前患者の状態把握やオリエンテーション,低肺機能患者に対する術前リハビリテーション,術後リハビリテーションを包括的に行うことに加えて,各種スタッフが情報共有できる体制を整えることも重要である.また,術後疼痛は離床や咳嗽の妨げになるので,術後の鎮痛や胸腔ドレーンの挿入本数や留置期間にも留意する必要がある.
著者
立石 渉 村田 誠 安達 仁
出版者
日本外科代謝栄養学会
雑誌
外科と代謝・栄養 (ISSN:03895564)
巻号頁・発行日
vol.52, no.6, pp.275-281, 2018-12-15 (Released:2019-02-01)
参考文献数
24

心臓血管外科領域における運動療法は入院中の早期介入による効果として,術後の早期歩行獲得(運動耐用能改善)・呼吸機能改善(酸素化改善)による自覚症状の改善,回復や退院へ向けての意欲の増進が得られ,退院後の維持期での介入を継続することで,遠隔期における疾病再発や二次予防(冠危険因子の是正や運動耐用能改善),自律神経活性の改善,グラフト開存率の改善,QOLの改善,再入院率の減少および予後の改善などが得られる.よって,適切な手術・投薬・食事指導などに加え,運動療法が心臓血管外科術後において重要な役割を果たすと考える.
著者
長 晴彦 吉川 貴己 大島 貴
出版者
日本外科代謝栄養学会
雑誌
外科と代謝・栄養 (ISSN:03895564)
巻号頁・発行日
vol.52, no.6, pp.295-300, 2018-12-15 (Released:2019-02-01)
参考文献数
31

胃外科領域では,術前の肥満やサルコペニアなどの身体的特徴が,術後合併症などの短期成績や,生存期間にも影響することが判明している.さらに,術前化学療法に伴う筋肉量・心肺機能の低下や,術後の体重減少・QOL低下,高度体重減少に伴う術後補助化学療法のコンプライアンス低下など,治療に伴う身体機能の低下が及ぼす影響も報告されている.こうしたデータを背景に,身体的特徴や治療中の身体機能の変化は,特に集学的治療の観点からは,後続治療に影響を及ぼし,最終的に治療成績を低下させうる要因と認識されつつある.最近になり,術前リスク低減による短期・長期成績の改善や,術後のQOL低下の抑制効果などを目的とした運動療法の試みも始まってはいるが,標準的プログラムが確立していないこと,医療機関での設備や人員不足など,実臨床への導入にはまだ課題も多い.
著者
佐藤 弘 宮脇 豊 藤原 直人 桜本 信一 岡本 光順 山口 茂樹 小山 勇 牧田 茂
出版者
日本外科代謝栄養学会
雑誌
外科と代謝・栄養 (ISSN:03895564)
巻号頁・発行日
vol.52, no.6, pp.289-293, 2018-12-15 (Released:2019-02-01)
参考文献数
10

生体が手術侵襲で受けたダメージから,より早い回復を目指すことは,術後管理の最大の目標である.術後のより早期に回復を目指す体系的なプログラムにEnhanced Recovery after Surgery(ERAS®)という概念がある.このなかで早期離床を軸とした運動療法は重要な役割を担う.高度侵襲手術の1つに分類される食道癌の運動療法においても,早期離床が重要となる. 胸部食道癌手術の運動療法を早期に施行することは,従来困難と考えられていた.多職種チーム医療による周術期管理により術後第1病日から離床が施行されるようになりその安全性と効果も報告されるようになってきた.しかしながら入院中だけの介入では不十分であり,外来リハビリテーションの確立が急務である.食道癌の運動療法の実際と課題を概説する.
著者
松井 康輔 宮内 拓史 木村 穣 海堀 昌樹
出版者
日本外科代謝栄養学会
雑誌
外科と代謝・栄養 (ISSN:03895564)
巻号頁・発行日
vol.52, no.6, pp.301-305, 2018-12-15 (Released:2019-02-01)
参考文献数
10

