著者

近藤 幹生

出版者

一般社団法人 日本保育学会

雑誌

保育学研究 (ISSN:13409808)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.51-58, 2005

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The age at which children begin school is six years in Japan. It is a part of the Japanese educational system which has 130 year history since the proclamation of the "School System" in 1872. There has been very little historical research on the controversy of those times regarding school age. The author took notice of Michiyoshi Mishima's article: "Investigation Report of the Educational Systems: The Issue of School Age (1902)", which had not been researched in earlier literature. Mishima settled the argument of children's age and school readiness in his article. He maintained that six years was the standard age for beginning school in those days and proposed his concrete idea of educational contents and methodology for the first grade. This argument in the middle of Meiji period suggests a viewpoint toward educational reform today.

著者

的場 優 川口 俊郎 魚住 祐介 若林 源一郎

出版者

九州産業大学

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2004

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1.大気中のラドン濃度と環境ガンマ線の相関を調べるために電離体積8lの磁気浮上電極電離箱及び同じ電離体積の電離箱を2台連結した差動型放射線自動計測システムを開発した。このシステムを用いて長期間の連続測定を行い、ラドン濃度とγ線線量率にはっきりとした相関を見出した。電離箱によって相関を確認したのは世界的に始めてである。2.環境γ線、ラドン濃度及び黄砂の間の相関に関しては、2月、3月が黄砂の飛来時期であり、現在このシステムを用いて計測中であり、この結果は学会あるいは関係雑誌に発表予定である。3.磁気浮上電極電離箱はコンデンサ電離箱の一種であり、放射線によって電離された気体のイオンを積分的に収集する。瞬間的な放射線量の変動を計測(パルス測定)するためには、電荷収集時間(計測時間間隔)を短く取らなければならないが、収集時間が短いと機械的ドリフトが相対的に大きくなり、計測感度が悪くなるという欠点がある。つまり磁気浮上電極電離箱は放射線量の微分的計測には不向きであった。この次点を克服するために、電離体積が14lの計測システムを開発した。このシステムは計測時間間隔が5分間の場合でも検出限界が0.01μSv/hレベルの計測が可能である。通常の10lクラスの電離箱でも検出限界は0.1μSv/hであり、積分的な電荷収集型の磁気浮上電極電離箱で瞬間的なγ線線量の変動を計測することが可能となった。4.地震と環境ガンマ線の相関に関しては、現在蓄積データにもとづいて福岡西方沖地震前後のγ線強度の解析を行っている。5.現在、佐賀県鳥栖市のシンクロトロン光施設で、シンクロトロン光放射における放射線の放出に関して、本システムで施設内の環境を計測することが施設関係者との間で合意されている。シンクロトロン光と放射線の相関研究は世界で始めての研究であり本システムの運用が期待できる。

著者

望月 衣塑子

出版者

岩波書店

雑誌

世界 (ISSN:05824532)

巻号頁・発行日

no.876, pp.25-28, 2015-12

著者

望月 衣塑子

出版者

岩波書店

雑誌

世界 (ISSN:05824532)

巻号頁・発行日

no.883, pp.90-99, 2016-06

著者

望月 衣塑子

出版者

岩波書店

雑誌

科学 (ISSN:00227625)

巻号頁・発行日

vol.86, no.10, pp.1037-1043, 2016-10

著者

小村 和久 稲垣 美幸 西川 方敏 中西 孝 早川 和一 唐 寧 楊 小陽 飯田 孝夫 森泉 純

出版者

地学団体研究会

雑誌

地球科学 (ISSN:03666611)

巻号頁・発行日

vol.61, no.5, pp.335-342, 2007-09-25 (Released:2017-05-16)

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環境放射能の観点から能登半島地震発生前後の放射能関連のデータの解析を試みた.解析したのは,輪島市西二又地区で採取した大気浮遊塵中の210Pb,輪島沖50kmに位置する舳倉島のラドン濃度,地震発生後の4月21日から西二又地区で連続測定を実施した空間γ線レベルの3項目である.その結果,地震発生約3週間前から大気浮遊塵試料のラドンの娘核種210Pbの濃度が増加し,地震直前にピークに達した後に低下に転じ,約2週間後にほぼ平常値に回復していたことが分かった.舳倉島のラドンには地震の影響は見られなかったが,西二又における空間γ線レベルはラドンに由来すると考えれる高い値が約6週間後も続き5月中頃に平常値に戻ったことが明らかになった.

