出版者

日経BP社

雑誌

日経アーキテクチュア (ISSN:03850870)

巻号頁・発行日

no.781, pp.56-59, 2004-10-18

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「地震多発地として二度と同じ事故を起こさない万全な改善策を採用する」。天井を復旧するに当たって、ビル管理者である釧路空港ビルはこう決意していた。 そこで、釧路空港ビルは天井の落下原因を突き止め、それを踏まえた復旧方法を検討する「天井復旧工法検討会議」を開催した。出席者は地元の行政機関と国土交通省の職員、新築時の設計者と施工者などだ。

著者

鈴木 晃志郎

出版者

富山大学地域生活学研究会

雑誌

地域生活学研究 (ISSN:21869022)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.11-14, 2015

著者

有満 麻美子

出版者

学校法人立教女学院 立教女学院短期大学

雑誌

立教女学院短期大学紀要 (ISSN:0285080X)

巻号頁・発行日

vol.42, pp.1-19, 2010

著者

蘇 勲 金 基弘 岩宮 眞一郎

出版者

一般社団法人 日本音響学会

雑誌

日本音響学会誌 (ISSN:03694232)

巻号頁・発行日

vol.65, no.11, pp.555-562, 2009

参考文献数

13

被引用文献数

4

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映像メディアにおいて,あるシーンが別のシーンに転換するとき,様々な切り替えパターンが用いられ,切り替えパターンを効果的にするために効果音が付加される。本研究では,映像の切り替えパターンと音高の変化パターンを組み合わせたときの調和感を,日本人・韓国人・中国人を対象とした印象評価実験によって検討した。上下方向の映像の切り替えに関しては,映像と音高の変化方向が一致している場合に高い調和感が得られる。拡大縮小パターンでは,拡大パターンには音高の上昇,縮小パターンには音高の下降が調和感を形成する。左右方向の映像の切り替えに関しては,右方向の移動と音高の上昇,左方向の移動と音高の下降の組み合わせが調和する。

著者

鈴木 正弘

出版者

歴史教育史研究会

雑誌

歴史教育史研究 (ISSN:13487973)

巻号頁・発行日

pp.2-17, 2003-10-01

著者

芳年

出版者

松木平吉

雑誌

新形三十六怪撰

巻号頁・発行日

1902

著者

秦 吉弥 一井 康二 野津 厚 酒井 久和

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル

巻号頁・発行日

vol.9, no.4, pp.747-759, 2014

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盛土構造物の性能照査や被災再現などのために入力地震動を設定するにあたっては,地震動のどの周波数帯域が盛土の被害に大きな影響を及ぼすかを検討しておくことは,非常に重要である。そこで,本研究では,2次元逐次非線形FEMによる地震応答解析を,釧路空港の高盛土の横断面を対象に実施し,盛土斜面における残留変形量と入力地震動の周波数成分との関係について基礎的な検討を行った。その結果,やや短周期帯域(0.5-2Hz付近)の地震動が盛土の残留変形に対して大きく影響すること,ただし,残留変形に影響する周波数帯域は盛土の固有周波数とも無関係でないことなどを明らかにした。

著者

山﨑 直也

出版者

日本国際教育学会

雑誌

国際教育 (ISSN:09185364)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.75-79, 2017 (Released:2018-12-31)

著者

森田 直賢 清水 岑夫 竹崎 孝行

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.88, no.10, pp.1277-1280, 1968-10-25 (Released:2008-05-30)

参考文献数

14

被引用文献数

9 12

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A new glycoside (I), C24H26O18·11/2H2O, mp 274-275°, was isolated from Chrysosplenium grayanum MAXIM. (Japanese name"Nekonomeso"), and a glycoside (II), C24H26O12·2H2O, mp 175-176°, from C. flagelliferum FR. SCHM. (Japanese name"Tsurunekonomeso"). I was determined as oxyayanin-A (5, 2', 5'-trihydroxy-3, 7, 4'-trimethoxyflavone)-2'-glucoside, and was named chrysosplenoside-A, and II as pendulin (5, 4'-dihydroxy-3, 6, 7-trimethoxyflavone-4'-glucoside).

著者

森谷 直樹

出版者

文化学園大学

雑誌

文化女子大学室蘭短期大学研究紀要 (ISSN:03877329)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.5-15, 2008

著者

吉田 芳子

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

家政学雑誌 (ISSN:04499069)

巻号頁・発行日

vol.8, no.5, pp.187-193, 1957

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[228],

著者

平野 四蔵 貴家 恕夫 田淵 清

出版者

公益社団法人 日本分析化学会

雑誌

分析化学 (ISSN:05251931)

巻号頁・発行日

vol.10, no.13, pp.1361-1367, 1961-12-05 (Released:2010-02-16)

参考文献数

8

被引用文献数

1 1

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X線回折計の工業分析化学への応用の一つとして,黄銅を硝酸に溶解し蒸発乾固して硝酸塩としたのち,400~500℃で熱分解し,これを900℃前後の温度に加熱して,酸化銅,酸化亜鉛の完全な結晶体とした.X線回折計によって再現性よく定量する方法について検討した結果,900℃で加熱して作った酸化物をメノウ乳鉢で約30分間粉砕して,回折線の強度として回折ピークの面積(半価幅×高さ)を用いると精度よく定量でき,分析値の再現性は±2%位であった.黄銅の標準試料の値と本法による定量値とはよく一致した.