外科手術後における身体活動性の早期回復を目指すには,運動療法のみならず運動直後の栄養摂取を含めた栄養管理を併用するリハビリテーション栄養の取り組みが重要である.当院では肝癌患者に対し,健康運動指導士が個々にあった運動プログラムを提供し,積極的に身体を動かすことにより,術後の体力回復をより早期に改善することで体力維持を可能とさせる研究を行ってきた.そこで,障害肝を併存している肝癌患者を対象にBCAA製剤投与運動療法群(n=25),および術前後運動療法および栄養指導運動群(n=25),術前後栄養指導のみの対照群(n=26)の3群に分類し運動療法の有効性を検討したところ,障害肝合併の肝細胞癌患者に対して術前術後6ヵ月間の運動療法およびBCAA製剤投与により脂肪量の減少による体重の減少,またインスリン抵抗の改善効果を認めたものの,骨格筋量には影響を示さなかった.肝臓疾患患者に対しては日常安静重視ではなく,逆に積極的な運動療法を推奨するべきであると考える.
著者
土井 卓子 岡橋 優子 井上 謙一 三角 みその 水野 香世 萬谷 睦美 長嶺 美樹 山口 ひとみ
出版者
日本外科代謝栄養学会
雑誌
外科と代謝・栄養 (ISSN:03895564)
巻号頁・発行日
vol.52, no.6, pp.307-315, 2018-12-15 (Released:2019-02-01)
参考文献数
5

運動は閉経後の乳がん発症を減らし,術後のQOLと生命予後を改善することが報告されている.運動を勧め,検診受診を勧奨する「乳がん啓発運動指導師」というスタッフを育成しており,活動の現状と意義について述べる.術後にグループエクササイズを行い,運動の身体面,精神面におよぼす影響を検討した.運動しない群と比較して身体面の回復は優位によかったが,精神面ではやや劣っていた.グループでの運動は他人と比較して落ち込む,同病者と話すことで抑えてきた感情が表出するなどの影響がある.一時的な混乱があっても,長期的には,よりよい安定が期待できる.身体面と精神面の改善の関係は,シャツを着る,高く腕を伸ばすなど家事や身の回りの日常動作が楽にできると抑うつ,落ち込みが改善していた.グループエクササイズは利点も欠点もあり,そのことを理解した指導者の育成が大切である.
著者
有馬 敏則
出版者
滋賀大学経済学会
雑誌
彦根論叢 (ISSN:03875989)
巻号頁・発行日
no.第220号, pp.47-68, 1983-05
著者
有馬 敏則
出版者
滋賀大学
雑誌
彦根論叢 (ISSN:03875989)
巻号頁・発行日
vol.220, pp.47-68, 1983-05
著者
安藤 敏夫
出版者
園芸学会
雑誌
園芸学研究 (ISSN:13472658)
巻号頁・発行日
vol.1, no.3, pp.213-218, 2002-09-15
参考文献数
40

ペチュニア属遺伝資源の評価に関連する筆者らの研究経過を取りまとめた.広義のペチュニア属には, 互いに交雑できない3群が存在し, その3群は種子表面形態・核DNA量などで識別できた.ウルグアイには花器構造の異なるP.axillarisの2亜種がすみわけており, 中間型の分布する地域を特定し, 園芸的に重要な形質をもつ群落を抽出した.野生種の花に新規物質11を含む, 30種類のアントシアニンを確認し, 遺伝資源としての可能性が議論された.ペチュニア属とカリブラコア属の全種に関して自家(不)和合性が調査され, 自家和合種が降水量の少ない地域に分布する実体を示した.基本的に自家不和合であるP.axillarisの亜種axillarisには自家和合個体を希に交える群落があり, 自家不和合性の崩壊現象を研究する素材として使われた.このほか園芸学と植物学の学際領域としての園芸遺伝資源学の研究領域を紹介した.

1 0 0 0 OA 市中取締類集

出版者
巻号頁・発行日
vol.[126] 祭禮之部,
出版者
日経BP社
雑誌
日経システム構築 (ISSN:13483196)
巻号頁・発行日
no.134, pp.116-119, 2004-06

OSやVisual Basic(VB)のサポート期限が切れるたびにバーションアップしていられない。マイクロソフトの"呪縛"から解放されたい——。 このような考えから,VBで開発したアプリケーションをWeb化する企業が増えている。日本トラスティ情報システムもその1社だ。
著者
辻 洋 櫻井 彰人 吉田 健一 アムリットティワナ アッシュレーブッシュ
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.48, no.2, pp.823-831, 2007-02-15
参考文献数
16
被引用文献数
8