著者

功刀 卓 青井 真 中村 洋光 藤原 広行 森川 信之

出版者

SEISMOLOGICAL SOCIETY OF JAPAN

雑誌

地震 第1輯 (ISSN:00371114)

巻号頁・発行日

vol.60, no.4, pp.243-252, 2008

被引用文献数

20

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A new calculation method is proposed for a real-time seismic intensity indicator (<i>I</i>_r), whose concept is similarly to the JMA seismic intensity (<i>I</i>_JMA)defined by Japan Meteorological Agency. With the increasing requirements of earthquake early warning (EEW) system, it is much more obvious that <i>I</i>_JMA has a real-time delay since the <i>I</i>_JMA needs a filtering operation in frequency domain. In order to improve the real-time calculation suitable for the EEW system, a new real-time seismic intensity indicator, <i>I</i>_r (real-time seismic intensity), is defined by using an approximating filter in time domain instead of the original filter in frequency domain. This indicator, <i>I</i>_r,can be calculated as a time series on real-time and its maximum value, <i>I</i>_a (approximate seismic intensity), corresponds to an approximate value of <i>I</i>_JMA. The relationships between <i>I</i>_JMA and <i>I</i>_a value are examined by means of using a large number of strong motion records. Results show that <i>I</i>_a value estimates <i>I</i>_JMA with reasonable accuracy in wide intensity ranges. For a small computing system like a strong-motion seismograph, it is easier to process <i>I</i>_r than processing <i>I</i>_JMA. Therefore, <i>I</i>_r is suitable for using in an EEW system based on the concept of JMA seismic intensity.

著者

今田 恒夫 亀井 啓太 鈴木 和子

出版者

一般社団法人 日本痛風・核酸代謝学会

雑誌

痛風と核酸代謝 (ISSN:13449796)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.129-135, 2015-12-20 (Released:2015-12-20)

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血清尿酸値の調節には,遺伝素因に加えて,生活食事習慣,合併症などの背景因子が関与している.本検討では,2004年に山形県高畠町の地域健康診断を受診した1599名(男性45.1%,平均年齢61.3歳)を対象として,血清尿酸値と尿酸代謝関連遺伝子の一塩基多型SLC22A12(rs505802),ABCG2 (rs2231142)の関連に,背景因子(年齢,性別,高血圧,糖尿病,肥満,飲酒,喫煙,腎機能,脂質異常)が与える影響を横断的に検討した.交絡因子で補正した重回帰分析では,SLC22A12とABCG2各遺伝子多型と血清尿酸値の関連は,腎機能正常群(推定GFR 60mL/分/1.73m2以上)では有意であったが,腎機能低下群では有意ではなかった.性別では,男性において各遺伝子多型と血清尿酸値の関連がより強かった.また,ABCG2遺伝子多型は喫煙と有意な交互作用を認め,喫煙群で遺伝子多型と血清尿酸の関連が強かった.本検討結果より,日本人地域住民において,尿酸代謝関連遺伝子SLC22A12とABCG2の一塩基多型は血清尿酸値の独立した関連因子であり,その関連性には,腎機能,性別,喫煙などの背景因子が影響することが示唆された.

著者

佐藤巳之吉 著

出版者

鈴木書店

巻号頁・発行日

1926

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

vol.53, no.12, 1999-11

著者

肥田 路美

出版者

早稲田大学大学院文学研究科

雑誌

早稲田大学大学院文学研究科紀要. 第3分冊, 日本語日本文学 演劇映像学 美術史学 日本語日本文化 (ISSN:13417533)

巻号頁・発行日

vol.55, pp.65-80, 2010-02-26

著者

古瀬 暢達 上原 明仁 菅原 正秋 山﨑 寿也 新原 寿志 山下 仁

出版者

社団法人 全日本鍼灸学会

雑誌

全日本鍼灸学会雑誌 (ISSN:02859955)

巻号頁・発行日

vol.66, no.3, pp.149-156, 2016 (Released:2017-01-19)