著者

明星 康裕 遠山 一喜

出版者

一般社団法人 日本ペインクリニック学会

雑誌

日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)

巻号頁・発行日

vol.6, no.4, pp.373-376, 1999

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脊麻後頭痛がいったん寛解した後, 急激な気圧変化により一過性のメニエール病類似症状を出現した症例を経験した. 症例は26歳の男性で, 脊椎麻酔下で急性虫垂炎の手術を受けた. 術後脊麻後頭痛が出現したが, 解熱鎮痛薬の内服および安静にて症状が消失したので退院した. 術後12日目で, 高地 (海抜2,500m以上) まで自動車にて日帰り旅行をした. その夜より耳鳴・眩暈が出現し, 次第に頭痛も出現した. 脳脊髄低圧症候群, 両側の急性低音域の聴力障害, 回転性の眩暈と耳鳴などメニエール病と酷似している症状であった. 7日間の内服と点滴治療を施行後症状は軽快した. 脳脊髄液の漏出による潜在的な脳脊髄液腔の圧低下に, 急激な気圧の変動が加わり, 外リンパ腔と内リンパ腔の圧の差により, メニエール病様の症状が出現したと考えられた. また, 長時間の座位姿勢と旅行による精神的ストレスが症状を増悪させたことも考えられる.

著者

上井 雅史 伊藤 昭 田中 隆晴 平野 弘之

出版者

社団法人 日本理学療法士協会関東甲信越ブロック協議会

雑誌

関東甲信越ブロック理学療法士学会 (ISSN:09169946)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.73, 2008

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【目的】<BR> プライマリケア診療ではうつ病患者の80% に頭痛、腹痛、腰部・関節・首など骨格筋系の疼痛のような身体症状がみられる。気象各要素と痛みの度合いの関係に関する報告が多い。能力障害、VAS(Visual alanogue scale)および抑うつの相関関係をみる報告もある。しかし、VAS増減値から比較した報告は少ない。今回、我々は当クリニックを受診した患者に対しアンケートを行い、VASの増減、うつ傾向の度合いおよび天候に注目して検討した。これらの結果につき文献的考察を交え報告する。<BR>【対象】<BR> 対象者は運動器疾患を有し運動療法を実施している患者52名(男3名、女49名)であった。アンケート調査の実施に合意を得られたのは30名(男1名 女29名)、平均年齢は72.8±8.1歳であった。データ欠損、回答の拒否などを対象から除外した。<BR>【調査の方法と内容】<BR> 調査期間を2008/2/4より2/10の一週間とした。VAS測定時間を全例午前9時頃に行った。うつの評価にSDS(Self-rating Depression Scale)を用いSDS40未満を正常群、40点以上を抑うつ群とした。疼痛の評価にVASを使用した。疼痛の期間内でのVAS最大値から最小値を引いたものを疼痛の増減値とした。気象データは東京管区気象台の午前9時のデータを用いた。期間内での最大、最小VAS値を測定した。検討項目がVAS増減値とSDS、および天候それぞれのデータの、最大および最小の日時のVAS変化とした。統計学解析にMann-whitney U testを用いた。<BR>【結果】<BR> SDS40点未満の正常群が15例であった。40点以上の抑うつ傾向群15例であった。SDSとVAS増減値(p<0.05)の間には関連性が認められた。SDS40点未満の正常群ではVAS増減値の平均が1.34±0.89であった。一方SDS40点以上の抑うつ傾向群VAS増減値平均が3.80±2.86であった。期間内での気圧、温度および湿度とVAS値の間に相関関係を認めなかった。<BR>【考察】<BR> 今回の調査でVAS測定を9時としたのは、運動量による変動を極力除外するためであった。抑うつ群にVAS値の増減が有意に高かった。気象条件よりもうつ因子の方が疼痛の増悪に影響していた。現在セロトニン系とノルアドレナリンの下行経路に異常が発生すると機械的な感覚刺激が、不快なまたは痛みを伴う身体症状へと転換されることがわかっている。よって運動器疾患であっても、身体と心理面の疼痛原因の判別が重要で、精神心理面を考慮した評価、治療が必要である。

著者

及川 祥平

出版者

[歴史学会] ; 1976-

雑誌

史潮 (ISSN:0385762X)