ソフトウェアの開発量が増加し,コスト削減が求められる中,海外企業に開発委託するケースが増大している.多くのプロジェクト・マネージャがこのオフショア開発を経験しているにもかかわらず,個人が得た経験は暗黙知として残ったままである.本研究では,産業界の175 人の技術者が持つ海外開発委託のリスクに関する暗黙知を表出化するとともに,新たなプロジェクトを海外開発委託するときに適否を事前評価できるようにコンジョイント分析を行った.個々のオフショア開発プロジェクトを4 属性からなるソフトウェア特性,5 属性からなる委託先特性,5 属性からなるプロジェクト特性で表現し,それらの属性の組合せで表現される仮想的な26 件のプロジェクトに関する評価から,次の知見を得た: 1ソフトウェア特性について要求定義の変更の有無を重視している,2 委託先特性についてコミュニケーション能力を重視している, 3プロジェクト特性としてコスト削減効果を最も求めている.本論では,ソフトウェア種別による差異,発注先の国による差異,回答者の経歴による差異などについて得られた知見についても述べている.As the volume of software development increases and the cost reduction is required, most IT companies are interested in offshore software development: outsourcing to developing countries. Although a lot of software engineers have experienced success and failure of offshore software development, their know-how still remains as tacit knowledge. To externalize sharable knowledge from the tacit knowledge and to assess risk of future developments, this paper discusses the conjoint analysis on votes for project preference. Describing twenty six virtual projects which are featured by four attributes for software, five attributes for vendor and five attributes for project, we asked 175 engineers to evaluate those projects and had the findings such as 1) requirement volatility is the most important factor in software attributes, 2) communication skill is indispensable for vendors, 3) relative cost advantage is the most attractive factor for offshore software development. This paper also presents findings driven by the differences among software type, vendor countries, and engineers' career and experience.
著者
大前 暁政 Akimasa OMAE 京都文教大学臨床心理学部教育福祉心理学科 Kyoto Bunkyo University Department of Psychology for Child Education and Community Faculty of Clinical Psychology
出版者
京都文教大学
雑誌
臨床心理学部研究報告 = Reports from the Faculty of Clinical Psychology, Kyoto Bunkyo University (ISSN:18843751)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.55-72, 2014-03-31

This research clarifies the problems of present-day teacher training courses by comparing them with a past teacher training courses. The contents of the curriculum for conquering the problems are also proposed. Postwar primary teacher training courses have changed a great deal after World War II. In the previous Normal School in 1949, students were given the knowledge and skills required in the field of elementary school. On the other hand, in primary teacher training courses after World War II, students started studying pedagogy and liberal arts. It is necessary to examine teacher training courses of the new era, which have efficient combined the best of both types of teacher training courses. To ensure that students gain practical teaching skills in universities in particular, universities should make clear the knowledge and skills that should be taught clearly. This paper showed the knowledge and skills required in the field of elementary school. The knowledge and skills required in the field of elementary school were divided into the following four categories: "technology of a lesson," "class management" and "correspondence to a child," and "others." In teacher training colleges, it is becoming important to consider curriculums that enable students to gain "practical teaching skills." This research was able to show the directivity for an improvement of the contents of teacher training curriculum.
著者
Fujinawa Osamu Endo Naoto Sakada Takenori
出版者
新潟大学
雑誌
Acta medica et biologica (ISSN:05677734)
巻号頁・発行日
vol.55, no.1, pp.23-34, 2007-03

The objective of this study was to investigate the relationship between health-related quality of life (HRQOL) and physical fitness levels (PFLs) in elderly women with low bone mass and without fractures, with a further goal of developing preventive programs involving efficient exercises for osteoporotic fractures and falls. The subjects comprised 133 females over 65 years of age whose quantitative ultrasound (QUS) values were < 90% of the young adult means (YAM). Muscle strength (knee extensors, hand grip, and trunk flexors), flexibility, one-leg standing time with eyes open (one-leg stand), time required for a 10-m walk while stepping over six obstacles (10-m walk), and 6-min walking distance (6-min walk) were measured to assess PFL. The subjects' HRQOL scores were relatively high (122.5 ± 15.5; maximum, 160 points) despite their low PFLs, as compared to the Japanese standard PFL in a similar age group. An age-adjusted stepwise multiple regression analysis between PFLs and QUS or HRQOL in 115 subjects which all measurements were performed, revealed that the 10-m walk significantly contributed to the QUS (R2 = 0.152, p = 0.001) and to the total HRQOL score (R2 = 0.025, p = 0.039). With regard to the PFLs, the 6-min walk and one-leg stand contributed to the 10-m walk (R2 = 0.470, p = 0.012). In conclusion, the 10-m walk was observed to be a good indicator for the estimation ofHRQOL and PFLs; subsequently, balance exercise, brisk walking, and endurance walking are good exercises that can be included in preventive programs to maintain a high HRQOL.