参考文献数

30

著者

倉重 克明

出版者

人文社会系研究科欧米系文化研究専攻

巻号頁・発行日

2014-12-11

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学位の種別: 課程博士

著者

小西 純一 西野 保行 淵上 龍雄

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

日本土木史研究発表会論文集 (ISSN:09134107)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.134-141, 1988-06-20 (Released:2010-06-15)

参考文献数

9

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わが国に最初に導入された米国系の鉄道トラス桁は1882年開通の幌内鉄道のものであったが, この鉄道限りで他には普及しなかった. 次に導入されるのは木州の官設鉄道がいわゆるクーパー形構桁を採用したときである. 1899年から1915年にかけて大量のアメリカ式トラスが輸入され, 全国的に架設された, 同時期に建設された私設鉄道においてもアメリカ式トラスが輸入・架設された.その数は合計約300連にのぼり, その内約100連が何らかの形で現存している.本報では幌内鉄道, 北海道官設鉄道, 私設鉄道のトラスを扱い, 官設鉄道のクーパー形トラスその他については次回に述べる.

著者

宮原 浩二郎 Kojiro Miyahara

雑誌

関西学院大学社会学部紀要 (ISSN:04529456)

巻号頁・発行日

no.126, pp.81-89, 2017-03-15

著者

盛本 晶子

出版者

行動経済学会

雑誌

行動経済学 (ISSN:21853568)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.49-59, 2009 (Released:2011-12-03)

参考文献数

18

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双曲線型割引関数を持つ個人は,過剰消費の誘惑という自己統制の問題を抱えている.賢明な個人は,この誘惑に打ち勝つためにコミットメント手段を利用する.流動性の低い資産での貯蓄は過剰消費を防ぐために有効なコミットメント手段だが,このコミットメント手段を利用することは,流動性の高い資産からの限界消費性向の上昇·流動性の低い資産からの限界消費性向の下落に繋がる.それゆえ双曲線型割引関数を持つ個人の限界消費性向は資産の流動性に依存して異なる.本稿では,2005年から2007年の間に日本国内において大阪大学が実施した「暮らしの好みと満足度に関するアンケート」を用いて,家計の割引構造と限界消費性向との関係を検証した結果,双曲線型割引関数を持つ家計はそれ以外の家計に比べて,所得の変化が消費量に与える影響は大きい一方で,固定資産残高の変化が消費量に与える影響は小さいということがわかった.

著者

加藤 智也

出版者

健康科学大学

雑誌

健康科学大学紀要 (ISSN:18825540)

巻号頁・発行日

no.6, pp.195-205, 2010-03-01

著者

石川 みち子 小倉 美沙子 吉田 千鶴子 木内 千晶 畠山 怜子

出版者

一般社団法人 日本老年看護学会

雑誌

老年看護学 (ISSN:13469665)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.69-74, 2005

参考文献数

10

被引用文献数

1

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わが国は,類をみない速さで男女とも世界の長寿国となった.寿命の延長に伴い,100歳以上の高齢者(百寿者)も増え続けている.増加し続ける百寿者であるが,I県における百寿者の生活実態は把握されていない現状にある.そこで,百寿者の生活実態を明らかにすることを目的に,百寿者名簿で氏名と在住する市町村名が公表されている百寿者303名を対象として,質問紙調査を行った.データ分析は,質問紙に回答した時点で満100歳を超える180名を対象とした.基本属性,職業の有無,健康状態,日常生活動作および認知機能,食事摂取内容,介護認定状況,利用しているサービス,性格傾向,長生きの秘訣について質問紙調査を行った.今回は,日常生活動作および認知機能と,健康状態,居住形態,退職後の趣味・社会活動の関連性について検討した.居住形態については,自宅で生活している人のほうが有意に日常生活自立群が多く,自宅で生活している人のほうが有意に認知機能保持群が多かった.本研究の調査では, I県における百寿者の生活実態が明らかとなり,健やかな長寿を達成する要因を検討するための基礎資料となった.

著者

大蘇芳年 画

出版者

井上茂兵ヱ

巻号頁・発行日

vol.6, 1880

著者

小野寺 拓也 Takuya Onodera 昭和女子大学歴史文化学科

雑誌

昭和女子大学女性文化研究所紀要 = Bulletin of the Institute of Women's Culture, Showa Women's University (ISSN:09160957)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.79-80, 2014-03-31