巻号頁・発行日

no.72, pp.24-46, 2012-11

著者

中林 一樹

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.209, 2007

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<BR>(1)復興対策の事前準備の重要性<BR> 阪神・淡路大震災(1995)では、全壊全焼家屋11万棟(195千戸)に及ぶ被害からの復興を、住宅戸数では概ね5年間で、基盤整備事業による都市復興は18地区300haで10年を超える長期の都市復興を進めている。阪神・淡路大震災の多くの教訓の一つが、「復興準備対策」あるいは「事前復興対策」である。防災基本計画の改定(97)では復興対策の充実が示されたが、進展していない。<BR> 復興対策は起きてから考えるのでは遅い。震災前に街づくりを進めていた街では復興が早い。これらは、阪神・淡路大震災の教訓である。阪神大震災を遙かに上回る被害が想定される首都圏では、復興の迅速性は首都機能被害(間接被害)の規模を規定する。復興が長引けば、東京の地域社会・地域経済がもたらす間接被害が増大する。<BR><BR>(2)「災害からの復興」の理念<BR> 阪神・淡路大震災・新潟県中越地震や台湾921大震災などから学ぶ地域復興対策の理念は、次の4つである。<BR>1)連続復興<BR> 避難生活から応急仮設住宅・仮設作業所などの応急復旧へ、そして本格復興までを連続的に進める。第1は「地域社会(生活・暮らし)」、第2は「地域空間」、第3は「地域経済」の連続性である。<BR>2)複線復興<BR> 被災家族、被災事業所の復興需要は多様である。その多様な復興需要にどのように対応するか。その鍵は、「復興基金」制度の活用である。<BR>3)地域こだわり復興<BR> 被災した地域社会と地域経済を支えてきた地域の仕組み」にこだわる復興である。やはり、第1は「地域社会」、第2は「地域空間」、第3は「地域経済」への『こだわり』である。とくに、高齢社会における災害復興では、地域社会へのこだわりが被災者の多くにとって、重要な要素となる。<BR>4)総合復興<BR> 都市-街-住まい-生活-しごと(暮らし)-文化・教育などの復興を如何に連続的に地域で展開できるか。「地域の復興」は総合的な街づくり・都市づくりとしての取り組みが重要である。<BR><BR>(3)東京直下地震の被害想定<BR> 内閣府中央防災会議による東京湾北部地震の被害想定によると、東京を中心に南関東で全壊全焼85万棟、死者11千人、被害金額112兆円(うち間接被害46兆円)に達する。自宅喪失世帯160万世帯と想定され、住宅再建あるいは都市的復興に係る被害は阪神・淡路大震災7~8倍に達する。<BR><BR>(4)東京都における事前復興対策<BR>1)都市復興マニュアル・生活復興マニュアル<BR> 東京都は、阪神・淡路大震災の教訓を受け、阪神・淡路大震災を遙かに上回る被害が想定される東京の地震災害では、復興が重要な課題となるとして、1997年に「都市復興マニュアル」を策定公表した。復興へのプロセスでは、都市計画的に被災市街地の復興の取り組みが最も早い取り組みとなる。震災から2週間で復興事業区域を選定し、2か月で都市計画決定するためのマニュアルを策定した。翌98年に、復興体制・住まい・生活・暮らし・教育文化・経済雇用の復興のための行政対応をとりまとめた「生活復興マニュアル」をとりまとめた。<BR>2)震災復興グランドデザイン<BR> マニュアルは手続きに過ぎず、東京の都市復興はどんな都市像・街像を目指すのか。「復興とは、その地域のトレンドに戻すことが基本」であるから、都市のトレンドを踏まえて、震災復興で目指すべき都市像を検討し、2001年に「震災復興グランドデザイン」を公表した。<BR>3)震災復興マニュアル(プロセス編・施策編)<BR> 2003年都市復興と生活復興のマニュアルを改定し、都民向け「プロセス編」と行政職員向け「施策編」とした。<BR><BR>(5)震災復興を規定する事前の街づくり<BR>1)東京都「復興市民組織育成事業」<BR> 膨大な被害からの復興には、地域や個人による自助・共助と公助との「協働」による取り組みが不可欠と『地域協働復興』を震災復興の基本概念に設置し、その事前推進として、地域に復興時に主体となるべき「市民組織」を育成していこうと復興市民組織育成事業(2004~06年度)を実践してきた。「復興まちづくり模擬訓練」である。<BR>2)「防災都市づくり推進計画」と防災生活圏整備<BR> しかし、究極の『事前復興対策』とは、震災復興時の苦労と原資を集中して事前に被害軽減を実現することではないか。2003年防災都市づくり推進計画を改定し、密集市街地で6,500haの整備地域、うち2,400haを特別整備市域に指定し、防災街づくりを推進しつつある。<BR><BR>(6)間接被害の軽減と企業BCP(事前復興対策)<BR> 首都中枢機能も連続復興が重要である。とくに国家の政治・行政機能、世界経済の一翼を担う経済中枢機能は、大震災時でも「機能継続」が不可欠の部門がある。その業務継続計画(BCP)は事前復興対策でもあり、災害からの緊急復旧そして迅速な本格復興を可能とする。

著者

飯岡 詩朗

出版者

信州大学人文学部

雑誌

信州大学人文科学論集 = Shinshu studies in humanities

巻号頁・発行日

no.2, pp.197-217, 2015-03

著者

浜口 尚

出版者

国立民族学博物館

雑誌

国立民族学博物館調査報告 (ISSN:13406787)

巻号頁・発行日

vol.46, pp.401-417, 2003

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[337] 第百二十三 上 附録 五,